Groupmax クライアント Version 6 運用・構築ガイド

[目次][索引][前へ][次へ]


2.6.2 知っておきたい機能

<この項の構成>
(1) 遅延配信機能で送信したメールを消すには
(2) 宛先台帳の[宛先指定]ダイアログボックスの「宛先ツリー」の表示枠を広げるには
(3) 添付ファイルのサイズを小さくするには
(4) モバイル環境でローカルドライブにメールを保存するには
(5) 同報メールの受信者に当人以外の宛先を知らせないようにするには
(6) メッセージエディタのメモリ常駐を解除するには

(1) 遅延配信機能で送信したメールを消すには

遅延配信機能で送信したメールを配信期日の前に,配信一覧から削除しても送信されてしまいます。

送信を取り消すには,送信ログで目的のメールを選択してから,[メッセージ]−[取り消し]を選択してください。

(2) 宛先台帳の[宛先指定]ダイアログボックスの「宛先ツリー」の表示枠を広げるには

[宛先指定]ダイアログボックスの「宛先ツリー」は7行程度しか表示できませんが,次に示す方法で,「宛先ツリー」の表示枠を広げることができます。

  1. ローカル宛先エディタの[ツール]−[オプション]で[宛先指定]タブを選択する

  2. 「800×600対応」または「1024×768対応」をチェックする

(3) 添付ファイルのサイズを小さくするには

サイズの大きいファイルを添付して複数の宛先にメールを送信すると,サーバのディスク容量を多く消費したり,受信者のメールボックスを圧迫したりします。このようなとき,ファイルを記事に添付して掲示板に登録し,登録した記事のエイリアスをメールに添付すれば,ファイルサイズを小さくして送信することができます。

ただし,登録した記事へのアクセス権が受信者にない場合や,記事を登録した掲示板を送信者と受信者が共用していない場合は,メールの受信者は記事を参照することができません。

(4) モバイル環境でローカルドライブにメールを保存するには

モバイル環境では,メールをローカルドライブに保存する場合,メールを一括受信して保存するようにしてください。

INBOXのメールを受信控えなどのローカルドライブに,ドラッグ&ドロップなどによって保存する場合,保存処理中にエラーが発生すると,保存処理中のメールの状態が未読から既読に変わってしまうことがあります。特にモバイル環境では,不慮の回線切断が考えられるため,メールは一括受信して保存するようにしてください。一括受信の場合,保存処理中にエラーが発生してもメールの状態は正しく保存されます。

(5) 同報メールの受信者に当人以外の宛先を知らせないようにするには

アンケートの集計などメール受信者が当人以外の宛先を知る必要がない場合や,同報者が明らかなときなど同報者名を宛先一覧に表示する必要がない場合は,メールの属性の「受信者名公開」を解除してからメールを送信してください。「受信者名公開」は,メッセージエディタで[メッセージ]−[送信属性...]を選択して,[送信属性]ダイアログボックスで解除できます。

また,同報者の宛先の一部を他の受信者に知らせたくない場合は,他に知らせたくない宛先を指定する時に「BCC」を選択してください。

なお,すべての受信者に同報者の宛先を知らせたくない場合,「BCC」をすべての宛先に指定するより,「受信者名公開」を解除した方が,受信者側のクライアントの応答時間が短くなります。

(6) メッセージエディタのメモリ常駐を解除するには

概要

メールや記事の編集・表示を行なうメッセージエディタの起動性能を向上させるため,メッセージエディタは標準ではメモリに常駐されています。ただし,この状態ではメッセージエディタを起動していないときのリソース消費量が大きくなります。メッセージエディタの常駐を抑止するには,レジストリを次の方法で指定します。

詳細説明

レジストリの設定により,メッセージエディタの常駐を抑止します。

  1. ディレクトリ「Windows」のREGEDIT.EXEを起動する

  2. HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\HITACHI\Gmax Mail Client\0210\StandbyEditor下の「MaxReceiveMail」と「MaxNewsView」の値を「0」にする。

この指定により,メッセージエディタの常駐/非常駐を制御するレジストリ情報を設定することができます。設定した情報は,Groupmax Integrated Desktopの「カスタマイズ情報配布機能」で配布することができます。

[目次][前へ][次へ]


[他社商品名称に関する表示]

All Rights Reserved, Copyright (C) 2001, Hitachi, Ltd.