Cosminexus V9 BPM/ESB基盤 サービスプラットフォーム 解説
DBアダプタの接続先は,接続先のDB Connectorのリソースの別名をDBアダプタに設定することで動的に変更できます。ビジネスプロセスで接続先のDB Connectorのリソースの別名を設定しておくと,DBアダプタを実行したときに接続先が変更されます。これによって,作成するDBアダプタの数を削減できます。
DBアダプタの接続先動的変更の処理の流れを次に示します。
なお,接続情報がヘッダ電文に設定されていないなど,接続先情報の取得に失敗した場合は,リクエスト処理がエラーになります。
DBアダプタの接続先を動的に変更するための前提条件を次に示します。
接続先のDB Connectorにリソースの別名を付けます。
別名の付与規則については,マニュアル「アプリケーションサーバ 機能解説 基本・開発編(コンテナ共通機能)」の「2.6.2 別名の付与規則」を参照してください。
SQLオペレーション定義ファイルのdynamic属性に「Y」を設定します。
接続先のDB Connectorの種別は,SQLオペレーション定義ファイルに設定したデータベース種別と同一にします。
接続先のDB Connectorのトランザクションサポートレベルは,「LocalTransaction」または「XATransaction」を指定できます。
指定できるトランザクションサポートレベルと指定できる条件を次の表に示します。
表2-10 指定できるトランザクションサポートレベルと指定できる条件
| 指定できるトランザクションサポートレベル | 指定できる条件 |
|---|---|
| LocalTransaction,またはXATransaction |
|
| XATransaction | 上記以外の場合 |
ビジネスプロセスで接続先情報を設定します。
接続先情報ファイルを使用して,接続先情報を動的に変更する例を説明します。
接続先情報ファイルを使用するビジネスプロセスの例を次の図に示します。
図2-50 接続先情報ファイルを使用するビジネスプロセスの例(DBアダプタの場合)
ユーザ定義受付を生成するWSDLの作成例を次に示します。
なお,この例では,接続先となるDB Connectorのリソースの別名をSOAPヘッダで送付しています。
「図2-50 接続先情報ファイルを使用するビジネスプロセスの例(DBアダプタの場合)」に示すビジネスプロセスで使用するデータ変換アクティビティの設定例を次に示します。
ここでは,変換元に「ヘッダ要求データ」を,変換先に「接続先」を指定しています。
図2-51 データ変換アクティビティの設定例(DBアダプタの場合)
また,変換のマッピングは,次の図に示すとおりに定義します。
図2-52 変換のマッピングの設定例(DBアダプタの場合)
DB Connectorのリソースの別名をDBアダプタに設定するための接続先情報ファイル(XMLスキーマ)に定義します。
サービスプラットフォームでは,接続先情報ファイルを提供しています。
<サービスプラットフォームのインストールディレクトリ>/CSC/schema/connection/connection_db_adapter.xsd
<?xml version="1.0" encoding="UTF-8"?>
<!--
DO NOT EDIT THIS FILE.
-->
<xsd:schema
elementFormDefault="qualified"
targetNamespace="http://www.hitachi.co.jp/soft/xml/cosminexus/csc/connection/change/dba"
xmlns:xsd="http://www.w3.org/2001/XMLSchema">
<xsd:element name="dbaAddress">
<xsd:complexType>
<xsd:sequence>
<xsd:element name="optionalName" type="xsd:string"/>
</xsd:sequence>
</xsd:complexType>
</xsd:element>
</xsd:schema>
|
「図2-50 接続先情報ファイルを使用するビジネスプロセスの例(DBアダプタの場合)」に示すビジネスプロセスで使用する接続先情報の設定例を次に示します。なお,接続先情報は,サービス呼出アクティビティのヘッダ割当変数に設定します。ここで設定した情報が,DBアダプタで参照できる情報になります。
図2-53 接続先情報の設定例(サービス呼出アクティビティの設定)
All Rights Reserved. Copyright (C) 2012, 2019, Hitachi, Ltd.