系切り替え機能の適用基準を次の表に示します。

表26-5　系切り替え機能の適用基準

観点	スタンバイ型系切り替え	1：1スタンバイレス型系切り替え	影響分散スタンバイレス型系切り替え
トランザクション性能重視	○	×	△
	障害中も処理性能を維持 通常時と同等のスループットを保証	障害中の代行処理の負荷が処理性能に影響を及ぼす可能性あり 特定ユニットへの負荷集中によってシステムのスループットが低下	障害中の代行処理の負荷が処理性能に影響を及ぼす可能性あり 負荷分散によってシステムのスループット低下を軽減
リソース所要量重視	×	○	○
	待機用サーバマシン，又は待機ユニット用のシステムリソースが必要	待機用サーバマシン，又は待機ユニット用のシステムリソースは不要	待機用サーバマシン，又は待機ユニット用のシステムリソースは不要
多重障害対応	○	×	○
	クラスタソフトウェアとの連携によって対応可能（IPアドレス引き継ぎありの場合だけ対応可能。高速系切り替え機能適用時は対応できない)	代行先サーバが固定されているため，対応できない	クラスタソフトウェアとの連携によって対応可能

（凡例）

○：優位となります。

△：少し優位となります。

×：劣位となります。

系切り替え機能を適用している場合の，同一システム内の他ユニットへの別の系切り替え機能の適用可否を次の表に示します。

表26-6　同一システム内の他ユニットへの別の系切り替え機能の適用可否

適用済み機能	スタンバイ型系切り替え機能の適用	1:1スタンバイレス型系切り替え機能の適用	影響分散スタンバイレス型系切り替え機能の適用
スタンバイ型系切り替え機能	○	○	○
1:1スタンバイレス型系切り替え機能	○	○	×
影響分散スタンバイレス型系切り替え機能	○	×	○※

（凡例）

○：適用できます。

×：適用できません。

注※　切り替え先のHAグループは一つだけになります。