JP1/File Transmission Server/FTP（UNIX(R)用）

付録I　使用上の注意事項

• ファイル伝送中には，該当ファイルに対して排他処理をしていません。
• デフォルトの場合，ファイルのサイズが2ギガバイト以上のファイル伝送はできません。環境変数JP1FTS_LARGEFILEを使用することで，4ギガバイト−（マイナス）1バイトまでのファイル伝送ができます。また，環境変数JP1FTS_LARGEFILE2を使用することで，ファイルのサイズ制限がなくなります。環境変数については，「3.1.3　JP1/FTPの環境を環境変数で定義する」を参照してください
  （Linux （IPF版）の場合，伝送ファイルのサイズ制限はありません。ただし，実際に伝送可能なファイルサイズはシステムに依存します）。
  
• ファイル受信中の強制終了や伝送エラーなどで伝送が中断した場合，不完全なファイルが作成される場合があります。上書きで受信中に中断しても，ファイルは元に戻りません。
• 最大同時ファイル伝送数はデフォルトでは64です。最大同時ファイル伝送数を変更するには，ftsutilコマンドを使用してください。ftsutilコマンドについては，「6. コマンド」の「ftsutil−環境情報の変更・表示−」を参照してください。最大同時ファイル伝送数を超える伝送または接続は拒否されます。また，サーバがそれを超える接続要求を受けても，システムログに出力されません。伝送の拒否については，「付録G　伝送拒否のメッセージ」を参照してください。
• クラスタシステム（HA構成の系切り替え）構成上で，クライアント（発信側）として送受信する場合，障害時にはファイル伝送の自動リトライなどによる再伝送はできません。
  なお，クラスタシステムとは，これまでJP1のマニュアルで「系切り替えシステム」と呼ばれていたものと同じです。
  
• JP1/FTPでは，NFSのファイルという意識を持っておりません。単なるUNIXの1ファイルとして扱いますので，UNIXファイルとして正常に扱える環境または操作の範囲内で使用してください。
  NFSなどの固有の問題，また，その設定や環境構築上の問題によって，伝送に失敗したり，伝送が正常に完了したりしても伝送ファイルの内容が正常に書き込まれない場合があります。
  
• クライアント側でのセカンダリグループを使用する（環境変数JP1FTS_CSUPPLEGROUPをONに設定する）場合，セカンダリグループの最大数は63です（システムによる制約を受けます）。この値を超えると伝送実行時にエラーとなります。
  サーバ側でのセカンダリグループの最大数は，システムによる制限値です。
  
• HP-UXの場合，マルチスレッド対応のAPIライブラリは，HP-UX 11.0以降のカーネル・スレッドに対応しています。それ以前のDCEスレッドなどには対応していません。
• マルチスレッド対応のAPIライブラリは，POSIXスレッドにだけ対応しています。
• JP1/FTPは，IPv6には対応していません。
• 運用管理コンソールを別マシンの運用管理エージェントと接続する場合，接続する運用管理エージェントは同一LAN上にある必要があります。ただし，同一LAN上に運用管理エージェントがある場合でも，運用管理エージェント側の物理ホスト（hostnameコマンドで返るホスト）が，運用管理コンソールと同一LAN上アドレスでないとき（ループバックアドレスなどを含む）には，接続することができません。
• IPアドレスの変換（NAT変換やIPマスカレードなど）を行うネットワーク中継機器（ルータやファイアウォールなど）を使用している場合は，FTPプロトコル上，それらを経由したファイル伝送ができないときがあります。使用している機器がFTPプロトコルに対応しているか確認してください。
  ただし，運用管理コンソール機能については，IPアドレスの変換を行う環境では使用できません。
  
• JP1/FTPのGUI画面の文字（運用管理コンソールを除く）は，使用するデスクトップ環境（CDEなど）にあわせてデフォルトフォントを使用します。このため，デスクトップ環境によっては，GUI画面の文字が不正になる場合があります。この場合はデフォルトフォントに日本語表示ができるフォントを指定してください。デフォルトフォントの指定については，使用するデスクトップ環境を確認してください。
• /etc/hosts，/etc/services，/etc/passwdには一般ユーザの参照権限が必要です。
• ワイルドカード伝送時，展開されるファイルの数および展開されるパス名の長さの合計値には，クライアント側では上限がありませんが，サーバ側では上限があります。展開された個々のファイルのパス名の長さには，終端文字（NULL文字）を含みます。
  

  表I-1　展開されるファイルの数および展開されるパス名の長さの合計値の上限（サーバ側）

  プラットフォーム	JP1/FTPのバージョン	ファイルの数の上限	パス名の長さの合計値の上限
  HP-UX	07-00まで	3,412	20,475
  	07-10以降	341,332	2,047,995
  Solaris	-	174,761	1,048,571
  AIX	-	4,095	24,571
  Linux	-	21,844	131,067

  （凡例）

  -：バージョン制限なし

  
  
• イベントログのタイムスタンプが昇順に並ばないことがあります。
• 運用管理コンソールと運用管理エージェントとの間で，JP1/FTPのバージョンが異なっていても，運用管理機能は使用できます。
• 複数IPアドレス環境用定義を使用しない場合，JP1/FTPで使用するIPアドレスは次のとおりになります。
  

  表I-2　使用するIPアドレス

  項番	用途		使用するIPアドレス
  1	クライアント	制御コネクションのIPアドレス	OSが自動的に割り当てるIPアドレス
  2		データコネクションのIPアドレス	制御コネクションのIPアドレス
  3	サーバ	制御コネクションのIPアドレス	接続を受け付けたIPアドレス
  4		データコネクションのIPアドレス	制御コネクションのIPアドレス
  5	運用管理エージェントのIPアドレス		物理IPアドレス（OSのコマンドhostnameなどで返されるホスト名に対応するIPアドレス）
  6	運用管理コンソールのIPアドレス		OSが自動的に割り当てるIPアドレス

• 伝送終了後の自動起動プログラムとして起動するプログラムは，標準入出力およびエラー出力をクローズして起動しています。これは，着信側，発信側とも同じです。オープンする場合は標準入出力およびエラー出力にファイルなどを割り当てるように設定してください。設定方法については，「3.1.3 JP1/FTPの環境を環境変数で定義する」を参照してください。
• 伝送終了後の自動起動プログラムとして起動するプロセスの環境は，JP1/FTPデーモンの環境を引き継ぎます。伝送ユーザに定義した環境（ユーザごとに.profileなどで定義した環境）は引き継ぎません。これは，着信側，発信側とも同じです。
• 自動起動プログラムを登録する場合，登録するファイルまたはディレクトリの実パス上の構成ディレクトリすべてに対して，登録するユーザでの読み取り権限と実行（検索）権限が必要です。
• JP1/FTPをクラスタシステム（HA構成の系切り替え）構成で使用する場合の注意事項を次に示します。論理アドレスを使用する環境でのJP1/FTPの定義については，「3.15 複数IPアドレス環境での使用」を参照してください。
  
  • フェールオーバには対応していません。
  • 物理IPアドレス（OSのコマンドhostnameなどで返されるホスト名に対応するIPアドレス）は有効にしてください。
  • JP1/FTPがFTPサーバ（着信）として動作する場合，FTPクライアント（発信）が接続先に論理IPアドレスを指定しても，物理IPアドレスを指定してもファイル伝送は可能です。
  • FTPカスタムジョブによるファイル伝送は可能です。
  • AIXの場合，旧バージョンのHACMP（4.4以前）を使用するときに，HACMP起動時にサービスアダプタのIPアドレスをブートIPアドレスからサービスIPアドレスに変更するため，物理ホストが無効となり，JP1/FTPは動作しません。その場合には，各ノードにアダプタを追加し，追加したアダプタに対し物理ホストを設定して物理ホストを有効にしてください。
  また，JP1/FTPをクラスタシステム（HA構成の系切り替え）構成で使用する場合，複数IPアドレス用環境定義を使用しないときの注意事項を次に示します。
  
  • JP1/FTPがFTPクライアント（発信）として動作する場合，コネクションのIPアドレスはOSが自動的に割り当てるため，通常は物理IPアドレスとなります。
  • JP1イベントとJP1/IMイベントは，物理IPアドレス（OSのコマンドhostnameなどで返されるホスト名に対応するIPアドレス）に送ります。
  • JP1/FTPがFTPサーバ（着信）として動作する場合，制御コネクションの接続時に返す220メッセージ内のホスト名は物理ホスト名（OSのコマンドhostnameなどで返されるホスト名）となります。

[目次][前へ][次へ]

All Rights Reserved. Copyright (C) 2006, 2008, Hitachi, Ltd.