JP1 Version 10　JP1/IT Desktop Management 2 導入・設計ガイド

解説・手引・操作書

3021-3-274

前書き

対象製品

P-2642-78A4　JP1/IT Desktop Management 2 - Manager　10-50

製品構成一覧および内訳形名

・P-CC2642-7AA4　JP1/IT Desktop Management 2 - Manager（適用OS：Windows Server 2012、Windows Server 2008 Datacenter、Windows Server 2008 Enterprise、Windows Server 2008 Standard、Windows Server 2003）

・P-CC2642-7BA4　JP1/IT Desktop Management 2 - Agent（適用OS：Windows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7 Enterprise、Windows 7 Professional、Windows 7 Ultimate、Windows 7 Home Premium、Windows 7 Starter、Windows Server 2008 Datacenter、Windows Server 2008 Enterprise、Windows Server 2008 Standard、Windows Vista、Windows Server 2003、Windows XP）

・P-CC2642-7CA4　JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitor（適用OS：Windows 8.1 Enterprise、Windows 8.1 Pro、Windows 8 Enterprise、Windows 8 Pro、Windows Server 2012、Windows 7 Enterprise、Windows 7 Professional、Windows 7 Ultimate、Windows Server 2008 Datacenter、Windows Server 2008 Enterprise、Windows Server 2008 Standard、Windows Server 2003(x86)）

・P-CC2642-7DA4　JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console（適用OS：Windows Server 2012、Windows Server 2008 Datacenter、Windows Server 2008 Enterprise、Windows Server 2008 Standard、Windows Server 2003）

輸出時の注意

本製品を輸出される場合には、外国為替及び外国貿易法の規制並びに米国輸出管理規則など外国の輸出関連法規をご確認の上、必要な手続きをお取りください。

なお、不明な場合は、弊社担当営業にお問い合わせください。

商標類

Acrobatは、Adobe Systems Incorporated（アドビシステムズ社）の商標です。

Active Directoryは、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Adobe、およびFlashは、Adobe Systems Incorporated（アドビシステムズ社）の米国ならびに他の国における商標または登録商標です。

Androidは、Google Inc. の登録商標です。

Apple Remote Desktopは、Apple Inc.の商標です。

「B’s Recorder」の名称は、ソースネクスト株式会社の日本国内における登録商標です。

Citrix XenAppは、Citrix Systems, Inc.の米国あるいはその他の国における登録商標または商標です。

ESET、NOD32は、ESET, LLCならびにESET, spol. s.r.o.の登録商標です。

F-Secureは、F-Secure Corporationの登録商標です。

FirefoxはMozilla Foundationの登録商標です。

Intel vProは、アメリカ合衆国およびその他の国におけるIntel Corporationの商標です。

Intel Xeonは、アメリカ合衆国およびその他の国におけるIntel Corporationの商標です。

Internet Explorerは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

iOS は、Apple Inc.のOS名称です。

IOSは米国および他の国々で登録されたCiscoの商標で、ライセンスに基づいて使用されています。

Kasperskyは、米国におけるKaspersky Labの登録商標です。

Linuxは、Linus Torvalds氏の日本およびその他の国における登録商標または商標です。

Mac OSは、Apple Inc.の商標です。

McAfee、VirusScan、NetShieldは、米国法人 McAfee, Inc. またはその関係会社の米国またはその他の国における登録商標です。

Microsoft .NET は、お客様、情報、システムおよびデバイスを繋ぐソフトウェアです。

Microsoft Accessは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびExcelは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびForefrontは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびHyper-Vは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびInfoPathは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびLyncは、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびSharePoint は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MicrosoftおよびVisioは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Microsoft OfficeおよびGrooveは、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Microsoft OfficeおよびOneNoteは、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Microsoft OfficeおよびPowerPointは、米国 Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Microsoft Office Wordは、米国 Microsoft Corporationの商品名称です。

MicrosoftおよびOutlookは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

MobileIronは、米国におけるMobileIronの登録商標です。

MS-DOSは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

NetWareは、米国Novell, Inc.の登録商標です。

Norton AntiVirusは、Symantec Corporationの米国およびその他の国における商標または登録商標です。

OfficeScan and PC-Cillin are trademark of Trend Micro Incorporated.

OneDriveは、米国Microsoft Corporationの商品名称です。

OpenGLは、Silicon Graphics, Inc.の登録商標です。

OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。

PC-98は、日本電気(株)の商品名称です。

Pentiumは、アメリカ合衆国およびその他の国におけるIntel Corporationの商標です。

PGPは、米国およびその他の国における PGP Corporation の登録商標です。

Photoshopは、Adobe Systems Incorporated（アドビ システムズ社）の商標です。

RSAおよびBSAFEは、米国EMC コーポレーションの米国およびその他の国における商標または登録商標です。

ServerProtectは、米国におけるトレンドマイクロ株式会社の登録商標です。

SOAP（Simple Object Access Protocol）は、分散ネットワーク環境においてXMLベースの情報を交換するための通信プロトコルの名称です。

Sophos Anti-Virusは、Sophos Plc.の商品名称です。

Sophos Computer Securityは、Sophos Plc.の商品名称です。

Sophos Endpoint Security and Data Protectionは、Sophos Plc.の商品名称です。

Sophos Security Suiteは、Sophos Plc.の商品名称です。

Symantec、Symantec AntiVirusは、Symantec Corporation の米国およびその他の国における商標または登録商標です。

UNIXは、The Open Groupの米国ならびに他の国における登録商標です。

VMwareは、米国およびその他の地域における VMware, Inc. の登録商標または商標です。

Windowsは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Windows Liveは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Windows Mediaは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Windows NTは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Windows Serverは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

Windows Vistaは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

ウイルスバスターは、トレンドマイクロ株式会社の登録商標です。

秘文は、株式会社日立ソリューションズの登録商標です。

その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。

本製品には、一般社団法人 ソフトウェア資産管理評価認定協会が著作権を有している部分が含まれています。

This product includes software developed by the Apache Software Foundation (http://www.apache.org/).

This product includes software developed by Ben Laurie for use in the Apache-SSL HTTP server project.

This product includes software developed by Daisuke Okajima and Kohsuke Kawaguchi (http://relaxngcc.sf.net/).

This product includes software developed by IAIK of Graz University of Technology.

Portions of this software were developed at the National Center for Supercomputing Applications (NCSA) at the University of Illinois at Urbana-Champaign.

This product includes software developed by the University of California, Berkeley and its contributors.

This software contains code derived from the RSA Data Security Inc. MD5 Message-Digest Algorithm, including various modifications by Spyglass Inc., Carnegie Mellon University, and Bell Communications Research, Inc (Bellcore).

Regular expression support is provided by the PCRE library package, which is open source software, written by Philip Hazel, and copyright by the University of Cambridge, England. The original software is available from ftp://ftp.csx.cam.ac.uk/pub/software/programming/pcre/

This product includes software developed by Ralf S. Engelschall <rse@engelschall.com> for use in the mod_ssl project (http://www.modssl.org/).

本製品は、米国EMCコーポレーションのRSA BSAFE(R)ソフトウェアを搭載しています。

マイクロソフト製品のスクリーンショットの使用について

Microsoft Corporationのガイドラインに従って画面写真を使用しています。

発行

2014年12月　3021-3-274

著作権

All Rights Reserved. Copyright (C) 2014, Hitachi, Ltd.

Copyright, patent, trademark, and other intellectual property rights related to the "TMEng.dll" file are owned exclusively by Trend Micro Incorporated.

はじめに

このマニュアルは、JP1/IT Desktop Management 2 - Manager（以降、JP1/IT Desktop Management 2と略す）の製品概要、機能、システムの設計方法などを説明したものです。

対象読者

このマニュアルは、次の方にお読みいただくことを前提に説明しています。

JP1/IT Desktop Management 2の導入検討またはシステムの設計をしている方

JP1/IT Desktop Management 2の製品概要や機能詳細について知りたい方

マニュアルの構成

このマニュアルは、次に示す章と付録から構成されています。

第1章　製品の概要

JP1/IT Desktop Management 2の概要とシステムを構成する要素について説明しています。

第2章　機能の紹介

JP1/IT Desktop Management 2の機能の詳細について説明しています。

第3章　製品ライセンスについて

JP1/IT Desktop Management 2の製品ライセンスについて説明しています。

第4章　システム設計

システムの設計から運用を開始するまでの概要について説明しています。また、システム設計時に必要な検討事項についても説明しています。

付録A　参考情報

JP1/IT Desktop Management 2を使用する上での参考情報について説明しています。

付録B　用語解説

JP1/IT Desktop Management 2 で使用する用語について説明しています。

1　製品の概要

JP1/IT Desktop Management 2は、組織内のセキュリティ対策やIT資産管理を実現する製品です。ここでは、JP1/IT Desktop Management 2の概要とシステムを構成する要素について説明します。

1.1　製品概要

社会の情報化が進む昨今では、組織を効率良く運営したり、運営コストを削減したりするために、IT機器の必要性が高まっています。しかし、社会の情報化が高度になるにつれて、多大な導入機器の状態把握や詳細なセキュリティ設定・対策方法の理解が必要になるなど、IT機器の管理の難易度も高くなってきています。このような状況で、どのようにしてIT機器を効率良く、正確に管理するかが重要な課題となっています。

JP1/IT Desktop Management 2は、業務に沿ったわかりやすい操作性、シンプルな設定項目やスケジューリングによる自動化機能を備え、セキュリティ管理や資産管理の観点からIT機器の管理を支援します。JP1/IT Desktop Management 2を導入することで、難易度の高いIT機器の管理業務に対する管理者の負荷を軽減し、組織のスムーズな運用を実現できます。

1.1.1　この製品でできること

JP1/IT Desktop Management 2を導入することで、組織のセキュリティ管理および資産管理ができます。

組織内の機器のセキュリティ状況を管理するためには、セキュリティに関するルールを決め、それを各IT機器の利用者に遵守させる必要があります。また、セキュリティの現状を把握して、問題点を適宜対策していくことも必要です。

JP1/IT Desktop Management 2では、セキュリティ管理および資産管理を次の点から支援します。

IT機器の現状の把握

IT機器に対するセキュリティのルールの徹底

セキュリティに問題のあるコンピュータの把握と対策

IT機器のネットワーク接続の監視

ソフトウェアの導入と保守

遠隔地のコンピュータのリモート操作

IT機器の現状を把握できます

IT機器のセキュリティ管理を徹底するためには、ルールを適用する機器をすべて把握しておく必要があります。また、IT機器を組織内の資産として管理するためには、使用しているハードウェア、ソフトウェアは何かといった情報とそれらが今どのような状態になっているかを把握しておく必要があります。JP1/IT Desktop Management 2は、定期的にネットワーク内の機器を探索し、機器を発見する機能と発見した機器の情報を自動的に収集する機能を提供しています。探索時に新しい機器を発見すると自動的に情報が収集されるので、最新の正確な情報でIT機器を管理できます。これによって、管理者が情報収集する負担を軽減できます。

IT機器に対するセキュリティのルールを徹底できます

組織のセキュリティのルールを決めるための要素の一つに、ISMSがあります。ISMSに基づいて組織のセキュリティを管理する場合に、IT機器に対しては、設定や操作に関するルールを利用者に遵守させる必要があります。JP1/IT Desktop Management 2では、組織で定めたルールをセキュリティポリシーとして各IT機器に設定し、その遵守状況を把握できます。これによって、組織内のIT機器に対してセキュリティのルールを徹底できます。 また、セキュリティポリシーに違反しているコンピュータに対しては、自動で対策したり、警告メッセージを通知したりできるので、管理者や上長から利用者に対して対策を直接指示する手間を省略できます。

セキュリティに問題のある機器を把握・対策できます

組織内のコンピュータを安全に運用するためには、ウィルス感染や情報漏えいが発生する前にセキュリティに問題のあるコンピュータを特定し、早急に対策する必要があります。しかし、コンピュータのセキュリティ設定、ウィルス対策製品や更新プログラムの適用、情報漏えい対策など多岐に渡る対策状況を手動でチェックして問題点を抽出するには、多大な時間とコストが掛かります。 JP1/IT Desktop Management 2では、各コンピュータのセキュリティ状況を一覧で確認できるため、セキュリティの問題点を一目で把握できます。また、セキュリティに問題があった場合は、ウィルス対策製品や更新プログラムを自動で適用したり、該当する機器をネットワークから自動で切り離したりして対策できるため、システム全体のセキュリティを効率良く管理できます。

機器のネットワーク接続を監視できます

モバイルコンピュータの普及によって、組織内に個人のコンピュータが持ち込まれるおそれがあります。未確認の機器がネットワークに接続されてしまうと、情報漏えいやウィルス感染などの被害の原因となります。JP1/IT Desktop Management 2では、このような状況を防ぐために、組織内のネットワークを監視して新たに接続された機器を即座に発見して不正にネットワーク接続されていないかを確認したり、セキュリティ対策がされていない機器をネットワークから自動的に遮断したりできます。ネットワーク接続の監視機能を利用することで、組織内のネットワーク接続状況を把握でき、機器のセキュリティ状態を安全に保てます。

ソフトウェアを導入・保守できます

業務でソフトウェアを使用する場合、各コンピュータにソフトウェアをインストールする必要があります。しかし、コンピュータごとに利用者がインストール作業をするのは手間が掛かります。JP1/IT Desktop Management 2では、必要なコンピュータにソフトウェアを一括してインストールできます。そのため、頻繁にバージョンアップがあっても迅速に対応できます。また、不具合を修正したりセキュリティ上の問題を修正したりするための更新プログラムを、自動的にコンピュータに配布、適用できます。

遠隔地の機器をリモートで操作できます

近年の急速なITの高度化に伴い、アプリケーションのセットアップやトラブル発生時の対処などに不慣れなユーザーが増えてきています。組織内で発生するコンピュータの問題に対しては、専門知識を持つシステム管理者などが対応する場合がほとんどです。しかし、職場が分散していると速やかな対応は難しくなります。 JP1/IT Desktop Management 2では、システム管理者の手もとのコンピュータから問題の発生したコンピュータを遠隔操作でき、問題に速やかに対応できます。

1.1.2　機能とセキュリティ管理のPDCAサイクルの対応

ISMSでは、セキュリティ管理の運用および改善をするアプローチとして、PDCAサイクルの考え方を推奨しています。JP1/IT Desktop Management 2が提供する機能は、セキュリティ管理のPDCAサイクルの各プロセスで、組織で定めた運用を支援します。

JP1/IT Desktop Management 2が提供する機能と、セキュリティ管理のPDCAサイクルとの対応を次の図に示します。

PDCAサイクルに沿った、JP1/IT Desktop Management 2の運用方法（管理者が実施すること）を次に示します。

1.Plan：確立

JP1/IT Desktop Management 2を使って組織内のコンピュータのセキュリティ状況を診断します。

診断結果を基にシステムのセキュリティ状況を評価し、問題点を抽出します。これを基に、組織のセキュリティルールを策定し、運用方法を検討します。

2.Do：導入および運用

セキュリティポリシーを設定し、JP1/IT Desktop Management 2を使ってコンピュータにセキュリティポリシーを適用します。

セキュリティに問題があるコンピュータを発見した場合は、JP1/IT Desktop Management 2を使って問題点を対策します。

3.Check：監視および見直し

JP1/IT Desktop Management 2を使って、機器のセキュリティ状況に問題がないかを判定します。

判定したセキュリティ状況の結果を基に、JP1/IT Desktop Management 2を使ってセキュリティ状況を診断します。

診断結果からセキュリティ状況の傾向を確認し、解決していない問題点を把握します。

4.Action：維持および改善

把握した問題点の対策を実施します。

JP1/IT Desktop Management 2を使ってセキュリティ状況の診断結果をレポートとして出力し、レビューします。

レビュー結果を基に、次回のサイクルでセキュリティルールの改善を計画します。

1.1.3　資産管理の流れ

JP1/IT Desktop Management 2では、組織内のIT資産（ハードウェア資産およびソフトウェアライセンス）をまとめて管理できます。また、資産に関する契約もあわせて管理できます。

ハードウェア資産の購入から廃棄まで

ハードウェア資産の購入から廃棄までの流れを次の図に示します。

ハードウェア資産を購入したら、ハードウェア資産の環境を構築し、ハードウェア資産情報をJP1/IT Desktop Management 2に登録します。（図中：1〜2）

そのあと、ハードウェア資産を利用者に配布します。ハードウェア資産を利用しない場合は在庫として保管しておきます。リプレースや代替機貸し出しなどの運用に応じて、在庫のハードウェア資産を配布したり、使用中のハードウェア資産を回収したりします。資産の状態に応じて、JP1/IT Desktop Management 2のハードウェア資産情報をメンテナンスします。（図中：3〜5）

ハードウェア資産が不要になった場合は、滅却処理をして廃棄します。資産の状態に応じて、JP1/IT Desktop Management 2のハードウェア資産情報をメンテナンスします。（図中：6）

ソフトウェアの購入から廃棄まで

ソフトウェアの購入から廃棄までの流れを次の図に示します。

利用者からソフトウェアの利用申請があったら、申請を確認してソフトウェアを購入します。購入後、管理者が利用状況を管理するソフトウェア名（管理ソフトウェア）を決めて、管理ソフトウェア情報とソフトウェアライセンス情報をJP1/IT Desktop Management 2に登録します。（図中：1〜3）

ソフトウェアは、利用者に提供する前に管理者や利用する部署が検収します。検収時にソフトウェアを管理対象のコンピュータにインストールすると、管理用サーバにソフトウェア情報が収集されます。管理者は、JP1/IT Desktop Management 2で、収集されたソフトウェア情報と管理ソフトウェア情報を対応づけます。これによって、操作画面から管理ソフトウェアのインストール状況が把握できるようになります。そのあと、利用者からの申請を確認し、ソフトウェアの利用を許可します。利用者のコンピュータにソフトウェアがインストールされると、管理用サーバにソフトウェア情報が収集されて、操作画面からソフトウェアライセンスの利用状況を把握できるようになります。（図中：4〜6）

ソフトウェアが不要になった場合は、滅却処理をして廃棄します。このとき、JP1/IT Desktop Management 2のソフトウェアライセンス情報の状態もメンテナンスします。（図中：7〜8）

1.2　システム構成要素の紹介

このマニュアルでは、JP1/IT Desktop Management 2で管理するシステムを説明するに当たり、JP1/IT Desktop Management 2がインストールされたサーバやコンピュータ、ネットワーク機器などの、システムを構成する各要素の呼び方を定義しています。

JP1/IT Desktop Management 2の基本的なシステム構成要素の定義を次の表に示します。

構成要素名

定義

管理用サーバ

JP1/IT Desktop Management 2がインストールされたサーバです。 管理用サーバにはデータベースが生成され、JP1/IT Desktop Management 2が管理するさまざまな情報が格納されます。

リモートインストールマネージャを使用した配布について説明する場合は、「配布管理システム」または「マネージャ」と呼ぶことがあります。

管理者のコンピュータ

管理者がJP1/IT Desktop Management 2の操作画面を操作して、各種管理業務をするためのコンピュータです。JP1/IT Desktop Management 2はWebブラウザから操作画面を表示して操作します。そのため、管理用サーバにアクセスできるコンピュータであれば、どこからでも操作できます。管理用サーバ自身も、管理者のコンピュータとして使用できます。

また、操作画面からコンピュータをリモートコントロールするためのプログラム（コントローラ）をダウンロードして、利用者のコンピュータをリモートコントロールすることもできます。

リモートインストールマネージャを使用した配布を利用する場合は、Remote Install Managerがインストールされている必要があります。

機器

コンピュータ

OSがインストールされているコンピュータのことです。コンピュータには、次の種類があります。

エージェントがインストールされているコンピュータ

オンライン管理用のエージェントがインストールされているコンピュータ（オンライン管理のコンピュータ）

オフライン管理用のエージェントがインストールされているコンピュータ（オフライン管理のコンピュータ）

エージェントがインストールされていないコンピュータ（エージェントレス管理のコンピュータ）

IP機器

ルータ、ネットワークプリンタ、IP電話など、IPアドレスを持つコンピュータ以外の機器です。

周辺機器

マウス、キーボード、USBデバイスなど、IPアドレスを持たない機器です。

各システム構成要素を配置した、JP1/IT Desktop Management 2で管理する基本的なシステムの構成例を次の図に示します。

また、JP1/IT Desktop Management 2のコンポーネントを追加したりJP1/IT Desktop Management 2以外のシステムと連携したりすることで、負荷分散、セキュリティ管理の強化、付加情報の管理など、目的に応じてシステムを管理できます。

目的に応じて追加するシステム構成要素の定義を次の表に示します。

構成要素名

定義

中継システム

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentを中継システムとしてインストールしたサーバです。「中継するシステム」と呼ぶことがあります。

中継システムは、リモートインストールマネージャを使用した配布を利用する場合に設置します。中継システムを設置すると、管理用サーバやネットワークに掛かる負荷を軽減できます。

中継システムを設置したシステムを、JP1/IT Desktop Management 2の「基本構成システム」と呼びます。

サポートサービスサイト

日立のサポートサービスを提供するWebサイトです。 JP1/IT Desktop Management 2からインターネットを介して接続し、最新の更新プログラムやウィルス対策製品の情報を取得できます。ここで取得した情報を基に、各コンピュータの更新プログラムやウィルス対策製品が最新かどうかが判定されます。

サポートサービスサイトと連携したシステムを、「サポートサービス連携構成システム」と呼びます。

資産管理サーバ

JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console（Asset Console）がインストールされたサーバです。資産情報を検索する画面のカスタマイズや案件を使用した資産管理業務の実行など、細やかな資産管理をする場合に設置します。

Active Directoryサーバ

Active Directoryを導入しているサーバです。JP1/IT Desktop Management 2とは別に、Active Directoryのプログラムが必要です。 JP1/IT Desktop Management 2から、Active Directoryで管理している情報を取得できます。

Active Directoryと連携したシステムを、「Active Directory連携構成システム」と呼びます。

MDMサーバ

MDM製品を導入して、スマートデバイスを管理しているサーバです。JP1/IT Desktop Management 2とは別にMDM製品が必要です。JP1/IT Desktop Management 2から、MDM製品で管理されているスマートデバイスの情報を取得できます。

MDM製品と連携したシステムを、「MDM連携構成システム」と呼びます。

MDMサービスサイト

スマートデバイスを管理するシステムを提供するWebサイトです。JP1/IT Desktop Management 2とは別にMDMサービスが必要です。JP1/IT Desktop Management 2から、インターネットを介して接続し、MDMサービスで管理されているスマートデバイスの情報を取得できます。

MDMサービスと連携したシステムを、「MDM連携構成システム」と呼びます。

ネットワークモニタエージェント

機器のネットワーク接続を監視および制御するための、JP1/IT Desktop Management 2のコンポーネントです。

ネットワークモニタエージェントは、オンライン管理のコンピュータに対して、ネットワークモニタを有効にするとインストールされます。

ネットワークモニタエージェントがインストールされると、そのコンピュータが接続しているネットワークセグメントに対して、新規機器のネットワーク接続を検知したり、機器のネットワーク接続を拒否したりできるようになります。

ネットワークモニタを有効にしたシステムを、「ネットワーク監視構成システム」と呼びます。

ネットワーク制御用アプライアンス

JP1/NETM/NMを導入したアプライアンス製品です。JP1/NETM/NM - Managerと連携することで、JP1/NETM/NMを導入したアプライアンス製品で監視しているネットワーク接続をJP1/IT Desktop Management 2から制御できます。JP1/NETM/NM - Managerと連携したシステムを「JP1/NETM/NM - Manager連携構成システム」と呼びます。

JP1/IMサーバ

JP1製品などのプログラムを統合的に監視するためのJP1/IMを導入したサーバです。JP1/IT Desktop Management 2とは別に、JP1/IMおよびJP1/Baseが必要です。管理対象のコンピュータで発生した障害を、JP1/IMでJP1イベントとして一元管理できます。

JP1/IMと連携したシステムを、「JP1/IM連携構成システム」と呼びます。

運用に応じてシステム構成要素を配置した、JP1/IT Desktop Management 2で管理するシステムの構成例を次の図に示します。

各システム構成の詳細については、「4.4　システム構成の検討」を参照してください。

1.3　操作画面の紹介

JP1/IT Desktop Management 2では、上部のボタンで画面を切り替えて各機能を使用します。目的に応じて操作画面を選択してください。

各画面でできることを次に示します。

ホーム画面

ホーム画面では、JP1/IT Desktop Management 2で管理している情報の概況を各パネルで確認できます。また、各パネルからほかの画面に移動して、管理作業を始められます。

セキュリティ画面

セキュリティ画面では、セキュリティポリシーをコンピュータに割り当ててセキュリティ状況を管理したり、セキュリティ状況に問題があるコンピュータに対策を実行したりできます。また、操作ログを管理して不審な操作について調査することもできます。

資産画面

資産画面では、ハードウェア資産、ソフトウェアライセンスの状態や棚卸日を管理したり、契約情報と関連づけてコストを管理したりできます。組織内の資産を一覧で把握して、効率的な資産運用を実現できます。

機器画面

機器画面では、管理対象の機器の機器情報やソフトウェア情報を確認したり、機器に対する操作を実行したりできます。

配布（ITDM互換）画面

配布（ITDM互換）画面では、コンピュータに必要なソフトウェアを配布してインストールしたり、不要なソフトウェアをアンインストールしたりできます。また、ソフトウェアだけではなく必要なファイルを配布することもできます。

イベント画面

イベント画面では、JP1/IT Desktop Management 2の運用中に発生したイベントを確認できます。

レポート画面

レポート画面では、ダイジェストレポート、セキュリティ診断レポート、セキュリティ詳細レポート、機器詳細レポート、および資産詳細レポートを確認できます。

設定画面

設定画面では、ユーザーアカウントやエージェント設定などJP1/IT Desktop Management 2の各種設定をカスタマイズできます。また、機器の探索やエージェントの配信なども、この画面から実行できます。

関連リンク

1.3.2　ホーム画面でできること

1.3.3　セキュリティ画面でできること

1.3.4　資産画面でできること

1.3.5　機器画面でできること

1.3.6　配布（ITDM互換）画面でできること

1.3.7　イベント画面でできること

1.3.8　レポート画面でできること

1.3.9　設定画面でできること

1.3.1　基本的な画面構成

JP1/IT Desktop Management 2の基本的な画面構成と、画面内の呼び方について説明します。

メニューエリア

選択した画面に応じてメニューが表示されます。各メニューの項目を選択すると、インフォメーションエリアに対応する情報が表示されます。

インフォメーションエリア

メニューエリアで選択した項目に応じて、情報が表示されます。

タブ

セキュリティ画面、資産画面、機器画面、および配布（ITDM互換）画面では、インフォメーションエリアの下部にタブが表示されます。タブには、上部で選択した情報の詳細情報が表示されます。

画面上部のメニュー

画面上部のメニューには、各画面で共通の項目が表示されます。

システム

JP1/IT Desktop Management 2からログアウトできます。

表示

パネルのレイアウト変更、履歴ボタンおよびチェックボックスの表示設定、表示設定の初期化ができます。

実行

［機器の管理を始めましょう］ウィザードの起動、現在ログインしているユーザーアカウントの編集ができます。

ヘルプ

JP1/IT Desktop Management 2のヘルプ、操作画面のサイトマップ、製品ライセンスの情報、および製品のバージョン情報を表示できます。

［ログアウト］ボタン

JP1/IT Desktop Management 2からログアウトできます。［ログアウト］ボタンの左には、現在ログインしているユーザーアカウントのユーザーIDが表示されます。ユーザーIDをクリックすると、ユーザーアカウントの情報を編集したり、パスワードを変更したりできます。

［ヘルプ］ボタン

現在表示されている画面の内容や、その画面からできることなどについて説明するヘルプを表示できます。ボタンの左側には現在表示されている画面名が表示されます。

画面上部のボタン

画面上部のボタンで、画面を切り替えて各機能を使用できます。

関連リンク

1.3　操作画面の紹介

1.3.2　ホーム画面でできること

ホーム画面では、JP1/IT Desktop Management 2で管理している情報の概況を各パネルで確認できます。機器や資産、製品ライセンスの概況を確認したり、イベントや通知事項を確認したりできます。また、機器の探索状況や資産のインポート状況を監視したり、データベースの状況およびハードディスクの状況を確認したりもできます。

ポイント

パネルをドラッグ&ドロップすることで、パネルの位置を変更できます。また、ホーム画面に表示するパネルやパネルの基本レイアウトを変更したい場合は、画面上部の［表示］メニューの［パネルのレイアウト設定］から設定できます。

状況を確認したら、各パネルのリンクからほかの画面に移動し、管理作業を始めてください。

関連リンク

2.2.1　表示されるパネル

1.3.3　セキュリティ画面でできること

セキュリティ画面では、セキュリティポリシー（セキュリティのルール）を作成できます。セキュリティポリシーをコンピュータに割り当てると、セキュリティ状況を管理したり、セキュリティ状況に問題があるコンピュータに対策を実行したりできます。また、操作ログを管理して不審な操作について調査したり、更新プログラムが適用されているか確認したりできます。

セキュリティ画面には次に示す画面があります。

［サマリ］画面

［セキュリティポリシー］画面

［機器のセキュリティ状態］画面

［更新プログラム］画面

［操作ログ］画面

各画面について以降で説明します。

［サマリ］画面

組織内で管理しているコンピュータのセキュリティ状況の概況をパネルで確認できます。

［セキュリティポリシー］画面

セキュリティポリシーを作成して、グループに割り当てられます。セキュリティポリシーを割り当てることで、組織内のコンピュータを設定したセキュリティのルールで管理できます。

インフォメーションエリアの上部で選択したセキュリティポリシーの遵守状況の詳細が、下部のタブに表示されます。セキュリティ設定項目ごとに遵守状況を確認したり、ポリシー違反の機器に対して対策したりできます。

［機器のセキュリティ状態］画面

コンピュータごとのセキュリティ状態を確認し、セキュリティポリシーに違反しているコンピュータの利用者にメッセージを通知したり、強制対策したりできます。また、セキュリティポリシーをコンピュータごとに割り当てることができます。

インフォメーションエリアの上部で選択したコンピュータのセキュリティポリシーの遵守状況が、下部のタブに表示されます。セキュリティ設定項目ごとに遵守状況を確認できます。

［更新プログラム］画面

コンピュータに更新プログラムが適用されているかどうかを確認できます。また、セキュリティポリシーで適用状況の判定対象とする更新プログラムを管理できます。判定対象とした更新プログラムは、未適用のコンピュータに自動的に配布、適用できます。

インフォメーションエリアの上部で選択した更新プログラムの情報が、下部のタブに表示されます。セキュリティポリシーへの設定状況や、更新プログラムが未適用のコンピュータを確認できます。

［操作ログ］画面

管理用サーバに取得された操作ログを確認できます。

利用者の操作ログを一覧で確認し、不審操作を調査できます。ファイルの持ち込みまたは持ち出しを追跡したり、操作したコンピュータを特定したりすることで、情報漏えいの早期発見および対策ができます。

なお、管理用サーバに操作ログが取得されていない場合、この画面は表示されません。

1.3.4　資産画面でできること

資産画面では、組織内で管理している機器、ソフトウェアライセンス、契約などの資産情報をまとめて管理できます。各資産を一覧化して台帳のように管理できるほか、資産情報同士の関係を定義することで、機器に対して結んでいる契約を即座に把握したり、ソフトウェアライセンスの利用状況を把握したりできるため、資産管理業務の効率化を図れます。

資産画面には次に示す画面があります。

［サマリ］画面

［ハードウェア資産］画面

［ソフトウェアライセンス］画面

［管理ソフトウェア］画面

［ソフトウェアライセンス状況］画面

［契約］画面

各画面について以降で説明します。

［サマリ］画面

JP1/IT Desktop Management 2で管理している資産情報の概況をパネルで確認できます。

［ハードウェア資産］画面

組織内のコンピュータやプリンタ、ネットワーク装置などのハードウェア資産の情報を管理できます。また、ハードウェア資産に契約情報を関連づけることもできます。契約情報を関連づけると、ハードウェア資産の契約費用や契約期間などを把握できます。

インフォメーションエリアの上部で選択したハードウェア資産の詳細情報が、下部のタブに表示されます。ハードウェア資産に対応する契約、関連する資産、対応する機器などを確認できます。

なお、ハードウェア資産情報が機器情報と関連づいている場合、ハードウェア資産情報のうちの［機器情報］は、収集された機器情報で自動的に更新されます。

［ソフトウェアライセンス］画面

組織で所持しているソフトウェアライセンスの情報を管理できます。また、ソフトウェアライセンスをコンピュータに割り当てることで、ライセンスの利用許可の管理もできます。

インフォメーションエリアの上部で選択したソフトウェアライセンスの詳細情報が、下部のタブに表示されます。ソフトウェアライセンスに対応する契約、ライセンスを割り当てているコンピュータなどを確認できます。

［管理ソフトウェア］画面

管理ソフトウェア（ライセンス消費数をカウントするソフトウェア）の情報を管理できます。管理ソフトウェアを登録すると、ソフトウェアのライセンス消費数が集計され、利用実態を把握できます。

インフォメーションエリアの上部で選択した管理ソフトウェアの詳細情報が、下部のタブに表示されます。ソフトウェアをインストールしているコンピュータ、ソフトウェアライセンスを割り当てているコンピュータ、対応するソフトウェアライセンスなどを確認できます。

［ソフトウェアライセンス状況］画面

管理ソフトウェアごとのソフトウェアライセンスの利用状況を確認できます。ソフトウェアライセンスの保有数や残数がライセンス種類および部署別に集計され、ソフトウェアライセンスの過不足を把握できます。

インフォメーションエリアの上部で選択した管理ソフトウェアの詳細情報が、下部のタブに表示されます。ソフトウェアをインストールしているコンピュータ、ソフトウェアライセンスを割り当てているコンピュータ、対応するソフトウェアライセンスなどを確認できます。

［契約］画面

ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに対する契約の情報を管理できます。契約情報を追加することで、資産に対する契約費用や契約期間などを把握できるようになります。

インフォメーションエリアの上部で選択した契約の詳細情報が、下部のタブに表示されます。契約対象のソフトウェアライセンスやハードウェア資産などを確認できます。

1.3.5　機器画面でできること

機器画面では、管理対象の機器の機器情報やインストールソフトウェア情報を参照して、現状確認できます。また、コンピュータにエージェントがインストールされている場合は、この画面でコンピュータの電源を制御したり、利用者にメッセージを通知したりできます。

機器画面には次に示す画面があります。

［サマリ］画面

［機器情報］画面

［変更履歴］画面

［ソフトウェア情報］画面

各画面について以降で説明します。

［サマリ］画面

JP1/IT Desktop Management 2で管理している機器やソフトウェアの概況をパネルで確認できます。

［機器情報］画面

管理対象の機器の情報や電源状態などを確認できます。また、利用者へのメッセージ通知、コンピュータの電源制御、コンピュータのリモートコントロールなど、機器に対する操作を実行できます。

インフォメーションエリアの上部で選択した機器の詳細情報が、下部のタブに表示されます。システム情報、ハードウェア情報、インストールソフトウェア情報、セキュリティ情報などを確認できます。

［変更履歴］画面

CPUやメモリ、IPアドレスなど、機器の構成に変更があった場合、 変更履歴として表示されます。その変更履歴を確認することで、不正な構成変更を見つけやすくなります。

［ソフトウェア情報］画面

管理対象のコンピュータにインストールされているソフトウェアの情報を管理できます。ソフトウェアごとにインストールしているコンピュータを確認したり、特定のソフトウェアを使用禁止ソフトウェアとしてセキュリティポリシーに設定したりできます。

インフォメーションエリアの上部で選択したソフトウェアの詳細情報が、下部のタブに表示されます。ソフトウェア情報、インストール済みコンピュータなどを確認できます。

1.3.6　配布（ITDM互換）画面でできること

配布（ITDM互換）画面では、コンピュータに必要なソフトウェアを配布してインストールしたり、不要なソフトウェアをアンインストールしたりできます。また、ソフトウェアだけではなく必要なファイルを配布することもできます。

配布（ITDM互換）画面には次に示す画面があります。

［サマリ］画面

［パッケージ］画面

［タスク］画面

各画面について以降で説明します。

［サマリ］画面

タスクの実行状況やエラーが発生したタスクをパネルで確認できます。

［パッケージ］画面

配布するソフトウェアやファイルを登録したパッケージを管理できます。この画面で、パッケージを追加・編集したり、パッケージ配布タスクを再実行・中止したりできます。

また、ソフトウェアのインストール、ファイルの配布、ソフトウェアのアンインストールを実行するウィザードを起動できます。

インフォメーションエリアの上部で選択したパッケージの詳細情報が、下部のタブに表示されます。パッケージ情報やパッケージを配布するためのタスクなどを確認できます。

［タスク］画面

パッケージを配布したり、ソフトウェアをアンインストールしたりするためのタスクを管理できます。この画面で、タスクを追加・編集したり、タスクを再実行・キャンセルしたりできます。

インフォメーションエリアの上部で選択したタスクの詳細情報が、下部のタブに表示されます。タスク情報、タスク状態、パッケージ情報などを確認できます。

1.3.7　イベント画面でできること

イベント画面では、JP1/IT Desktop Management 2の運用中に発生したイベントを確認できます。セキュリティ判定、機器の探索などの操作が正常に終了したかどうかなどがイベントとして表示されます。

［内容］のリンクをクリックすると、イベントの詳細を確認できます。

イベントの内容によっては早急に対処が必要な場合があります。重大度が［緊急］のイベントを最優先に確認し、次に［警戒］のイベントを確認してください。イベントの内容から原因を特定して対処します。

イベントを確認して対処が完了したら、イベントの［確認状態］を［確認済み］にします。［確認状態］を変更することで、対処が完了したイベントかどうかを区別できます。

1.3.8　レポート画面でできること

レポート画面では、コンピュータのセキュリティの状態や、管理対象の機器の情報などをレポート形式で確認できます。また、レポートを印刷して報告書としても使用できます。

レポートの例を次に示します。

［日刊ダイジェスト］レポート

イベント発生状況、資産状態を変更する予定の資産数、ソフトウェアライセンスの状況、配布の実行状況などを、日単位で確認できます。

［現状セキュリティ診断］レポート

現在のセキュリティ状況の診断結果について確認できます。

1.3.9　設定画面でできること

設定画面では、ユーザーアカウントやエージェント設定などJP1/IT Desktop Management 2の各種設定をカスタマイズできます。また、機器の探索やエージェントの配信なども、この画面から実行できます。

各画面について以降で説明します。

［設定一覧］画面

設定画面でできることを一覧で確認できます。この画面から、各設定画面に移動して環境をカスタマイズできます。

［サイトマップ］画面

JP1/IT Desktop Management 2の主な画面を一覧で確認できます。各リンクをクリックすると、直接その画面を表示できます。目的の画面の場所がわからなくなってしまった場合に、この画面から探して表示すると便利です。

各設定画面

［ユーザー管理］画面　

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを追加、編集、および削除できます。

［エージェント］画面　

エージェント設定の作成と編集、およびインストールセットの作成ができます。また、エージェントを配信したり、各エージェントにエージェント設定を割り当てたりできます。

［機器の探索］画面　

機器の探索条件を設定したり、探索を即時実行したりできます。また、機器を管理対象にして、JP1/IT Desktop Management 2での機器の管理を始められます。

［ネットワーク制御］画面

新規に発見した機器をネットワークに接続するかどうかを、ネットワークセグメントごとに設定できます。また、JP1/NETM/NM - Managerとの連携や、ネットワーク制御リストに関する設定もできます。

［セキュリティ管理］画面　

管理対象のコンピュータのセキュリティ状況を判定するスケジュールを設定できます。また、操作ログの自動取り込みとエクスポートに関する設定もできます。

［資産管理］画面　

資産情報の管理項目を設定できます。また、契約会社一覧の情報を追加、編集、および削除できます。なお、資産情報をCSVファイルからインポートした場合は、資産情報のインポート状況および結果を確認できます。

［機器］画面　

Windowsの［プログラムと機能］に表示されないソフトウェアの検索条件を追加、編集、および削除できます。また、JP1/IT Desktop Management 2でAMTを使用するための設定や、変更履歴を取得するための設定もできます。

［レポート］画面　

レポートの保存期間および開始日を設定できます。また、ダイジェストレポートを送付するユーザーを設定できます。

［イベント］画面　

イベント発生時に通知するユーザー、通知対象にするイベントの重大度や種類、通知対象から外すイベントを設定できます。

［他システムとの接続］画面　

メールサーバ、Active Directory、サポートサービス、およびMDMシステムとの接続を設定できます。

［製品ライセンス］画面　

JP1/IT Desktop Management 2のライセンス情報の確認やライセンスの追加ができます。

2　機能の紹介

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2の機能の詳細について説明します。

2.1　機能一覧

機能

概要

システムの概況表示

ホーム画面や各画面のダッシュボードから、さまざまな観点で、運用状況を把握できます。

ユーザーアカウントの管理

権限、業務分掌、または管轄範囲を設定することで、JP1/IT Desktop Management 2を利用する管理者の役割に応じたユーザーアカウントを作成できます。

運用準備の支援

ウィザードを利用して、JP1/IT Desktop Management 2の運用を開始するための準備ができます。

エージェントの導入

利用者のコンピュータにエージェントを導入することで、JP1/IT Desktop Management 2の管理対象となり、各種機能を実行できます。

エージェントは、管理者が手動でインストールしたり、管理用サーバから自動で配信したり、さまざまな方法で導入できます。

機器の管理

機器を管理対象にすると、情報を収集して確認したり、電源状態を把握して制御したりできます。また、セキュリティポリシーによる判定、レポートの集計など、各種機能の対象になります。

探索機能、ネットワーク監視機能を利用することで、組織内の機器を自動で発見して管理対象にできます。

機器のリモートコントロール

コントローラから利用者のコンピュータの画面を呼び出して遠隔操作できます。このほかに、ファイルの送受信、操作内容の録画と再生、チャットなどもできます。

機器のネットワーク接続の管理

ネットワークを監視して、未許可の機器のネットワーク接続を防いだり、危険なコンピュータを自動的にネットワークから切断したりできます。

セキュリティの管理

セキュリティポリシーを作成し、コンピュータに適用することでセキュリティ状況を判定できます。セキュリティ上問題のあるコンピュータを自動対策することもできます。

また、コンピュータに対してリモートで対策したり、メッセージを通知したりできます。

操作ログの管理

利用者がコンピュータ上で操作した履歴を、操作ログとして収集できます。収集した操作ログは、操作画面から一覧で確認できます。

また、情報漏えいにつながるような不審操作を検知して、操作の履歴を追跡調査できます。

資産の管理

組織が所有するハードウェア資産やソフトウェアライセンスを登録して、運用状況を管理できます。JP1/IT Desktop Management 2が提供する資産管理には、次の2つの方法があります。

Asset Consoleを使用して資産管理をする方法

Asset Consoleを使用して資産管理をします。資産情報を検索する画面のカスタマイズや案件を使用した資産管理業務の実行など、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を使用した資産の管理よりも細やかな資産管理をしたい場合に適した方法です。

JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を使用して資産管理をする方法

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerの操作画面（資産画面）を使用して資産管理をします。JP1/IT Desktop Management 2で収集した情報を利用して、簡単に資産管理したい場合に適した方法です。

ソフトウェアおよびファイルの配布

管理者が利用者のコンピュータの場所まで行くことなく、ソフトウェアおよびファイルを配布できます。配布には、次の2つの方法があります。

リモートインストールマネージャを使用して配布する方法

リモートインストールマネージャを使用して配布します。この方法では、配布先のコンピュータの条件や、配布先のコンピュータでの動作を詳細に指定できます。また、リモートインストールマネージャで管理しているソフトウェアおよびファイルは、コマンドでも配布できます。このため、バッチファイルを利用して定期的に配布したり、JP1/AJSと連携して特定の事象が発生したときに自動で配布したりできます。詳細に条件を指定して配布したい場合や、毎日配布したい場合に適した方法です。

操作画面を使用して配布する方法（ITDM互換配布）

操作画面の配布（ITDM互換）画面を使用して配布します。リモートインストールマネージャを使用した配布とは異なり、条件や動作を詳細に指定できませんが、ウィザード形式の少ない手順で、インストーラーがMSIファイルのソフトウェアを、配布先のコンピュータに自動的にインストールできます。また、利用者のコンピュータにインストールされている一部のソフトウェアのアンインストールもできます。インストーラーがMSIファイルのソフトウェアを、週または月に数回だけ配布したい場合に適した方法です。

リモートインストールマネージャを使用した配布とITDM互換配布は、異なる機能です。このため、それぞれの機能に関するデータは、それぞれの機能だけで使用できます。例えば、リモートインストールマネージャで管理しているソフトウェアは、ITDM互換配布機能で配布できません。

ファイルの収集

利用者のコンピュータに格納されているファイルを収集できます。利用者が作成したデータや、利用者が使用したソフトウェアが出力した障害ログなどを、一括で収集できます。

イベントの表示

JP1/IT Desktop Management 2の各機能の実行結果、発生した事象などをイベントとして確認できます。

レポートの表示

システム全体の運用状況、セキュリティの診断結果、省電力化の状況、資産に掛かっている費用など、目的に応じた多様なレポートを表示できます。

フィルタの利用

フィルタを利用して、操作画面の各一覧に表示されている情報を絞り込めます。設定したフィルタの条件は、保存しておくこともできます。

クラスタシステムでの運用

クラスタシステムでJP1/IT Desktop Management 2を運用できます。

データベースの管理

データベースマネージャを利用して、JP1/IT Desktop Management 2のデータベースのバックアップやメンテナンスを実行できます。

コマンドの利用

コマンドを利用して、管理情報のインポート、エクスポート、データベースのバックアップ、メンテナンスなどを実行できます。

利用者のコンピュータ上での操作

利用者のコンピュータでは、管理用サーバから通知されるメッセージを確認したり、利用者情報を入力したりできます。

スマートデバイスの制御

MDMシステムと連携して、スマートデバイスをロックしたり、初期化したりできます。

2.2　システムの概況表示

JP1/IT Desktop Management 2では、大量の管理情報に対して管理者が状況を把握するためのホーム画面とダッシュボードを提供しています。これらの画面からは概況を把握するだけなく、確認したい内容のリンクを辿ることで詳細情報を確認できます。

ホーム画面

ホーム画面とは、ログイン後に最初に表示され、JP1/IT Desktop Management 2の運用の基点となる画面です。ホーム画面には、管理している最新情報を基に、日々の運用で把握しておく必要がある内容が表示されます。そのため、ホーム画面を確認するだけで、システム全体の概況を把握できます。また、ホーム画面の各項目をクリックすることで、詳細な情報を確認できる画面を表示できます。

［システムサマリ］パネル

管理している機器の大まかな状況がわかります。

機器の状態

セキュリティ状況が「危険」な機器の台数がわかります。その機器のセキュリティ状況を確認し、必要に応じて対策を実施します。また、発見している機器、管理対象の機器、エージェントをインストールしていない機器の台数もわかります。

資産の状態

資産状態が「未確認」である資産の台数がわかります。その資産の実態を確認し、運用中なのか、在庫なのか、滅却したものなのか状態を明確にします。また、管理対象の資産の台数もわかります。

接続の状態

1週間以内にネットワークに新たに接続された機器の台数がわかります。探索で発見した、またはエージェントをインストールすることで管理対象になった新たな機器を確認します。また、1か月以上ネットワーク経由で存在を確認できない資産の台数もわかります。

ライセンス情報

JP1/IT Desktop Management 2のライセンスを使用している数と残りのライセンスの数がわかります。機器および資産の台数の遷移とライセンスの残数を考慮して、必要に応じてライセンスの追加を検討します。

［カテゴリごとのセキュリティ評価］パネル

管理しているコンピュータのセキュリティ状況の評価がわかります。総合評価とカテゴリごとの評価を確認し、評価が低いカテゴリの対策を実施します。

［監視候補の処理］パネル

資産情報のインポート、操作ログの手動取り込み、エージェントの配信、および機器の探索についての状況がわかります。完了している場合は結果を確認し、エラーが発生している場合は原因を調査して対策を実施します。

［イベントの状況］パネル

まだ確認していないイベントの件数と、そのうち重要度が緊急または警戒であるイベントの件数がわかります。特に緊急度が緊急のイベントがある場合は、早急に内容を確認して対応します。重要度が緊急のイベントがあるかどうかは、イベントの種類の左側に表示されるアイコンでもわかります。

［通知事項］パネル

運用中に発生した重要な情報がわかります。通知事項は必ず確認し、問題が発生した場合は早急に対応してください。例えば、次のような情報が通知されます。

データを保存するフォルダの空き容量が少なくなった

ライセンス数を超過しているソフトウェアがある

期限切れの契約がある

［データベースとディスクの状況］パネル

データベースのバックアップと再編成の実行状況、およびハードディスクの使用状況がわかります。ハードディスクの空き容量が少なくなったら、データベースのバックアップ先を十分に空き容量があるディスク上のフォルダに変更したり、不要なデータを退避したりして空き容量を増やします。

ダッシュボード

ダッシュボードとは、操作画面の上部のメニューから各機能の画面を表示したときに、最初に表示される画面です。ホーム画面と同様にパネルが表示され、各機能の概況を確認できます。例として、セキュリティ画面のダッシュボードを次の図に示します。

ダッシュボードは、セキュリティ画面、資産画面、機器画面、および配布（ITDM互換）画面で表示できます。

ポイント

ホーム画面およびダッシュボードに表示するパネルは、カスタマイズできます。画面左上の［表示］メニューの［パネルのレイアウト設定］を選択して表示されるダイアログで、パネルのレイアウトと表示するパネルを選択してください。

2.2.1　表示されるパネル

ホーム画面または各画面の［サマリ］−［ダッシュボード］画面に表示されるパネルを次の表に示します。

カテゴリ

パネル名

説明

ホーム

システムサマリ

管理している機器の状態、資産の状態、接続の状態、およびライセンス情報を確認できます。また、機器の台数および資産の数の推移を確認できます。

監視候補の処理

資産情報のインポート状況、操作ログの手動取り込み状況、エージェントの配信状況、および機器の探索状況について確認できます。エラーが発生している場合は、エラーの内容を確認して必要に応じて対処してください。

イベントの状況

一定期間内に発生したイベントのうち、未確認のイベント数を確認できます。重大度が「緊急」のイベントについて確認し、対策の起点とすることをお勧めします。

通知事項

指定した期間内に発生した通知事項を確認できます。期限切れの契約があったり、製品の残りライセンス数が0になったりしたという重要な情報が通知されます。

データベースとディスクの状況

JP1/IT Desktop Management 2のデータベースのバックアップや再編成をいつ実施したか、また、ハードディスクの使用量および空き容量がどれくらいかを確認できます。

セキュリティ

カテゴリごとのセキュリティ評価

コンピュータの総合的なセキュリティ状況、およびカテゴリ別のセキュリティ状況をレベルA〜Eで評価した結果を確認できます。前日の評価との比較もできるため、セキュリティ対策の効果を確認して対策を見直すことをお勧めします。

危険レベルごとの機器台数

管理対象の機器の総数と危険レベルごとの台数、および全体の内訳を確認できます。危険レベルが大きい機器を確認して、早急に対策してください。

不審操作の状況

JP1/IT Desktop Management 2が検知した不審操作（ファイル持ち出しによる不審操作だけ）の件数を確認できます。リンクからファイル持ち出しによる不審操作の操作ログを確認できるため、無断で持ち出されたデータがないか、などを確認することをお勧めします。

ポリシーごとのセキュリティ状況

システム全体およびセキュリティポリシーごとのセキュリティ状況を確認できます。評価の低いセキュリティポリシーを確認して、問題のあるコンピュータの対策をしてください。

資産

ハードウェア資産の推移

ハードウェア資産の資産状態ごとの台数の推移を確認できます。例えば、資産状態が「在庫」のハードウェア資産が増加してきているため、古いハードウェア資産を滅却するなどの判断ができます。

観点ごとのハードウェア資産台数

フィルタおよびカスタムグループごとにハードウェア資産の台数を確認できます。例えば、購入日が古いハードウェア資産が表示されるように設定しておくと、リプレース対象のハードウェア資産を素早く確認できます。

3か月以内に期限が切れる契約

契約種別ごとに、期限切れの契約情報や期限切れが近い契約情報の件数が確認できます。件数のリンクから期限切れが近い契約情報を確認して、対処を検討しておくことをお勧めします。

超過したソフトウェアライセンス

管理ソフトウェアごとにソフトウェアライセンスの超過や余剰をすぐに確認できます。超過している場合は、アンインストールを指示したり、ライセンスを追加したりなどの対処をすることをお勧めします。

機器

管理対象の機器の推移

エージェントの導入状況ごとに、機器の台数の推移を確認できます。JP1/IT Desktop Management 2では、より安全なセキュリティ管理をするため、管理対象のコンピュータにエージェントを導入することをお勧めしています。エージェント未導入のコンピュータを確認して、導入を検討してください。

観点ごとの機器台数

フィルタおよびカスタムグループごとに管理対象の機器の台数を確認できます。例えば、一定期間使用されていない機器が表示されるように設定しておくと、遊休候補の機器を素早く確認できます。

OSごとの機器台数

管理対象のコンピュータにインストールされているOSの割合と台数が確認できます。

新規発見ソフトウェア

管理対象のコンピュータから新規に収集されたソフトウェア情報を一覧で確認できます。定期的にソフトウェアのインストール状況を確認して、業務に関係ないソフトウェアが表示された場合は禁止ソフトウェアとして登録したり、表示されたソフトウェアのソフトウェアライセンスの情報を管理するかどうかを検討したりしてください。なお、ソフトウェアライセンスを管理するかどうか検討する際は、ソフトウェア種別を判断基準にできます。例えば、ソフトウェア種別が「有償ソフトウェア」のソフトウェアライセンスだけを管理することもできます。

配布（ITDM互換）

タスクの状況

管理者が実行するタスクと、セキュリティポリシーの自動対策で実行されるタスクの概況を確認できます。エラーが発生したタスクだけを確認したい場合は、［エラータスクの状況］パネルを確認することをお勧めします。

エラータスクの状況

エラーが発生したタスクを確認できます。エラーの原因を確認して、適切な対策をしてからタスクを再実行してください。タスクの全体の状況を確認したい場合は、［タスクの状況］パネルを確認することをお勧めします。

2.3　ユーザーアカウントの管理

複数の管理者がJP1/IT Desktop Management 2を使用する場合、管理者ごとにJP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを作成できます。

ユーザーアカウントには、ユーザーの操作範囲や管理情報の開示範囲に応じて次の設定ができます。これらの設定を組み合わせたユーザーアカウントを作成すれば、複数の管理者での業務分担や内部統制を意識した運用ができます。

権限

情報を参照するだけの経営者、機器や資産を管理するシステム管理者、ユーザーアカウントを管理するシステム管理者など、ユーザーの操作範囲に応じて権限を設定できます。

業務分掌

セキュリティ管理、資産管理、機器管理などの業務単位で、権限をさらに限定できます。

管轄範囲

総務部、営業部、開発部などの部門単位で、管理情報の開示範囲を限定できます。

ユーザーアカウントの設定で、業務分掌に配布管理が設定されていてシステム管理権限が付与されている場合に限り、リモートインストールマネージャを使用した配布で操作する画面（リモートインストールマネージャ、パッケージャなど）の操作ができます。

管理者ごとにユーザーアカウントを作成する例を、次の図に示します。

権限の設定でユーザーアカウント管理権限が付与されているユーザーは、ユーザーアカウントを追加、編集、削除できます。

組織内でJP1/IT Desktop Management 2を利用するユーザーが変更になった場合は、ユーザーアカウントを追加、削除します。管理体制の変更に伴って、ユーザーアカウントのパスワードや権限を変更する場合は、ユーザーアカウントを編集します。なお、ユーザーアカウントのパスワードは定期的に変更する必要があります。パスワードの有効期限が迫ったら、ユーザーアカウントを割り当てられている管理者自身か、ユーザーアカウント管理権限を持つ管理者がパスワードを変更してください。

ポイント

ユーザーアカウントがロックされてしまったユーザーや、パスワードを忘れてしまったユーザーがいる場合、ユーザーアカウント管理権限を持つ管理者が、ユーザーアカウントを編集してロックを解除したり、パスワードを初期化したりできます。

2.3.1　ユーザーアカウントのロック

JP1/IT Desktop Management 2のログインに失敗すると、ユーザーアカウントがロックされるように設定できます。そのユーザーアカウントはロックが解除されるまでログインできなくなります。

ユーザーアカウントをロックする連続入力失敗の回数は、セットアップ画面の［その他の設定］画面で設定できます。

ロックされているユーザーアカウントがあるかどうかの確認、およびユーザーアカウントのロックの解除は、ユーザーアカウント管理権限を持つユーザーアカウントでログインしたあと、設定画面の［ユーザーアカウントの管理］画面から実施します。

ロックされているユーザーアカウントは、［ユーザーアカウントの管理］画面で、［ロック状態］に［ロック中］と表示されています。

ポイント

ユーザーアカウント管理権限を持つ別のユーザーアカウントがない場合は、管理用サーバを再起動してください。ユーザーアカウントのロックが解除されます。

2.3.2　ユーザーアカウントの権限

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントに設定できる権限には、次の3種類があります。

システム管理権限

ユーザーアカウントの管理を除いて、JP1/IT Desktop Management 2のすべての機能が利用できる権限です。ユーザーアカウントの追加、編集、および削除以外のすべての操作を実行できます。

ユーザーアカウント管理権限

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを管理できる権限です。ユーザーアカウントを追加、編集、および削除できます。

参照権限

JP1/IT Desktop Management 2が管理する情報を参照できる権限です。参照権限はデフォルトで付与されます。

2.3.3　ユーザーアカウントの権限ごとの操作範囲

ユーザーアカウントに付与されている権限によって、実行できる操作が異なります。操作画面について、業務分掌および管轄範囲を限定していない場合の、権限ごとの操作範囲を次の表に示します。

操作画面

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

○　

×　

×　

ホーム画面

○　

○　※

○　※

セキュリティ画面

○　

○　※

○　※

資産画面

機器画面

配布（ITDM互換）画面

イベント画面

レポート画面

設定画面

［ユーザー管理］画面

×　

○　

×　

［ユーザー管理］画面以外

○　

×　

×　

レポートおよびセキュリティポリシーの印刷

○　

ヘルプの参照

○　

（凡例）○：操作できる　×：操作できない

注※　権限に応じて実行できない操作があります。

2.3.4　ユーザーアカウントの業務分掌

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントには、管理者の担当業務に合わせて業務分掌を設定できます。この業務分掌と権限とを組み合わせてユーザーアカウントに設定すれば、管理者の操作範囲をそれぞれの担当業務に応じて限定できます。管理者は自分の担当業務に関係がある情報だけを管理できるため、内部統制を意識した運用を実現できます。

業務分掌には次の5 種類があります。

セキュリティ管理

セキュリティポリシーの編集と適用、危険レベルに応じた機器へのセキュリティ対策、更新プログラムの管理と適用などの業務に限定された業務分掌です。セキュリティ対策ではソフトウェアや更新プログラムの配布を実施する必要があるため、業務分掌にセキュリティ管理を設定すると、配布管理も自動的に設定されます。

資産管理

組織が保有している機器、ソフトウェアライセンス、契約などの資産情報を管理するための業務に限定された業務分掌です。

機器管理

組織が保有している機器情報の管理、機器のリモートコントロール、インストールソフトウェアの管理などの業務に限定された業務分掌です。

配布管理

ソフトウェアやファイルの配布業務に限定された業務分掌です。セキュリティ管理と組み合わせて設定することで、更新プログラムも配布できます。

システム設定管理

機器の探索の設定、エージェント設定、ネットワーク制御の設定など、JP1/IT Desktop Management 2の設定情報の管理に限定された業務分掌です。これらの設定情報はJP1/IT Desktop Management 2の操作に必要な情報のため、業務分掌にシステム設定管理を設定するには、システム管理権限が付与されている必要があります。また、ユーザーアカウントを追加・編集・削除するには、ユーザーアカウント管理権限が付与されている必要があります。

担当業務に合わせてユーザーアカウントに業務分掌を設定して、それぞれの管理者に割り当てる例を、次の図に示します。

システム管理取りまとめ

システム管理全体の取りまとめを実施します。各担当者の業務内容の確認に加えて、システムの運用ルールやユーザーアカウントなど、JP1/IT Desktop Management 2の設定情報の管理を担当するため、業務分掌にはすべての項目を設定します。

担当者

システム管理の実作業を担当します。業務分掌には、担当業務に必要な項目だけを設定します。

2.3.5　ユーザーアカウントの業務分掌ごとの操作範囲

ユーザーアカウントに業務分掌を設定すると、表示できる画面やメニュー、実行できる操作などの操作範囲を限定できます。操作範囲は、権限と業務分掌の設定の組み合わせで決定します。

注意事項

業務分掌の操作範囲に含まれる画面またはメニューの中には、ほかの業務分掌に属する項目が一部あります。この場合、その項目が属する業務分掌もユーザーアカウントに設定していないと、画面が表示できなかったり操作が実行できなかったりすることがあります。例えば、資産管理だけを業務分掌に設定している場合、資産画面の［資産一覧］−［資産情報］タブにある［機器一覧へ］ボタンは表示されません。機器一覧画面は、機器管理を業務分掌に設定した場合の操作範囲であるためです。管理者の業務上、機器一覧画面を表示させたいときは、資産管理に加えて機器管理も業務分掌に設定する必要があります。

ポイント

業務分掌に加えて管轄範囲を設定した場合は、業務分掌ごとに限定された操作範囲内で表示される情報が、部門ごとにさらに限定されます。

業務分掌と権限の組み合わせと、それに対応する操作画面の操作範囲を表に示します。

なお、以降の表中では、凡例を次のとおり表記しています。

（凡例）　○：操作できる　△：表示だけできる　×：操作も表示もできない

セキュリティ管理を業務分掌に設定した場合

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　×　

　×　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

　○　

セキュリティ画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

セキュリティポリシー

　○　

　△　

　△　

機器のセキュリティ状態

　○※1

　△　

　△　

更新プログラム

　○　

　△　

　△　

操作ログ

　○　

　△　

　△　

資産画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

機器画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

配布（ITDM互換）画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

パッケージ

　○　

　△　

　△　

タスク

　○　

　△　

　△　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

　△　

レポート画面

サマリ

　○※2

　○※2

　○※2

ダイジェストレポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ詳細レポート

　○　

　○　

　○　

機器詳細レポート

　×　

　×　

　×　

資産詳細レポート

　×　

　×　

　×　

設定画面

サマリ

　○※3

　○※3

　×　

ユーザー管理

　×　

　○　

　×　

エージェント

　×　

　×　

　×　

機器の探索

　×　

　×　

　×　

ネットワーク制御

　×　

　×　

　×　

セキュリティ管理

　○　

　×　

　×　

資産管理

　×　

　×　

　×　

機器

　×　

　×　

　×　

レポート

　×　

　×　

　×　

イベント

　×　

　×　

　×　

他システムとの接続

　×　

　×　

　×　

製品ライセンス

　×　

　×　

　×　

注※1　機器一覧に表示されるグループを編集したい場合は、次の業務分掌が設定されている必要があります。

機器種別、ネットワークおよびユーザー定義を編集したい場合：機器管理の業務分掌

部署および設置場所を編集したい場合：資産管理の業務分掌

注※2　すべての業務分掌が設定されている場合にだけ、表示または操作できます。

注※3　設定一覧は表示されません。

資産管理を業務分掌に設定した場合

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　×　

　×　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

　○　

セキュリティ画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

資産画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

ハードウェア資産

　○　

　△　

　△　

ソフトウェアライセンス

　○　

　△　

　△　

管理ソフトウェア

　○　

　△　

　△　

ソフトウェアライセンス状況

　○　

　△　

　△　

契約

　○　

　△　

　△　

機器画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

配布（ITDM互換）画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

　△　

レポート画面

サマリ

　○※1

　○※1

　○※1

ダイジェストレポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　×　

　×　

　×　

セキュリティ詳細レポート

　×　

　×　

　×　

機器詳細レポート

　×　

　×　

　×　

資産詳細レポート

　○　

　○　

　○　

設定画面

サマリ

　○※2

　○※2

　×　

ユーザー管理

　×　

　○　

　×　

エージェント

　×　

　×　

　×　

機器の探索

　×　

　×　

　×　

ネットワーク制御

　×　

　×　

　×　

セキュリティ管理

　×　

　×　

　×　

資産管理

　○　

　×　

　×　

機器

　×　

　×　

　×　

レポート

　×　

　×　

　×　

イベント

　×　

　×　

　×　

他システムとの接続

　×　

　×　

　×　

製品ライセンス

　×　

　×　

　×　

注※1　すべての業務分掌が設定されている場合にだけ、表示または操作できます。

注※2　設定一覧は表示されません。

機器管理を業務分掌に設定した場合

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　○　

　×　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

　○　

セキュリティ画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

資産画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

機器画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

機器情報

　○※1

　△　

　△　

変更履歴

　○　

　△　

　△　

ソフトウェア情報

　○　

　△　

　△　

配布（ITDM互換）画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

　△　

レポート画面

サマリ

　○※2

　○※2

　○※2

ダイジェストレポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　×　

　×　

　×　

セキュリティ詳細レポート

　×　

　×　

　×　

機器詳細レポート

　○　

　○　

　○　

資産詳細レポート

　×　

　×　

　×　

設定画面

サマリ

　○※3

　○※3

　×　

ユーザー管理

　×　

　○　

　×　

エージェント

　○　

　×　

　×　

機器の探索

　○　

　×　

　×　

ネットワーク制御

　×　

　×　

　×　

セキュリティ管理

　×　

　×　

　×　

資産管理

　×　

　×　

　×　

機器

　○　

　×　

　×　

レポート

　×　

　×　

　×　

イベント

　×　

　×　

　×　

他システムとの接続

　×　

　×　

　×　

製品ライセンス

　×　

　×　

　×　

注※1　機器一覧に表示されるグループのうち、部署および設置場所を編集したい場合は、資産管理の業務分掌が設定されている必要があります。

注※2　すべての業務分掌が設定されている場合にだけ、表示または操作できます。

注※3　設定一覧は表示されません。

配布管理を業務分掌に設定した場合

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　×　

　×　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

　○　

セキュリティ画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

資産画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

機器画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

配布（ITDM互換）画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

パッケージ

　○　

　△　

　△　

タスク

　○　

　△　

　△　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

　△　

レポート画面

サマリ

　○※1

　○※1

　○※1

ダイジェストレポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　×　

　×　

　×　

セキュリティ詳細レポート

　×　

　×　

　×　

機器詳細レポート

　×　

　×　

　×　

資産詳細レポート

　×　

　×　

　×　

設定画面

サマリ

　×　

　○※2

　×　

ユーザー管理

　×　

　○　

　×　

エージェント

　×　

　×　

　×　

機器の探索

　×　

　×　

　×　

ネットワーク制御

　×　

　×　

　×　

セキュリティ管理

　×　

　×　

　×　

資産管理

　×　

　×　

　×　

機器

　×　

　×　

　×　

レポート

　×　

　×　

　×　

イベント

　×　

　×　

　×　

他システムとの接続

　×　

　×　

　×　

製品ライセンス

　×　

　×　

　×　

注※1　すべての業務分掌が設定されている場合にだけ、表示または操作できます。

注※2　設定一覧は表示されません。

システム設定管理を業務分掌に設定した場合

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　○　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

セキュリティ画面

全メニュー

　×　

　×　

資産画面

全メニュー

　×　

　×　

機器画面

全メニュー

　×　

　×　

配布（ITDM互換）画面

全メニュー

　×　

　×　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

レポート画面

サマリ

　○※1

　○※1

ダイジェストレポート

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　×　

　×　

セキュリティ詳細レポート

　×　

　×　

機器詳細レポート

　×　

　×　

資産詳細レポート

　×　

　×　

設定画面

サマリ

　○　

　○※2

ユーザー管理

　×　

　○　

エージェント

　○　

　×　

機器の探索

　○　

　×　

ネットワーク制御

　○　

　×　

セキュリティ管理

　○　

　×　

資産管理

　○　

　×　

機器

　○　

　×　

レポート

　○　

　×　

イベント

　○　

　×　

他システムとの接続

　○　

　×　

製品ライセンス

　○　

　×　

注※1　すべての業務分掌が設定されている場合にだけ、表示または操作できます。

注※2　設定一覧は表示されません。

業務分掌に何も設定しなかった場合

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　×　

　×　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

　○　

セキュリティ画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

資産画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

機器画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

配布（ITDM互換）画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

　△　

レポート画面

サマリ

　×　

　×　

　×　

ダイジェストレポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　×　

　×　

　×　

セキュリティ詳細レポート

　×　

　×　

　×　

機器詳細レポート

　×　

　×　

　×　

資産詳細レポート

　×　

　×　

　×　

設定画面

サマリ

　×　

　○※

　×　

ユーザー管理

　×　

　○　

　×　

エージェント

　×　

　×　

　×　

機器の探索

　×　

　×　

　×　

ネットワーク制御

　×　

　×　

　×　

セキュリティ管理

　×　

　×　

　×　

資産管理

　×　

　×　

　×　

機器

　×　

　×　

　×　

レポート

　×　

　×　

　×　

イベント

　×　

　×　

　×　

他システムとの接続

　×　

　×　

　×　

製品ライセンス

　×　

　×　

　×　

注※　設定一覧は表示されません。

複数の業務分掌を設定した場合

複数の業務分掌を設定した場合は、各業務分掌の操作範囲を合わせた範囲が適用されます。資産管理および機器管理を業務分掌に設定した場合を例に、適用される操作範囲を次の表に示します。

操作画面

メニュー

権限

システム管理権限

ユーザーアカウント管理権限

参照権限

［機器の管理を始めましょう］ウィザード

なし

　○　

　×　

　×　

ホーム画面

なし

　○　

　○　

　○　

セキュリティ画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

資産画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

ハードウェア資産

　○　

　△　

　△　

ソフトウェアライセンス

　○　

　△　

　△　

管理ソフトウェア

　○　

　△　

　△　

ソフトウェアライセンス状況

　○　

　△　

　△　

契約

　○　

　△　

　△　

機器画面

サマリ

　○　

　○　

　○　

機器情報

　○　

　△　

　△　

変更履歴

　○　

　△　

　△　

ソフトウェア情報

　○　

　△　

　△　

配布（ITDM互換）画面

全メニュー

　×　

　×　

　×　

イベント画面

イベント

　○　

　△　

　△　

レポート画面

サマリ

　×　

　×　

　×　

ダイジェストレポート

　○　

　○　

　○　

セキュリティ診断レポート

　×　

　×　

　×　

セキュリティ詳細レポート

　×　

　×　

　×　

機器詳細レポート

　○　

　○　

　○　

資産詳細レポート

　○　

　○　

　○　

設定画面

サマリ

　○※

　○※

　×　

ユーザー管理

　×　

　○　

　×　

機器の探索

　○　

　×　

　×　

エージェント

　○　

　×　

　×　

ネットワーク制御

　×　

　×　

　×　

セキュリティ管理

　×　

　×　

　×　

資産管理

　○　

　×　

　×　

機器

　○　

　×　

　×　

レポート

　×　

　×　

　×　

イベント

　×　

　×　

　×　

他システムとの接続

　×　

　×　

　×　

製品ライセンス

　×　

　×　

　×　

注※　設定一覧は表示されません。

2.3.6　ユーザーアカウントの管轄範囲

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントには、管理者が担当する部門に合わせて管轄範囲を設定できます。社内全体の機器数が多く、管理者1人ではすべての機器の管理が行き届かない場合、部門ごとに管理者を割り当てます。そうすると、部門ごとに割り当てられた管理者は、部門管理者として、部門に限定した機器、ハードウェア資産などを表示して管理できます。

なお、リモートインストールマネージャを使用した配布は、管轄範囲の設定の対象外です。

ユーザーアカウントに管轄範囲を設定してそれぞれの管理者に割り当てる例を、次の図に示します。

管理者

社内全体のシステムを管理します。管轄範囲を限定しないユーザーアカウントを割り当てることで、すべての部門の情報を表示できます。

部門管理者

特定の部門のシステムを管理します。管轄範囲を担当部門に限定したユーザーアカウントを割り当てることで、担当部門の情報だけを表示できます。

2.3.7　管轄範囲が限定されている場合の操作画面の差異

管轄範囲が限定されているユーザーアカウントでログインすると、その管轄範囲内の情報だけが表示され、実行できる操作を制限できます。管轄範囲が限定されている場合の操作画面の差異を次の表に示します。

操作画面

管轄範囲が限定されている場合の差異

ホーム画面

ホーム画面

次の項目は表示されません。

［ようこそ！］のメッセージ

［始めましょう］ボタン

［実行］メニューの［機器管理を始めましょう］

［システムサマリ］パネル

［使用中のライセンス］の表示がリンクではなくなります。

［イベントの状況］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［通知事項］パネル

一部のメッセージの表示がリンクではなくなります。また、一部のメッセージが管轄範囲内の情報に限定されて表示されます。

［監視候補の処理］パネル

次の表示がリンクではなくなります。

エラー

ネットワークの探索

Active Directoryの探索

［データベースとディスクの状況］パネル

−

［危険レベルごとの機器台数］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［ポリシーごとのセキュリティ状況］パネル

−

［不審操作の状況］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［観点ごとの機器台数］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［観点ごとのハードウェア資産台数］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［カテゴリごとのセキュリティ評価］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［ハードウェア資産の推移］パネル

−

［3か月以内に期限が切れる契約］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［超過したソフトウェアライセンス］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［OSごとの機器台数］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［管理対象の機器の推移］パネル

−

［新規発見ソフトウェア］パネル

−

［タスクの状況］パネル

−

［エラータスクの状況］パネル

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

セキュリティ画面

［サマリ］画面※

パネルによって表示範囲が異なります。

［セキュリティポリシー］画面

情報の参照だけできます。

インフォメーションエリア下部の各タブでは、管轄範囲が限定されていない場合と同様の操作ができます。

［機器のセキュリティ状態］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［操作メニュー］の次の項目は表示されません。

［ポリシーを割り当てる］

［ポリシーの割り当てを解除する］

［ネットワークモニタを有効にする］

［ネットワークモニタを無効にする］

ネットワークモニタが無効であることを示すメッセージが、メッセージバーに表示されません。

［更新プログラム］画面

情報の参照だけできます。

［操作メニュー］の［サポートサービスからの情報をオフライン更新する］は表示されません。

［操作ログ］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

資産画面

［サマリ］画面※

パネルによって表示範囲が異なります。

［ハードウェア資産］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［操作メニュー］の［［利用者情報の入力］画面を定期的に表示させる］は表示されません。

ハードウェア資産情報を追加・編集するダイアログで、管理項目の左側に表示されるアイコンが表示されません。

各ダイアログで、選択項目を新規追加できません。

［ソフトウェアライセンス］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［割り当てコンピュータ］タブには、管轄範囲外の情報も表示されます。管轄範囲外の情報が表示されると、部署の情報が変更された場合に、変更前の部署で不要になったソフトウェアライセンスの割り当てを解除できます。

ソフトウェアライセンス情報を追加・編集するダイアログで、管理項目の左側に表示されるアイコンが表示されません。

各ダイアログで、［管理ソフトウェア名］以外の選択項目は新規追加できません。

［管理ソフトウェア］画面

［操作メニュー］の［サポートサービスからの情報をオフライン更新する］は表示されません。

［インストールソフトウェア］タブの［禁止ソフトウェアへ追加］ボタンは表示されません。

［ソフトウェアライセンス状況］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［契約］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

契約情報を追加・編集するダイアログで、管理項目の左側に表示されるアイコンが表示されません。

各ダイアログで、選択項目を新規追加できません。

機器画面

［サマリ］画面※

パネルによって表示範囲が異なります。

［機器情報］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［操作メニュー］の次の項目は表示されません。

［［利用者情報の入力］画面を定期的に表示させる］

［ネットワークモニタを有効にする］

［ネットワークモニタを無効にする］

［認証情報を設定する］

ネットワークモニタが無効であることを示すメッセージが、メッセージバーに表示されません。

機器情報を編集するダイアログで、管理項目の左側に表示されるアイコンが表示されません。また、各選択項目を新規追加できません。

［変更履歴］画面

管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［ソフトウェア情報］画面

［操作メニュー］の［ソフトウェアの削除］、および［サポートサービスからの情報をオフライン更新する］は表示されません。

［インストールソフトウェア］タブの［禁止ソフトウェアへ追加］ボタンは表示されません。

配布（ITDM互換）画面

［サマリ］画面※

パネルによって表示範囲が異なります。

［パッケージ］画面

−

［タスク］画面

−

イベント画面

発生元に機器情報または資産情報が表示されるイベントは管轄範囲内の情報だけが表示されます。

一部のメッセージの表示がリンクではなくなります。

レポート画面

［サマリ］画面

−

ダイジェストレポート

−

セキュリティ診断レポート

レポートの集計範囲が、管轄範囲内に限定されます。

セキュリティ詳細レポート

次に示すレポートの集計範囲が、管轄範囲内に限定されます。

［危険レベルの状況］レポート

［更新プログラムの適用状況］レポート

［ウィルス対策製品の状況］レポート

［使用必須ソフトウェアのインストール状況］レポート

［使用禁止ソフトウェアのインストール状況］レポート

［セキュリティ設定の状況］レポート

機器詳細レポート

レポートの集計範囲が、管轄範囲内に限定されます。

資産詳細レポート

レポートの集計範囲が、管轄範囲内に限定されます。

設定画面

［サマリ］画面

［サイトマップ］画面だけが表示されます。

［ユーザー管理］画面

−

［エージェント］画面

［エージェント設定とインストールセットの作成］画面は、情報の参照だけできます。

［エージェント設定の割り当て］画面は、管轄範囲内の情報だけが表示されます。また、インフォメーションエリアの上部にある［対象の構成を変更］ボタン、［割り当て］ボタン、および［割り当てを解除］ボタンが非活性になります。

［エージェントの配信］画面は、管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［エージェントレス管理の設定］画面は表示されません。

［機器の探索］画面

次の画面だけ表示できます。各画面は、管轄範囲内の情報だけが表示されます。

［発見した機器］画面

［管理対象機器］画面

［除外対象機器］画面

また、［発見した機器］画面および［管理対象機器］画面では、［操作メニュー］の［認証情報を設定する］、および［探索を開始する］は表示されません。

［ネットワーク制御］画面

表示されません。

［セキュリティ管理］画面

表示されません。

［資産管理］画面

［インポート履歴の確認］画面だけ表示できます。

［機器］画面

表示されません。

［レポート］画面

表示されません。

［イベント］画面

表示されません。

［他システムとの接続］画面

表示されません。

［製品ライセンス］画面

表示されません。

（凡例）−：管轄範囲が限定されていない場合と差異はありません。

注※　［サマリ］画面に表示されるパネルは、ホーム画面と共通です。

ポイント

管轄範囲が限定されているユーザーアカウントでログインした場合、各画面のメニューエリアなどに表示される部署の情報（管理項目の［部署］）は編集できません。

2.4　運用準備の支援

JP1/IT Desktop Management 2にログインすると、ホーム画面の［始めましょう］ボタンから［機器の管理を始めましょう］ウィザードを起動できます。このウィザードから、JP1/IT Desktop Management 2で運用を開始するための準備ができます。

ウィザードのガイドに沿って操作を進めることで、コンピュータにエージェントをインストールするためのインストーラーファイル（インストールセット）を作成できます。このファイルを各コンピュータで実行することで、エージェントをインストールできます。詳細については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 構築ガイド」の、エージェントを手動でインストールする方法の説明を参照してください。

コンピュータにエージェントをインストールするには、Active Directoryを探索する方法と、ネットワークを探索する方法もあります。

2.4.1　機器の探索

ネットワークに接続された機器やActive Directoryに登録された機器を探索して、発見された機器を管理対象にできます。

ネットワークの探索

IPアドレスで指定した範囲のネットワークを探索できます。また、探索時に使用する認証情報を設定できます。これによって、探索時に対象の機器から情報を取得します。

組織内の機器を把握できていない場合に、探索を実行することで機器を確認できるようになります。また、この結果を基に、エージェントの導入計画を立てることもできます。

Active Directoryの探索

Active Directoryを利用している場合、Active Directoryに登録されているコンピュータを探索できます。複数のActive Directoryを探索することもできます。探索では、Active Directoryに登録されている情報を取得します。

Active Directoryで管理している情報をJP1/IT Desktop Management 2に登録することで、機器管理やレポートなどの機能を利用できるようになります。

探索時には、発見した機器を自動的に管理対象にしたり、発見した コンピュータにエージェントを自動的に配信したりできます。また、新規に機器を発見した場合、探索が完了したときに管理者にメールで通知できます。

2.4.2　ネットワークに接続されている機器を探索する流れ

ネットワークに接続された機器を探索して、JP1/IT Desktop Management 2の管理対象に登録できます。

指定した範囲のネットワークに対して探索を実行すると、機器を発見できます。発見された機器のうち、セキュリティ管理したいコンピュータなどの機器を管理対象に、セキュリティ管理の対象外としたいルータなどの機器は除外対象に登録します。

なお、探索で発見した機器に対して自動的に管理対象にしたり、エージェントを自動的に配信したりできます。また、新規に機器を発見した場合、探索が完了したときに管理者にメールで通知できます。

機器を探索して管理対象に登録する流れを次の図に示します。

管理用サーバで、探索するネットワークの範囲、スケジュールなどを設定して定期的に機器の探索を実行します。

注意事項

期間を指定して集中的に探索する場合は、探索範囲に含まれるIPアドレスの数が50,000件以下になるように設定してください。IPアドレスの数が50,000件よりも多いと、ネットワーク探索が停止することがあります。

ポイント

管理用サーバは、探索対象の機器のうち最大10台に同時に接続して機器を探索します。

探索によって発見された機器は、自動的に管理対象に登録したり、いったん「発見した機器」として登録したあとで、手動で管理対象または除外対象に登録したりできます。

関連リンク

(1)　管理対象にできる機器の種類

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

(1)　探索の条件

付録A.3　ポート番号一覧

(1)　探索の条件

機器を探索するためには、幾つかの条件を満たしている必要があります。探索の条件は、探索方法によって変わります。

Active Directoryの探索

設定画面の［他システムとの接続］−［Active Directoryの設定］画面で、接続するActive Directoryが正しく設定されている必要があります。

ネットワークの探索

次の条件を満たしている必要があります。

探索する機器が管理用サーバと同じセグメントにある場合、管理用サーバからのARPに応答できる

探索する機器が管理用サーバと異なるセグメントにある場合、管理用サーバからのICMP ECHO（ping）に応答できる

探索する機器にIPアドレスが割り当てられている

探索範囲が正しく設定されている

認証情報が正しく設定されている

探索範囲および認証情報は、設定画面の［機器の探索］−［探索条件の設定］−［ネットワークの探索］画面で設定できます。

また、機器を探索して発見するためのネットワーク環境の前提条件を次に示します。

TCP/IP通信ができ、使用ポートを通過できる環境（ファイアウォール設定など）である。

管理用サーバと管理対象の機器がICMP通信などで相互に参照できる。

注意事項

仮想マシンは、独立したコンピュータとして発見されます。なお、仮想マシンを探索するためには、ゲストOSにホストOSと別のIPアドレスおよびMACアドレスを割り当てる必要があります。

注意事項

NAT環境では、エージェントレスの機器は管理できません。

注意事項

OSがWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008、Windows Vista、Windows Server 2003（Service Pack 2以降）、またはWindows XP（Service Pack 2以降）のコンピュータの場合、デフォルトではWindowsファイアウォールの設定によってICMPを利用できません。ICMPを利用して発見するには、探索対象のコンピュータの設定を、ICMPが利用できるように変更する必要があります。

注意事項

ループバックアドレスまたはブロードキャストアドレスは、探索範囲から除外してください。ループバックアドレスまたはブロードキャストアドレスが探索範囲に含まれた状態でネットワークの探索を実施すると、機器が誤って発見されることがあります。

ポイント

ネットワーク環境の前提条件を満たしていれば、無線LAN、WAN、またはVPNを利用している機器も探索できます。

なお、探索で発見したコンピュータのOSがWindowsの場合、エージェントを自動的に配信して管理対象にできます。エージェントを配信するための条件については、「2.5.2　オンライン管理のコンピュータにエージェントを配信するための条件」を参照してください。

(2)　ネットワークの探索時のデータ転送量の目安

ネットワークの探索時のデータ転送量の目安を次に示します。

SNMP認証を利用する場合

SNMP認証に成功した場合は、機器1台当たり約2キロバイトのデータがコンピュータに転送されます。

Windowsの管理共有の認証を利用する場合

Windowsの管理共有の認証に成功した場合は、機器1台当たり約2.5メガバイトのデータがコンピュータに転送されます。なお、エージェントを配信する場合は、約70メガバイトのデータ転送量になります。データ転送量は、エージェント設定に応じて増減します。

2.4.3　Active Directoryとの連携

Active Directoryと連携すると、Active Directoryで管理している機器をJP1/IT Desktop Management 2に登録したり、各機器の情報を取得したりできます。ユーザー名、電話番号、メールアドレスなどのJP1/IT Desktop Management 2では自動収集できない情報も取得できます。

また、「部署」と「設置場所」の情報をActive Directoryから取得することで、Active Directoryで管理している組織単位（OU）とJP1/IT Desktop Management 2で管理している機器と資産情報のグループ構成を同期できます。

取得できる機器情報

Active Directoryと連携すると、次の表に示すような機能が利用できます。

機能

説明

機器の登録

Active Directoryで管理されているコンピュータを発見し、JP1/IT Desktop Management 2の管理対象として登録できます。また、システム情報をActive Directory上の情報で更新できます。

情報の取り込み

機器情報とハードウェア資産情報の共通管理項目、およびハードウェア資産情報の追加管理項目の情報をActive Directoryで管理されている情報から取り込めます。項目の取得方法を「Active Directoryから取得」に設定する必要があります。

組織階層の取り込み

Active Directoryで管理している組織単位（OU）の階層をJP1/IT Desktop Management 2のグループ構成に取り込めます。

Active Directoryから取得できる機器情報の種別を次の表に示します。

機器情報の種別

Active Directoryとの連携

機器の登録

情報の取り込み

機器種別

PC（Windows）

○　

○　

サーバ（Windows）

○　

○　

システム情報

コンピュータ情報

○　

×　

OS情報

○　

×　

ネットワーク情報

○　

×　

共通管理項目

○　

○　

追加管理項目

○　

○　

（凡例）○：取得できる　×：取得できない

取得できる機器情報の詳細については、「(3)　Active Directoryから取得できる機器情報」を参照してください。

機器情報の取得時刻

Active Directoryとの連携が設定されている場合、毎日23:00にActive Directoryの探索が実施されて、機器情報が取得されます。取得時刻や間隔を変更したい場合は、設定画面の［機器の探索］−［探索条件の設定］−［Active Directory の探索］画面で、探索スケジュールを設定してください。

(1)　Active Directoryに登録されている機器の探索

Active DirectoryのドメインおよびルートOUで管理されているコンピュータを探索して、管理対象に登録できます。すでにActive Directoryを利用してコンピュータを管理している場合にお勧めします。

Active Directoryを利用した機器の探索の流れを次の図に示します。

機器情報の探索方法

Active Directoryに登録されている機器を探索する方法について次に示します。

即時実行

Active Directoryに接続して、機器を探索します。発見した機器からは、機器情報が取得されます。初期導入時やActive Directoryの情報の変更をすぐにJP1/IT Desktop Management 2に反映したいときは、この方法をお勧めします。設定画面の［機器の探索］−［探索条件の設定］−［Active Directoryの探索］画面で実行できます。

ポイント

探索を途中で中止した場合は、すでに取得したコンピュータ情報およびグループ情報は、取り込んだ時点の状態になります。

定期実行

Active Directoryの探索の設定に従って、機器を定期的に探索します。発見した機器からは、機器情報が取得されます。探索スケジュールは、設定画面で［開始時刻］、［繰り返し単位］（日、週、月）、［繰り返しの方法］を設定できます。デフォルトは、毎日23:00です。

ポイント

サービスの停止やシステムのシャットダウンで探索が実行できなかったり、途中で中止されたりした場合は、次回のサービス起動時に実行されます。

探索が中止された場合は、次回のサービス起動時にすべてのコンピュータを対象に再度探索が実行されます。複数回探索が実行できなかった場合は、最新の1回分だけ探索が実行されます。

探索の実行状況を知りたい場合は、設定画面の［機器の探索］−［探索履歴の確認］を確認してください。なお、機器の探索で「完了通知」を設定しておくと、探索が完了次第、管理者にメールが通知されます。

管理対象の機器の削除

Active Directory上でコンピュータを削除しても、同期しません。Active Directoryから発見されたコンピュータを削除する場合、手動でJP1/IT Desktop Management 2から削除してください。

探索の競合

Active Directoryに登録されている機器を探索する場合、ほかの探索と競合することがあります。

ほかのActive Directoryの探索と競合する場合

すでにActive Directoryの探索が実行されている場合は、あとから実行したActive Directoryの探索は中止されます。中止された探索は、次回のスケジュールの探索で実行されます。

ネットワークの探索と競合する場合

すでにネットワークの探索が実行されている場合でも、Active Directoryの探索は実行されます。ネットワークの探索とActive Directoryの探索で同一の機器を発見した場合、管理共有、SNMPを使用した探索はネットワークの探索結果が優先され、ARP、ICMPを使用した探索はActive Directoryの探索結果が優先されます。

関連リンク

(4)　Active Directoryからの部署のグループ構成の取り込み

(2)　Active Directoryを探索する場合の接続先の設定

Active Directoryを探索して機器を発見するためには、接続先となるActive Directoryのサーバおよび探索対象とするドメインのルートOUを設定する必要があります。

接続先は、複数設定できます。接続先の設定には、Active DirectoryのアドレスとルートOUの組み合わせを設定します。このため、接続先のActive Directoryサーバの台数や、探索対象とするルートOUの数に応じて、接続先を設定する必要があります。

Active Directoryを探索する場合の接続先の設定例を次に示します。

1台のActive Directoryサーバに接続して、複数のルートOUの機器を探索する場合

接続するActive Directoryは1台ですが、複数のルートOUを探索するので、接続先はルートOUの数だけ設定します。

複数台のActive Directoryサーバに接続して機器を探索する場合

探索対象のActive Directoryサーバが複数ある場合は、それぞれのActive Directoryサーバに対して接続先を設定します。

(3)　Active Directoryから取得できる機器情報

Active Directoryから取得できる機器情報を次の表に示します。

システム情報

機器情報の項目

取得元

内容

オブジェクト名（LDAP）

属性名（LDAP）

機器種別

computer

operatingSystem

OSがクライアント系OSの場合は、「PC」が設定されます。また、OSがサーバ系OSの場合は、「サーバ」が設定されます。

コンピュータ情報

コンピュータ名

computer

sAMAccountName

コンピュータの「コンピュータ名」を取得します。

ホスト名

computer

dNSHostName

DNS名が設定されている場合は、 コンピュータの「DNS名」を取得します。

computer

sAMAccountName

DNS名が設定されていない場合は、コンピュータの「コンピュータ名」を取得します。

OS情報

OS

computer

operatingSystem

OSの名称を取得します。

OSサービスパック

computer

operatingSystemServicePack

OSのサービスパックの情報を取得します。

ネットワーク情報

IPアドレス

−　

−　

DNSでホスト名称からIPアドレスを取得します。

MACアドレス

−　

−　

ARPでIPアドレスからMACアドレスを取得します。

（凡例）−：Active Directoryから機器情報を取得できますが、取得元のActive Directoryでは表示されません。

また、ほかに次の表に示す情報も取得できます。

機器情報の項目

説明

登録日時

機器情報の新規登録の場合は、発見した日時を取得します。

機器情報の更新の場合は、日時を更新しません。

更新日時

機器情報を更新した場合は、更新日時を取得します。

機器情報を更新しなかった場合は、日時を更新しません。

管理状態

［自動的に管理対象とする］のオプションがチェックされていて、製品ライセンスがある場合は、「管理」が設定されます。

［自動的に管理対象とする］のオプションがチェックされていて、製品ライセンスがない場合は、「発見」が設定されます。

［自動的に管理対象とする］のオプションがチェックされていない場合は、「発見」が設定されます。

管理種別

「エージェントレス管理（認証成功）」が設定されます。

接続設定

「不明」が設定されます。

機器状態

「不明」が設定されます。

管理形態

「エージェント未導入」が設定されます。

最終接続確認日時

Active Directoryと連携して、機器を発見したときの日時が設定されます。

共通管理項目

共通管理項目

取得元

内容

オブジェクト名（LDAP）

属性名（LDAP）

部署

computer

distinguishedName※1

対応する機器が所属している部署が取得されます。

設置場所

computer

location

対応する機器の設置場所が取得されます。

利用者名

ユーザーまたはInetOrgPerson※2

displayname

対応する機器の利用者名が取得されます。

アカウント

ユーザーまたはInetOrgPerson※2

userPrincipalName

対応する機器の利用者のアカウント名が取得されます。

メールアドレス

ユーザーまたはInetOrgPerson※2

mail

対応する機器の利用者のメールアドレスが取得されます。

電話番号

ユーザーまたはInetOrgPerson※2

telephoneNumber

対応する機器の利用者の電話番号が取得されます。

注※1　属性値の組織単位（OU）の値を変換して所属部署に登録します。例えば、属性値が「CN=PC001,OU=2U,OU=設計1G,OU=設計部,DC=domain,DC=local」の場合は、「設計部/設計1G/2U」を所属部署に登録します。

注※2　computerオブジェクトのmanagedBy属性に結び付いているユーザーまたはInetOrgPersonオブジェクトです。

追加管理項目

Active Directoryから取り込んだ情報と追加管理項目の対応づけの方法を次に示します。以降の表中では、凡例を次のとおり表記しています。

（凡例）○：テンプレートあり　×：テンプレートなし

項目指定

製品が提供するテンプレートを利用して、Active Directory上のオブジェクトの情報を指定する方法です。

（例）コンピュータのコンピュータ名

ユーザー定義

Active Directory上で管理されているオブジェクト名およびLDAP属性名を、管理者が入力して指定する方法です。

取得できる追加管理項目は、文字列型のオブジェクトとして取得されます。

Active Directoryから情報を取得する際に指定できる対象と、取得対象となるオブジェクトの関係を次の表に示します。

指定できる取得対象

対象となるオブジェクト

説明

コンピュータ

コンピュータ

コンピュータ情報を管理するために使用します。

組織単位（OU）

組織単位（OU）

「コンピュータ」、「ユーザー」、およびほかの「組織単位」などが格納されます。部署・設置場所の情報として使用します。また、コンピュータが所属する組織単位（OU）の情報を取得するためにも使用します。

ユーザー

ユーザー

コンピュータの管理者情報を取得するために使用します。

InetOrgPerson※

ユーザー種別の一種です。コンピュータの管理者情報を取得するために使用します。

注※　Windows 2000で使用する場合、InetOrgPerson Kitを適用する必要があります。

「コンピュータ」のオブジェクトから取得できる情報を次の表に示します。

項目名

LDAP属性名

テンプレートの有無

コンピュータ名

sAMAccountName

○　

DNS名

dNSHostName

○　

説明

description

○　

名前

operatingSystem

×　

バージョン

operatingSystemVersion

×　

Service Pack

operatingSystemServicePack

×　

場所

location

○　

名前

managedBy

○　

部署

−※

×　

国/地域

−※

×　

都道府県

−※

×　

市区町村

−※

×　

番地

−※

×　

電話番号

−※

×　

FAX番号

−※

×　

オブジェクトの正規名

distinguishedName

×　

注※　「名前」に指定した値と同じ「ユーザー」または「inetOrgPerson」の属性値情報を表示します。これらの情報を取得するためのLDAP属性名については、後述の「ユーザー」のオブジェクトから取得できる情報の表、または「InetOrgPerson」のオブジェクトから取得できる情報の表を参照してください。

「組織単位（OU）」のオブジェクトから取得できる情報を次の表に示します。

プロパティ名

LDAP属性名

テンプレートの有無

国/地域

co

○　

郵便番号

postalCode

×　

都道府県

st

×　

市区町村

l

×　

番地

street

×　

説明

description

×　

名前

managedBy

○　

グループ ポリシー オブジェクトのリンク

gPLink

×　

「ユーザー」のオブジェクトから取得できる情報を次の表に示します。

項目名

LDAP属性名

テンプレートの有無

姓

sn

○　

名

givenName

○　

イニシャル

initials

○　

表示名

displayName

○　

説明

description

○　

事業所

physicalDeliveryOfficeName

○　

電話番号

telephoneNumber

○　

電子メール

mail

○　

Webページ

wWWHomePage

○　

国/地域

co

○　

郵便番号

postalCode

○　

都道府県

st

○　

市区町村

l

○　

私書箱

postOfficeBox

○　

番地

streetAddress

○　

ユーザーログオン名

userPrincipalName

○　

ユーザーログオン名(Windows 2000以前)

sAMAccountName

×　

ログオン先

userWorkstations

×　

ユーザープロファイル プロファイルパス

profilePath

×　

ユーザープロファイル ログオンスクリプト

scriptPath

×　

ホームフォルダ ローカルパス

homeDirectory

×　

ホームフォルダ 接続ドライブ

homeDrive

×　

電話番号 自宅

homePhone

○　

電話番号 ポケットベル

pager

○　

電話番号 携帯電話

mobile

○　

電話番号 FAX

facsimileTelephoneNumber

○　

電話番号 IP電話

ipPhone

○　

メモ

info

○　

会社名

company

○　

部署

department

○　

役職

title

○　

上司 名前

manager

○　

直接報告者

directReports

○　

「InetOrgPerson」のオブジェクトから取得できる情報を次の表に示します。

項目名

LDAP属性名

テンプレートの有無

姓

sn

○　

名

givenName

○　

イニシャル

initials

○　

表示名

displayName

○　

説明

description

○　

事業所

physicalDeliveryOfficeName

○　

電話番号

telephoneNumber

○　

電子メール

mail

○　

Webページ

wWWHomePage

○　

国/地域

co

○　

郵便番号

postalCode

○　

都道府県

st

○　

市区町村

l

○　

私書箱

postOfficeBox

○　

番地

streetAddress

○　

ユーザーログオン名

userPrincipalName

○　

ユーザーログオン名(Windows 2000以前)

sAMAccountName

×　

ログオン先

userWorkstations

×　

ユーザープロファイル プロファイルパス

profilePath

×　

ユーザープロファイル ログオンスクリプト

scriptPath

×　

ホームフォルダ ローカルパス

homeDirectory

×　

ホームフォルダ 接続ドライブ

homeDrive

×　

電話番号 自宅

homePhone

○　

電話番号 ポケットベル

pager

○　

電話番号 携帯電話

mobile

○　

電話番号 FAX

facsimileTelephoneNumber

○　

電話番号 IP電話

ipPhone

○　

メモ

info

○　

会社名

company

○　

部署

department

○　

役職

title

○　

上司 名前

manager

○　

直接報告者

directReports

○　

注意事項

これらの表に記載していない項目も属性を指定すれば取得できますが、動作は保証されません。

機器情報の詳細については、次を参照してください。

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

(4)　Active Directoryからの部署のグループ構成の取り込み

Active Directoryの組織単位（OU）を取り込むことで、JP1/IT Desktop Management 2の部署のグループ構成と同期できます。Active Directoryで管理している部署のグループ構成をメンテナンスすることで、管理対象の機器の構成を一元で管理できます。

Active Directoryからの組織単位（OU）の取り込みは、機器の探索と同じ契機で行われます。

Active Directoryで、取り込みたい組織単位（ルートOU）を指定すると、配下の組織単位（OU）のグループ構成が、部署のグループの直下に自動的に作成されます。Active Directoryから部署のグループ構成を取り込む場合は、設定画面の［他システムとの接続］−［Active Directory の設定］画面で［Active Directory の組織の情報を取得して、部署の情報に反映する］をチェックしてください。チェックすると、Active Directoryの探索を行ったときに、部署のグループ構成も取り込めます。なお、Active Directoryの探索方法については、「(1)　Active Directoryに登録されている機器の探索」を参照してください。

Active Directoryの組織単位（OU）とJP1/IT Desktop Management 2の部署のグループ構成の取り込み規則を次の表に示します。

Active Directoryの組織単位（OU）

JP1/IT Desktop Management 2の部署のグループ構成

存在する

存在しない

存在する

名称が異なる場合はグループ名を更新する。

グループを追加する。

存在しない

グループを削除する。

何もしない。

なお、JP1/IT Desktop Management 2の部署のグループ構成を変更しても、Active Directoryの組織単位（OU）は変更されません。

注意事項

組織単位（OU）の取り込みを行っている場合は、Active Directoryと同期している部署のグループ構成を、手動で追加、変更、および削除しないでください。手動で編集した場合は、次回の組織単位（OU）の取り込みで情報が上書きされます。

Active Directoryと同期しているグループに管理対象の機器が関連づけられている場合は、Active Directoryの組織単位（OU）にあわせて、所属するグループが変更されます。今まで所属していたグループが削除された場合は、対象の機器は「不明」のグループに所属されます。

ポイント

取り込み先の「ドメイン名」に、上位のドメインとその下位のドメインを同時に指定した場合は、下位のドメインを含めて、上位のドメインの組織単位（OU）が取り込まれます。

(5)　Active Directory連携時の注意事項

Active Directoryと連携する場合の注意事項を次に示します。

情報の取得先に指定した組織単位（OU）にコンピュータが含まれていない場合、情報は取得できません。

Active Directoryにコンピュータが登録されていても、そのコンピュータがJP1/IT Desktop Management 2の管理対象になっていない場合は、機器情報は取得されません。

Active Directoryから取得できる情報は文字列型の情報だけになります。

Active Directory上の組織単位（OU）の名称に、一部の半角記号およびタブ文字は使用できません。※

注※　「!」、「"」、「%」、「'」、「*」、「/」、「:」（コロン）、「<」、「>」、「?」、「@」、「¥」、「|」、「+」、「=」、「,」（コンマ）、「;」（セミコロン）は使用しないでください。これらの文字をActive Directoryの組織単位（OU）の名称に使用している場合は、連携機能が正しく動作しないおそれがあります。

2.4.4　ネットワーク監視機能による機器の検知

機器画面の［機器情報］−［機器一覧（ネットワーク）］画面に表示される各ネットワークセグメントのグループで、ネットワークモニタを有効にすると、新規にネットワークに接続しようとした機器を検知できます。検知された機器には、自動的にネットワークの探索が実行されます。発見された機器は、ネットワークモニタ設定に従って、ネットワーク接続が制御されます。

注意事項

ネットワークモニタ機能は、ネットワーク接続を許可する機器、および許可しない機器を十分に確認してから使用してください。ネットワークへの接続を制御する方法を誤ると、業務に使用している機器の接続が遮断されるなど、トラブルにつながるおそれがあります。

ポイント

機器を検知するためには、1つのネットワークセグメントに対して1台のエージェント導入済みコンピュータのネットワークモニタを有効にしてください。複数のネットワークカードを使って複数のネットワークに接続できるコンピュータであれば、ネットワークモニタを有効にしたエージェント導入済みコンピュータ1台で、複数のネットワークセグメントを監視できます。また、ネットワークセグメントの範囲の探索範囲を設定し、認証情報を対応づけてください。なお、探索範囲に含まれないネットワークアドレスで機器が検知された場合、認証情報を使用しない探索が実行されるため、MACアドレスとIPアドレスの情報だけ取得されます。

ネットワークに接続した機器を検知し、JP1/IT Desktop Management 2に登録する仕組みについて次の図に示します。

機器がネットワークに接続しようとすると、ネットワークモニタが有効になったエージェント導入済みのコンピュータが、その機器を検知します。

ネットワークモニタが有効になったエージェント導入済みのコンピュータから機器を検知したことが管理用サーバに通知されます。

通知された情報を基に、その機器に対してネットワークの探索を実行します。

ポイント

発見時にエージェントレスの認証をしたい場合は、ネットワークモニタによって監視されるIPアドレスを含む探索範囲と認証情報をあらかじめ設定してください。

探索の結果、発見された機器は、探索条件によって自動的に管理対象になったりエージェントが自動配信されたりします。

注意事項

NATを経由したネットワークなど、管理用サーバから直接通信できないネットワークセグメントは、ネットワークモニタ機能を利用しても機器を検知できません。

注意事項

ネットワークの探索で発見した機器に、自動でエージェントを配信するように設定している場合、発見されたコンピュータがネットワーク接続を許可されなくても、そのコンピュータにエージェントは配信されます。

このため、ネットワーク接続が許可されないコンピュータにエージェントが導入された場合、セキュリティポリシーのネットワーク制御の設定およびセキュリティの判定結果によっては、そのコンピュータがネットワーク接続できてしまうことがあります。

注意事項

ネットワークモニタ機能によって発見された機器を削除した場合、ネットワークをいったん切断して再接続しないと、その機器は再発見できません。また、ネットワークを切断してから再接続するまでの時間が短か過ぎた場合、機器を再発見できないことがあります。

ポイント

ネットワークモニタ設定が許可する/許可しないのどちらの設定でも、ネットワーク接続した機器を発見できます。ネットワークモニタによって発見された機器には、自動的にネットワークの探索が実行されます。このため、ネットワークの探索で、自動的に管理対象とする、またはエージェントを自動配信するよう設定されている場合は、ネットワークモニタによって機器が発見されると、自動的に管理対象になるか、エージェントが自動配信されます。この場合、機器が管理対象になって、製品ライセンスが消費されます。

自動で管理対象にしたくない場合は、探索条件の設定で［自動的に管理対象とする］および［エージェントを自動配信する］のチェックを外して、手動で管理対象にするようにしてください。

ネットワーク監視機能の監視対象は次のとおりです。

監視対象のネットワークはIPv4だけです。IPv6には対応していません。

監視対象となるコンピュータのOSは、次のとおりです。これら以外のOSのコンピュータについては、標準TCP/IPを使用している場合に限り、監視対象となります。

Windows 95

Windows 98

Windows Me

Windows XP

Windows NT 3.51および 4.0

Windows 2000

Windows Server 2003

Windows Vista

Windows Server 2008

Windows 7

Windows Server 2012

Windows 8

Windows 8.1

監視対象となるプロトコルは、TCP/IPのネットワークです。NetBEUIやIPXなどには対応していません。

無線LANに接続したネットワーク接続機器を制御する場合は、MACアドレスの情報を中継するアクセスポイントとしてください。MACアドレスの情報を中継しない場合、ネットワーク制御はできません。

2.5　エージェントの導入

JP1/IT Desktop Management 2でコンピュータを管理する場合、対象のコンピュータにエージェントを導入することをお勧めします。エージェントを導入することで、操作画面からコンピュータの状況を把握したり、動作を制御したりするなど、JP1/IT Desktop Management 2のすべての機能を利用して効率良く管理できます。

エージェントを導入してコンピュータを管理する方法には、オンライン管理とオフライン管理の2つがあります。

ポイント

エージェントを導入しなくても（エージェントレスでも）コンピュータを管理できますが、セキュリティの自動対策やメッセージの通知機能、ソフトウェアやファイルの配布など、一部の機能が利用できません。なお、コンピュータ以外の機器は、エージェントレスで管理します。

コンピュータにエージェントを導入するには、次の方法があります。

オンライン管理の場合

管理者がインストールする方法

次の2つの方法があります。

管理用サーバからプログラムを配信して利用者のコンピュータに自動的にインストールする方法

管理者がインストールセット（エージェントのプログラムおよびセットアップ情報を含んだインストーラーファイル）を作成し、ドメインコントローラにログオンスクリプトを登録しておく方法

利用者がWindowsにログオンすると、自動的にエージェントがインストールされます。

利用者がインストールする方法

管理者がインストールセットを作成し利用者へ展開します。そのあと、利用者がインストールセットを実行することでインストールする方法です。

オフライン管理の場合

管理者がインストールセットを作成し、コンピュータにインストールする方法

管理者がインストールセットを作成し、ドメインコントローラにログオンスクリプトを登録しておく方法

利用者がWindowsにログオンすると、自動的にエージェントがインストールされます。

管理者が提供媒体からコンピュータにエージェントをインストールしたあと、エージェントをセットアップする方法

ポイント

エージェントを導入するとコンピュータが自動的に管理対象になるため、1台につき製品ライセンスを1つ使います。

2.5.1　オンライン管理のコンピュータへのエージェントの配信

管理用サーバからコンピュータにエージェントを配信してインストールできます。

エージェントの配信方法には次の2つがあります。

探索と同時にエージェントを自動配信する

探索で発見した、OSがWindowsのコンピュータに対して、エージェントを自動的に配信できます。発見したコンピュータに順次エージェントが配信されるので、組織内のすべてのコンピュータにエージェントを自動配信したい場合は、この方法を選択してください。

エージェント未導入のコンピュータに個別配信する

管理対象のコンピュータ、および発見したコンピュータに対して、エージェントを個別に配信できます。エージェントを配信するコンピュータを選択できるので、組織内にエージェントをインストールしたくないコンピュータがある場合は、この方法を選択してください。

エージェントを配信するための詳細な条件については、「2.5.2　オンライン管理のコンピュータにエージェントを配信するための条件」を参照してください。

2.5.2　オンライン管理のコンピュータにエージェントを配信するための条件

配信先のコンピュータに必要なOSの設定の条件は、エージェントレス管理でWindowsの管理共有を利用する場合の条件と同じです。条件については、「4.2.7　エージェントレスで管理するための前提条件」を参照してください。

2.5.3　オンライン管理のコンピュータへのエージェント設定の割り当て

エージェントのセットアップ内容は、管理用サーバで設定できるエージェント設定で管理します。エージェント設定の内容を変更すると、そのエージェント設定が適用されたすべてのオンライン管理のコンピュータの設定を一括して変更できます。これによって、エージェントのセットアップ内容を効率良く変更できます。

エージェント設定は、デフォルトではデフォルトエージェント設定が自動的に割り当てられます。ただし、グループに対してエージェント設定が割り当て済みの場合、新規に管理対象になったオンライン管理のコンピュータが自動的にそのグループに登録されると、グループに対して割り当てられたエージェント設定がデフォルトで適用されます。例えば、OSのグループ「Windows XP Professional」にエージェント設定「XP用設定」を割り当てておくと、Windows XPのコンピュータが管理対象になると自動的に「XP用設定」が割り当てられます。

コンピュータ単位またはグループ単位で異なるエージェント設定を適用したい場合は、任意のエージェント設定を作成して、コンピュータまたはグループに割り当てます。ユーザー定義のグループにはエージェント設定を割り当てられません。

エージェント設定をコンピュータに割り当てた場合、対象のコンピュータにエージェント設定が適用されます。エージェント設定をグループに割り当てた場合、そのグループに属するすべてのオンライン管理のコンピュータにエージェント設定が適用されます。エージェント設定の割り当てられ方を次の図に示します。

コンピュータへの割り当てとグループへの割り当てが重複する場合は、コンピュータに割り当てたエージェント設定が適用されます。また、エージェント設定が直接割り当てられているグループは、上位のグループにエージェント設定を割り当てても、そのエージェント設定は適用されません。割り当てが重複する場合にエージェント設定がどのように割り当たるかを次の図に示します。

エージェント設定の割り当てを解除すると、上位のグループに割り当てているエージェント設定が適用されます。

なお、複数のネットワークカードを利用している場合など、コンピュータが複数のIPアドレスのグループに登録されてしまうことがあります。コンピュータが複数のグループに登録されている場合、各登録先のグループに異なるエージェント設定が割り当てられているときは、そのコンピュータにはデフォルトエージェント設定が適用されます。

2.6　機器の管理

組織内のネットワークには、コンピュータやサーバ、プリンタ、ネットワーク装置など、さまざまな機器が接続されています。組織内の機器の状況を把握し、セキュリティ管理や資産管理を始めるためには、まず組織内の機器をJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にする必要があります。

機器を管理対象にすると、次に示すような便利な機能を利用して効率良く機器の状況を把握できます。

機器を台帳のように一覧で把握できる

機器の最新情報を自動的に収集して確認できる

パネルやレポートなどのグラフィカルな画面で、機器の状況を簡単に把握できる

管理対象にできる機器の台数の上限は30,000台です。

機器を管理対象にするには、次の方法があります。

コンピュータにエージェントをインストールする

エージェントをインストールしたコンピュータを管理用サーバに接続すると、自動的に管理対象になります。JP1/IT Desktop Management 2を利用して組織内の機器を管理する場合、すべてのコンピュータにエージェントをインストールすることをお勧めします。

探索で発見された機器を管理対象にする

探索機能を利用して、ネットワークに接続されている機器またはActive Directoryで管理されている機器を発見できます。発見された機器を発見されたタイミングで自動的に管理対象にしたり、一覧から管理したい機器を選択して手動で管理対象にしたりできます。コンピュータ以外の機器を管理したい場合は、この方法で管理対象にしてください。

ポイント

組織内の機器を把握できていない場合は、探索することで機器を把握できるようになります。

MDMシステムと連携してスマートデバイスの情報を取得する

MDM連携機能を利用すると、MDMシステムからスマートデバイスの情報を取得して、機器（スマートデバイス）を発見できます。発見されたスマートデバイスを発見されたタイミングで自動的に管理対象にしたり、一覧から管理したいスマートデバイスを選択して手動で管理対象にしたりできます。

なお、機器を管理対象にすると、1台につきライセンスを1つ使います。組織内の機器を管理するためには、管理対象にする機器の台数分のライセンスを準備しておく必要があります。

関連リンク

2.6.1　発見された機器を管理対象にする

3.1　製品ライセンスの概要

2.6.1　発見された機器を管理対象にする

エージェントがインストールされたコンピュータは自動的に管理対象になりますが、探索によって発見された機器は手動で管理対象にする必要があります。

ポイント

探索の設定で、発見されたコンピュータを自動で管理対象にすることもできます。

発見された機器は、管理対象または除外対象にできます。JP1/IT Desktop Management 2で管理する必要がある機器は管理対象にします。JP1/IT Desktop Management 2で管理する必要がない機器は、除外対象にします。

機器を管理対象にすると、1台につきライセンスを1つ使います。管理対象の機器を除外対象にすると、使用しているライセンス数が1つ減ります。

機器の状態の遷移と使用するライセンス数の関係を次の図に示します。

発見

探索によって発見された状態です。この状態ではライセンスは使用されません。発見状態の機器は、管理対象または除外対象にして、JP1/IT Desktop Management 2で管理するかどうかを決定します。

なお、発見された機器を自動的に管理対象にする場合、ライセンス数が足りないときもこの状態になります。

管理対象

JP1/IT Desktop Management 2で管理する対象となった状態です。管理対象の機器1台につき、ライセンスを1つ使います。機器を管理対象にすることで、JP1/IT Desktop Management 2の各機能の実行対象になります。

管理対象の機器は除外対象にしたり、削除したりできます。

除外対象

JP1/IT Desktop Management 2の管理の対象外となった状態です。この状態ではライセンスは使用されません。例えば、コンピュータだけをJP1/IT Desktop Management 2で管理したい場合は、発見された機器のうちプリンタやネットワーク装置などコンピュータ以外の機器を除外対象にしてください。

ポイント

除外対象の機器は、探索で発見されなくなります。また、除外対象の機器には、エージェントが配信されなくなります。管理不要な機器を除外対象にしておくと、定期的に機器を探索している場合に、新規に発見された機器だけをチェックできます。

除外対象の機器は管理対象にしたり、削除したりできます。

削除

JP1/IT Desktop Management 2から機器の情報が削除された状態です。機器を削除すると、データベースからその機器の情報が削除されます。

削除された機器は、探索で再度発見できます。この場合、新規機器として扱われ、以前の設定は引き継がれません。

関連リンク

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

(1)　管理対象にできる機器の種類

JP1/IT Desktop Management 2では、ネットワークに接続されている、IPアドレスを持つ機器を管理対象にできます。管理対象にできる機器の種類を次の表に示します。

機器種別

管理方法

エージェント

エージェントレス

Active Directoryと連携

MDMシステムと連携

PCおよびサーバ（仮想化環境を含む）

Windows

○　

○　

○　

×　

UNIX

×　

○　

×　

×　

Linux

×　

○　

×　

×　

Mac OS

×　

○　

×　

×　

スマートデバイス

×　

×　

×　

○　

その他の機器

×　

○　

×　

×　

（凡例）○：管理できる　×：管理できない

IPv4形式とIPv6形式の両方のIPアドレスを使用している機器は、IPv4形式のIPアドレスだけを利用して管理対象にできます。

なお、IPv6形式のIPアドレスだけを持つ機器は、Active Directoryに登録されている機器を探索する方法でだけ管理対象にできます。ただし、この場合、機器の存在だけを管理できます。

関連リンク

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

2.4.2　ネットワークに接続されている機器を探索する流れ

(2)　仮想コンピュータの管理

システム内で仮想コンピュータを使用している場合、仮想コンピュータにOSがインストールされていれば、1台のコンピュータとして管理対象にできます。これによって、仮想コンピュータの機器情報を収集したり、セキュリティ状況を管理したりできます。

各仮想コンピュータが仮想化サーバと別のコンピュータと認識されるためには、OSがインストールされている仮想コンピュータが、次のどちらかの条件を満たしている必要があります。

仮想化サーバとMACアドレスが異なっている

仮想化サーバとMACアドレスが同じ場合、仮想化サーバと仮想コンピュータにエージェントがインストールされている

MACアドレスが同じ場合、エージェントをインストールすることで、別のコンピュータと認識されます。

ハードウェアで仮想化している場合

ハードウェア上で直接動作するハイパーバイザによって仮想コンピュータを管理している仮想化サーバでは、仮想コンピュータを個々のコンピュータとして管理できます。ただし、この場合の仮想化サーバにはOSがインストールされていないので、1台のコンピュータとしては認識されないため管理できません。

仮想化ソフトウェアを使っている場合

OS上で仮想化ソフトウェアを使って仮想コンピュータを管理している仮想化サーバでは、各仮想コンピュータと仮想化サーバにOSがインストールされているので、それぞれコンピュータとして管理できます。

仮想化サーバおよび仮想コンピュータの扱いについて次の図に示します。

Citrix XenAppおよびWindowsのターミナルサービスには対応していません。そのため、Citrix XenAppまたはWindowsのターミナルサービスがインストールされているサーバに、エージェントをインストールして管理することはできません。

2.6.2　機器情報の収集

管理対象の機器からは、機器情報が収集されます。また、Active Directoryで管理している情報を取得したり、管理者が直接情報を入力したりできます。機器情報は、機器画面で確認できます。

収集できる機器情報の種類については、「(1)　収集できる機器情報の種類」を参照してください。

なお、収集できる機器情報は機器の状態によって次のように異なります。

エージェントをインストールしているコンピュータ

JP1/IT Desktop Management 2で管理できるすべての機器情報が収集されます。また、Active Directoryで管理している情報を取得できます。一部の機器情報は、管理者が直接情報を入力することもできます。

コンピュータに入力画面を表示させて、利用者が入力した情報を収集することもできます。利用者が入力した情報を収集する方法については、「(12)　利用者情報の取得」を参照してください。

また、Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］に登録されていないソフトウェアを検索して情報を収集することもできます。ソフトウェアを検索して情報を収集する方法については、「(11)　情報を収集したいソフトウェアの検索条件の定義」を参照してください。

エージェントレスのコンピュータ

探索時に認証できた範囲で機器情報が収集されます。認証は、Windowsの管理共有の認証と、SNMP認証があります。認証できなかった場合は、ICMPまたはARPによって取得できる範囲で機器情報が収集されます。

また、Active Directoryで管理している情報を取得できます。一部の機器情報は、管理者が直接情報を入力することもできます。

注意事項

SNMP認証の場合、コンピュータにインストールされているSNMPエージェントによっては収集できない機器情報があります。

コンピュータ以外の機器

SNMP認証またはICMP、ARPによって取得できる範囲で機器情報が収集されます。

また、一部の機器情報は、管理者が直接情報を入力することもできます。

機器情報が収集されるタイミング

機器情報が収集されるタイミングは機器の状態によって次のように異なります。

エージェントをインストールしているコンピュータ

オンライン管理の場合

コンピュータが管理対象になったタイミングで自動的に収集されます。また、コンピュータの情報に変更があったときに、自動的に機器情報が更新されます。

オフライン管理の場合

外部記憶媒体を使用して、コンピュータの機器情報を管理用サーバに通知したタイミングで更新されます。

エージェントレスのコンピュータまたはコンピュータ以外の機器

設定したスケジュールに従って定期的に機器情報が更新されます。

エージェントがインストールされている機器の場合、最新の機器情報を任意のタイミングで収集することもできます。

なお、任意のタイミングで機器情報を収集する場合、利用者の情報は最後に入力されたものが収集されます。

関連リンク

(11)　情報を収集したいソフトウェアの検索条件の定義

(1)　収集できる機器情報の種類

管理対象の機器から機器情報を収集できます。機器情報は、「基本機器情報」と「資産情報と機器情報の共通管理項目」に分類されます。

基本機器情報　

デフォルトで収集できる機器の情報です。［システム情報］、［ハードウェア情報］、［インストールソフトウェア情報］、［セキュリティ情報］の4つに分類されます。

資産情報と機器情報の共通管理項目　

機器の利用者に関する情報です。この情報を利用者が入力するように設定しておくと、入力された内容が機器から収集されます。

なお、収集できる機器情報は、エージェントをインストールしているコンピュータかどうかによって異なります。エージェントレスの機器から収集する場合、認証状態によって収集できる項目が異なります。以降の説明では、エージェントレスの認証状態を次のように分けて説明しています。

管理共有：Windowsの管理共有の認証を利用できる。

SNMP：SNMPの認証を利用できる。

ARP：ARPを利用できる。

ICMP：ICMPを利用できる。

Active Directory：Active Directoryと連携している。

MDM：MDMシステムと連携している。

Windowsの管理共有の認証、またはSNMPの認証ができない機器については、ICMPまたはARPが利用できる場合に存在だけを確認できます。また、Active Directoryと連携している場合、Active Directoryから収集できる項目とできない項目があります。

MDMシステムと連携してスマートデバイスを管理している場合、MDMシステムで管理されている情報を機器情報として取得できます。

収集された機器情報は、機器画面の［機器情報］画面および［ソフトウェア情報］画面で確認できます。機器情報が収集されていない場合、機器の電源がOFF、ネットワークに未接続、管理用サーバとの通信に失敗しているなどの原因が考えられます。「−」、「N/A」、または「不明」と表示される項目は、機器の認証状態、機器種別、OS、ソフトウェアなどによって取得できない情報です。また、機器を特定するための情報を取得できなかった場合は、「SNMP発見（認証情報不足）」と表示されることがあります。

以降で、収集できる機器情報の項目と、エージェント導入済みのコンピュータ、エージェントレスの機器、Active Directory、MDMシステムからの収集可否を一覧で説明します。

(2)　機器の状態として収集できる情報

機器の状態として収集できる情報について表に示します。

なお、SNMP認証の場合は、収集できる機器情報はコンピュータにインストールされているSNMPエージェントに依存します。そのため、一部の機器情報が収集できないことがあります。

管理種別

アイコン

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

エージェント管理　

エージェントが導入されている状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェントレス管理（認証成功）　

Windowsの管理共有またはSNMPによる認証ができている状態です。Active Directoryによる探索で新規に発見した機器もこの状態になります。

−　

○　

○　

−　

○　

−　

エージェントレス管理（認証失敗）　

認証ができていない状態です。

−　

−　

−　

○　

−　

−　

エージェント管理（ネットワーク監視用）　

エージェント導入済みでかつネットワークモニタが有効になっている状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（ネットワーク監視用−有効化中）　

エージェント導入済みでかつネットワークモニタが有効化中の状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（ネットワーク監視用−有効化失敗）　

エージェント導入済みでかつネットワークモニタの有効化が失敗した状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（ネットワーク監視用−無効化中）　

エージェント導入済みでかつネットワークモニタが無効化中の状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（ネットワーク監視用−無効化失敗）　

エージェント導入済みでかつネットワークモニタの無効化が失敗した状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（中継システム）

中継システムが導入されている状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（中継システム）（ネットワーク監視用）

中継システム導入済みでかつネットワークモニタが有効になっている状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（中継システム）（ネットワーク監視用−有効化中）

中継システム導入済みでかつネットワークモニタが有効化中の状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（中継システム）（ネットワーク監視用−有効化失敗）

中継システム導入済みでかつネットワークモニタの有効化が失敗した状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（中継システム）（ネットワーク監視用−無効化中）

中継システム導入済みでかつネットワークモニタが無効化中の状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

エージェント管理（中継システム）（ネットワーク監視用−無効化失敗）

中継システム導入済みでかつネットワークモニタの無効化が失敗した状態です。

○　

−　

−　

−　

−　

−　

MDM連携管理　

MDMシステムから情報を取得して管理している状態です。

−　

−　

−　

−　

−　

○　

（凡例）○：収集できる　−：対象外

接続設定

接続設定は、JP1/IT Desktop Management 2でのネットワーク接続の設定状態を示します。

アイコン

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

許可　

ネットワーク接続できる状態です。

○　

○　

○　

○　

○　

○　

遮断　

ネットワーク接続できない状態です。セキュリティポリシーやネットワークモニタ機能によって自動的にネットワーク接続が遮断された場合もこの状態になります。

○　

○　

○　

○　

○　

○　

強制遮断　

管理者によってネットワーク接続が遮断された状態です。

○　

○　

○　

○　

○　

○　

利用期間外　

ネットワーク制御リストで設定された利用期間ではない状態です。

○　

○　

○　

○　

○　

○　

不明　

その機器のネットワーク接続が許可されているかどうかを判定中の状態です。判定後、ほかの状態に変わります。

○　

○　

○　

○　

○　

○　

（凡例）○：収集できる

機器状態

アイコン

説明

エージェント導入済み※1

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

稼働中　

コンピュータの電源がONの状態です。

○　

○　

○　

○　

×　

×　

停止中　

コンピュータの電源がOFFの状態です。※2

○　※3

○　

○　

○　

×　

×　

警告　

機器に何らかの問題がある状態です。機器画面の［システム情報］タブおよび［イベント］タブで詳細を確認できます。

○　※3、※4

×　

○　※5

×　

×　

×　

障害　

機器に何らかの障害が発生している状態です。機器画面の［システム情報］タブおよび［イベント］タブで詳細を確認できます。

×　

×　

○　※6

×　

×　

×　

不明　

機器の稼働状況が不明な状態です。

×　

×　

○　

○　

○　

○　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注

機器状態の表示条件については、「(8)　機器状態の種類と表示条件」を参照してください。

注※1

オフライン管理のコンピュータの機器情報が初めて取得された場合、機器状態は「停止中」になります。2回目以降に取得した場合は、以前の機器状態が維持されます。

注※2

機器と通信できない場合、機器状態は「停止中」になります。

注※3

次の機器の電源がOFFの場合、およびオフライン管理の場合、機器状態は「警告」と表示されます。機器状態が「停止中」と表示されることはありません。

中継システム

ネットワークモニタを有効化したエージェント導入済みのコンピュータ

注※4

ネットワークモニタを有効化したエージェント導入済みのコンピュータで、JP1_ITDM2_Network Monitorのサービスが停止している場合、機器状態は「警告」と表示されます。

注※5

機器がプリンタで、トナーまたは用紙が少なくなった場合、機器状態は「警告」と表示されます。

注※6

機器がプリンタで、トナー切れまたは用紙切れになった場合、機器状態は「障害」と表示されます。

管理形態

アイコン

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

MDM

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

オンライン管理　

機器をオンライン管理している状態です。

　○　

　−　

　−　

　−　

　−　

　−　

オフライン管理　

機器をオフライン管理している状態です。

　○　

　−　

　−　

　−　

　−　

　−　

エージェント未導入　

エージェントが導入されていない状態です。

　−　

　○　

　○　

　○　

　○　

　○　

（凡例）○：収集できる　−：対象外

ホスト識別子

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

MDM

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

ホスト識別子

ホスト識別子を表示します。

　○　

　○　

　○　

　○　

　○　

　○　

（凡例）○：収集できる

(3)　システム情報として収集できる情報

システム情報として収集できる情報について説明します。システム情報では、次に示す情報を収集できます。

機器種別

コンピュータ情報

ユーザー情報

OS情報

ネットワーク情報

プリンタ情報

なお、SNMP認証の場合は、収集できる機器情報はコンピュータにインストールされているSNMPエージェントに依存します。そのため、一部の機器情報が収集できないことがあります。

機器種別

機器種別

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

PC

取得したOS種別が次の場合に設定されます。

Windows 8.1

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

Windows XP

Windows 2000

Windows OS エディション不明

Windows OS 種別不明

Mac OS

OS不明

○　

○　

○　

×　

○　

×　

サーバ

取得したOS種別が次の場合に設定されます。

Windows 2000 Server

Windows 2000 Advanced Server

Windows Server 2003

Windows Server 2008

Windows Server 2012

UNIX

Linux

○　

○　

○　

×　

○　

×　

ストレージ

管理者が入力する場合だけ設定できます。

×　

×　

×　

×　

×　

×　

ネットワーク装置

ネットワークプリンタ以外のネットワーク装置の場合に、自動で収集できます。

×　

×　

○　

×　

×　

×　

プリンタ

ネットワークプリンタの場合に、自動で収集できます。

×　

×　

○　

×　

×　

×　

スマートデバイス

MDMシステムから情報を取得した場合に設定されます。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

周辺装置

管理者が入力する場合だけ設定できます。

×　

×　

×　

×　

×　

×　

USBデバイス

次の場合に設定されます。

管理者が入力した場合

［USB デバイスの登録］ダイアログから登録した場合

×　

×　

×　

×　

×　

×　

ディスプレイ

管理者が入力する場合だけ設定できます。

×　

×　

×　

×　

×　

×　

その他

管理者が入力する場合だけ設定できます。

×　

×　

×　

×　

×　

×　

管理者が追加した機器種別

管理者が入力する場合だけ設定できます。

×　

×　

×　

×　

×　

×　

不明な機器

機器種別が取得できなかった場合に設定されます。

×　

×　

×　

○　

×　

×　

（凡例）○：自動で収集できる　×：自動で収集できない

コンピュータ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

コンピュータ情報

コンピュータ名（説明）

コンピュータ名

マイコンピュータのプロパティの［コンピュータ名］パネルから［変更］ボタンをクリックして表示される［コンピュータ名の変更］ダイアログで設定する［コンピュータ名］です。

SNMP認証の場合は、取得したホスト名です。

スマートデバイスの場合は、MDMシステムでスマートデバイスを識別するために表示しているユーザー名、契約電話番号、およびモデル名です。

コンピュータの説明

マイコンピュータのプロパティの［コンピュータ名］パネルで設定する［コンピュータの説明］です。

SNMP認証の場合は、機器に関する説明と機器の開発会社固有のオブジェクトIDです。

スマートデバイスの場合は取得できません。

○　

○　

○　

×　

○　

○　

ホスト名

物理的な完全修飾ドメイン名です。

ただし、次の場合はドメインが付かないホスト名またはNetBIOS名が収集されます。

ドメインに参加していない、またはドメインへの参加が確認できない場合

SNMP探索でホスト名を取得した場合

スマートデバイスの場合は、MDMシステムでスマートデバイスを識別するために表示しているユーザー名、契約電話番号、およびモデル名が収集されます。

○　

○　

○　

×　

○　

○　

モデル（メーカー）

コンピュータの製造元で付与されたコンピュータのモデル名、およびコンピュータの製造元です。

○　

○　

×　

×　

×　

○　

UUID

コンピュータのユニバーサルユニーク識別子（UUID）です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

シリアルナンバー

コンピュータのシリアル番号（BIOS情報）です。

○　

○　

×　

×　

×　

○　

CPU

CPUの名称です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

メモリ

コンピュータに搭載されている物理メモリの合計容量です。

○　

○　

○　

×　

×　

○　

空き容量

ハードディスク（論理ドライブの種類がローカルディスク）の空き容量です。

ローカルディスクの空き容量の合計値が9,223,372,036,854,775,807バイトを超える場合は、9,223,372,036,854,775,807バイトと表示されます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

システムドライブ

システムドライブ

論理ドライブの合計台数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

各システムドライブ（種類/空き容量/容量/ファイルシステム）

システムドライブが複数ある場合は、次の情報をそれぞれ収集できます。

種類

ハードディスク、CD/DVDドライブ、リムーバブルディスクなどのドライブの種別です。

空き容量※1

ドライブの空き容量です。

容量※1

ドライブの容量です。

ファイルシステム※1

FAT32、NTFSなどのファイルシステムの名称です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

ディスク名（容量/インターフェース）※2

ディスク名

ハードディスクのモデル名です。

容量　

ハードディスク全体の容量です。

インターフェース　

IDE、SCSIなどのハードディスクのインターフェース名です。

○　

○　

○　※3

×　

×　

○　※4

BIOS情報

BIOS情報

BIOSの名称です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

メーカー

BIOSのメーカーです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

シリアルナンバー

BIOSのシリアルナンバーです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

バージョン（BIOS/SMBIOS）

BIOS　

BIOSのバージョンです。

SMBIOS　

SMBIOSのバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

リリース日

BIOSのリリース日です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

AMTファームウェアバージョン

AMTファームウェアのバージョンです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

電源管理

モニタの電源を切る（AC/DC）※5、※6

モニタ電源が切れるまでの時間です。

AC　

交流電源です。

DC　

直流電源（バッテリー電源）です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

システムスタンバイ（AC/DC）※5

システムスタンバイまでの時間です。

AC　

交流電源です。

DC　

直流電源（バッテリー電源）です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

システム休止状態（AC/DC）※5

システムが休止状態に入るまでの時間です。

AC　

交流電源です。

DC　

直流電源（バッテリー電源）です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

ハードディスクの電源を切る（AC/DC）※4、※5

ハードディスクの電源が切れるまでの時間です。

AC　

交流電源です。

DC　

直流電源（バッテリー電源）です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

プロセッサ調整（AC/DC）※5、※6

プロセッサの電力設定です。

AC　

交流電源です。

DC　

直流電源（バッテリー電源）です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※1　Windows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、およびWindows Server 2008 R2の場合で、BitLockerドライブ暗号化にロックが掛かっているときは、情報を取得できません。

注※2　Windows Server 2012の場合で、記憶域サービスで仮想ディスクを構成しているときは、物理ディスクとして仮想ディスクの情報が取得されます。

注※3　「ディスク名」および「容量」だけを収集できます。

注※4　「容量」だけ収集できます。

注※5　Windows Server 2003、およびWindows XPの場合で、Administrator権限を持たないユーザーがログオンしているときは、直前にログオンしたAdministrator権限を持つユーザーの電源設定情報が収集されます。

注※6　これらの機能を利用できない場合、正しい情報を収集できないことがあります。

ユーザー情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

最終ログオンユーザーのユーザー名（アカウント名）

最後にログオンしたユーザーのユーザー名、および最後にログオンしたユーザーのドメイン名（またはコンピュータ名）付きアカウント名です。

○　※

○　※

×　

×　

×　

×　

説明

最後にログオンしたユーザーの説明です。

○　※

○　※

×　

×　

×　

×　

ロケール/タイムゾーン

ロケール　

最後にログオンしたユーザーのロケールです。

タイムゾーン　

最後にログオンしたユーザーのタイムゾーンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※　最後にログオンしたユーザーのフルネーム、およびユーザーの説明は、ドメインユーザーの場合は収集できません。

OS情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

OSサービスパック（OSの言語）

OSに適用されているサービスパックおよびOSの言語です。日本語版Windows、または英語版Windowsなどの情報です。ロケール設定ではありません。

○　

○　

×　

×　

○　※

×　

シリアルナンバー

OSのシリアル番号です。OSインストール時に要求されるライセンスキーではありません。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

所有者（会社名）

所有者　

OSインストール時にユーザーが入力した所有者名です。

会社名　

OSインストール時にユーザーが入力した会社名です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

OS最終起動日時

OSの最終起動日時です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

Windowsディレクトリ

OSがインストールされているディレクトリです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

Windows Installerバージョン

Windows Installerのバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

Windows Updateエージェントバージョン

Windows Updateエージェントのバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

IEバージョン（サービスパック）

IEバージョン　

Internet Explorerのバージョンです。

IEサービスパック　

Internet Explorerのサービスパックのバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※　OSサービスパックの情報だけ収集できます。

ネットワーク情報

項目

説明

エージェント導入済み※1

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

IPアドレス/サブネットマスク

IPアドレスおよびサブネットマスクです。

○　

○　

○　

○　※2、※3

○　

×　

ネットワークアダプタ

ネットワークアダプタの名称です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

MACアドレス

MACアドレスです。

○　

○　

○　

○　※3、※4

○　

○　

デフォルトゲートウェイ

デフォルトゲートウェイです。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

WINSサーバアドレス（プライマリ/セカンダリ）

プライマリ　

プライマリWINSサーバのアドレスです。

セカンダリ　

セカンダリWINSサーバのアドレスです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

DNSアドレス

DNSサーバのアドレスです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

DHCP

DHCPの有効/無効の設定状態です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

DHCPサーバアドレス

DHCPサーバのアドレスです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

リース取得日時/期限日時

DHCPリース取得日時、およびDHCPリース期限日時です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

ドメイン（ワークグループ）/ロール

ドメイン　

所属しているドメイン/ワークグループの名称です。

ドメインロール　

プライマリドメインコントローラ、メンバワークステーションなど、OSのドメインでの役割です。

○　

○　

○　※5

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※1　NICがないオフライン管理のコンピュータの場合は収集できません。

注※2　「IPアドレス」だけ収集できます。

注※3　収集した情報は、機器画面の［機器情報］画面−［システム情報］タブには表示されません。機器一覧をエクスポートすると、収集した情報を確認できます。

注※4　ARPの場合だけ収集できます。

注※5　「ドメイン」だけ収集できます。

プリンタ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

印刷方式（方式/色数）

プリンタの印刷方式です。

×　

×　

○　

×　

×　

×　

消耗品（種別/説明/状態）

インクなどの消耗品の種別と残量の情報です。

×　

×　

○　

×　

×　

×　

給紙トレイ（種別/名前/状態）

給紙装置の種別と用紙の残量です。

×　

×　

○　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

スマートデバイス情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

IMEI

移動体通信機器に付与されている識別番号です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

UDID

Apple社製のスマートデバイスに付与されている識別子です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

ICCID

Apple社製のスマートデバイスのSIM カードに付与されている番号です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

IMSI

移動体通信機器の加入者に付与されている識別番号（スマートデバイスのSIM カードに付与 されている番号）です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

契約電話番号

契約しているスマートデバイスの電話番号です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

メールアドレス

契約しているスマートデバイスのメールアドレスです。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

キャリア

スマートデバイスの通信サービスを提供する会社です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

パスコードの設定状況

パスコードの設定の有無です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

内蔵ストレージ（空き容量）

内蔵ストレージ

スマートデバイスに内蔵されたハードディスクの容量です。

空き容量　

スマートデバイスに内蔵されたハードディスクの空き容量です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

外部ストレージ（空き容量）

外部ストレージ

スマートデバイスに格納されたメディア（SDカードなど）の容量です。

空き容量　

スマートデバイスに格納されたメディア（SDカードなど）の空き容量です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

RAM（空き容量）

RAM

スマートデバイスのメモリの容量です。

空き容量　

スマートデバイスのメモリの空き容量です。

×　

×　

×　

×　

×　

○　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

(4)　ハードウェア情報

ハードウェア情報として収集できる情報について説明します。ハードウェア情報では、次に示す情報を収集できます。

CPU情報

メモリ情報

ハードディスク情報

CD-ROMドライブ情報

リムーバブルドライブ情報

プリンタ情報

ビデオコントローラ情報

サウンドカード情報

ネットワークアダプタ情報

モニタ情報

キーボード情報

マウス情報

なお、SNMP認証の場合は、収集できる機器情報はコンピュータにインストールされているSNMPエージェントに依存します。そのため、一部の機器情報が収集できないことがあります。

CPU情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

CPU情報

プロセッサの個数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

プロセッサ

プロセッサの名称です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

メモリ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

メモリ情報

コンピュータに搭載されている物理メモリの総容量です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

容量

コンピュータに搭載されている物理メモリの容量です。

○　

○　

×　

×　

×　

○　

各スロット

メモリスロットに挿入されている物理メモリの容量です。メモリスロットが複数ある場合は、それぞれ収集できます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

仮想メモリ容量※

仮想メモリの全容量です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※　仮想メモリ容量は、「使用可能物理メモリ」＋「ページファイルの合計」で計算されます。ただし、コンピュータのOSがWindows Server 2003（サービスパックなし）、またはWindows XPの場合、システム情報の仮想メモリ容量には「ページファイルの合計」だけが表示されます。

ハードディスク情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

ハードディスク情報

ハードディスクの台数です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

各ディスク名（容量/インターフェース）※3

ハードディスクが複数ある場合は、次の情報をそれぞれ収集できます。

ハードディスクのモデル　

ハードディスクのモデル名です。

容量　

ハードディスクの容量です。パーティションとは関係なく、全体の容量です。

インターフェース　

IDE、SCSIなどのハードディスクのインターフェースです。

○　

○　

○　※1

×　

×　

○　※2

各ドライブ（空き容量/容量/ファイルシステム）

各ハードディスクにドライブが複数ある場合は、次の情報をそれぞれ収集できます。

空き容量　

ドライブの空き容量です。

容量　

ドライブの容量です。

ファイルシステム　

ファイルシステム名です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注　ネットワークドライブのドライブ情報は収集できません。

注※1　「インターフェース」は収集できません。

注※2　「容量」だけ収集できます。

注※3　Windows Server 2012の場合で、記憶域サービスで仮想ディスクを構成しているときは、物理ディスクとして仮想ディスクの情報が取得されます。

CD-ROMドライブ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

CD-ROMドライブ情報

CD/DVDドライブの台数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

各CD-ROMドライブ

CD/DVDドライブのモデル名です。ドライブが複数ある場合は、それぞれ収集できます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

リムーバブルドライブ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

リムーバブルドライブ情報

リムーバブルドライブの台数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

プリンタ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

プリンタ情報

コンピュータに設定されているプリンタの台数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

プリンタ名（種別）

プリンタが複数設定されている場合は、次の情報をそれぞれ収集できます。

プリンタ名　

プリンタの名称です。

種別　

プリンタの種別です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

ドライバ

プリンタドライバです。プリンタが複数設定されている場合は、それぞれ収集できます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

共有名

プリンタ共有名です。プリンタが複数設定されている場合は、それぞれ収集できます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

プリンタサーバ名（ポート）

プリンタが複数設定されている場合は、次の情報をそれぞれ収集できます。

プリンタサーバ名　

プリンタサーバ名です。

ポート　

プリンタポートです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

ビデオコントローラ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

ビデオコントローラ情報

ビデオドライバの個数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

ビデオチップ

ビデオチップの名称です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

VRAM容量

ビデオカードのVRAM容量です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

ビデオドライバ

ビデオドライバの名称です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

サウンドカード情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

サウンドカード情報

サウンドカードドライバの個数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

製品名（メーカー）

サウンドカードの名称、およびサウンドカードのメーカーです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

ネットワークアダプタ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

ネットワークアダプタ情報

ネットワークアダプタの個数です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

ネットワークアダプタ

ネットワークアダプタの名称です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

モニタ情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

モニタ情報

モニタの個数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

モニタ

モニタの名称です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

キーボード情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

キーボード情報

キーボードの個数です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

キーボード

キーボードの名称です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

マウス情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

マウス情報

マウスの個数です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

マウス

マウスの名称です。

○　

○　

○　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

(5)　インストールソフトウェア情報

インストールソフトウェア情報として収集できる情報について説明します。インストールソフトウェア情報では、次に示すソフトウェアの情報を収集できます。

［プログラムと機能］に登録されているソフトウェア　

Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］に登録されているソフトウェアの情報です。

注意事項

次に示す両方の条件を満たす場合は、該当するソフトウェアをアンインストールしたあとで、ユーザーアカウントを削除してください。アンインストールする前にユーザーアカウントを削除すると、該当するソフトウェアの情報は削除されないまま、JP1/IT Desktop Management 2のインストールソフトウェア情報として残ります。

・Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］だけに表示されるソフトウェアを、利用者のコンピュータにインストールしている

・上記条件に該当するソフトウェアをインストールしているユーザーアカウントを削除したい

［ソフトウェア検索条件の設定］に登録したソフトウェア　

Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］に登録されていないソフトウェアの情報です。設定画面−［ソフトウェア検索条件の設定］画面に登録した条件で、コンピュータ上から実行ファイル（exeファイルなど）を検索して情報を収集できます。

インストールされているOS　

コンピュータにインストールされているOSの情報です。

ソフトウェア検索条件の詳細については、「(11)　情報を収集したいソフトウェアの検索条件の定義」を参照してください。

なお、SNMP認証の場合は、収集できる機器情報はコンピュータにインストールされているSNMPエージェントに依存します。そのため、一部の機器情報が収集できないことがあります。

注意事項

Modern UIアプリをソフトウェア情報として管理することはできません。

［プログラムと機能］に登録されているソフトウェア

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

ソフトウェア名

インストールされたソフトウェアの名称です。更新プログラムがグルーピングされている場合は、更新プログラムグループ名が表示されます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

バージョン

インストールされたソフトウェアのバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

メーカー

インストールされたソフトウェアのメーカーです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

サポート情報（URL）

インストールされたソフトウェアのサポートのページです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

購入形態

インストールされたソフトウェアの、購入時の形態です。ボリュームライセンス版か製品版かのどちらかが表示されます。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

プロダクトID

インストールされたソフトウェアの、Microsoft Office製品のプロダクトIDです。

機器画面の［ソフトウェア一覧］画面では、購入形態がボリュームライセンス版の場合だけに表示されます。また、［ソフトウェア一覧］画面では、プロダクトIDの下5けたがアスタリスクで表示されます。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

GUID

インストールされたソフトウェアのグローバル一意識別子（GUID）です。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

ソフトウェア種別

インストールされたソフトウェアの、SAMAC辞書の情報を基に分類された種別です。SAMAC辞書の情報をオフライン更新した場合に、有償ソフトウェア、フリーウェアなどの情報が表示されます。

　○　

○　

×　

×　

×　

×　

インストール日付

ソフトウェアがインストールされた日付です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

インストールフォルダ

ソフトウェアのインストールパスです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　△：一部のソフトウェアだけ収集できる　×：収集できない

△の項目については、次に示すMicrosoft Office製品の場合だけ収集できます。

製品名

エディション

Microsoft Office

Microsoft Office Enterprise 2007※1

Microsoft Office Home and Business 2010※2

Microsoft Office Personal Edition 2003※2

Microsoft Office Professional Edition 2003※2

Microsoft Office Professional Enterprise Edition 2003※1

Microsoft Office Professional 2007

Microsoft Office Professional 2010※2

Microsoft Office Professional Plus 2007※1

Microsoft Office Professional Plus 2010※1

Microsoft Office Professional Plus 2013※1、※3

Microsoft Office Standard Edition 2003

Microsoft Office Standard 2007

Microsoft Office Standard 2010※1

Microsoft Office Standard 2013※1、※3

Microsoft Office Ultimate 2007※2

Microsoft Lync

Microsoft Lync 2010※1

Microsoft Lync 2013※1、※3

Microsoft Office Access

Microsoft Office Access 2003※4

Microsoft Office Access 2007

Microsoft Access 2010

Microsoft Access 2013※1、※3

Microsoft Office Excel

Microsoft Office Excel 2003※4

Microsoft Office Excel 2007

Microsoft Excel 2010

Microsoft Excel 2013※1、※3

Microsoft Office FrontPage

Microsoft Office FrontPage 2003

Microsoft Office Groove

Microsoft Office Groove 2007

Microsoft Office InfoPath

Microsoft Office InfoPath 2007

Microsoft InfoPath 2010

Microsoft InfoPath 2013※1、※3

Microsoft Office InterConnect

Microsoft Office InterConnect 2007

Microsoft Office OneNote

Microsoft Office OneNote 2007

Microsoft OneNote 2010

Microsoft OneNote 2013※1、※3

Microsoft Office Outlook

Microsoft Office Outlook 2003※4

Microsoft Office Outlook 2007

Microsoft Outlook 2010

Microsoft Outlook 2013※1、※3

Microsoft Office PowerPoint

Microsoft Office PowerPoint 2003※4

Microsoft Office PowerPoint 2007

Microsoft PowerPoint 2010

Microsoft PowerPoint 2013※1、※3

Microsoft Office Project

Microsoft Office Project Professional 2003

Microsoft Office Project Professional 2007

Microsoft Project Professional 2010

Microsoft Project Professional 2013※1、※3

Microsoft Office Project Standard 2003

Microsoft Office Project Standard 2007

Microsoft Project Standard 2010

Microsoft Project Standard 2013※1、※3

Microsoft Office Publisher

Microsoft Office Publisher 2003

Microsoft Office Publisher 2007

Microsoft Publisher 2010

Microsoft Publisher 2013※1、※3

Microsoft Office SharePoint Workspace

Microsoft SharePoint Workspace 2010

Microsoft Office Visio

Microsoft Office Visio 2003 Professional

Microsoft Office Visio 2003 Standard

Microsoft Office Visio 2007 Professional

Microsoft Office Visio 2007 Standard

Microsoft Visio 2010 Premium

Microsoft Visio 2010 Professional

Microsoft Visio 2010 Standard

Microsoft Visio Professional 2013※1、※3

Microsoft Visio Standard 2013※1、※3

Microsoft Office Word

Microsoft Office Word 2003※2、※4

Microsoft Office Word 2007

Microsoft Word 2010

Microsoft Word 2013※1、※3

注※1　購入形態がボリュームライセンス版の場合だけ収集できます。

注※2　購入形態が製品版の場合だけ収集できます。

注※3　プロダクトIDは収集できません。

注※4　購入形態は収集できません。

［ソフトウェア検索条件の設定］に登録したソフトウェア

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

ソフトウェア名

インストールされたソフトウェアの名称です。更新プログラムがグルーピングされている場合は、更新プログラムグループ名が表示されます。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

バージョン

インストールされたソフトウェアのバージョンです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

メーカー

インストールされたソフトウェアのメーカーです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

インストール日付

ソフトウェアがインストールされた日付です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

インストールフォルダ

ソフトウェアのインストールパスです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

インストールされているOS

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

ソフトウェア名

インストールされたソフトウェアの名称です。

○　

○　

×　　

×　

×　

×　

バージョン

インストールされたソフトウェアのバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

メーカー

インストールされたソフトウェアのメーカーです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

インストール日付

ソフトウェアがインストールされた日付です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

インストールフォルダ

ソフトウェアのインストールパスです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

(6)　セキュリティ情報

セキュリティ情報として収集できる情報について説明します。セキュリティ情報では、次に示す情報を収集できます。

更新プログラム情報

ウィルス対策製品情報

サービスのセキュリティ設定情報

OSのセキュリティ設定情報

秘文情報

なお、SNMP認証の場合は、収集できる機器情報はコンピュータにインストールされているSNMPエージェントに依存します。そのため、一部の機器情報が収集できないことがあります。

更新プログラム情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

Windows 自動更新※1

Windows自動更新の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

適用済みの更新プログラム

適用済み更新プログラムの個数です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

文書番号（適用日付）※2

適用済み更新プログラムの名称、および更新プログラムを適用した日付です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※1　OSの「Workstation」サービスが起動している場合に収集されます。

注※2　適用日付の情報を取得できなかった場合は、「-」が表示されます。

ウィルス対策製品情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

製品名

ウィルス対策製品の名称です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

バージョン

ウィルス対策製品のバージョンです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

インストール日付

ウィルス対策製品のインストール日付です。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

エンジンバージョン

ウィルス対策製品の検索エンジンのバージョンです。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

ウィルス定義ファイルのバージョン

ウィルス対策製品が使用している定義ファイルのバージョン（日付）です。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

自動保護（常駐設定）

ウィルス対策製品の自動保護（常駐/非常駐）の設定です。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

ウィルススキャン最終完了日時

最近のウィルススキャンが完了した日時です。

△　

△　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　△：一部の製品では収集できない　×：収集できない

収集できるウィルス対策製品情報については、「(14)　サポートするウィルス対策製品」を参照してください。

サービスのセキュリティ設定情報

項目

説明

エージェント導入済み※

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

サービスのセキュリティ設定情報

セキュリティポリシーで禁止されているWindowsサービスのうち、稼働しているサービスの表示名です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注　OSの「Workstation」サービスが起動している場合に収集されます。

注※　オンライン管理の場合だけ収集できます。

OSのセキュリティ設定情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

アカウント情報

アカウント名

Windowsのローカルアカウント名称です。アカウント名ごとに、アカウント情報が取得されます。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

パスワード更新からの経過日数

パスワードを更新してからの経過日数です。

なお、無効および期限切れのアカウントについては、パスワードの経過日数は取得されません。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

パスワードの安全性※1

パスワードの安全性の高さです。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

無期限パスワード

無期限パスワードの設定の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

パワーオンパスワード

パワーオンパスワードの設定の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

Guestアカウント

Guestアカウントの設定の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

自動ログオン

Windows自動ログオンの設定の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

共有フォルダ

共有フォルダの有無です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

管理共有

管理共有の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

DCOM

DCOMの有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

匿名接続

匿名接続での情報取得の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

スクリーンセーバー情報

アカウント名

Windowsのローカルアカウント名称です。アカウント名ごとに、スクリーンセーバー情報が取得されます。

○　

○　※2

×　

×　

×　

×　

スクリーンセーバー

スクリーンセーバーの設定の有効/無効の情報です。

○　

○　※2

×　

×　

×　

×　

パスワードによる保護

スクリーンセーバーのパスワードによる保護の有効/無効の情報です。

○　

○　※2

×　

×　

×　

×　

起動待ち時間

スクリーンセーバーが起動するまでの待ち時間です。

○　

○　※2

×　

×　

×　

×　

Windowsファイアウォール

Windowsファイアウォールの設定の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

リモートデスクトップ

リモートデスクトップ設定の有効/無効の情報です。

○　

○　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注　OSの「Workstation」サービスが起動している場合に収集されます。

注※1　次のどれかの条件に該当するパスワードである場合、パスワードの安全性が「低い」と判定されます。

空白の場合

ユーザーアカウント名と完全一致の場合

ユーザーアカウント名と同じ文字列を、小文字だけ、大文字だけ、または先頭だけ大文字で表現したパスワードの場合

コンピュータ名と同じ文字列を、小文字だけ、大文字だけ、または先頭だけ大文字で表現したパスワードの場合

「password」、「PASSWORD」、または「Password」の場合

「admin」、「ADMIN」、または「Admin」の場合

「administrator」、「ADMINISTRATOR」、または「Administrator」の場合

また、無効、期限切れ、またはロック状態のユーザーアカウントについては、パスワードの安全性は判定されません。ユーザーアカウントのパスワードの安全性が低い場合、セキュリティ状況が判定されるとパスワードの最終更新日時が変更されます。ただし、パスワードは変更されません。

注※2　管理共有による機器情報の収集時にWindowsにログオンしているユーザーの情報だけを取得します。

秘文情報

項目

説明

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

製品名

インストールされている製品の正式名称です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

バージョン

インストールされている製品のバージョンです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

パッチバージョン

インストールされている製品のパッチ情報です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

ログインユーザーID

最後に秘文製品にログインしたユーザーのユーザーIDです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

ログイン日時

最後に秘文製品にログインした日時です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

ログアウト日時

最後に秘文製品からログアウトした日時です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

ドライブ

ローカルドライブです。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

暗号化状態

ドライブの暗号化の状態です。

○　

×　

×　

×　

×　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注　エージェント導入済みのコンピュータにインストールされている秘文のバージョンが09-00以降の場合に、収集できます。

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

項目

説明

入力方法/データ型（デフォルト）

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

MDM

部署

コンピュータの利用者の部署です。

管理者による入力/階層型

○　

×　

×　

×　

○　

×　

設置場所

コンピュータの設置場所です。

管理者による入力/階層型

○　

×　

○　※

×　

○　

×　

利用者名

コンピュータの利用者の氏名です。

管理者による入力/テキスト型

○　

×　

×　

×　

○　

×　

アカウント

コンピュータの利用者のアカウント名です。

管理者による入力/テキスト型

○　

×　

×　

×　

○　

×　

メールアドレス

コンピュータの利用者のメールアドレスです。

管理者による入力/テキスト型

○　

×　

×　

×　

○　

×　

電話番号

コンピュータの利用者の電話番号です。

管理者による入力/テキスト型

○　

×　

×　

×　

○　

×　

（凡例）○：収集できる　×：収集できない

注※　SNMPエージェントに設置場所の情報が設定されている場合に収集されます。

(8)　機器状態の種類と表示条件

機器状態

表示条件

稼働中

現在時刻が最終確認日時からポーリング間隔＋10分以内。

停止中

次のような場合に表示される。

現在時刻が最終確認日時からポーリング間隔＋10分を超過している。

オフライン管理のコンピュータの機器情報を、初めて取得した。※

警告

次のような場合に表示される。

ネットワークモニタを有効化したエージェントで、現在時刻が最終確認日時からポーリング間隔＋10分を超過している。

オフライン管理しているネットワークモニタを有効化したコンピュータの機器情報を、初めて取得した。※

エージェントレスのコンピュータの場合に認証ができていない。

機器種別が「プリンタ」の場合に、SNMPによって警告状態であると判別された。（例）トナーの残量が少ない。

障害

機器種別が「プリンタ」の場合に、SNMPによって利用できない状態であると判別された。（例）用紙切れ。

不明

機器の状態に関する情報を収集できない。

注

ネットワークモニタエージェントをインストールしているエージェントのように、機器状態が複数検知されるコンピュータでは、操作画面に表示される機器状態は次の流れで決まります。

重要度が最も高い機器状態が表示される（重要度：障害＞警告＞停止中＞稼働中＞不明）。

機器状態の重要度が同じになる場合は、システム構成要素の重要度が最も高い機器状態が表示される（重要度：エージェント＞ネットワークモニタエージェント）。

注※

2回目以降に取得したときは、それまでに表示されていた機器状態が維持されます。

(9)　機器情報の収集タイミング

オンライン管理用のエージェントからは、エージェント設定に設定されている監視間隔に従って定期的に機器情報が収集されます。オンライン管理用のエージェントで機器情報の更新が検知された場合は、機器情報が管理用サーバに通知されます。更新がなかった場合は通知されません。

管理用サーバに通知される機器情報を次に示します。

検知項目

通知情報

監視間隔

ホスト識別子

すべての機器情報※1

監視間隔（セキュリティ項目以外）（分）

接続する管理用サーバ

すべての機器情報※2

監視間隔（セキュリティ項目以外）（分）

システム情報

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目以外）（分）※3

ハードウェア情報

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目以外）（分）

インストールソフトウェア情報

検知した項目の追加、削除、変更情報

監視間隔（セキュリティ項目）（分）※4

セキュリティ情報

Windows自動更新

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目）（分）

ウィルス対策製品情報

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目）（分）

サービスのセキュリティ設定情報

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目）（分）

OSのセキュリティ設定情報

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目）（分）

秘文情報

検知した項目の全情報

監視間隔（セキュリティ項目以外）（分）

共通管理項目

利用者入力

検知した項目のすべての機器情報

利用者の入力が完了したとき

追加管理項目

注※1　ホスト識別子が変更された場合、エージェントがインストールされている機器が変更されたと判断し、すべての情報が通知されます。

注※2　接続する管理用サーバが変更された場合、変更後の管理用サーバにすべての情報が通知されます。なお、変更前の管理用サーバからの指示は引き継ぎます。

注※3　「コンピュータ情報」の「システムドライブ」の「空き容量」は、24時間に1回の頻度で変更を検知します。

注※4　ソフトウェア検索で発見されたインストールソフトウェア情報は、24時間に1回の頻度で変更を検知します。

(10)　ソフトウェア情報の取得

管理対象のコンピュータからソフトウェア情報を取得できます。ソフトウェア情報は、機器情報と同時に収集され、機器画面の［ソフトウェア情報］画面でソフトウェア名とバージョンごとに確認できます。

ポイント

管理対象のコンピュータにソフトウェアが追加されると、イベントが出力されます。イベントをメール通知するように設定しておくと、管理対象のコンピュータにソフトウェアが追加されたことをメールで確認できます。

また、管理対象のコンピュータに、JP1/IT Desktop Management 2に登録されていないソフトウェアが追加された場合は、ホーム画面の［通知事項］パネルでも、ソフトウェアが新たに発見されたことを確認できます。新たに発見されたソフトウェアの一覧は、機器画面の［サマリ］−［ダッシュボード］画面に表示される［新規発見ソフトウェア］パネルで確認できます。なお、［新規発見ソフトウェア］パネルは、画面上部の［表示］メニュー−［パネルのレイアウト設定］から、ホーム画面に表示できるように設定できます。

ソフトウェア情報には次の3種類があります。それぞれのソフトウェア情報で収集できる項目については、「(5)　インストールソフトウェア情報」を参照してください。

［プログラムと機能］に登録されているソフトウェア　

Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］に登録されているソフトウェアの情報です。エージェント導入済みのコンピュータ、またはエージェントレスで管理共有の認証ができているコンピュータの場合に収集されます。

［ソフトウェア検索条件の設定］に登録したソフトウェア　

Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］に登録されていないソフトウェアの情報です。設定画面−［ソフトウェア検索条件の設定］画面に登録した条件で、コンピュータ上から実行ファイル（exeファイルなど）を検索して情報を収集できます。エージェント導入済みのコンピュータからだけ収集できます。

なお、ソフトウェアの検索は、コンピュータの起動時および起動から24時間ごとに実行されます。 コンピュータのすべてのローカルドライブからソフトウェアが検索され、ソフトウェア検索条件と一致するソフトウェアを発見した場合に情報が取得されます。

インストールされているOSの情報　

対象のコンピュータにインストールされているOSの情報です。エージェント導入済みのコンピュータ、またはエージェントレスで管理共有の認証ができているコンピュータの場合に収集されます。

ソフトウェア検索条件の設定

ソフトウェアの検索条件には、検索対象の実行ファイル名を指定します。

Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］に同じソフトウェア名が存在する場合は、ソフトウェアの検索で取得されたソフトウェア情報は登録されません。

ソフトウェアの検索で、異なるフォルダに同じファイル名のソフトウェアを複数発見した場合は、それぞれのソフトウェア情報が取得されます（同じソフトウェア名のソフトウェア情報が複数登録されます）。それぞれのソフトウェア情報は、インストールパスで区別されます。

ソフトウェア検索条件を定義するには、設定画面から直接追加するか、ソフトウェア検索条件一覧をインポートします。定義したソフトウェア検索条件は、エージェント導入済みのすべてのコンピュータに適用されます。コンピュータごとに異なるソフトウェア検索条件を定義することはできません。ソフトウェア検索条件の設定方法については、「(11)　情報を収集したいソフトウェアの検索条件の定義」を参照してください。

インストール済みコンピュータの表示

管理対象のコンピュータからソフトウェア情報が収集されると、ソフトウェアをインストールしたコンピュータ（インストール済みコンピュータ）の一覧を確認できます。インストール済みコンピュータは、［ソフトウェア情報］画面の［インストール済みコンピュータ］タブで確認できます。

［インストール済みコンピュータ］タブで確認できる項目を次の表に示します。

項目

説明

ホスト名

ソフトウェアをインストールしている管理対象のコンピュータのホスト名です。

メーカー

ソフトウェアをインストールしている管理対象のコンピュータのメーカーです。

IPアドレス

ソフトウェアをインストールしている管理対象のコンピュータのIPアドレスです。

OS

ソフトウェアをインストールしている管理対象のコンピュータのOSです。

利用者名

ソフトウェアをインストールしている管理対象のコンピュータの利用者の氏名です。

登録日時

ソフトウェアをインストールしている管理対象のコンピュータが登録された日時です。

インストール日付

管理対象のコンピュータでソフトウェアがインストールされた日時です。

(11)　情報を収集したいソフトウェアの検索条件の定義

ソフトウェアライセンスの利用状況を把握したり、セキュリティポリシーで使用禁止ソフトウェアまたは使用必須ソフトウェアの導入状況を監視したり、コンピュータにインストールされているソフトウェアを把握したりするためには、管理対象のコンピュータからソフトウェア情報を収集する必要があります。

ソフトウェア情報の収集方法は、ソフトウェアの種類によって次のように異なります。

Windowsの［プログラムと機能］に登録されているソフトウェア

エージェント導入済みのコンピュータ、またはエージェントレスで管理共有の認証ができているコンピュータの場合に、ソフトウェア情報が自動的に収集されます。

Windowsの［プログラムと機能］に登録されていないソフトウェア

ソフトウェア検索条件を定義することで、エージェント導入済みのコンピュータだけからソフトウェア情報を収集できるようになります。

ソフトウェア検索条件を定義すると、指定した条件に基づいて、コンピュータ上のソフトウェアを検索します。ソフトウェアを発見できると、ソフトウェア情報が収集されます。なお、ソフトウェアの検索は、コンピュータの起動時および起動から24時間ごとに実行されます。

ソフトウェアの名称変更やバージョンアップに伴って、検索条件を変更する必要がある場合は、ソフトウェア検索条件を編集します。

複数のソフトウェア検索条件を編集する場合、ソフトウェア検索条件をエクスポートしたあとで、編集してからインポートすることで一括更新できます。

ソフトウェアの管理が不要になった場合に、不要なソフトウェア検索条件を削除できます。

(12)　利用者情報の取得

エージェント導入済みのコンピュータに利用者情報の入力画面を表示して、利用者が入力した利用者情報を取得できます。部署名や資産管理番号など、JP1/IT Desktop Management 2で自動的に収集できない情報を取得できるため、管理者が情報を入力する手間を軽減できます。

取得できる利用者情報には、次の2種類があります。

資産情報と機器情報の共通管理項目

　機器情報とハードウェア資産情報で共通で利用される情報です。

ハードウェア資産情報の追加管理項目

　ハードウェア資産情報に管理者が任意に追加した資産管理項目です。

設定画面では、利用者が利用者情報の入力を開始できる日時を指定できます。日時を指定すると、指定した日時を経過するまでは、利用者情報を入力できなくなります。利用者のコンピュータのローカルタイムが指定した日時になると、バルーンヒントが表示されて、利用者情報を入力できるようになります。バルーンヒントの表示設定は、エージェント設定の［利用者への通知設定］で選択できます。

また、オンライン管理用のエージェントを導入済みのコンピュータの場合、スケジュールを設定して定期的に利用者情報を取得することもできます。

(13)　レジストリ情報の取得

機器情報とハードウェア資産情報の共通項目、およびハードウェア資産情報の追加管理項目では、コンピュータのレジストリ情報を取得できます。レジストリ情報を取得することで、ユーザー固有の情報を管理したり、アプリケーションが独自に定義する情報を管理したりできます。なお、レジストリ情報は、エージェント導入済みのコンピュータからだけ取得できます。

レジストリ情報を取得するためには、設定画面の［資産管理項目の設定］画面で項目の入力方法を変更する必要があります。

レジストリ情報を取得するときは、レジストリのルートキーとパスを指定する必要があります。指定できるルートキーを次に示します。

HKEY_CURRENT_USER※

HKEY_LOCAL_MACHINE

HKEY_CLASSES_ROOT

HKEY_USERS

HKEY_CURRENT_CONFIG

注※　HKEY_CURRENT_USERのレジストリ値を指定した場合、コンソールセッションのユーザーの値が取得されます。

レジストリ値は、データ種別に応じて形式が変換されて取得されます。データの種別ごとのレジストリ値の取得方法を次の表に示します。

データ種別

取得方法

REG_SZ、REG_EXPAND_SZ

文字列がそのまま取得されます。

REG_MULTI_SZ

複数の文字列が「,」（コンマ）で連結され、文字列として取得されます。（例）xxx,yyy,zzz

REG_DWORD※1

数値が10進数の文字列として取得されます。

REG_BINARY、REG_QWORD※2

バイナリ値を1バイトずつ16進数の文字列に変換します。その文字列がスペースで連結され、文字列として取得されます。（例）xx yy zz

注※1　データ種別がREG_DWORD_BIG_ENDIAN の場合は取得されません。

注※2　コンピュータのOS がWindows Server 2003、またはWindows XPの場合は取得されません。

(14)　機器情報の更新

管理用サーバで管理される機器情報は、管理対象のコンピュータから収集された情報で更新されます。

機器情報は、取得方法によって更新の優先順位があります。例えば、エージェント導入済みのコンピュータは、エージェントによって取得された機器情報で更新されるため、SNMPによって取得された機器情報では更新されません。更新の優先順位を次に示します。

エージェントによって取得された機器情報※1

Windowsの管理共有によって取得された機器情報

SNMPによって取得された機器情報

Active Directoryによって取得された機器情報

MDM連携によって取得された機器情報

ARPによって取得された機器情報

ICMPによって取得された機器情報（存在確認だけ）

管理者によって入力された機器情報※2

注※1　オンライン管理のコンピュータから通知した、オフライン管理のコンピュータの機器情報も含みます。

注※2　機器情報の［機器種別］は、管理者による入力が最優先になります。

なお、機器情報が更新されるかどうかは、登録済みの機器情報と取得方法の組み合わせによって決定されます。登録済みの機器情報と取得方法による機器情報の更新の関係を次の表に示します。

機器情報の取得方法

登録済みの機器情報

管理者が入力

機器からの情報取得

未取得

管理者が入力

○　※1　

○　

○　

機器からの情報取得

情報取得

○　※2　

○　

○　

値なしで取得

×　

○　※3　

○　※3　

未取得または前回と同じ

×　

×　

×　

（凡例）○：機器情報が更新される　×：機器情報は更新されない

注※1　管理者が入力できる項目は、［ホスト名］、［IPアドレス］、［サブネットマスク］、［OS］、［機器種別］です。

注※2　［機器種別］は、管理者による入力が最優先になります。管理者が入力している場合は、機器から取得した情報では更新されません。

注※3　［ホスト名］が値なしの場合、ホスト識別子で機器情報が更新されます。

ポイント

複数のネットワーク情報を持っている機器から機器情報が収集された場合、複数の機器が機器情報の更新対象になることがあります。この場合、機器の台数を実態と合わせるために、収集された機器情報の最初のネットワーク情報と一致する機器だけが更新対象になります。そのほかのネットワーク情報と一致した機器は削除されます。このとき、削除された機器のエージェントの配信の配信日時および配信完了日時は、残っている機器情報に集約されます。

(15)　機器情報の更新時に取得される情報

定期的な機器の探索および手動で、機器情報を更新する場合に、取得される機器情報を次に示します。

機器種別

システム情報

ハードウェア情報

インストールソフトウェア情報

更新プログラム情報

ウィルス対策製品情報

サービスのセキュリティ設定情報

OSのセキュリティ設定情報

秘文情報

機器情報とハードウェア資産情報の共通管理項目の情報

追加管理項目の情報

(16)　機器情報の更新時に発生するイベント

特定の機器情報が更新される際に、機器情報の変更、追加、または削除があった場合、イベント画面に該当のイベントが発行されます。

イベント発行の対象を次の表に示します。

機器情報の項目

事象

イベント発行の契機

ハードウェア情報

メモリ情報の容量

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

ハードディスク

ハードディスク情報の次の項目が対象となります。

ディスク名

容量

インターフェース

追加

更新前のデータに、更新するデータと同じ（すべて一致する）ものが存在しないとき。

削除

更新するデータに、更新前のデータと同じ（すべて一致する）ものが存在しないとき。

インストールソフトウェア情報

ソフトウェア名

追加

更新前のデータに、更新するデータと同じ（すべて一致する）ものが存在しないとき。 ただし、更新プログラムは除きます。

削除

更新するデータに、更新前のデータと同じ（すべて一致する）ものが存在しないとき。 ただし、更新プログラムは除きます。

バージョン

変更

更新前と更新後で、同じ「ソフトウェア名」のデータが変化したとき。 ただし、更新プログラムは除きます。

セキュリティ情報

Windows自動更新

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

サービスのセキュリティ設定情報

追加

更新前のデータに、更新するデータが存在しないとき。

削除

更新するデータに、更新前のデータが存在しないとき。

OSのセキュリティ設定情報のアカウント名

追加

更新前のデータに、更新するデータが存在しないとき。

削除

更新するデータに、更新前のデータが存在しないとき。

OSのセキュリティ設定情報のアカウント名の次の項目が対象となります。

パスワード更新からの経過日数

パスワードの安全性

無期限パスワード

変更

更新前と更新後で、同じ「アカウント名」のどちらかデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報のパワーオンパスワード

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報のGuestアカウント

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報の自動ログオン

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報の共有フォルダ

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報の管理共有

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報のDCOM

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報の匿名接続

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報のスクリーンセーバー情報の次の項目が対象となります。

スクリーンセーバー

パスワードによる保護

起動待ち時間

変更

更新前と更新後でどちらかのデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報のWindowsファイアウォール

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

OSのセキュリティ設定情報のリモートデスクトップ

変更

更新前と更新後でデータが変化したとき。

(17)　機器の変更履歴の取得

組織内では、利用者が勝手にコンピュータにメモリを抜き差ししたり、ソフトウェアをインストール、アンインストールしたりするなど、コンピュータの構成を変更してしまう場合があります。このような変更の中に、メモリの盗難や組織内で許可していないソフトウェアのインストールなどがあったとしても、システム管理者は簡単には発見できません。

JP1/IT Desktop Management 2では、管理対象の機器の機器情報が変更された場合に、変更前と変更後の情報を変更履歴として取得できます。変更履歴では、変更された機器情報だけを確認できるため、組織内の問題のある変更を発見しやすくなります。定期的に変更履歴を確認して、変更履歴の中に不審な変更がないか判定してください。

なお、変更履歴を取得するためには、設定画面で変更履歴の取得設定をする必要があります。

変更履歴を取得する仕組み

機器情報の変更があった場合、変更後の機器情報がデータベースに保存されます。毎日0:00になると、変更前の機器情報と変更後の機器情報の比較が実行されて、1日分の変更履歴をまとめて取得します。

変更履歴の確認方法

取得した変更履歴の確認方法には、次の2種類があります。

操作画面に表示された変更履歴を確認する

機器画面の［変更履歴］画面では、直近の変更履歴を確認できます。［変更履歴］画面には、最大600,000件の変更履歴が表示されます。変更履歴の件数が600,000件を超えた場合は、最も古い情報が新しい情報に上書きされます。

CSVファイルに出力された保存用の変更履歴を確認する

CSVファイルに保存用の変更履歴を出力して、確認できます。保存用の変更履歴を出力しておけば、変更履歴が600,000件を超える場合も変更の内容を保持できます。なお、保存用の変更履歴を出力するには、セットアップでの出力設定が必要です。

注意事項

機器情報を削除した場合、機器画面の［変更履歴］画面には削除された機器のホスト名が表示されません。 削除した機器のホスト名を確認する必要がある場合は、CSVファイルに出力された保存用の変更履歴を確認してください。

変更履歴を取得して確認するまでの流れを、次の図に示します。

(18)　変更履歴を取得できる機器情報と変更と見なす条件

変更履歴を取得できる機器情報と、その機器情報の変更がJP1/IT Desktop Management 2によって検知される契機について次の表に示します。

変更履歴を取得できる機器情報

説明

変更と見なす条件

管理状態

管理状態の変更を取得します。管理状態には、発見、管理対象、除外対象の3種類があります。

次のとおり管理状態が変更されたときです。

発見から管理対象に変更されたとき

管理対象から除外対象に変更されたとき

除外対象から管理対象に変更されたとき

管理対象の機器情報が削除されたとき

管理種別

次に示す管理種別の変更を取得します。

エージェント管理

エージェントレス管理（認証成功）

エージェントレス管理（認証失敗）

MDM連携管理

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ホスト名※1

システム情報のコンピュータ情報として収集される、ホスト名の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

操作画面からホスト名を変更したとき

UUID（コンピュータ情報）

システム情報のコンピュータ情報として収集される、UUIDの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ただし、16進数のアルファベット（A〜Fおよびa〜f）の大文字・小文字だけが変わった場合は、変更と見なしません。

メモリ（コンピュータ情報）

システム情報のコンピュータ情報として収集される、メモリの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

外部ストレージ容量（スマートデバイス情報）

システム情報のスマートデバイス情報として収集される、外部ストレージ容量の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

IMSI（スマートデバイス情報）

システム情報のスマートデバイス情報として収集される、IMSIの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

IPアドレス（ネットワーク情報）※1、※2、※3

システム情報のネットワーク情報として収集される、IPアドレスの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

操作画面からIPアドレスを変更したとき

MACアドレス（ネットワーク情報）※2

システム情報のネットワーク情報として収集される、MACアドレスの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ただし、16進数のアルファベット（A〜Fおよびa〜f）の大文字・小文字だけが変わった場合は、変更とみなしません。

プロセッサ（CPU情報）※2

ハードウェア情報のCPU情報として収集される、プロセッサの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ディスク名（ハードディスク情報）※2

ハードウェア情報のハードディスク情報として収集される、ディスク名の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ハードディスクの容量（ハードディスク情報）※2

ハードウェア情報のハードディスク情報として収集される、ハードディスクの容量の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ドライブ名（CD-ROMドライブ情報）※2

ハードウェア情報のCD-ROMドライブ情報として収集される、ドライブ名の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ビデオチップ（ビデオコントローラ情報）※2

ハードウェア情報のビデオコントローラ情報として収集される、ビデオチップの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ビデオチップのVRAM容量（ビデオコントローラ情報）※2

ハードウェア情報のビデオコントローラ情報として収集される、ビデオチップのVRAM容量の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

ビデオドライバ（ビデオコントローラ情報）※2

ハードウェア情報のビデオコントローラ情報として収集される、ビデオドライバの変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

サウンドカードの製品名（サウンドカード情報）※2

ハードウェア情報のサウンドカード情報として収集される、サウンドカードの製品名の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

インストールソフトウェア情報

インストールソフトウェア情報のうち、次の項目の変更を取得します。

ソフトウェア名

バージョン

プロダクトID

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

部署（共通管理項目）

資産情報と機器情報の共通管理項目である、部署の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

操作画面から部署を変更したとき

CSVファイルによるインポートで、情報が変更されたとき

設置場所（共通管理項目）

資産情報と機器情報の共通管理項目である、設置場所の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

操作画面から設置場所を変更したとき

CSVファイルによるインポートで、情報が変更されたとき

利用者名（共通管理項目）

資産情報と機器情報の共通管理項目である、利用者名の変更を取得します。

機器情報の収集で、前回収集した情報から変更があったとき

操作画面から利用者名を変更したとき

CSVファイルによるインポートで、情報が変更されたとき

注※1　DHCPが有効のIPアドレスが1つ以上ある機器の場合、次の流れでホスト名またはIPアドレスが変更されたときは、2.の変更履歴が取得できません。

システム管理者が、操作画面から機器のホスト名またはDHCPが無効のIPアドレスを変更する

1.のあとに、DHCPが有効のIPアドレスだけが自動的に変更される

この場合、操作画面に表示される機器情報と変更履歴の値が一時的に不一致になります。翌日以降の初回に実行される機器情報の収集で、新たに変更履歴が取得され、値の不一致が解消されます。

注※2　機器情報に複数の値がある場合、変更前の値のうちどれか1つでも追加、変更、および削除があったときは、変更を取得します。ただし、値の順序が変更されただけの場合は、変更を取得しません。ディスク名（ハードディスク情報）を例に、複数の値がある場合の変更履歴の取得有無を次の表に示します。

機器情報の値

変更履歴の取得有無

変更前

変更後

HDDModel1、HDDModel2

HDDModel2、HDDModel3

　○　

HDDModel1、HDDModel2

HDDModel1

　○　

HDDModel1、HDDModel2

HDDModel1、HDDModel2、HDDModel3

　○　

HDDModel1、HDDModel2

HDDModel2、HDDModel1

　×　

（凡例）○：取得する、×：取得しない

注※3　変更前、変更後のIPアドレスのDHCPが両方とも有効の場合は、変更履歴を取得しません。変更前、変更後どちらか一方のIPアドレスのDHCPが無効の場合は、変更履歴を取得します。なお、SNMPやICMPなどを利用して機器情報を収集する場合、DHCP設定を取得できません。DHCP設定が取得できない場合は、DHCPが無効としてIPアドレスの比較を実行します。

(19)　管理対象のコンピュータがネットワークから切り離された場合の動作

管理対象のコンピュータがネットワークから切り離された場合、ネットワークに接続している場合と同様に、エージェント設定で指定した監視間隔に従って、コンピュータに接続しようとします。

この場合、管理用サーバからは、管理対象のコンピュータがネットワークから切断されたのか、電源をOFFにされたのかはわかりません。そのため、管理対象のコンピュータがネットワークから切断された場合、オンライン管理のコンピュータでは、最終接続確認日時から情報取得の間隔＋10分間通信できなかったときに電源OFFと認識します。エージェントレスの機器の場合は、情報取得できなかった場合に電源OFFと認識します。

ネットワーク探索では、情報取得ができなかった場合でも管理対象機器の機器状態を電源OFFにしません。エージェントレスの機器の状態を確認する場合は、機器一覧から［最新の情報を取得する］を実行するか、定期的に更新されてから確認してください。

コンピュータの機器情報は、次回コンピュータがネットワークに接続してJP1/IT Desktop Management 2が情報を取得できるまでは、ネットワークから切り離される直前の情報が保持されます。

ネットワークから切り離されたオンライン管理のコンピュータの動作

ネットワークから切り離された場合でも、コンピュータにセキュリティポリシーは適用されています。このため、次のような動作が発生します。

起動を抑止しているソフトウェアを実行しようとした場合、起動抑止されます。

起動抑止のイベントは、エージェント導入済みコンピュータに保存されます。

デバイスなどの使用抑止機能が有効の場合、使用が抑止されます。

操作ログが取得されます。

エージェント導入済みコンピュータのローカルに操作ログが保存されます。

ポイント

エージェントレスのコンピュータの場合は、コンピュータ側での動作は発生しません。エージェントレスのコンピュータは、収集した機器情報を基に管理用サーバでセキュリティ状況が判定されるだけで、コンピュータにはセキュリティポリシーは送信されないためです。

再度ネットワークに接続したときの動作

ネットワークから切り離されたコンピュータを再度ネットワークに接続した場合は、セキュリティの監視項目や、最新の機器情報はすぐにアップロードされません。エージェント設定に指定された監視間隔に従ってアップロードされます。 また、ネットワークから切り離されている間にローカルに保存されたイベントは、次回管理用サーバと通信したときにアップロードされます。

操作ログは、利用者のコンピュータから管理用サーバにアップロードされます。再度ネットワークに接続した場合は、接続後の最初のアップロード時に、コンピュータに保存された操作ログをまとめてアップロードします。

セキュリティ状況の判定について

コンピュータがネットワークから切り離されている間は、保持された情報を基にセキュリティ状況が判定されます。これは、すべてのセキュリティ判定項目について、ネットワークから切り離される直前の情報がデータベースに保持されているためです。

(20)　グループの作成方法

グループには、システムが自動的に作成するシステム分類のグループ（機器種別、ネットワーク、部署および設置場所）と、システム管理者が作成するユーザー定義のグループがあります。グループには、機器情報およびハードウェア資産情報に応じて、機器が自動的に振り分けられます。作成したグループは、メニューエリアに表示されます。

グループの作成方法について、グループの種別ごとに説明します。

機器種別

機器から収集された機器種別（PC、サーバ、プリンタなど）に応じてグループが作成されます。機器種別が「PC」または「サーバ」のコンピュータから機器情報が収集された場合、OS名ごとのグループが作成されます。

ネットワーク

機器のIPアドレスとサブネットマスクを基に、ネットワークアドレスごとのグループが作成されます。

部署

各機器の部署の情報を基にグループが作成されます。設定画面の［資産管理項目の設定］画面で、部署の階層構成を登録した場合、自動的にグループに反映されます。また、Active Directoryと連携している場合、部署を取得するOUの階層構成がグループに反映されます。

設置場所

各機器の設置場所の情報を基にグループが作成されます。設定画面の［資産管理項目の設定］画面で、設置場所の階層構成を登録した場合、自動的にグループに反映されます。SNMPで機器情報を収集している場合、各機器からSNMPで取得した設置場所の値がグループに反映されます。Active Directoryと連携している場合、各コンピュータの情報として取得した設置場所の値がグループに反映されます。

ユーザー定義

システム管理者が、メニューエリアから表示できる［機器一覧（ユーザー定義）の編集］ダイアログで追加します。ユーザー定義の各グループに設定された条件に従って、管理対象のコンピュータが自動的に対応するグループに振り分けられます。

関連リンク

2.4.3　Active Directoryとの連携

(21)　部署・設置場所の定義およびグループの仕組み

機器の利用者情報のうち、部署および設置場所の定義は、設定画面から編集できます。設定画面で追加した定義は、資産画面や機器画面のメニューエリアに自動でグループとして追加されます。職制変更や部署統合に伴い削除した定義は、資産画面と機器画面のメニューエリアから表示できる［旧体制で使われていた階層の削除］ダイアログで一覧表示し、一括で削除できます。

また、部署および設置場所のグループはメニューエリアで編集できます。

設定画面で定義を編集する場合と、メニューエリアでグループを編集する場合に実施できる操作とその結果を、それぞれ説明します。

設定画面で定義を編集する場合

設定画面では、次の編集を実施できます。

定義の追加

定義の削除

定義の名称変更

構成の変更（階層定義の場合だけ）

設定画面で編集する場合は、定義だけが更新の対象となり、機器の利用者情報は更新されません。定義の追加、定義の名称変更、構成の変更を実施した場合、定義を編集する前のグループがメニューエリアに残ったまま、編集した定義に対応するグループが新たに追加されます。また、定義を削除した場合も、削除前の定義に対応するグループは残ったままとなります。

設定画面で定義の名称変更および定義の削除を実施した場合に、メニューエリアおよび機器の利用者情報へ反映される結果を次の図に示します。

メニューエリアでグループを編集する場合

メニューエリアでは、次の編集を実施できます。

グループの名称変更

グループの削除

メニューエリアでグループを編集する場合、そのグループに登録されている機器の利用者情報もあわせて更新されます。また、グループに対応する定義も更新されます。

メニューエリアでグループの名称変更を実施した場合に、定義および機器の利用者情報へ反映される結果を次の図に示します。

ポイント

部署・設置場所の定義には、管理したい構成を設定してください。利用者情報と定義が異なる場合は、利用者情報を更新して定義どおりのグループに機器が登録されるようにします。このようにすることで、管理者が意図したとおりのグループで機器を管理できます。

定義およびグループを編集したあとに必要な設定

職制変更や部署統合に伴い定義およびグループを編集したあとに必要な設定を次に示します。

部署の定義を追加した場合

追加した部署に、次の項目を設定します。

セキュリティポリシーの割り当て

エージェント設定の割り当て

部門管理者の管轄範囲への追加

部署の定義を変更した場合

変更した部署に、次の項目を設定します。ioassetsfieldutil importコマンドを利用して定義を変更した場合、設定は不要です。

セキュリティポリシーの割り当て

エージェント設定の割り当て

部門管理者の管轄範囲への追加

また、旧体制の部署に関連づいている次の資産情報を削除します。または、別の部署へ関連づけます。

ハードウェア資産情報

ソフトウェアライセンス情報

契約情報

部署の定義を削除した場合

削除した部署に関連づいている次の資産情報を削除します。または、別の部署へ関連づけます。

ハードウェア資産情報

ソフトウェアライセンス情報

契約情報

部署のグループを削除した場合

削除した部署に関連づいている次の資産情報を削除します。または、別の部署へ関連づけます。

ハードウェア資産情報

ソフトウェアライセンス情報

契約情報

(22)　ユーザー定義のグループの仕組み

任意の条件に従って機器を振り分けるユーザー定義のグループは、セキュリティ画面および機器画面のメニューエリアで編集できます。

ユーザー定義のグループには、セキュリティポリシーを割り当てられます。ほかのグループと異なり、エージェント設定の割り当て、およびレポートの集計範囲には適用できません。

ユーザー定義のグループで作成できる階層は1階層までです。また、ユーザー定義のグループ名は、ASCIIコードの制御文字を除いた文字列を、256文字以内で指定してください。

機器は、ユーザー定義のグループ条件に設定した機器情報の種別、対象項目、判定条件および判定値に従って振り分けられます。そのため、機器を直接グループに振り分けることはできません。複数のユーザー定義のグループに当てはまる機器は、当てはまるグループすべてに振り分けられます。条件が設定されていないユーザー定義のグループには、機器は振り分けられません。

機器情報の種別

対象項目とする機器情報の種別です。システム分類の機器一覧（機器種別、ネットワーク、部署および設置場所）と、システム管理者が追加した追加管理項目を選択できます。

対象項目

ユーザー定義のグループ条件の対象とする項目です。複数の対象項目を設定した場合は、すべての対象項目の条件を満たす機器だけがグループに振り分けられます。

判定条件

対象項目の値と判定値を比較する条件です。比較した結果を基に、機器がグループに振り分けられます。

判定値

判定条件に従って、対象項目と比較する値です。

メニューエリアには、あらかじめ［条件に該当しない機器］というグループが表示されています。［条件に該当しない機器］には、システム管理者が作成したユーザー定義のグループに振り分けられていない機器が振り分けられます。

ユーザー定義のグループに設定できる判定条件と判定値

ユーザー定義のグループに設定できる判定条件と判定値は、機器情報の種別によって異なります。機器情報の種別ごとに、設定できる判定条件と判定値を次の表に示します。

機器情報の種別が機器一覧（システム分類）の場合

判定条件

判定値

判定値と等しい

プルダウンメニューに表示される階層

判定値と等しくない

判定値と等しい（下位の階層も含む）※

判定値と等しくない（下位の階層も含む）※

注※　対象項目がネットワークの場合は設定できません。

機器情報の種別が追加管理項目の場合

判定項目のデータ型

判定条件

判定値

テキスト型

判定値と等しい

1〜256文字の文字列

なお、大文字と小文字の違い、および全角と半角の違いは判定時に区別されます。

判定値と等しくない

判定値が前方一致

判定値が後方一致

判定値を含む

数値型

判定値と等しい

-2,147,483,647〜2,147,483,647

判定値と等しくない

判定値以上

判定値以下

判定値より大きい

判定値より小さい

選択型

判定値と等しい

プルダウンメニューに表示される値

なお、大文字と小文字の違い、および全角と半角の違いは判定時に区別されます。

判定値と等しくない

機器がユーザー定義のグループに振り分けられる契機

設定したユーザー定義のグループ条件に従って、機器がグループに振り分けられる契機を次に示します。

ユーザー定義のグループ名を変更したとき

ユーザー定義のグループを削除したとき

ユーザー定義のグループ条件を編集したとき

ユーザー定義のグループ条件の、対象項目に設定しているシステム分類のグループに属する機器が、別のグループに移動されたとき

ユーザー定義のグループ条件の、対象項目に設定している追加管理項目の情報が更新されたとき

ユーザー定義のグループ条件の、対象項目に設定している追加管理項目を削除したとき

(23)　重複登録された機器情報の削除

OSなどの再インストールによって、エージェントが削除された場合、同一の機器が重複して登録されることがあります。重複する機器の削除方法を次に示します。

機器画面の［機器情報］画面の更新日時で、長時間更新されない機器を削除します。

機器画面の［機器情報］画面で、MACアドレスで並べ替えます。MACアドレスが同一の機器のうち片方を削除します。

2.6.3　機器の制御

機器を管理対象にすると、対象の機器を制御できるようになります。ここでは、次に示すような機器の制御について説明しています。

利用者にメッセージを通知する

コンピュータの利用者に個別にメッセージを通知できます。複数のコンピュータを指定して、一斉にメッセージを通知することもできます。

コンピュータのネットワーク接続を制御する

コンピュータのネットワークの接続可否を設定できます。

利用者情報を取得する

利用者のコンピュータに［利用者情報の入力］画面を表示させて、利用者が入力した情報を取得できます。

コンピュータの電源を制御する

コンピュータの電源をON/OFFにしたり、再起動したりできます。機器の管理、リモートコントロール、ITDM互換配布、およびリモートインストールマネージャを使用した配布に利用できます。

最新の機器情報を取得する

任意のタイミングで最新の機器情報を取得できます。

使用禁止ソフトウェアを設定する

コンピュータにインストールされているソフトウェアを確認して、使用禁止ソフトウェアとして設定できます。使用禁止ソフトウェアを設定することで、セキュリティ画面でソフトウェアの利用状況についての危険レベルを確認できるようになります。また、ソフトウェアの使用を抑止したり、アンインストールしたりもできます。

コンピュータからソフトウェアをアンインストールする

コンピュータにインストールされているソフトウェアを確認して、アンインストールできます。

コンピュータをリモートコントロールする

離れた場所にあるコンピュータに接続して、呼び出したコンピュータの画面に対して操作できます。

スマートデバイスを制御する

管理対象のスマートデバイスに対して、スマートデバイスのロック、パスコードのリセット、初期化を実行できます。

(1)　電源制御の条件

コンピュータの電源を制御するための条件について説明します。

コンピュータの電源をONにするための条件

機器情報の「AMTファームウェアバージョン」の値がある場合はAMTを利用して、値がない場合はWake on LANを利用して電源をONにします。コンピュータの電源をONにするためには、次の条件を満たすようにしてください。

注意事項

次の場合はコンピュータの電源をONにできません。

無線LAN環境である

LANと無線LANが同じサブネットに接続されている

電源がバッテリーモードで、コンピュータが停止状態である

管理用サーバ側の条件

AMTを利用する場合

設定画面の［機器］−［AMT の設定］画面で、接続先のAMTのユーザーIDとパスワードを登録している。

AMTで使用する16992ポートで通信できる。

電源をONにしたい機器をホスト名で名前解決できること。

Wake on LANを利用する場合

特になし。

コンピュータ側の条件

AMTを利用する場合

対象のコンピュータが管理用サーバと接続している。

対象のコンピュータにエージェントが導入されている。

AMTをサポートしている。

対象のコンピュータがAMTをサポートしているかどうかは、収集した機器情報の「AMTファームウェアバージョン」の値が表示されるかどうかで確認できます。

BIOSの設定で、AMTにアクセスするためのユーザー名とパスワードが設定されている。

AMTで使用する16992ポートで通信できる。

ポイント

エージェント導入済みのコンピュータの場合、エージェント設定からAMTの設定ができます。各コンピュータのBIOSを操作する手間を軽減できます。

ポイント

AMTのユーザーIDとパスワードは管理用サーバに1つだけ登録できます。そのため、AMTを利用して電源操作するときは、すべてのコンピュータでAMTのIDとパスワードを統一しておく必要があります。

Wake on LANを利用する場合

対象のコンピュータが管理用サーバと接続している。

対象のコンピュータにエージェントが導入されている。

Wake on LANをサポートしている。

Wake on LANでMagic Packetの設定を有効にしている。

コンピュータの電源をOFFにするための条件

コンピュータの電源をOFFにするためには、次の条件を満たすようにしてください。

注意事項

中継システムの場合は、コンピュータの電源をOFFにできません。

管理用サーバ側の条件

特になし。

コンピュータ側の条件

対象のコンピュータが管理用サーバと接続している。

対象のコンピュータにエージェントが導入されている。

コンピュータの電源をOFFにする場合、コンピュータ側で［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されます。

利用者がダイアログを操作しない場合、ダイアログが表示されてから180秒後に自動でシャットダウンされます。

シャットダウン時の注意事項を次に示します。

スクリーンセーバーが起動しパスワードで保護している場合は、自動的にシャットダウンされません。

コンピュータをロックしている場合は、自動的にシャットダウンされません。

編集中のファイルが存在する場合は、自動的にシャットダウンされません。

ほかのユーザーがログオンしている場合は、自動的にシャットダウンされません。

ログオン前の場合は、［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されないでシャットダウンされます。

［コンピュータのシャットダウン］ダイアログの表示中に管理用サーバから電源OFFの通知を受け取った場合は、後続の通知は無効になります。

コンピュータを再起動するための条件

コンピュータを再起動するためには、次の条件を満たすようにしてください。

注意事項

中継システムの場合は、コンピュータを再起動できません。

管理用サーバ側の条件

特になし。

コンピュータ側の条件

対象のコンピュータが管理用サーバと接続している。

対象のコンピュータにエージェントが導入されている。

コンピュータを再起動する場合、コンピュータ側で［コンピュータの再起動］ダイアログが表示されます。

エージェント設定の［利用者への通知設定］−［コンピュータのシャットダウンと再起動の設定］で設定したタイミングで、コンピュータが再起動されます。エージェント設定で［指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に開始する］を選択している場合、利用者がダイアログを操作しないときは、ダイアログが表示されてからエージェント設定で指定した時間が経過すると自動的に再起動されます。エージェント設定で［利用者の応答があるまで開始しない］を選択している場合、利用者がダイアログを操作しないときは、ダイアログが表示されたまま自動的に再起動されません。

再起動時の注意事項を次に示します。

スクリーンセーバーが起動しパスワードで保護している場合は、自動的に再起動されません。

コンピュータをロックしている場合は、自動的に再起動されません。

編集中のファイルが存在する場合は、自動的に再起動されません。

ほかのユーザーがログオンしている場合は、自動的に再起動されません。

ログオン前の場合は、［コンピュータの再起動］ダイアログが表示されないで再起動されます。

［コンピュータの再起動］ダイアログの表示中に管理用サーバから電源OFFの通知を受け取った場合は、電源OFFの通知だけが有効になります。このとき、［コンピュータの再起動］ダイアログはキャンセルされて、［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されます。

(2)　AMTを利用するための前提条件

AMTのバージョンが6.0より前の場合は、DHCP環境であることが前提です。また、無線LAN環境はサポートしていません。

利用する機能に応じて、対象のコンピュータに必要なAMTのバージョンが異なります。

AMTを利用する場合に必要なバージョンを次の表に示します。

機能

説明

必要なAMTのバージョン

コンピュータの電源制御

接続先のコンピュータの電源を制御します。

3.0〜9.0

AMTファームウェアバージョンの取得

AMTのバージョンを機器情報として取得できます。

IDEリダイレクションの利用※

リモートコントロール時にリモートCD-ROM機能を利用できます。

RFBでの接続によるリモートコントロールの使用

RFB接続でリモートコントロールを使用します。

6.1〜9.0

AMTの設定

IDEリダイレクションの有効化

AMTのIDEリダイレクション機能を使用できるようにします。

6.1〜9.0

リモートKVMの有効化

エージェント設定で対象のコンピュータのリモートKVMを有効にして、RFB接続でリモートコントロールできるようにします。

また、対象のコンピュータをリモートコントロールするときの認証情報も設定できます。

AMTの有効化および管理者権限のパスワード設定

AMTが無効の場合に有効にします。また、AMTの管理者権限（adminユーザー）のパスワードを設定します。

7.0〜9.0

注※　AMTのバージョンが7.0または8.0の場合、設定画面−［AMTの設定］画面でAMTを有効化したコンピュータに対してはIDEリダイレクションを利用できません。

コンピュータのAMTを自動的に有効にする場合

AMTを利用した機能を使うためには、コンピュータのAMTが有効になっている必要があります。

コンピュータのAMTを自動的に有効にするには、設定画面−［AMTの設定］画面で、コンピュータのAMTに設定する管理者権限のパスワードを設定してください。

コンピュータのAMTを自動的に有効化して、管理者権限でアクセスできるようになります。

なお、コンピュータのAMTに管理者権限のパスワードが未設定の場合は、ここで設定したパスワードがAMTに登録されます。管理者権限のパスワードが登録済みの場合、パスワードは設定できません。登録済みのパスワードを指定してください。また、管理者権限のパスワードが設定済みでかつAMTが無効になっているときは、あらかじめコンピュータのAMTを有効にしておく必要があります。

また、これらの機能を利用するためには、管理用サーバで次に示す設定が必要です。

AMTを利用してコンピュータの電源を制御する場合

設定画面−［AMTの設定］画面で、コンピュータのAMTと通信するための認証情報（［認証情報］）を設定してください。

コンピュータの電源制御が実行されると、AMTが利用されるようになります。

AMTファームウェアバージョンを取得する場合

設定画面−［AMTの設定］画面で、コンピュータのAMTと通信するための認証情報（［認証情報］）を設定してください。

機器情報を取得するタイミングで、AMTのファームウェアバージョンが取得されるようになります。

RFBでの接続によるリモートコントロールを使用する場合

コンピュータのAMTでリモートKVM機能が有効になっている必要があります。

設定画面−［エージェント設定とインストールセットの作成］画面からエージェント設定を編集します。このとき、［AMTの設定］で［リモートKVMを有効にする］のチェックをオンにしてください。

コンピュータのAMTが有効な場合、エージェント設定が適用されたタイミングでAMTの設定が変更されます。コンピュータのAMTが無効な場合は、自動的に有効にする設定が必要です。

このように設定することで、リモートコントロール機能でコンピュータに接続する場合に、標準接続に失敗するとRFBで接続されるようになります。［リモートコントロール］ウィンドウの［ファイル］−［接続］メニューから接続するときは、RFBで接続するように指定できます。

IDEリダイレクションを利用する場合

コンピュータのAMTでIDEリダイレクション機能が有効になっている必要があります。ただし、AMTのバージョンが7.0または8.0の場合、AMTを有効化したコンピュータに対してはIDEリダイレクションを利用できないため、BIOSからAMTを設定する必要があります。

設定画面−［エージェント設定とインストールセットの作成］画面からエージェント設定を編集します。このとき、［AMTの設定］で［IDEリダイレクションを有効にする］のチェックをオンにしてください。

コンピュータのAMTが有効な場合、エージェント設定が適用されたタイミングでAMTの設定が変更されます。コンピュータのAMTが無効な場合は、自動的に有効にする設定が必要です。

このように設定することで、リモートコントロール中に、IDEリダイレクション機能を利用できるようになります。

関連リンク

(1)　電源制御の条件

2.6.4　オフラインでの管理

JP1/IT Desktop Management 2では、管理用サーバにネットワーク接続しているコンピュータと同様に、スタンドアロンのコンピュータや拠点にあるコンピュータなど、管理用サーバにネットワーク接続していないコンピュータも管理対象にできます。

ネットワーク接続していないコンピュータを管理するためには、外部記憶媒体を利用してコンピュータにエージェントを導入し、機器情報を取得します。

このように、管理用サーバにネットワーク接続していないコンピュータを外部記憶媒体を利用して管理することをオフライン管理と呼びます。これに対して、ネットワーク接続しているコンピュータを管理することをオンライン管理と呼びます。

外部記憶媒体に必要な容量

オフライン管理のコンピュータから機器情報を収集する際に、外部記憶媒体に情報収集用ツールを格納します。外部記憶媒体に必要な容量は次のとおりです。

5メガバイト＋（50キロバイト×機器情報を収集したいコンピュータの台数）

コンピュータをオフラインで管理する場合、オンラインで管理する場合と比較して、管理用サーバから実行できる機能に差異があります。管理形態による機能差異については、「(1)　管理形態による機能差異」を参照してください。

(1)　管理形態による機能差異

エージェント導入済みのコンピュータとエージェントレスのコンピュータには、管理用サーバから実行できる機能に差異があります。エージェント導入済みのコンピュータの場合は、オンライン管理のときとオフライン管理のときでも差異があります。

管理形態による機能差異を次の表に示します。

機能

管理対象のコンピュータ

エージェント導入済み

エージェントレス

オンライン管理

オフライン管理

機器情報の収集※1

○　

○　

△　

セキュリティ状況の診断

セキュリティポリシーの割り当て

○　

○　

○　

セキュリティ状況の診断

○　

○　

△　※2

セキュリティポリシーの違反時のアクション

セキュリティの自動対策

○　

×　

×　

印刷の抑止

○　

×　

×　

データの持ち出し抑止

○　

×　

×　

ソフトウェアの起動抑止

○　

×　

×　

操作ログの取得

○　

×　

×　

メッセージの通知

○　

×　

×　

電源のONおよびOFF

○　

×　

×　

資産情報の管理

ハードウェアの管理

○　

○　※3

△　

ソフトウェアライセンスの管理

○　

○　

△　

ソフトウェアの管理

○　

○　

○　

契約の管理

○　

○　

○　

ソフトウェアおよびファイルの配布

ソフトウェアの配布

○　

○　※4

×　

ファイルの配布

○　

○　※4

×　

ソフトウェアのアンインストール

○　

×　

×　

機器のリモートコントロール

コンピュータの操作

○　

×　

○　※5

コンピュータからの接続要求

○　

×　

×　

ファイル転送

○　

×　

×　

チャット

○　

×　

×　

機器のネットワーク接続の管理

ネットワークモニタの有効化

○　

×　

×　

ネットワーク接続の制御

○　

×　

○　

レポートの作成

○　

○　

△　

（凡例）○：対象となる　△：収集できる機器情報に依存する　×：対象外

注※1　管理形態によって、収集できる機器情報が異なります。それぞれのコンピュータから収集できる情報の詳細については、次を参照してください。

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

注※2　エージェントレスでセキュリティ状況を診断したい場合は、Windowsの管理共有を利用してください。なお、エージェントレスでは、スクリーンセーバーのセキュリティ判定はアカウント単位に実施できません。

注※3　USBデバイスの登録はできません。

注※4　リモートインストールマネージャを使用した配布だけ実行できます。ITDM互換配布は実行できません。

注※5　RFBで接続した場合だけ、コンピュータを操作できます。

2.6.5　エージェントレスでの管理

JP1/IT Desktop Management 2では、エージェントをインストールしない（エージェントレス）でコンピュータを管理対象にできます。コンピュータをエージェントレスで管理することで、研究用のコンピュータや業務用のサーバなどの運用上ソフトウェアをインストールできないコンピュータも、利用者のコンピュータと同じようにJP1/IT Desktop Management 2で管理できます。

コンピュータをエージェントレスで管理するためには、探索で発見されたコンピュータを管理対象にしてください。

注意事項

エージェントレスで管理するための設定は、セキュリティに関わる設定のため、影響範囲を十分に考慮した上で、エージェントレスで管理するかどうかを判断してください。

エージェントレスでの管理には、Windowsの管理共有を利用する方法、SNMPを利用する方法、およびActive Directoryを利用する方法の3種類があります。それぞれの仕組みを次に示します。

Windowsの管理共有を利用したエージェントレス管理

Windowsの管理共有の認証を利用して、定期的に非常駐の実行プログラムをコンピュータに送り込みます。プログラムは、WMIを使用して、機器情報を収集します。

次のタイミングで機器情報を収集できます。

探索を実行するタイミング

［エージェントレス管理の設定］画面で指定した更新間隔でのタイミング

機器画面の機器一覧で、［操作メニュー］から［最新の情報を取得する］を選択したタイミング

ポイント

コンピュータを右クリックして表示されるポップアップメニューから［最新の情報を取得する］を選択しても、機器情報を収集できます。

注意事項

エージェントレスでコンピュータを管理する場合、管理用サーバから機器情報収集用の実行プログラムを送信します。この操作はWindowsのデフォルト設定ではセキュリティブロックされるため、セキュリティレベルの設定を解除する必要があります。セキュリティレベルの設定解除は、環境を十分考慮した上で判断してください。

SNMPを利用したエージェントレス管理

標準的な通信プロトコルであるSNMPの認証を利用して、SNMPによって定期的に機器情報を収集します。機器情報を収集できるタイミングは、Windowsの管理共有を利用したエージェントレス管理方法と同じです。

Active Directoryを利用したエージェントレス管理

Active Directoryで管理している機器情報を収集します。

次のタイミングで機器情報を収集できます。

探索を実行するタイミング

機器画面の機器一覧で、［操作メニュー］から［最新の情報を取得する］を選択したタイミング

注意事項

Active Directoryを利用したエージェントレス管理は、ドメインコントローラ上の情報を収集します。ドメインコントローラと管理対象機器の情報の同期が取れていない場合は、収集した情報が管理対象の機器と異なる場合があります。

なお、Windowsの管理共有、SNMP、またはActive Directoryを利用するためには、コンピュータの設定が必要です。設定の詳細については、「4.2.7　エージェントレスで管理するための前提条件」を参照してください。

エージェントレスでコンピュータを管理する場合、エージェントをインストールした場合と比較して、管理用サーバから実行できる機能に差異があります。エージェントの有無による機能差異については、「(1)　管理形態による機能差異」を参照してください。

注意事項

エージェントレスでセキュリティ管理をしたい場合は、Windowsの管理共有を利用してください。

(1)　管理形態による機能差異

エージェント導入済みのコンピュータとエージェントレスのコンピュータには、管理用サーバから実行できる機能に差異があります。エージェント導入済みのコンピュータの場合は、オンライン管理のときとオフライン管理のときでも差異があります。

管理形態による機能差異を次の表に示します。

機能

管理対象のコンピュータ

エージェント導入済み

エージェントレス

オンライン管理

オフライン管理

機器情報の収集※1

○　

○　

△　

セキュリティ状況の診断

セキュリティポリシーの割り当て

○　

○　

○　

セキュリティ状況の診断

○　

○　

△　※2

セキュリティポリシーの違反時のアクション

セキュリティの自動対策

○　

×　

×　

印刷の抑止

○　

×　

×　

データの持ち出し抑止

○　

×　

×　

ソフトウェアの起動抑止

○　

×　

×　

操作ログの取得

○　

×　

×　

メッセージの通知

○　

×　

×　

電源のONおよびOFF

○　

×　

×　

資産情報の管理

ハードウェアの管理

○　

○　※3

△　

ソフトウェアライセンスの管理

○　

○　

△　

ソフトウェアの管理

○　

○　

○　

契約の管理

○　

○　

○　

ソフトウェアおよびファイルの配布

ソフトウェアの配布

○　

○　※4

×　

ファイルの配布

○　

○　※4

×　

ソフトウェアのアンインストール

○　

×　

×　

機器のリモートコントロール

コンピュータの操作

○　

×　

○　※5

コンピュータからの接続要求

○　

×　

×　

ファイル転送

○　

×　

×　

チャット

○　

×　

×　

機器のネットワーク接続の管理

ネットワークモニタの有効化

○　

×　

×　

ネットワーク接続の制御

○　

×　

○　

レポートの作成

○　

○　

△　

（凡例）○：対象となる　△：収集できる機器情報に依存する　×：対象外

注※1　管理形態によって、収集できる機器情報が異なります。それぞれのコンピュータから収集できる情報の詳細については、次を参照してください。

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

注※2　エージェントレスでセキュリティ状況を診断したい場合は、Windowsの管理共有を利用してください。なお、エージェントレスでは、スクリーンセーバーのセキュリティ判定はアカウント単位に実施できません。

注※3　USBデバイスの登録はできません。

注※4　リモートインストールマネージャを使用した配布だけ実行できます。ITDM互換配布は実行できません。

注※5　RFBで接続した場合だけ、コンピュータを操作できます。

(2)　エージェントレスで管理するための前提条件

エージェントレスでコンピュータを管理して機器情報を取得する場合、管理用サーバと利用者のコンピュータで設定が必要です。認証状態によって取得できる機器情報が異なります。取得できる情報が少ないと、セキュリティ状況の一部が判定できなかったり、レポート上で集計されなかったりして、正しく運用できなくなるおそれがあります。運用の目的に応じて、適切な認証方法を選択してください。

なお、Active Directoryを利用してコンピュータを管理していると、大部分の機器情報を取得するための設定が容易になります。エージェントレス運用を考えている場合は、まず組織内のコンピュータがActive Directoryで管理されているかどうかを確認することをお勧めします。

取得できる機器情報の差異については、「2.6.2　機器情報の収集」を参照してください。

注意事項

NAT環境では、エージェントレスの機器は管理できません。

注意事項

ネットワークの探索で発見した機器をエージェントレスで管理している場合、その機器に対する探索範囲および認証情報を削除しないでください。また、Active Directoryの探索で発見した機器をエージェントレスで管理している場合は、その機器が登録されているActive Directoryの設定を削除しないでください。削除すると、機器情報が取得されなくなります。削除してしまった場合は、探索範囲、認証情報、またはActive Directoryの設定を追加したあとにネットワークの探索またはActive Directoryの探索を再実行して、機器を発見してください。

注意事項

DHCP環境の場合、機器のIPアドレスが変更され探索範囲外になると、機器情報が取得されなくなります。

Windowsの管理共有を利用してエージェントレス管理する場合

次の条件をすべて満たしている必要があります。

利用者のコンピュータで、Windowsファイアウォールが無効になっている。※1

利用者のコンピュータで、簡易ファイル共有が無効になっている。

利用者のコンピュータで、ファイルとプリンタの共有が有効になっている。

利用者のコンピュータで、Windowsの管理共有（ADMIN$）が有効になっている。

利用者のコンピュータで、プロセス間通信用共有（IPC$）が有効になっている。

管理用サーバで、Windowsの管理共有を使用して対象のコンピュータにログオンするための情報が、ネットワークの探索の認証情報として設定されている。※2

注※1　有効の場合でも、TCP（ポート番号：445）を許可しておけば条件が満たされます。

注※2　Windowsの管理共有を使用して対象のコンピュータにログオンするための認証情報は、次の条件のどちらかを満たしている必要があります。

利用者のコンピュータのビルトインAdministratorアカウントとパスワードを使用する。

利用者のコンピュータのUAC機能が無効になっている。

Windowsの管理共有を有効にする方法は、利用者のコンピュータのOSによって異なります。Windowsの管理共有を有効にするためには次の表に示す設定が必要です。

OS

設定内容

Windows 8.1

UACの無効化、またはAdministratorユーザーの有効化※1

ネットワークと共有センターの［ファイルとプリンタの共有］の有効化

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

UAC の無効化、またはAdministratorユーザーの有効化

ネットワークと共有センターの［ファイル共有］の有効化

Windows XP※2

簡易ファイル共有の無効化

ファイル共有の追加

Windows Server 2012

ネットワークと共有センターの、［ファイル共有］または［ファイルとプリンタの共有］の有効化

Windows Server 2008

Windows Server 2003

設定不要（デフォルトで有効）

Windows 2000

ファイル共有の追加

Windows以外のコンピュータ

対象外（設定できない）

ネットワーク装置

対象外（設定できない）

注※1　エディションがないWindows 8.1およびWindows 8の場合は、コマンドプロンプトでnet userコマンドを実行して有効化してください。WindowsのコントロールパネルからはAdministratorユーザーを有効にできません。

注※2　Windows XP Home Edition(Service Pack 2、3)の場合は、管理共有が使用できません。

これらの条件を満たしている場合、大部分の機器情報を取得できます。コンピュータにエージェントをインストールして管理する場合と、取得できる情報に大きな差異はありません。

SNMPを利用してエージェントレス管理する場合

次の条件を満たしている必要があります。

SNMPを利用できる。

コミュニティ名を認証できる。

なお、SNMPを使用して機器情報を取得するためには次の表に示す設定が必要です。

OS

設定内容

Windows 8.1

SNMPエージェントの導入

SNMPエージェントの設定

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

Windows XP

Windows Server 2012

Windows Server 2008

Windows Server 2003

Windows 2000

Windows以外のコンピュータ

ネットワーク装置

Active Directoryを利用してエージェントレス管理する場合

次の条件をどちらも満たしている必要があります。

利用者のコンピュータで、Windowsファイアウォールが無効になっている。※

Active Directory連携機能を使用して、管理用サーバでActive Directoryが管理する機器情報を収集できる。

注※　有効の場合でも、設定画面の［他システムとの接続］−［Active Directoryの設定］画面で指定したポート番号での接続を許可しておけば、条件が満たされます。

ICMPを利用してエージェントレス管理する場合

ICMPを利用できる必要があります。

なお、ICMPを使用して機器情報を取得するためには、次の表に示す設定が必要です。

OS

設定内容

Windows 8.1

ICMPエコー要求の着信許可※

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

Windows XP

Windows Server 2012

Windows Server 2008

Windows Server 2003

Windows 2000

Windows以外のコンピュータ

ネットワーク装置

注※　Windows XP以降では、WindowsファイアウォールでICMPを許可する設定をするか、Windowsファイアウォールを解除する必要があります。

関連リンク

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

(3)　エージェントレスの機器の認証情報を設定する手順

エージェントレスの機器からは、ネットワークの探索で設定された探索範囲と認証情報の組み合わせを利用して、機器情報が収集されます。機器情報の収集時は、その機器のIPアドレスが含まれる探索範囲に対して設定された認証情報が利用されます。

エージェントレスの機器に対して使用される認証情報は、探索が完了したあとでも設定できます。

エージェントレスの機器の認証情報を設定するには：

機器画面を表示します。

メニューエリアの［機器情報］で任意のグループを選択します。

インフォメーションエリアで、エージェントレスの機器を選択します。

［操作メニュー］の［認証情報を設定する］を選択します。

表示されるダイアログで、認証情報を設定します。

［OK］ボタンをクリックします。

エージェントレスの機器に対して利用される認証情報が設定されます。

ポイント

設定画面の［探索条件の設定］−［ネットワークの探索］画面から、認証情報を設定することもできます。

(4)　エージェントレスでの機器情報の収集

エージェントレスの機器からは、次に示す方法で機器情報が収集されます。

管理共有　

Windowsの管理共有の認証を利用して、機器情報が収集されます。エージェントをインストールした場合に近い情報量を収集できます。

SNMP　

SNMPプロトコルの認証を利用して、機器情報を収集します。SNMPによって取得できる一部の機器情報だけ収集できます。

Active Directory

Active Directoryで管理している機器情報を参照して、機器情報を収集します。Active Directoryで取得できる一部の機器情報だけ収集できます。

ARP　

ARPから機器情報を収集します。ARPから取得できる一部の機器情報だけ収集できます。

ICMP　

ICMP（PING）を利用して、機器の存在を確認します。IPアドレスの情報だけ収集できます。

管理対象のエージェントレスの機器からは、管理共有またはSNMPを利用して機器情報が収集されます。ARPおよびICMPは、管理共有またはSNMPの認証に失敗している機器だけに利用されます。管理共有またはSNMPの認証に成功している機器に対しては、ARPおよびICMPは利用されません。

管理共有とSNMPのどちらが利用されるかは、探索設定で設定した探索範囲と認証情報に依存します。エージェントレスの機器から機器情報が収集されるときは、機器のIPアドレスに対して、そのIPアドレスが含まれる探索範囲に対応した認証情報を利用して、機器情報の収集が実行されます。機器のIPアドレスが探索範囲外にある、認証情報が設定されていない、認証に失敗したなどの場合は、機器情報は収集されません。

なお、エージェントレスの機器は、機器の種類ごとに利用できる収集方法が異なります。機器の種類と収集方法の利用可否を次の表に示します。

収集方法

機器の種類

Windowsのコンピュータ

Windows以外のコンピュータ

ネットワーク装置

管理共有

○　

×　

×　

SNMP

○　

○　

○　

Active Directory

○　

×　

×　

ARP

○　

○　

○　

ICMP

○　

○　

○　

（凡例）○：利用できる　×：利用できない

機器情報が収集されるタイミング

エージェントレスの機器からは、機器情報は次のタイミングで収集されます。

機器の探索を実行したとき

機器画面の機器一覧で、［操作メニュー］から［最新の情報を取得する］を選択したとき

なお、収集される間隔を変更したい場合は、設定画面の［エージェント］−［エージェントレス管理の設定］画面で更新間隔を設定します。デフォルトの更新間隔は1時間です。

［機器］画面の［最新の情報を取得する］を実行することで、任意のタイミングで機器情報を収集することもできます。

また、集中探索が実行されている場合、その期間中は機器情報が収集されません。

注意事項

Active Directoryを利用する場合は、Active Directoryに登録されている機器の探索を実行したときに機器情報を収集します。

関連リンク

(5)　エージェントレスでの管理共有による機器情報の収集の仕組み

(3)　エージェントレスの機器の認証情報を設定する手順

(5)　エージェントレスでの管理共有による機器情報の収集の仕組み

エージェントレスのコンピュータから管理共有の認証を利用して機器情報を取得する場合、コンピュータに実行プログラムが送信されます。

送信される実行プログラム名は次の3種類です。

jpngmain.exe

jpnmspushlauncher.exe

jpnmspushservice.exe

これらの実行プログラムによって、収集した機器情報を通知するための管理共有のファイルが、コンピュータ上に生成されます。このファイルが管理用サーバに通知されることで、エージェントレスのコンピュータの機器情報が更新されます。

なお、実行プログラムは初回およびバージョンアップ時だけ配信されます。また、実行プログラムは自動的には削除されません。管理用サーバをバージョンアップしたときや、実行プログラムのファイルが削除されたときは、実行プログラムが再度送信されます。

注意事項

上記の実行プログラムは削除しないでください。エージェントレスの機能が正常に動作できなくなるおそれがあります。また、導入しているウィルス対策製品によっては、誤って上記の実行プログラムがウィルスとして検知され、正しく実行できない場合があります。このような場合は、エージェントを導入してコンピュータを管理してください。

ポイント

Windowsの管理共有の認証が成功した時点で、約2.5メガバイトの実行プログラムがコンピュータに送信されます。

2.6.6　MDMシステムとの連携

MDMシステムと連携すると、MDMシステムで管理しているスマートデバイスの情報を取得し、スマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にできます。取得した情報をJP1/IT Desktop Management 2で管理したり、スマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2から制御したりできます。

MDMシステムと連携すると利用できる機能を、次の表に示します。

機能

説明

スマートデバイスの情報の取得

MDMシステムで管理されているスマートデバイスの情報を取得し、スマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にできます。また、MDMシステムから定期的に情報を取得して、各スマートデバイスの機器情報、資産情報、およびセキュリティ状況を管理できます。

スマートデバイスの制御

MDMシステムで管理しているスマートデバイスに対して、ロック、初期化およびパスコードのリセットができます。

関連リンク

(1)　MDMシステムで管理されているスマートデバイスの情報の取得

(2)　MDMシステムから取得できる機器情報

(3)　MDM連携時の注意事項

2.22　スマートデバイスの制御

(1)　MDMシステムで管理されているスマートデバイスの情報の取得

MDMシステムで管理されているスマートデバイスの情報を取得できます。スマートデバイスの情報を取得すると、スマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にして、スマートデバイスの機器情報、資産情報、およびセキュリティ状況を管理できます。また、管理対象のスマートデバイスの情報を取得することで、その機器情報が更新されます。

ポイント

スマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にすると、ほかの機器と同様に製品ライセンスが消費されます。

MDMシステムからスマートデバイスの情報を取得する流れを次の図に示します。

MDMサービスからスマートデバイスの情報を取得する流れ

MDM製品からスマートデバイスの情報を取得する流れ

MDMシステムで管理されているスマートデバイスの情報を取得する方法を次に示します。

即時実行

MDMシステムに接続して、即時にスマートデバイスの情報を取得します。初期導入時や、MDMシステムでの情報の変更をすぐにJP1/IT Desktop Management 2に反映したいときは、この方法をお勧めします。

定期実行

MDM連携の設定に従って、スマートデバイスの情報を定期的に取得し、自動的に管理対象にします。取得スケジュールは、設定画面で［開始時刻］［繰り返し単位］（日、週、月）［繰り返しの方法］を設定できます。デフォルトは、設定されていません。

ポイント

MDMシステム上でスマートデバイスを削除した場合、JP1/IT Desktop Management 2の機器情報とは同期しません。MDMシステムで管理されているスマートデバイスを削除する場合、JP1/IT Desktop Management 2からも削除したいときは、機器情報を削除してください。

(2)　MDMシステムから取得できる機器情報

MDMシステムから取得できる機器情報を次の表に示します。

システム情報

JP1スマートデバイス管理サービスから取得できる項目については、JP1スマートデバイス管理サービスのヘルプを参照してください。

機器情報の項目

機器情報の取得可否

MobileIronでのMDMシステム項目名

内容

機器種別

○　

−

「スマートデバイス」が設定されます。

コンピュータ情報

コンピュータ名（説明）

○　

−

MDMシステムでスマートデバイスを識別するために表示しているユーザー名、契約電話番号、およびモデル名が取得されます。

ホスト名

○　

−

MDMシステムでスマートデバイスを識別するために表示しているユーザー名、契約電話番号、およびモデル名が取得されます。

モデル（メーカー）

○　

−

スマートデバイスの製造元で付与されたスマートデバイスのモデル名、およびスマートデバイスの製造元が取得されます。

シリアルナンバー

○　

SerialNumber

スマートデバイスのシリアル番号が取得されます。

メモリ

○　

−

スマートデバイスに搭載されているメモリの合計容量です。

システムドライブ

容量

○　

−

ハードディスク全体の容量が取得されます。

OS情報

OS

○　

OS

OSの名称とバージョンが取得されます。

JP1 MDM※から情報を取得する場合、取得できた情報だけが表示されます。ただし、OSのバージョンだけが取得されたときは、機器情報は表示されません。

ネットワーク情報

MACアドレス

○　

WiFiMAC

wifi_mac_addr

BluetoothMAC

MACアドレスが取得されます。

スマートデバイス情報

IMEI

○　

imei

スマートデバイスに付与されている識別番号であるIMEIが取得されます。

UDID

○　

udid

Apple社製のスマートデバイスに付与されている識別子であるUDIDが取得されます。

IMSI

△　

imsi

registration_imsi

current_SIM_module_number

契約通信会社がスマートデバイスのSIMカードに割り当てた識別番号であるIMSIが取得されます。

ICCID

○　

−

スマートデバイスのSIMカードに付与されている番号であるICCIDが取得されます。

JP1 MDM※の場合、スマートデバイスのOSがiOS 5のときは、情報は取得できません。

モデル（メーカー）

○　

−

スマートデバイスの製造元で付与されたスマートデバイスのモデル名、およびスマートデバイスの製造元が取得されます。

シリアルナンバー

○　

SerialNumber

スマートデバイスのシリアル番号が取得されます。

契約電話番号

○　

Number

スマートデバイスで利用している電話番号が取得されます。

メールアドレス

○　

−

スマートデバイスで利用しているメールアドレスが取得されます。

キャリア

○　

current_operator_name

Operator

スマートデバイスの契約通信会社名が取得されます。

パスコード設定状況

○　

PasscodePresent

スマートデバイスにパスコードが設定されているかどうかが取得されます。

RAM（空き容量）

○　

total_ram_size_bytes（free_ram_size_bytes）

RAM

RAMの容量が取得されます。

空き容量

RAMの空き容量が取得されます。

内蔵ストレージ（空き容量）

○　

total_storage_size_bytes（free_storage_size_bytes）

内蔵ストレージ

内蔵ストレージの容量が取得されます。

空き容量

内蔵ストレージの空き容量が取得されます。

外部ストレージ（空き容量）

△　

total_media_card_size_bytes（free_media_card_size_bytes）

外部ストレージ

外部ストレージの容量が取得されます。

空き容量

外部ストレージの空き容量が取得されます。

（凡例）

　○：取得元のMDMシステムに関係なく機器情報を取得できる

　△：MobileIronの場合にだけ機器情報を取得できる

　−：機器情報の取得可否に関係なく項目名が表示されない

注※　JP1 MDM：JP1スマートデバイス管理サービス

また、ほかに次の表に示す情報も取得できます。

機器情報の項目

説明

管理種別

「MDM 連携管理」が設定されます。

機器状態

MDMシステムからスマートデバイスの情報を取得した場合、および初期化したスマートデバイスを再登録した場合は、「不明」が設定されます。

スマートデバイスの初期化が成功した場合は、「警告」が設定されます。

管理形態

「エージェント未導入」が設定されます。

最終接続確認日時

スマートデバイスがMDMシステムに接続したときの日時が設定されます。

機器情報の詳細については、次を参照してください。

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

(3)　MDM連携時の注意事項

MDMシステムと連携する場合の注意事項を次に示します。

MDMサーバのホスト名に、「_」は使用できません。

MDM連携機能で取得できる機器情報は、スマートデバイスのOSやMDMシステムごとに異なります。このため、取得できた項目だけが表示されます。

スマートデバイスのSIMカードを入れ替えた場合、IMEIは変更されませんが、契約電話番号が変更されます。このため、スマートデバイスの情報を取得した場合、機器情報とスマートデバイスのIMEIが一致しないときは、異なるスマートデバイスとして認識されます。

2.7　機器のリモートコントロール

近年の急速なITの高度化に伴い、アプリケーションのセットアップやトラブル発生時の対処などに不慣れなユーザーが増えてきています。組織内で発生するコンピュータの問題に対しては、専門知識を持つシステム管理者などが対応する場合がほとんどです。しかし、職場が分散していると速やかな対応は難しくなります。

このような場合に、リモートコントロール機能を利用することで、管理者の手もとのコンピュータから問題の発生したコンピュータを遠隔操作して、操作内容を共有したり、データを送受信したりして問題に速やかに対応できます。

2.7.1　リモートコントロールの仕組み

JP1/IT Desktop Management 2が提供するリモートコントロール機能の仕組みについて説明します。

リモートコントロール機能とは、遠隔地にあるコンピュータに接続し、呼び出したコンピュータの画面に対してキーボード操作やマウス操作ができる機能です。

画面を呼び出す側のコンピュータには、リモートコントロールするためのプログラム「コントローラ」が必要です。コントローラをインストールするには、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面からリモートコントロールを実行します。操作中のコンピュータにコントローラをインストールしていない場合でも、コンピュータにコントローラが自動的にダウンロードされてインストールが実行されます。

ポイント

コントローラがインストールされたコンピュータでは、コントローラを直接起動できるようになります。操作画面へログインすることなく、素早くリモートコントロールを開始できます。

リモートコントロールを開始するには、コントローラから対象のコンピュータに接続します。コントローラの接続方法には、次の2種類があります。

標準接続

製品が提供するリモートコントロール機能でコンピュータに接続する方法です。エージェントに含まれるプログラム「リモコンエージェント」とコントローラが接続して、リモートコントロールを実現します。通信速度が速く、リモートコントロールの全機能を利用できるため、通常はこちらを利用することをお勧めします。標準接続を利用するためには、対象のコンピュータにエージェントが導入されている必要があります。

RFBで接続

RFBプロトコルを利用してコンピュータに接続する方法です。AMTやVNCサーバ機能を利用できるソフトウェアなどによって、リモートコントロールを実現します。Windowsにログオンできないコンピュータや、OSがLinuxやMac OSのエージェントレスのコンピュータに対して接続する場合は、こちらを利用してください。なお、RFBで接続する場合はリモートコントロールで使用できる機能に制限があります。

また、RFBで接続する場合は、コンピュータがRFBでの接続をサポートしている必要があります。

接続方法は、コントローラから対象のコンピュータに接続するときに選択できます。接続方法を選択しなかった場合は標準接続になります。標準接続できなかった場合は、RFBで接続されます。

操作画面から接続先のコンピュータを選択してリモートコントロールを実行すると、コントローラが起動して自動的にコンピュータに接続されます。コントローラを直接起動した場合は、コントローラ上で接続先を指定します。

コンピュータへの接続が成功すると、コントローラに接続先のコンピュータの画面が表示されます。コンピュータに接続したあとは、リモートコントロールの機能を利用して、コンピュータの画面を操作できます。

関連リンク

4.3.3　リモートコントロールの前提条件

2.7.2　リモートコントロールの機能

2.7.3　リモートコントロールの接続方法の違いによる機能差異

2.7.2　リモートコントロールの機能

JP1/IT Desktop Management 2が提供するリモートコントロール機能では、次に示す機能を利用できます。

コンピュータの操作

目の前のコンピュータを操作するように、遠隔地にあるコンピュータを操作できます。利用者のコンピュータで予期しないトラブルが発生した場合でも、コンピュータの設置場所まで駆けつけることなく、原因の調査やコンピュータの再起動などができます。コンピュータの操作方法については、「2.7.14　リモートコントロール中のコンピュータの画面の操作」を参照してください。

ファイルの転送

リモートコントロール中のコンピュータと、ファイルを送受信できます。エクスプローラと同様の操作で、遠隔地にあるコンピュータのハードディスクの内容を参照できるので、必要なファイルを探しながらファイルを送受信できます。これによって、ファイル共有の設定や特別なソフトウェアを使うことなく、ファイルをやり取りできます。ファイルの転送方法については、「2.7.15　リモートコントロール中のファイル転送」を参照してください。

接続先の管理

よく接続するコンピュータを、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面とは別に登録して管理できます。また、ネットワーク上から接続できるコンピュータを検索することもできます。接続先の管理方法については、「2.7.17　リモートコントロールの接続先の管理」を参照してください。

コンピュータからコントローラへの接続要求

ネットワークの制約によってコントローラからコンピュータに接続できない環境の場合に、利用者のコンピュータからコントローラに接続要求をすることで、リモートコントロールを開始できます。コンピュータからコントローラへの接続要求の方法については、「2.7.16　接続先のコンピュータからコントローラへの接続要求」を参照してください。

リモートコントロールの録画・再生

リモートコントロール中の画面を録画できます。録画したデータは動画ファイルに変換できるので、トレーニングやトラブルシュート方法の説明に利用できます。リモートコントロールの録画・再生方法については、「2.7.18　リモートコントロールの録画・再生」を参照してください。

チャットの利用

複数のコンピュータと同時にチャットができます。電話が使えない環境で対話したり、複数人に同時に指示を出したりできます。チャットの利用方法については、「2.7.19　チャットの利用」を参照してください。

関連リンク

4.3.3　リモートコントロールの前提条件

2.7.3　リモートコントロールの接続方法の違いによる機能差異

リモートコントロールの機能は、接続方法やコンピュータの環境によって機能差異があります。接続方法の違いによる機能差異を次の表に示します。

機能

説明

機能有無

標準

RFB

コントローラ機能

コンピュータへの接続

コンピュータに接続できる機能

○　

○　

認証情報の利用

接続時に認証情報を利用できる機能

○　

○　

接続モード

接続時にコントローラとコンピュータの操作を制限できる機能

○　

△　

接続状態の表示

接続中の状態を表示できる機能

○　

○　

接続中の画面表示

接続先のコンピュータの画面をコントローラに表示できる機能

○　

○　

キーボード、マウスの操作

接続先のコンピュータに対して、キーボードとマウスの操作を実行できる機能

○　

○　

クリップボードの利用

接続先のコンピュータとクリップボードを同期できる機能

○　

△　

リモートコントロールの切断

コンピュータとの接続を切断し、リモートコントロールを終了できる機能

○　

○　

電源制御

接続先のコンピュータの電源を制御できる機能

○　

△　

リモートCD-ROM

コントローラのCD/DVDドライブ（ドライブ種別がCD-ROMのドライブ）を、接続先のコンピュータでも使えるようにする機能

△　

△　

リモートコントロールの録画、再生、ファイル形式変換

リモートコントロール中の画面を録画し、動画ファイルを再生できる機能

動画ファイルをAVIファイルに変換できる機能

○　

○　

コントローラの環境設定

コントローラの各種設定をカスタマイズできる機能

○　

○　

接続先の管理

接続リストの管理

接続先のコンピュータをJP1/IT Desktop Management 2の操作画面とは別に管理できる機能

○　

○　

コンピュータの検索

ネットワーク上の接続できるコンピュータを検索できる機能

○　

○　

コンピュータ側からの接続要求

コンピュータ側からコントローラに対して接続要求をして、リモートコントロールを開始できる機能

○　

×　

リモコンエージェント機能

接続の確認

コントローラからの接続を受け付け、接続するかどうかを選択できる機能

○　

×　

接続モードの確認

接続モードの状況を確認できる機能

○　

×　

接続状態の確認

コンピュータ側で、コントローラとの接続状態を確認できる機能

○　

×　

接続の切断

コントローラとの接続を切断できる機能

○　

×　

画面の非表示

リモートコントロール中に、コンピュータ側の画面を非表示またはロックできる機能

○　

×　

リモコンエージェントの環境設定

リモコンエージェントの各種設定をカスタマイズできる機能

○　

×　

ファイル転送機能

ファイル一覧の表示

コントローラと接続先のコンピュータのハードディスクの内容を表示できる機能

○　

×　

ファイルプロパティの編集

コントローラと接続先のコンピュータのファイルのプロパティを編集できる機能

○　

×　

ファイルの編集

コントローラと接続先のコンピュータのファイルを編集できる機能

○　

×　

ファイルの転送

コントローラと接続先のコンピュータ間でファイルを送受信できる機能

○　

×　

マルチ転送

複数のコンピュータに対して、ファイルを一括で転送できる機能

○　

×　

転送情報の管理

接続先のコンピュータのファイルを開いたときに、ファイルを自動的にダウンロードしキャッシュする機能

○　

×　

チャット機能

チャットサーバ機能

ほかのコンピュータからのチャット接続を受け付けて、チャットを開始できる機能

○　

×　

チャットクライアント機能

チャットサーバに接続してチャットを開始できる機能

○　

×　

チャットのログの記録

チャット中の対話のログを保存できる機能

○　

×　

ログの印刷

チャットのログを印刷できる機能

○　

×　

リモートコントロールの開始

チャット中のコンピュータに接続してリモートコントロールを開始できる機能

○　

×　

操作画面との連携機能

コントローラのインストール

コントローラが未インストールのコンピュータに対して、自動的にコントローラをダウンロードしてインストールできる機能

○　

○　

コントローラの自動更新

コントローラがインストールされているコンピュータに対して、自動的にコントローラを更新できる機能

○　

○　

コントローラの起動と接続

操作画面で選択したコンピュータに対して、コントローラを起動して接続できる機能

○　

○　

他プログラム連携

コマンドによってほかのプログラムからコントローラを呼び出し、コンピュータに接続できる機能

○　

○　

VNCサーバとの接続

VNCサーバ機能を持つソフトウェアを利用してリモートコントロールできる機能

×　

○　

BIOSの操作

コンピュータのBIOSを表示させて設定変更できる機能

×　

○　

（凡例）○：機能あり　△：一部機能あり、または機能はあるがコンピュータの環境によって動作しないことがある　×：機能なし

2.7.4　多言語環境でリモートコントロール機能を利用する場合の注意事項

コントローラ側のコンピュータと接続先のコンピュータで、使用するキーボードの種類が異なる場合、キーの入力が正しくできないことがあります。

2.7.5　ユーザー環境に依存するコントローラ上のファイルについての注意事項

コントローラでは、次のファイルがユーザーの環境設定によって無制限に増加します。これらのファイルは、何らかのタイミングで削除するなどして、対処してください。

ファイル転送時の一時ファイル

［ファイル転送］ウィンドウから表示する［環境の設定］ダイアログで、［ファイル］タブの［コントローラ上のファイルを削除する］のチェックを外していた場合、コントローラ側のファイルは削除されません。この一時ファイルは、［環境の設定］ダイアログの［ファイル］タブで設定したファイル転送時の格納先フォルダに残ります。

録画ファイル

コンピュータの画面情報を録画した録画ファイルは、自動では削除されません。録画ファイルの作成場所は、ユーザーの任意です。また、ファイルサイズもユーザーの操作によって異なります。

2.7.6　コントローラの自動更新

JP1/IT Desktop Management 2のバージョンアップに伴ってコントローラが更新された場合は、操作画面からリモートコントロールを実行したタイミングで自動的に上書きインストールされます。

注意事項

次の場合、コントローラは自動的に上書きインストールされません。

プロキシサーバを介してJP1/IT Desktop Management 2に接続している環境で、インターネットオプションのプロキシサーバが正しく設定されていない場合

Internet Explorerがオフラインモードになっている場合

2.7.7　リモートコントロールの接続モードの設定

コンピュータをリモートコントロールする場合、接続先のコンピュータに対する操作の権限を設定できます。この権限を接続モードと呼びます。接続モードを設定することで、管理者がリモートコントロール中に利用者に操作されることを防いだり、コントローラ側から画面の参照だけできるようにしたりできます。

接続モードには、「制御モード」、「共有モード」、「監視モード」の3種類があります。それぞれのモードについて説明します。

制御モード

コントローラ側だけが操作できるモードです。接続先のコンピュータでは、キーボードやマウスの操作ができません。コントローラ側で操作している最中に利用者に操作されたくない場合は、このモードで接続してください。制御モードを設定して、コンピュータにRFBで接続した場合、自動的に共有モードになります。

注意事項

RFBで接続している場合、制御モードは利用できません。

共有モード

コントローラ側と接続先のコンピュータ側の両方からコンピュータを操作できるモードです。管理者と利用者の両方が操作するおそれがある場合は、このモードで接続してください。

監視モード

接続先のコンピュータに対して、画面の参照だけができるモードです。コントローラ側のコンピュータでは、キーボードやマウスでの操作ができません。接続先のコンピュータでの操作を参照するだけのときは、このモードで接続してください。

接続モードの決定方式

接続モードは、コントローラの設定とエージェント設定の組み合わせで決定されます。接続モードに設定したモードとリモコンエージェントのステータスウィンドウに表示されるモード名の組み合わせを次に示します。

エージェント設定

コントローラの設定

制御モード

共有モード

監視モード

制御モード

パターン1

コントローラ：監視

エージェント：制御

パターン2

コントローラ：監視

エージェント：制御

パターン2

コントローラ：監視

エージェント：制御

共有モード

パターン3

コントローラ：制御

エージェント：監視

パターン1

コントローラ：共有

エージェント：共有

パターン2

コントローラ：監視

エージェント：共有

監視モード

パターン3

コントローラ：制御

エージェント：監視

パターン3

コントローラ：共有

エージェント：監視

パターン1

コントローラ：監視

エージェント：監視

表中のパターン1〜パターン3について説明します。

パターン1およびパターン2の場合

両者が同じリモートコントロールモードを設定した場合（パターン1）、およびエージェントの方が権限を高く設定した場合（パターン2）では、エージェントの設定が優先されます。このため、エージェントの設定が「制御」モードの場合、コントローラは自身の設定に関係なく「監視」モードになります。エージェントの設定が「共有」モードまたは「監視」モードの場合、コントローラは自身で設定しているモードになります。

パターン3の場合

コントローラの方が権限を高く設定した場合（パターン3）では、コントローラの設定が優先されます。このため、コントローラの設定が「制御」モードの場合、エージェントは自身の設定に関係なく「監視」モードになります。コントローラの設定が「共有」モードの場合、エージェントは自身で設定しているモードになります。

(1)　利用者のコンピュータからリモートコントロールの接続モードを変更する手順

接続先のコンピュータが制御モードの場合、利用者がコンピュータを操作しようと思っても、そのままでは操作できません。

利用者がコンピュータを操作する必要がある場合、利用者のコンピュータ側で［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを押すことで共有モードに変更できます。

この操作でコンピュータの接続モードが制御から共有に変わると、この情報がコントローラに通知されます。コントローラでは、コントローラの接続モードを制御から共有に変更するかどうか問い合わせるメッセージが表示されます。共有に変更することを許可しなかった場合、コンピュータは再び制御モードに戻り、利用者はコンピュータを操作できなくなります。

ポイント

利用者のコンピュータ側で［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを押した時点で、接続モードは共有に変更されます。このため、コントローラにメッセージが表示されたときは、すでに接続モードは変更されています。

(2)　リモートコントロール（複数接続時）の接続モード

複数のコントローラが1台のコンピュータに接続している場合、制御モードで操作できるコントローラは1台だけです。このとき、そのほかのコントローラは、監視モードになります。

そのあと、制御モードのコントローラをほかのモードへ変更したり、接続を解除したりした場合、ほかのコントローラに、制御モードが解放されたことを通知するメッセージが表示されます。

以降では、複数接続時の接続モードの変化について例を示します。

例1.初期状態

次のような接続モードで、1台のコンピュータに3台のコントローラが接続していると仮定します。

例2.コントローラ1を制御モードに変更する

初期状態から、コントローラ1を制御モードに変更した場合、そのほかのコンピュータのモードは次のように変化します。

コントローラ1を制御モードに変更します。

接続先のコンピュータ上に、接続モードの変更を要求するメッセージが表示されます。

接続先のコンピュータで［OK］ボタンをクリックします。

接続先のコンピュータが監視モードになります。また、コントローラ2上に、ほかのコントローラが制御モードを取得したことを通知するメッセージが表示されます。

コントローラ2で［OK］ボタンをクリックします。

コントローラ2が監視モードになります。

例3.コントローラ1を制御モード以外のモードに変更する

例2の状態で、コントローラ1を制御モード以外のモードに変更した場合、そのほかのコンピュータのモードは変化しません。コントローラ1がコンピュータとの接続を切断した場合も、これと同じ結果となります。

コントローラ1を共有モードに変更します。

コントローラ2および3上に、コントローラ1で制御モードが解除されたことを通知するメッセージが表示されます。ただし、コントローラ2の接続モードは監視のままです。

例4.コントローラが制御モードを取得したあと、接続先のコンピュータで［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを押す

例2の状態で、接続先のコンピュータの利用者が［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを押した場合、そのほかのコンピュータのモードは次のように変化します。

接続先のコンピュータの利用者が［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを押します。

コントローラ1上に、接続モードの変更を要求するメッセージが表示されます。

コントローラ1で［はい］ボタンをクリックします。

コントローラ1および接続先のコンピュータが共有モードになります。なお、ここで［いいえ］ボタンをクリックするとモードは変わりません。

コントローラ2および3上に、ほかのコントローラで制御モードが解放されたことを通知するメッセージが表示されます。ただし、コントローラ2の接続モードは監視のままです。

2.7.8　リモートコントロールの接続状態の表示

コンピュータに接続すると、コントローラのステータスバーに情報が表示されます。表示される情報を次の表に示します。

項目

表示内容

デフォルト表示

送信データ量

送信データのバイト数が表示されます。右クリックで表示されるメニューで、表示形式の変更や表示の初期化ができます。

×　

受信データ量

受信データのバイト数が表示されます。右クリックで表示されるメニューで、表示形式の変更や表示の初期化ができます。

×　

経過時間

コンピュータと接続が開始されてからの経過時間が表示されます。

右クリックで表示されるメニューで、時間の表示を初期化できます。

×　

リモートCD-ROMの状態

リモートCD-ROM（DVD-ROM）の利用状態が表示されます。

右クリックで表示されるメニューで、リモートCD-ROM（DVD-ROM）の利用可否を切り替えられます。

○　※

録画の状態

リモートコントロールの内容の録画状態が、アイコンで表示されます。

右クリックで表示されるメニューで、録画の開始、停止、および一時停止を実行できます。

×　

送受信の状態

データの送受信量と暗号化の状態が表示されます。

右クリックで表示されるメニューで、データの送受信量の表示を初期化できます。

△　

プロトコル

接続に使用しているプロトコル（HRCまたはRFB）が表示されます。

△　

接続モード

コントローラの接続モードが表示されます。

右クリックで表示されるメニューで、接続モードを変更できます。

○　

（凡例）○：常に表示される　△：接続中だけ表示される　×：表示されない

注※　RFBで接続している場合に常に表示されます。

次の情報は、［リモートコントロール］ウィンドウのメニューの［表示］−［ステータスバー］から、表示させるかどうかを変更できます。

経過時間

送受信データ量

2.7.9　NAT環境、DHCP環境でのリモートコントロール

NAT環境の場合

NAT機能とは、外部ネットワークから内部ネットワークのアドレスが見えないようにしたり、内部ネットワークのアドレスが外部に漏れないようにしたりするためにネットワーク上のアドレスを変換できる機能です。アドレス変換の方式の種類には、「固定アドレス割り当て方式（スタティックモード）」および「動的アドレス割り当て方式（ダイナミックモード）」があります。

NAT環境でリモートコントロール機能を利用する場合、次のように対応してください。

固定アドレス割り当て方式（スタティックモード）環境の場合

リモートコントロール機能を利用する上での制限はありません。

動的アドレス割り当て方式（ダイナミックモード）環境の場合

コントローラからコンピュータに接続できません。この場合、コンピュータからコントローラに接続要求を出すことで、リモートコントロールを開始できます。

DHCP環境の場合

DHCP機能とは、ネットワークに接続するコンピュータにIPアドレスを自動的に割り当てる機能です。DHCP環境の場合は、コンピュータがネットワークに接続するたびにIPアドレスが変更になるため、コントローラからコンピュータに接続できません。この場合、コンピュータからコントローラに接続要求を出すことで、リモートコントロールを開始できます。

なお、静的DHCPの場合はIPアドレスが変更されないため、コントローラからコンピュータに接続できます。

関連リンク

2.7.16　接続先のコンピュータからコントローラへの接続要求

2.7.10　Windows認証を利用してリモートコントロールする場合に必要なユーザー権限

リモコンエージェントの認証情報の設定で、Windowsの認証を使用する場合は、ネットワーク経由でコンピュータへアクセスできるユーザー権限が必要です。ユーザー権限の設定には、Windowsの機能を使用します。ここでは、OSの使用状況ごとに必要なユーザー権限について説明します。

OSを使用している状況

必要な権限

ローカルコンピュータ

Administratorsグループの権限、または適切な権限。ドメインに参加している場合は、Domain Adminsグループの権限。

ドメインに参加しているワークステーション、またはサーバ

Active DirectoryのDomain Adminsグループ、Enterprise Adminsグループ、または適切な権限。

Windows Server 2003 管理ツール パックがインストールされたドメインコントローラまたはワークステーション

ドメインコントローラ

注　セキュリティを考慮する場合は、システム管理者ではないユーザーのアカウントでログオンしてから、システム管理者として実行したあとにセキュリティを設定することを検討してください。

2.7.11　Windows認証を利用してリモートコントロールする場合に必要なユーザー権限の設定手順

ユーザー権限を設定する手順を、OSの使用状況ごとに説明します。

ローカルコンピュータでユーザー権限を設定するには：

［コントロールパネル］で［管理ツール］を選択します。

［ローカル セキュリティ ポリシー］をダブルクリックします。

コンソールツリーから、［セキュリティの設定］を選択します。

［ローカル ポリシー］−［ユーザー権利の割り当て］を選択します。

詳細ウィンドウ領域で、［ネットワーク経由でコンピュータへアクセス］、または［ネットワーク経由でコンピュータへアクセスを拒否する］をダブルクリックします。

表示されるダイアログでユーザー権限を設定できます。

ドメインに参加しているワークステーション、またはサーバでユーザー権限を設定するには：

Windowsの［スタート］メニューから［ファイル名を指定して実行］を選択します。

「mmc」と入力して［OK］ボタンをクリックします。

コンソールの［ファイル］メニューから、［スナップインの追加と削除］を選択します。

［利用できるスナップイン］から［グループ ポリシー オブジェクト エディタ］を選択して、［追加］ボタンをクリックします。

［グループ ポリシー オブジェクトの選択］ダイアログで、［参照］ボタンをクリックします。

変更するグループポリシーオブジェクトを設定します。

コンソールのツリーから、［グループ ポリシー オブジェクト］−［コンピュータ名 ポリシー］で、［コンピュータの構成］−［Windowsの設定］−［セキュリティの設定］を選択します。

［ローカル ポリシー］−［ユーザー権利の割り当て］を選択します。

詳細ウィンドウ領域で、［ネットワーク経由でコンピュータへアクセス］、または［ネットワーク経由でコンピュータへアクセスを拒否する］をダブルクリックします。

表示されるダイアログでユーザー権限を設定できます。セキュリティ設定が未定義の場合は、［このポリシーの設定を定義する］をチェックします。

Windows Server 2003 管理ツール パックがインストールされたドメインコントローラまたはワークステーションでユーザー権限を設定するには：

Windowsの［スタート］メニューから［コントロールパネル］−［管理ツール］を選択します。

［Active Directory ユーザーとコンピュータ］をダブルクリックします。

コンソールツリーで、セキュリティの設定を編集するグループポリシーオブジェクトを右クリックします。

［プロパティ］−［グループ ポリシー］タブを選択します。

既存のグループポリシーオブジェクトを編集するには、［編集］を選択します。

新しいグループポリシーオブジェクトを作成するには、［新規］−［編集］を選択します。

［グループ ポリシー オブジェクト］−［コンピュータ名 ポリシー］で、［コンピュータの構成］−［Windowsの設定］−［セキュリティの設定］を選択します。

［ローカル ポリシー］−［ユーザー権利の割り当て］を選択します。

詳細ウィンドウ領域で、［ネットワーク経由でコンピュータへアクセス］、または［ネットワーク経由でコンピュータへアクセスを拒否する］をダブルクリックします。

表示されるダイアログでユーザー権限を設定できます。セキュリティ設定が定義されていない場合は、［このポリシーの設定を定義する］をチェックします。

ドメインコントローラでユーザー権限を設定するには：

Windowsの［スタート］メニューから［コントロールパネル］−［管理ツール］を選択します。

［ドメイン コントローラ セキュリティ ポリシー］をダブルクリックします。

コンソールのツリーから、［グループ ポリシー オブジェクト］−［コンピュータ名 ポリシー］で、［コンピュータの構成］−［Windowsの設定］−［セキュリティの設定］を選択します。

［ローカル ポリシー］−［ユーザー権利の割り当て］を選択します。

詳細ウィンドウ領域で、［ネットワーク経由でコンピュータへアクセス］、または［ネットワーク経由でコンピュータへアクセスを拒否する］をダブルクリックします。

表示されるダイアログでユーザー権限を設定できます。セキュリティ設定が定義されていない場合は、［このポリシーの設定を定義する］をチェックします。

2.7.12　リモートコントロールの認証情報の設定

エージェント導入済みのコンピュータに対して、コントローラからの接続をユーザー単位で制限するための認証情報を設定できます。認証情報は、特定のユーザーに対してリモートコントロールを許可したい場合に設定します。何も設定しない場合は、すべてのユーザーからの接続を許可します。

認証情報の設定には、次の2種類のユーザー認証を使用できます。

標準の認証

独自のユーザー認証です。認証情報に設定されたユーザー名およびパスワードを持つユーザーだけがコンピュータに接続できます。

Windowsの認証

Windowsの認証機能と連携したユーザー認証です。認証情報に設定されたWindowsのユーザーおよびグループだけがコンピュータに接続できます。このユーザー認証では、パスワードの有効期限や監査など、詳細なセキュリティポリシーを適用できます。

認証情報は、複数のユーザーを登録して管理できます。登録した各ユーザーに対して、共有モードおよび制御モードの設定、シャットダウンなどのリモートコントロール操作の使用可否を設定できます。また、Windowsの認証機能と連携したユーザー認証を使用することで、リモートコントロールのセキュリティをさらに強化できます。

なお、 認証情報は、エージェント設定で設定できます。

2.7.13　コントローラからコンピュータへの接続方法

コントローラを直接起動した場合やいったん接続を切断した場合に、コンピュータに接続するにはコントローラで接続先を指定する必要があります。接続先の指定方法には、次の方法があります。

ホスト名またはIPアドレスを直接指定して接続する

コンピュータを選択して接続する

接続履歴から接続する

コンピュータを検索して接続する

どの方法でも、コンピュータ側で認証情報が設定されている場合は、接続時に認証情報を入力するダイアログが表示されます。この場合、エージェント設定の［リモートコントロールの設定］−［ユーザー認証］に設定された認証情報、または接続先のVNCサーバに設定された認証情報を入力してください。デフォルトエージェント設定では、ユーザーIDが「system」、パスワードが「manager」の認証情報が設定されています。

また、コンピュータ側で接続要求が表示される設定の場合は、要求が拒否されると、コントローラに接続拒否のメッセージが表示されます。

ポイント

1台のコンピュータに、同時に接続できるコントローラの数は255台までです。

ポイント

コンピュータへの接続が拒否されたり、タイムアウトが発生したりした場合は、RFBで再接続を試みます。なお、接続時に、接続先のコンピュータの電源をONにするよう設定されている場合は、接続先のコンピュータの電源OFFによってRFBでの再接続に失敗（タイムアウト）したときに、Wake on LANおよびAMTによって接続先のコンピュータが起動され、再度接続を試みます。

関連リンク

2.7.17　リモートコントロールの接続先の管理

2.7.14　リモートコントロール中のコンピュータの画面の操作

リモートコントロール機能で遠隔地のコンピュータを操作する場合、コントローラは対象のコンピュータに対して次のような操作ができます。

キーボードやマウスの操作

呼び出した画面に対して、文字を入力したり、アイコンをドラッグしたりするなど、手もとのコンピュータを操作するのと同じようにキーボード操作、マウス操作ができます。［Ctrl］＋［C］などのショートカットキーは、特殊キーとして登録することで実行できます。

CD-ROMやDVD-ROMの利用

コントローラを使用しているコンピュータのCD/DVDドライブ（ドライブ種別がCD-ROMのドライブ）を、接続先のコンピュータのドライブとして利用できます。データを転送することなく、接続先のコンピュータにソフトウェアをインストールできます。

シャットダウンと再起動の実行

コントローラから、コンピュータのシャットダウンや再起動を指示できます。再起動時にコンピュータへの再接続を設定しておくと、再起動後に自動的に再接続し、リモートコントロールを継続できます。

クリップボードの転送

コントローラとコンピュータ間でクリップボードのデータを送受信できます。この機能を使用すると、コントローラ側のコンピュータと対象のコンピュータとの間で、テキストやビットマップをコピー&ペーストできます。

関連リンク

(1)　リモートコントロール中の特殊キーの登録と入力

(3)　リモートコントロール中のクリップボードのデータの転送

(1)　リモートコントロール中の特殊キーの登録と入力

機能キー、ショートカットキーなどの特殊キーは、キーボードから入力するとコントローラ自身で実行されてしまいます。このため、コンピュータに対して特殊キーを入力する場合は、コントローラに特殊キーを登録して実行する必要があります。

登録された特殊キーは、［リモートコントロール］ウィンドウの「キーボードの入力バー」に表示されます。キーボードの入力バーに表示されたボタンをクリックするだけで、特殊キーを対象のコンピュータに入力できます。

ポイント

コントローラ側のコンピュータが日本語キーボードで、接続先のコンピュータが英語キーボードのように入力環境が異なる場合、キーボード操作で特定の文字を入力できないことがあります。このような場合、特殊キーやクリップボードのデータの転送を利用することで、入力環境の違いを意識しないで文字を入力できます。

関連リンク

(2)　デフォルトでコントローラに提供されている特殊キー

(3)　リモートコントロール中のクリップボードのデータの転送

(2)　デフォルトでコントローラに提供されている特殊キー

コントローラがデフォルトで提供している特殊キーの一覧を次の表に示します。これらは、特殊キーの登録時に［特殊キータイプ］で「デフォルト」を設定すると選択できます。

項番

特殊キー

1

［F1］

2

［Shift］＋［F1］

3

［Shift］＋［F10］

4

［SpaceBar］

5

［Esc］

6

［Alt］

7

［Alt］＋［Tab］

8

［Alt］＋［Esc］

9

［Alt］＋［SpaceBar］

10

［Alt］＋［-］

11

［Alt］＋［Enter］

12

［Alt］＋［F4］

13

［Alt］＋［F6］

14

［Alt］＋［PrintScreen］

15

［PrintScreen］

16

［Ctrl］＋［C］

17

［Ctrl］＋［O］

18

［Ctrl］＋［P］

19

［Ctrl］＋［S］

20

［Ctrl］＋［V］

21

［Ctrl］＋［X］

22

［Ctrl］＋［Z］

23

［Ctrl］＋［Esc］

24

［Ctrl］＋［F6］

25

［Ctrl］＋［Tab］

26

［漢字］

(3)　リモートコントロール中のクリップボードのデータの転送

コントローラまたはコンピュータでクリップボードの内容が更新されたときに、クリップボードのデータを自動的に接続先のコントローラまたはコンピュータに転送できます。コントローラとコンピュータのクリップボードの内容が常に同一となるため、例えば、次のような場合にコントローラとコンピュータの違いを意識しないで作業ができます。

コントローラ側のコンピュータにメモしてあるURLを、接続先のコンピュータのWebブラウザにペーストしてWebサイトを表示する

接続先のコンピュータで採取したハードコピーを、コントローラ側のコンピュータで作成中の資料にペーストする

なお、転送できるデータの種類は接続方法によって、次のように異なります。

標準接続の場合

次に示す種類のデータ、およびこれらを組み合わせたデータを送受信できます。

テキスト

ビットマップ

メタファイル

リッチテキスト

カラーパレット

RFBの接続の場合

ASCIIコードのテキストだけ送受信できます。ほかの文字コードのテキストを送受信できるかどうかは、接続先の環境に依存します。

クリップボードのデータの送受信は、コントローラがアクティブになったタイミングで実行されます。ただし、RFBで接続している場合は、コンピュータ側でクリップボードの内容が更新されるたびにデータが受信されます。

ポイント

標準接続の場合、容量の大きなデータの転送によって動作が遅くなることを防止したいときは、［環境の設定］ダイアログの［高速化］タブで、テキストデータだけを転送するようにも設定できます。

ポイント

データの転送中は、［リモートコントロール］ウィンドウ下部のステータスバーにメッセージおよびプログレスバーが表示されます。予想外に大きなファイルの転送が始まって、なかなか処理が終わらないようなときは、プログレスバー上を右クリックすると表示される［キャンセル］メニューで転送を中断できます。中断した場合、転送中のデータは破棄され、クリップボードの内容は元に戻ります。

(4)　リモートコントロール接続できるコンピュータの検索範囲の指定方法

ネットワーク上から、リモートコントロールできるコンピュータを検索するための検索範囲は、次の表に示す5とおりの方法で指定できます。

項番

方法

指定例

指定例の場合の対象範囲

1

単独のIPアドレスを指定する。

172.17.11.10

172.17.11.10

2

IPアドレスを3バイト目まで記述し、最終1バイトを、ハイフン（-）で区切って2つ指定する。連続する複数のIPアドレスの範囲内で検索する場合に使用する。

172.17.11.10-20

172.17.11.10〜172.17.11.20

3

IPアドレスを3バイト目まで記述し、最終1バイトを、コンマ（,）で区切って複数個指定する。連続しない複数のIPアドレスを対象として検索する場合に使用する。

172.17.11.10,11,100,200

172.17.11.10、172.17.11.11、172.17.11.100、172.17.11.200

4

項番2、3を組み合わせて指定する。

172.17.11.10,50-100,200

172.17.11.10、172.17.11.50〜172.17.11.100、172.17.11.200

5

IPアドレスの3バイト目までを指定する。同一サブネット内のすべてのIPアドレスを検索対象とする場合に使用する。

172.17.11

172.17.11.0〜172.17.11.255

(5)　リモートコントロール接続できるコンピュータの状態

［接続できるコンピュータの検索］ダイアログに表示されるコンピュータの状態は、「無応答」、「未起動」、「接続拒否」、「接続待ち」の4種類です。状態の遷移を次の図に示します。

無応答

　該当するコンピュータが存在しない、または起動していない状態です。

未起動

　該当するコンピュータがリモートコントロールの対象外、またはリモコンエージェントが起動していない状態です。

接続拒否

　該当するコンピュータ（エージェント導入済み）でリモコンエージェントは起動しているが、 接続できない状態です。原因として、許可コントローラとして登録されていない、リモートコントロールで使用するポートをほかのアプリケーションで使用しているなどが考えられます。［接続できるコンピュータの検索］ダイアログの［詳細］タブでメッセージを確認してください。

接続待ち

　該当するコンピュータが接続できる状態です。

(6)　リモートコントロール中（フルスクリーン表示時）のメニューバーからの操作

フルスクリーン表示で表示されるメニューバーから、リモートコントロールの設定、データの送受信状況の確認、画面表示設定などが実行できます。

それぞれのアイコンおよび機能の説明について、次の表に示します。

アイコン画像

アイコン名

説明

ピンボタン

アイコンをクリックすると、メニューバーを常に表示させるかどうかを設定できます。有効にすると、マウスカーソルが画面上部になくても、常に画面上部にメニューバーが表示されます。デフォルトは、無効です。

Ctrl+Alt+Deleteボタン

アイコンをクリックすると、接続先の機器に、［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーと同様の操作を実行できます。

最新表示ボタン

アイコンをクリックすると、リモートコントロール中の画面の表示内容を最新の状態に更新できます。画面が乱れて表示画面をリフレッシュしたい場合などに実行します。

送受信アイコン

リモート接続先との送受信状況や、暗号化の状態を確認できます。かぎ付きのアイコンが表示されている場合は、暗号化されている状態です。

また、右クリックすると表示されるメニューから、送受信データの値を初期化できます。

最小化ボタン

アイコンをクリックすると、リモートコントロール中の画面を最小化できます。画面には、接続元コンピュータのデスクトップ画面が表示されます。

元に戻すボタン

アイコンをクリックすると、フルスクリーン表示を解除して、ウィンドウ表示に戻せます。

閉じるボタン

アイコンをクリックすると、リモートコントロールを終了して、ウィンドウが閉じます。

(7)　リモートコントロール時の注意事項

リモートコントロール機能を利用する際の注意事項を次に示します。また、接続先のコンピュータのOSごとの注意事項についても説明します。

コンピュータでMS-DOSプロンプトをフルスクリーンで表示すると、コントローラではコンピュータの画面を参照できません。リモートコントロール機能を使用する場合、コンピュータではMS-DOSプロンプトをフルスクリーン表示ではなくウィンドウで表示させてください。

コンピュータでDirect X（Direct Draw）、OpenGLを使用して作成された画像は、コントローラでは参照できない場合があります。

アニメーションは、データ量が多く送信に負荷が掛かるため、リモートコントロール機能を使用している間はコンピュータで表示させないでください。

コントローラからの切断をコンピュータが認識していないとき、コントローラが再接続しようとすると［二重接続］ダイアログが表示されます。このダイアログでコンピュータとの接続を切断すると、再接続できるようになります。

画面の色（カラーパレット）は、256色以上を使用してください。

コンピュータでWindowsの［コントロールパネル］−［マウス］−［ポインタ］の［ポインタの影を有効にする］をチェックしている場合、コントローラ上でマウスカーソルが二重表示され、コンピュータとコントローラとでマウスカーソルの形状が不一致になるときがあります。このようなときは、次のどちらかの方法で対処してください。

コンピュータでWindowsの［コントロールパネル］−［マウス］−［ポインタ］の［ポインタの影を有効にする］のチェックを外す。

［リモートコントロール］ウィンドウの［環境の設定］ダイアログの［高速化］タブで、［ウィンドウのアニメーション表示などを抑止する］をチェックする。

コンピュータが監視モードの場合、次の操作または事象が発生したときはコンピュータのモードが共有モードに変わります。

コンピュータで［Ctrl］＋［Alt］＋［Delete］キーを押したとき

ハードウェアエラーまたはシステムエラーのメッセージが表示されたとき、およびそのメッセージを閉じたとき

WindowsのMessengerサービスからメッセージが表示されたとき、およびそのメッセージを閉じたとき

コンピュータが監視モードの場合、キーボード入力を擬似的に実行するアプリケーションや、キーの割り当てを変換するアプリケーションは正常に動作しません。

コントローラが制御モードで接続している場合に、コンピュータの画面を非表示にするときは、次の点に注意してください。また、テスト環境で動作を十分に確認してから実行してください。

対象のコンピュータのディスプレイボードとディスプレイが省電力モードに対応している必要があります。

リモートコントロール時に、対象のコンピュータでCPU使用率が100%になったり、数秒間隔で画面に残像が残ったりすることがあります。

コンピュータの画面の非表示は、強制的に解除されることがあります。画面の非表示が強制解除される要因を次の表に示します。

強制解除の契機

内容

通信の切断

管理者がリモートコントロールを切断または終了した。

利用者によってリモートコントロールが切断または終了された。

通信障害によってリモートコントロールが切断された。

制御モードの解除

対象のコンピュータで［Ctrl］＋［Alt］＋［Delete］キーが押された。

対象のコンピュータでハードウェアエラー、システムエラーのメッセージが表示された、または表示されたメッセージを閉じた。

対象のコンピュータでWindows Messengerサービスからメッセージが表示された、または表示されたメッセージを閉じた。

Windows 8.1、Windows 8およびWindows Server 2012のコンピュータと接続する場合の注意事項

タスクマネージャの ［スタートアップ］ で、次のアプリケーションを無効にしないでください。無効にすると一部の機能が正常に動作しなくなります。

jdngrcagent.exe

jdngrcchat.exe

コントロールパネルで ［ハードウェアとサウンド］−［デバイスとプリンター］− ［マウス］を選択して表示される画面で、［ポインター オプション］ タブの［表示］−［ポインターの軌跡を表示する］ のチェックをオンにした場合でも、コントローラにマウスカーソルの軌跡は表示されません。

制御モードで接続している場合で、対象のコンピュータの画面を非表示にしているときは、コントローラから［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを送信できません。

エージェント導入済みのコンピュータにマウスが接続されていない場合、コントローラに表示されるマウスカーソルの形状は、常に矢印カーソルのままとなります。

Windows 7、Windows Server 2008、およびWindows Vistaのコンピュータと接続する場合の注意事項

リモートコントロール中は、ウィンドウの半透明表示、タスクバーのサムネイル表示、Windows フリップ3DなどのWindows Aeroの機能は無効になります。

Windows Aeroのマウスポインタを使用する場合、リモートコントロール時のマウス操作のパフォーマンスが低下します。マウス操作のパフォーマンスを低下させないためには、マウスポインタのデザインを「なし」に変更してください。マウスポインタのデザインを変更する手順を次に示します。

Windowsの［コントロールパネル］−［マウス］をクリックします。

［マウスのプロパティ］ダイアログの「ポインタ」タブを表示します。

［デザイン］に［（なし）］を選択します。

［OK］ボタンをクリックします。

Windows 8.1、Windows 8、Windows 7およびWindows Vistaのコンピュータと接続する場合の注意事項

コントローラとの接続中に次の操作が実行されると、接続が切断されます。

ユーザーのログオフ

ユーザーの切り替え

リモートデスクトップ機能によるリモート接続

Windows Server 2012およびWindows Server 2008のコンピュータと接続する場合の注意事項

コントローラとの接続中に次の操作が実行されると、接続が切断されます。

ユーザーのログオフ

ユーザーの切り替え

リモートデスクトップ機能によるコンソール接続

Windows Server 2003のコンピュータと接続する場合の注意事項

Windows Server 2003のリモートデスクトップ機能によるコンソール接続には対応していません。リモートデスクトップ機能によるコンソール接続が実行されると、以降、コントローラからの接続は拒否されます。コントローラと接続中であれば、コントローラからの接続は切断されます。

再度接続するには、リモート接続先のWindows Server 2003のロックを解除してください。

Windows XPのコンピュータと接続する場合の注意事項

Windows XPのユーザーの切り替え機能とリモートデスクトップ機能には対応していません。

Windows XPによるユーザーの切り替えやリモートデスクトップ機能によるリモート接続が実行されると、以降、コントローラからの接続は拒否されます。コントローラと接続中であれば、コントローラからの接続は切断されます。

再度接続するには、次の操作が必要です。

ユーザーの切り替え操作によって接続が拒否された場合

Windows XPですべてのユーザーをログオフし、最初のユーザーでログオンし直してください。

リモートデスクトップ機能によって接続が拒否された場合

リモート接続先のWindowsのロックを解除してください。

注意事項

OSがWindows 7でWindows XP Modeのコンピュータは、リモートコントロールできません。

2.7.15　リモートコントロール中のファイル転送

リモートコントロール中に、接続先のコンピュータとファイルの送受信ができます。

接続先のコンピュータのファイルをメンテナンスする際に、接続先のコンピュータのファイルを管理者のコンピュータにコピーして作業したり、トラブルシュートの際に対策ツールを転送して接続先のコンピュータで実行したりするような場合に活用できます。

注意事項

RFBでコンピュータに接続している場合は、ファイルを転送できません。 また、接続先のコンピュータに割り当てられているエージェント設定で、［リモートコントロールの設定］の［ファイル転送を許可する］が選択されている必要があります。

ファイルの転送は、コントローラから起動できる［ファイル転送］ウィンドウを利用します。

［ファイル転送］ウィンドウでは、Windowsのエクスプローラと同様の操作でファイルを参照したり、ドラッグ&ドロップの簡単な操作でファイルを転送したりできます。また、複数の接続先に一括でファイルを転送することもできます。

ポイント

コントローラに表示されているコンピュータの画面に、ファイルをドラッグ&ドロップしてファイルを転送することもできます。この場合、［ファイル転送］ウィンドウが起動したあとすぐにファイルの転送が開始されます。転送したデータは、コンピュータのデスクトップに保存されます。

注意事項

OSがWindows 8.1、またはWindows Server 2012 R2の場合、OneDriveを使用した環境でのファイル転送はできません。

(1)　リモートコントロール中のファイル転送状況の表示と中断

ファイル転送が開始されると、コントローラとコンピュータの両方で［ファイル転送状況］ダイアログが表示されます（コンピュータでは最小化して表示されます）。

ファイル転送を中断するには、［ファイル転送状況］ダイアログの［キャンセル］ボタンをクリックします。［キャンセル］ボタンは、コントローラとコンピュータの両方からクリックできます。コントローラからキャンセルした場合は、ファイル転送を中断するかどうかを確認するダイアログが表示されますが、コンピュータからキャンセルした場合は、すぐにファイル転送が中断されます。

ファイル転送を中断すると、その時点で転送が完了しているファイルだけが転送先に残ります。また、移動の場合は転送が完了したファイルが転送元から削除されます。

なお、コンピュータ内およびコンピュータからコンピュータへのファイル転送では、直接ではなく、コントローラの一時フォルダを経由して転送されます。このため、コンピュータから一時フォルダまでの転送と、一時フォルダからコンピュータまでの転送の両方で、1回ずつ（合計2回）［ファイル転送状況］ダイアログが表示されます。

(2)　リモートコントロール中のファイル転送時の注意事項

ファイル転送機能を使用する場合の注意事項を次に示します。

次のような場合は、ファイルを転送できません。

［リモートコントロール］ウィンドウでコンピュータと接続していない場合

コントローラの接続モードが監視モードの場合

コンピュータがログオン前の場合

コンピュータでファイル転送が許可されていない場合は、ファイルを転送できません。ただし、［ファイル転送］ウィンドウでの操作中にコンピュータでファイル転送を許可しないようオプションを変更しても、リモートコントロールでの接続を切断するまでは、そのままファイルの操作を継続できます。

低速回線でのファイル転送中は、メモリ不足による転送失敗を回避するために、［リモートコントロール］ウィンドウでのリモートコントロール（コンピュータの画面に対する操作）をしないようにしてください。

ファイル転送中に回線障害が発生した場合、回線の切断を検知できないことがあります。この場合、ファイル転送用の再接続に失敗することがありますが、リモートコントロール機能などを利用して、コンピュータ側の［ファイル転送状況］ダイアログで、ファイル転送をキャンセルしてください。

2.7.16　接続先のコンピュータからコントローラへの接続要求

管理者のコンピュータから利用者のコンピュータを参照できないNAT環境やNAPT環境の場合、コントローラ側からコンピュータを参照できません。また、機器のIPアドレスが変わってしまうDHCP環境では、コントローラからIPアドレスを指定して目的のコンピュータに接続するには、毎回IPアドレスを調べる必要があるため非常に手間が掛かります。

このような環境では、通常利用者のコンピュータから管理者のコンピュータには接続できるため、利用者側からコントローラに対して接続要求を実行してもらうことで、リモートコントロールを開始できます。

注意事項

コントローラへの接続要求は、オンライン管理のコンピュータからだけ実行できます。

また、利用者から接続要求を実行してもらうことで、管理者が接続先を指定する手間も省けます。さらに、管理者が接続先の指定を誤って接続に失敗したり、コンピュータが管理者以外にリモートコントロールされたりすることを防げます。

利用者からの接続要求を受けて、リモートコントロールを開始する概念を次の図に示します。

利用者からの接続要求を受信するには、接続リスト上でリクエストサーバを開始する必要があります。リクエストサーバ開始後、利用者からリモート接続の要求を受信すると（図中：1）、利用者のコンピュータが接続リストにアイコン表示されます。このアイコンをダブルクリックすることでリモートコントロールを開始できます（図中：2）。

関連リンク

(1)　リクエストサーバからの接続要求の受信

(1)　リクエストサーバからの接続要求の受信

リクエストサーバが接続要求を受信すると、リクエストサーバ下に接続要求を出したエージェントが表示されます。この表示されたコンピュータを「リクエストエージェント」といいます。リクエストエージェントが表示された例を次に示します。

リクエストエージェントのアイコンをダブルクリックすると、コンピュータに接続してリモートコントロールを開始できます。

接続要求を拒否する場合は、リクエストエージェントを削除するか、接続リストを閉じてください。

リクエストサーバが停止すると、リクエストエージェントのアイコンは自動的に削除されます。また、エージェントが接続要求を出している間は活性化されていますが、接続要求が拒否された場合は非活性となります。

注意事項

リクエストエージェントは、接続要求を出したエージェントが一時的に表示されたもので、このままでは情報として保存されません（接続リストを閉じると削除されます）。接続要求を出したエージェントの情報を保存したい場合は、ドラッグ&ドロップでアイコンを任意のグループに移動してください。フォルダ下に移動することで、接続リスト上の1アイテムとして保存できます。また、通常のコンピュータとして扱えるようになり、名前や説明を変更できます。

2.7.17　リモートコントロールの接続先の管理

接続先のコンピュータを、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面とは別に独自に管理できます。

コンピュータを登録しておくことで、コントローラから直接接続先を選択できるため、操作画面上で接続先のコンピュータを検索する手間を省けます。グループを作成して階層構成で接続先を管理することもできます。

接続先は、接続リストで管理します。

接続リストからは、ネットワーク上のリモートコントロールできるコンピュータを検索して、一覧に追加することもできます。

(1)　リモートコントロールの接続環境の設定

リモートコントロールを利用する環境は、LANだけであったり、WANとLANが混在していたりするなど、多様なネットワーク上にコンピュータが存在する場合があります。このような場合、適切な接続環境（接続に関する環境の設定）がコンピュータごとに異なります。しかし、コンピュータとの接続環境はコントローラに設定されているため、このような環境ではコンピュータと接続するたびに環境を設定し直すことになります。

この手間を省くため、コンピュータごとに適切な接続環境を設定できます。これによって、毎回環境を変更することなく、適切な設定でコンピュータと接続できるようになります。なお、接続環境は、コンピュータなどのアイテムの新規作成時にも設定できます。

ポイント

個々のコンピュータに設定できる接続環境は、コントローラの［環境の設定］ダイアログの［接続環境］タブおよび［高度な設定］タブで設定できるものと同じです。コンピュータごとの接続環境を設定しない場合は、コントローラで設定したオプションが適用されます。

接続環境の引き継ぎ

コンピュータごとに設定した接続環境は、次のように引き継がれます。

コンピュータを移動またはコピーした場合、接続環境は移動先またはコピー先に引き継がれます。

グループ下にグループ、コンピュータ、またはネットワークを作成した場合、上位のグループで設定した接続環境が引き継がれます。

(2)　リモートコントロールの接続履歴

接続方法のオプションを指定してコンピュータに接続した場合や、接続リストからコンピュータに接続した場合は、［リモートコントロール］ウィンドウの［対象のコンピュータの指定］に表示される接続履歴にコンピュータのパスが表示されます。表示されるパスには、次の3種類があります。

hrc://コンピュータ名　

接続時にオプションで標準接続を指定したコンピュータです。

rfb://コンピュータ名　

接続時にオプションでRFBでの接続を指定したコンピュータです。

list://グループ名/コンピュータ名　

接続リストから接続したコンピュータです。

コンピュータ名には、コンピュータのIPアドレスまたはホスト名が入ります。グループ名には、接続リストのグループ構成が入ります。接続リストで多階層のグループが構成されている場合、階層構成に沿って複数のグループ名が表示されます。

（例）接続リストの「/開発部/第3課」グループに登録されている「PC0001」に接続した場合のパス

list:///開発部/第3課/PC0001

2.7.18　リモートコントロールの録画・再生

リモートコントロール中のコンピュータの画面を録画して、動画ファイルとして保存できます。また、動画ファイルはコントローラで再生できます。

動画ファイルは、AVIファイルに変換して、Windows Media Playerのような動画再生ソフトウェアでも再生できます。これによって、コントローラがインストールされていない環境でも、動画を利用して利用者にトラブルの対処方法やアプリケーションの操作手順などを説明できます。

コンピュータの画面の録画は、次のような利用方法があります。

トラブルシュートでの利用

利用者がコンピュータで発生したトラブルを自分で対処するためには、ある程度の習熟度が必要です。管理者がトラブルの対処方法を録画して動画で解説すれば、利用者が理解しやすくなるだけでなく、手順書の作成も不要になるため、問題解決の効率も向上します。

トレーニングでの利用

アプリケーションの操作手順や業務の作業手順などを記録して、教材として利用できます。例えば、手順書では説明しにくい複雑な操作がある場合、動画で説明することで理解しやすくなることがあります。

(1)　リモートコントロール中の録画状態の表示

ステータスバーに録画状態を表すステータスアイコンを表示することで、録画状態を確認できます。

ステータスアイコンの表示は、［リモートコントロール］ウィンドウの［環境の設定］ダイアログの［ログ情報］タブで設定できます。なお、ステータスアイコンは、コンピュータに接続していない場合は表示されません。

コンピュータの画面情報の録画状態は、次のアイコンで表示されます。

[図データ]：録画中

[図データ]：録画の一時停止

[図データ]：録画停止

ポイント

ステータスアイコンを右クリックして、表示されるメニューから録画の操作ができます。

(2)　リモートコントロール中の画面を効率良く録画するための設定方法

録画を始めるたびに録画ファイルを選択していると作業効率が良くありません。そこで、あらかじめ録画ファイルの保存先とファイル名を設定しておくことで、ファイル選択の手間を省略できます。また、コンピュータと接続すると同時に録画を開始するような設定もできます。

録画のための設定は、［リモートコントロール］ウィンドウのツールバーで［環境の設定］ボタンをクリックして表示されるダイアログの［ログ情報］タブで設定できます。

録画ファイルの設定

［ログ情報］タブで録画ファイルを指定しておくと、コンピュータの画面情報は自動的に指定した録画ファイルに保存されます。このとき、録画ファイル名を特定のファイル名に固定すると、録画するたびに上書きするか、または録画ファイルを設定し直すことになります。複数の録画ファイルを管理するなど、録画ごとの録画ファイルが必要な場合は、変数を使って録画ファイル名を設定しておきます。変数を利用した場合、録画開始時に変数に値を読み込んでファイル名が付けられます。利用できる変数は、次の3種類です。

$(Agent)

「コンピュータ名」の変数です。コントローラで指定した接続先（IPアドレス、ホスト名、または別名）が設定されます。

$(Date)

「日付」の変数です。録画を開始した日付が、YYYY-MM-DDの形式で設定されます（YYYY：年、MM：月、DD：日）。

$(Time)

「時間」の変数です。録画を開始した時間が、hhmmssの形式で設定されます。このとき、hhは24時間表記となります（hh：時、mm：分、ss：秒）。

これらを利用した任意のファイル名を指定することもできますし、デフォルトで提供されている3種類のテンプレートから選択することもできます。

変数を使ったファイル名の指定例を次に示します。この例では、コンピュータ名を「10.xxx.xxx.4」、日付を「2011年4月1日」、時間を「15時5分45秒」としています。これらの設定は、［ログ情報］タブから表示した［スクリーン操作の記録先の選択］ダイアログでテンプレートを選択します。

提供されているテンプレートから選択する

［ファイルの種類］のリストから、ファイル名のテンプレートを選択します。

「記録ファイル（名前.jcr）」を選択した場合

（例）10.xxx.xxx.4.jcr

「記録ファイル（名前 日付 時間.jcr）」を選択した場合

（例）10.xxx.xxx.4 2011-04-01 150545.jcr

「記録ファイル（日付 時間 名前.jcr）」を選択した場合

（例）2011-04-01 150545 10.xxx.xxx.4.jcr

変数を利用した任意のファイル名を指定する

［ファイル名］に、変数を使用して直接指定します。

「$(Agent) $(Date).jcr」と指定した場合

（例）10.xxx.xxx.4 2011-04-01.jcr

「ユーザー名（nnn）_ $(Date).jcr」と指定した場合

（例）nnn_2011-04-01.jcr

接続時に録画を開始するための設定

［対象のコンピュータとの接続時に、スクリーン操作の記録を開始する］をチェックすると、コンピュータに接続すると同時に録画を開始します。

(3)　リモートコントロールに関する利用者のコンピュータ側での操作

リモコンエージェントは、エージェントに含まれるリモートコントロールを受ける側のプログラムです。通常は特別な操作は必要ありませんが、必要に応じてリモートコントロールを拒否したり、接続状況を確認したりできます。また、コントローラからの接続を待つだけではなく、コントローラに接続要求を出すこともできます。

エージェント設定の［リモートコントロールの設定］で自動起動を指定しておくと、エージェント導入済みのコンピュータの起動時に、リモコンエージェントが自動的に起動します。

自動起動を設定していない場合、利用者のコンピュータ側でリモコンエージェントを手動で起動させてください。手動で起動するには、Windowsの［スタート］メニューから［すべてのプログラム］−［JP1_IT Desktop Management 2 - Agent］−［リモコンエージェント］−［リモコンエージェント］を選択してください。

リモコンエージェントが起動すると、タスクバーに［リモコンエージェント］アイコン（[図データ]）が表示されます。

なお、エージェント設定でアイコンを表示する設定をしていない場合、リモコンエージェントを起動しても、［リモコンエージェント］アイコンおよびステータスウィンドウは表示されません。

ポイント

[図データ]の［リモコンエージェント］アイコンは、コントローラと未接続の状態です。コントローラと接続すると、接続モードに応じてアイコンが変わります。

ポイント

Windows 7およびWindows Server 2008 R2では、タスクバーに［リモコンエージェント］アイコンは表示されません。タスクバーにアイコンを表示したい場合は、コントロールパネルの［デスクトップのカスタマイズ］−［タスクバーのアイコンのカスタマイズ］を選択し、［リモコンエージェント］アイコンの動作を［アイコンと通知を表示］に設定してください。

(4)　コントローラとの接続状態の確認

リモコンエージェントを起動すると表示される［リモコンエージェント］アイコンまたはステータスウィンドウでは、次に示す情報を確認できます。

コントローラと接続しているかどうか

接続しているコントローラの台数

エージェントの接続モード

［リモコンエージェント］アイコンでの表示

リモコンエージェントは、アイコンの色でコントローラとの接続状態を表しています。

（灰色）：未接続

（オレンジ）：監視モードで接続中

（黄）：共有モードで接続中

（緑）：制御モードで接続中

なお、［リモコンエージェント］アイコンにマウスポインタを重ねると、接続先のコントローラの台数が表示されます。

ステータスウィンドウでの表示

ステータスウィンドウでは、タイトルバーの色がコントローラとの接続状態を表しています。色の意味は［リモコンエージェント］アイコンと同じです。また、タイトルバーに、接続状況、接続モード、および接続先のコントローラの台数が表示されます。

なお、タイトルバーの、括弧内の数字は、接続先のコントローラの台数を示しています。

2.7.19　チャットの利用

標準接続でリモートコントロール中に利用者と連絡を取る場合、手もとに電話がない環境では、チャットを利用することで利用者と対話できます。チャットはテキストデータで対話するため、IPアドレスやURLなどの情報を文字でリアルタイムに連絡したい場合にも便利です。

なお、チャットでは複数の利用者と同時に対話することもできます。

例えば、利用者のトレーニングに利用できます。全員に同じ指示を出せるので、おのおのに説明する手間が省けます。また、トレーニング中の質疑応答では、質問のあった利用者だけに回答したり、必要な場合は全員に回答内容を伝えたりできます。

注意事項

RFBで接続している場合は、チャットを利用できません。

チャットの概要を次の図に示します。

チャットを開始するためには、チャットサーバを起動する必要があります。チャットサーバを起動後、ほかのコンピュータが［チャット］ウィンドウから接続すると、チャットが開始されます。なお、［チャット］ウィンドウからは、複数のチャットサーバへ接続することもできます。

チャット中は、［チャット］ウィンドウに入力したメッセージを、ほかのコンピュータに送信できます。チャットサーバに接続中のすべてのコンピュータにメッセージを同時に送信したり、個別にメッセージを送信したりできます。

(1)　［チャットサーバ］アイコンの利用

チャットサーバが起動すると、タスクバー上に［チャットサーバ］アイコン（[図データ]）が表示されます。

［チャットサーバ］アイコンからは、次の操作ができます。

接続中のユーザーの確認

チャットサーバに接続しているユーザーを確認できます。ただし、接続中のユーザーがいない場合は、この操作はできません（メニューが非活性となります）。

チャットユーザーとの切断

接続中のユーザーと切断できます。全ユーザーと切断するだけでなく、選択したユーザーと切断することもできます。

オプションの設定

チャットサーバのポート番号や、パスワードを設定できます。

ポイント

Windows 7およびWindows Server 2008 R2では、タスクバーに［リモコンエージェント］アイコンは表示されません。タスクバーにアイコンを表示したい場合は、コントロールパネルの［デスクトップのカスタマイズ］−［タスクバーアイコンのカスタマイズ］を選択し、［チャットサーバ］アイコンの動作を［アイコンと通知を表示］に設定してください。

2.7.20　リモートコントロールのメニュー一覧

(1)　［リモートコントロール］ウィンドウのメニュー一覧

メニューバー

メニュー項目

機能

ファイル

接続

コンピュータと接続します。すでにコンピュータと接続中の場合、新規に［リモートコントロール］ウィンドウを起動して接続します。

再接続

直前に接続していたコンピュータと再接続します。

切断

選択したコンピュータとの接続を切断します。

接続できるコンピュータを検索

ネットワーク上のコンピュータを検索します。

スクリーンを保存

リモートコントロール中の画面をファイルに保存します。

スクリーン操作を記録

開始

リモートコントロール中の画面情報の記録を開始します。

一時停止

リモートコントロール中の画面情報の記録を一時的に停止します。

再開

一時停止した記録を再開します。

停止

リモートコントロール中の画面情報の記録を停止します。

スクリーン操作を再生

再生

リモートコントロール中の画面情報を再生します。

変換

リモートコントロール中の画面情報を記録したファイルをAVIファイルに変換します。

終了

コントローラを終了します。

すべて終了

起動しているすべてのコントローラを終了します。

表示

ツールバー

ツールバー

ツールバーの表示/非表示を切り替えます。

ボタンラベル

ツールボタンの説明文の表示/非表示を切り替えます。

ステータスバー

ステータスバー

ステータスバーの表示/非表示を切り替えます。

経過時間

コンピュータとの接続経過時間の表示/非表示を切り替えます。

送受信データ量

コンピュータとの転送データ数の表示を設定します。

キーボードの入力バー

キーボードの入力バー

登録した特殊キーを画面の下辺に表示します。

キーボードの設定

特殊キーを登録します。

最新表示

画面の表示内容を最新にします。

スクリーンカラー

グレースケール

画面情報をグレースケールに減色して表示します。

256色

画面情報を256色に減色して表示します。

65,536色

画面情報を65,536色に減色して表示します。

65,536色＋JPEG圧縮

画面情報を65,536色に減色し、さらにデータを圧縮して表示します。

減色なし

画面情報を減色しないで表示します。

スクリーンサイズ

自動調整を取消

拡大または縮小した画面を元に戻します。

サイズ自動調整

［リモートコントロール］ウィンドウのサイズに合わせて画面を自動的に拡大または縮小します。

フルスクリーン

リモートコントロール中の画面をフルスクリーン表示します。

ツール

環境の設定

コントローラの動作環境を設定します。

接続モード

監視モード

接続モードを「監視モード」に設定します。

共有モード

接続モードを「共有モード」に設定します。

制御モード

接続モードを「制御モード」に設定します。

シャットダウン

接続中のコンピュータをシャットダウンします。

再起動

接続中のコンピュータを再起動します。

Ctrl+Alt+Delを送信

接続中のコンピュータに［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーを送信します。

CD/DVDのマウント

管理者のコンピュータのCD/DVDドライブを、リモートCD-ROMドライブとして利用します。

CD/DVDのアンマウント

リモートCD-ROMの利用を解除します。

IDERブートの有効化

接続先のコンピュータに対して、リモートCD-ROMを利用したCD-ROM起動ができるようにします。

ファイル転送

［ファイル転送］ウィンドウを表示します。

チャット

［チャット］ウィンドウを表示します。

接続リスト

接続リストに追加

現在接続中のコンピュータを接続リストに追加します。

接続リストを編集

接続リストを表示します。

ウィンドウ

上下に並べて整列

［リモートコントロール］ウィンドウを上下に並べて表示します。

左右に並べて整列

［リモートコントロール］ウィンドウを左右に並べて表示します。

左上から順に整列

［リモートコントロール］ウィンドウを上下左右に均等に並べて表示します。

すべて最小化

すべての［リモートコントロール］ウィンドウをアイコン化します。

リモートコントロール

選択した［リモートコントロール］ウィンドウを手前に表示します。

ヘルプ

ヘルプ

ヘルプを表示します。

バージョン情報

バージョン情報を表示します。

［接続］ボタンから表示されるメニュー一覧

メニュー項目

機能

接続

コンピュータに接続します。また、接続できるコンピュータを検索することもできます。

接続リストに追加

現在接続中のコンピュータを接続リストに追加します。

接続リストを編集

接続リストを表示します。

(2)　［ファイル転送］ウィンドウのメニュー一覧

メニューバー

メニュー項目

機能

ファイル

開く

選択したフォルダやファイルを開きます。

新規作成

フォルダ

新規にフォルダを作成します。

削除

選択したフォルダやファイルを削除します。

名前の変更

選択したフォルダやファイルの名前を変更します。

プロパティ

選択したフォルダやファイルの属性を変更します。

切断

ファイル転送用の接続を切断します。

ファイル転送の終了

［ファイル転送］ウィンドウを終了します。

編集

コピーファイル予約

コピーするファイルを登録します。

移動ファイル予約

移動するファイルを登録します。

転送

ファイル転送を開始します。

すべてを選択

選択したドライブまたはフォルダの中の項目すべてを選択します。

選択の切り替え

選択している項目と選択していない項目を反転させます。

ファイルを確認

予約ファイル

コピーファイルまたは移動ファイルとして登録されているファイルの情報を確認します。

選択ファイル

選択しているファイルの情報を確認します。

マルチ転送

複数のコンピュータに対して、同じ転送先フォルダを指定してファイルを転送します。

表示

ツールバー

ツールバーを表示します。

ステータスバー

ステータスバーを表示します。

アイコン

フォルダまたはファイルをアイコンで表示します。

一覧

フォルダまたはファイルを一覧で表示します。

詳細

フォルダまたはファイルを詳細項目（名前、サイズ、更新日時、属性）で表示します。

一つ上のフォルダへ

現在表示しているフォルダよりも、1つ上のフォルダ中の項目を表示します。

最新表示

［ファイル転送］ウィンドウに表示される情報を最新にします。

リモートファイルの一覧

［リモートファイルの一覧］ウィンドウを表示します。

ツール

環境の設定

［ファイル転送］ウィンドウの表示や、ファイルの転送方法についてのオプションを設定します。

ヘルプ

ヘルプ

ヘルプを表示します。

バージョン情報

バージョン情報を表示します。

(3)　リモートファイルの一覧の［ファイル転送］ウィンドウのメニュー一覧

メニューバー

メニュー項目

機能

ファイル

削除

コントローラに保存したファイルを削除します。

自動的に閉じる

リモートファイルの一覧の［ファイル転送］ウィンドウからすべてのファイルが削除された場合、自動的にリモートファイルの一覧の［ファイル転送］ウィンドウを閉じるかどうかを設定します。

閉じる

リモートファイルの一覧の［ファイル転送］ウィンドウを閉じます。

編集

転送

ファイルを、コンピュータの元の場所にコピーします。

転送後に削除

ファイルを、コンピュータの元の場所に移動します。

すべてを選択

表示されているすべてのファイルを選択します。

選択の切り替え

選択している項目と、選択していない項目との選択状態を切り替えます。

表示

最新表示

ウィンドウに表示される情報を最新にします。

ヘルプ

ヘルプ

ヘルプを表示します。

バージョン情報

バージョン情報を表示します。

(4)　［接続リスト］ウィンドウのメニュー一覧

メニューバー

メニュー項目

機能

ファイル

新規作成

グループ

グループを新規に作成します。

接続先コンピュータ

コンピュータを新規に作成します。

ネットワーク

接続できるコンピュータの検索範囲を定義するためのネットワークを作成します。

リクエストサーバ

リクエストサーバを新規に作成します。

区切り線

区切り線を挿入します。

インポート

管理ファイルからのインポート

接続リストをバックアップファイルから読み込んで作成します。

Hosts ファイルからのインポート

接続リストをhostsファイルから読み込んで作成します。

接続

選択したコンピュータと接続します。ネットワークまたはリクエストサーバを選択している時は表示されません。

検索

選択したネットワークに対して検索を実行します。

開始

選択したリクエストサーバを開始します。

停止

選択したリクエストサーバを停止します。

削除

選択したアイテムを削除します。

名前の変更

グループ、コンピュータ、またはリクエストサーバの名前を変更します。

プロパティ

グループ、コンピュータ、またはリクエストサーバのプロパティを表示・変更します。

保存

現在の構成情報をデフォルトのバックアップファイルに保存します。

名前を付けて保存

現在の構成情報に名前を付けてファイルに保存します。

接続リストの終了

接続リストを閉じます。

編集

やり直し

削除、移動、変更したデータを元に戻します。

切り取り

選択した項目を切り取ります。

コピー

選択した項目をコピーします。

貼り付け

切り取り、コピーした項目を接続リスト上で貼り付けます。

すべて選択

フォルダ内のすべての項目を選択します。

選択項目の反転

選択している項目と選択していない項目との選択状態を反転させます。

上の項目に移動

選択した項目を1つ上に移動します。

下の項目に移動

選択した項目を1つ下に移動します。

項目の検索

接続リスト上の項目を検索するキーワードを設定します。

次を検索

接続リスト上の項目をキーワードで検索します。

表示

ツールバー

ツールバーを表示します。

ステータスバー

ステータスバーを表示します。

折り返し表示

選択した項目を折り返して表示します。

罫線を表示

行単位

行単位の境界線を表示します。列の境界線を同時に表示することもできます。

列単位

列単位の境界線を表示します。行の境界線を同時に表示することもできます。

行全体の選択

選択した項目のアドレス、説明、および作成日時を強調して表示します。

列幅の自動補正

アドレス、説明、および作成日時をウィンドウ範囲内に表示します。

ヘルプ

ヘルプ

ヘルプを表示します。

バージョン情報

バージョン情報を表示します。

(5)　［リモコンプレーヤー］ウィンドウのメニュー一覧

メニューバー

メニュー項目

機能

ファイル

新規

リモコンプレーヤーを新規に起動します。

開く

再生する記録ファイルを選択します。

プロパティ

記録ファイルを開いている場合、その記録ファイルに関する情報を表示します。

終了

リモコンプレーヤーを終了します。

再生

再生

一時停止中、または停止中の状態から再度、再生を開始します。

一時停止

再生を一時的に停止します。

停止

再生を停止します。

早送り

記録ファイルを早送りします。

スロー再生

記録ファイルをスロー再生します。

表示

ツールバー

ツールバーの表示/非表示を切り替えます。

ステータスバー

ステータスバーの表示/非表示を切り替えます。

シークバー

シークバーの表示/非表示を切り替えます。

拡大／縮小

自動

再生画面のウィンドウサイズを、リモコンプレーヤーのウィンドウサイズに合わせて自動的に拡大・縮小します。

50%

再生画面のウィンドウサイズを50%に縮小して表示します。

100%

再生画面のウィンドウサイズを100%で表示（等倍表示）します。

200%

再生画面のウィンドウサイズを200%に拡大して表示します。

フルスクリーン表示

ビューをコントローラの画面全体に表示します。

ウィンドウ

上下に並べて表示

リモコンプレーヤーのウィンドウを上下に並べて表示します。

左右に並べて表示

リモコンプレーヤーのウィンドウを左右に並べて表示します。

左上から順に整列

リモコンプレーヤーのウィンドウを上下左右に均等に並べて表示します。

すべて最小化

すべてのリモコンプレーヤーのウィンドウをアイコン化します。

表示幅に合わせる

再生画面のウィンドウサイズに、リモコンプレーヤーのウィンドウサイズを合わせます。

ヘルプ

ヘルプ

ヘルプを表示します。

バージョン情報

バージョン情報を表示します。

(6)　［チャット］ウィンドウのメニュー一覧

メニューバー

メニュー項目

機能

ファイル

接続

チャットサーバと接続します。すでにチャットサーバと接続中の場合でも、ほかのチャットサーバに接続できます。

切断

接続中のチャットサーバと切断します。

チャットユーザー情報の表示

選択しているユーザーの詳細情報を表示します。

チャットメッセージの送信

メッセージ入力ボックスに入力された、チャットメッセージを送信します。

ビープ音の送信

接続中の、ほかのチャットユーザーのコンピュータで、ビープ音を1回鳴らします。

上書き保存

現在のチャット内容をファイルに上書き保存します。

名前を付けて保存

現在のチャット内容を新規に保存します。

印刷

現在のチャット内容を印刷します。

印刷プレビュー

現在のチャット内容の印刷結果をプレビューします。

終了

［チャット］ウィンドウを終了します。チャットサーバとは自動的に切断されます。

表示

ツールバー

ツールバーの表示/非表示を切り替えます。

ステータスバー

ステータスバーの表示/非表示を切り替えます。

ツール

環境の設定

［チャット］ウィンドウの動作環境を設定します。

チャットサーバ

チャットサーバを起動

チャットサーバの起動/停止を切り替えます。チャットサーバが起動中の場合はチェックマークが付きます。

最小化時に隠す

チャットサーバの起動中にウィンドウが最小化された場合、ウィンドウをタスクバーから隠します。最小化が設定されている場合は、チェックマークが付きます。

スタートアップに登録

チャットサーバをスタートアップに登録または解除します。スタートアップに登録するとチェックマークが付きます。

リモートコントロールの開始

選択したユーザーに接続して、リモートコントロールを開始します。エージェントで起動した［チャット］ウィンドウでは非活性となります。

ヘルプ

ヘルプ

ヘルプを表示します。

バージョン情報

バージョン情報を表示します。

(7)　リモートコントロール中（フルスクリーン表示時）のメニュー

フルスクリーン表示でリモートコントロールを実行している場合、メニューバー上で右クリックするとメニューを表示できます。メニューからは、画面の色数や接続モードなどを変更できます。

なお、メニューを閉じるには、メニューから［キャンセル］を選択してください。

メニューに表示される項目を次の表に示します。

項目

説明

表示

メニューバー

自動的に隠す

マウスカーソルを画面上部へ移動させるたびに、メニューバーが表示されるように設定します。

常に表示する

マウスカーソルを画面上部へ移動させなくても、常にメニューバーが画面上部に表示されるように設定します。

最新を表示する

リモートコントロール中の画面の表示内容を最新の状態に更新します。

スクリーンカラー

グレースケール

画面の色を8階調のグレースケールに変換して表示します。

256色に減色

画面の色を256色に減色して表示します。

65,536色に減色

画面の色を65,536色に減色して表示します。

65,536色に減色+JPEG圧縮

画面の色を65,536色に減色して表示します。色数の多い画面は、JPEGで圧縮されます。

減色なし

画面の色を減色しないでそのまま表示します。

最小化

リモートコントロール中の画面を最小化します。

元に戻す

フルスクリーン表示を解除して、ウィンドウ表示に戻します。

ツール

接続モード

監視モード

接続モードを監視モードに変更します。

共有モード

接続モードを共有モードに変更します。

制御モード

接続モードを制御モードに変更します。

Ctrl+Alt+Delを送信する

接続先のコンピュータに、［Ctrl］+［Alt］+［Delete］キーと同様の操作を実行します。

キャンセル

ポップアップメニューが閉じます。

終了

リモートコントロールを終了して、ウィンドウが閉じます。

2.8　機器のネットワーク接続の管理

無線LANやモバイルコンピュータの普及に伴い利便性が向上してきたことで、組織の従業員または組織外の人によって個人が使用するコンピュータが意図的に持ち込まれ、容易に組織内のネットワークに接続されるおそれがあります。セキュリティ対策がされていない機器がネットワーク接続することによるウィルス感染や、機密情報の不正持ち出しといった被害を防ぐためには、ネットワーク接続されている機器を把握して管理する必要があります。

ネットワークモニタ機能を利用して未許可の機器のネットワーク接続を遮断するように管理することで、企業のネットワークを保護できます。また、ネットワークを監視することで、未確認の機器がネットワーク接続されたことをリアルタイムに検知できるようになります。

なお、管理用サーバ、中継システム、またはネットワークモニタエージェントをインストールしているコンピュータは、ネットワーク接続を遮断できません。

2.8.1　ネットワーク監視機能による機器の検知

機器画面の［機器情報］−［機器一覧（ネットワーク）］画面に表示される各ネットワークセグメントのグループで、ネットワークモニタを有効にすると、新規にネットワークに接続しようとした機器を検知できます。検知された機器には、自動的にネットワークの探索が実行されます。発見された機器は、ネットワークモニタ設定に従って、ネットワーク接続が制御されます。

注意事項

ネットワークモニタ機能は、ネットワーク接続を許可する機器、および許可しない機器を十分に確認してから使用してください。ネットワークへの接続を制御する方法を誤ると、業務に使用している機器の接続が遮断されるなど、トラブルにつながるおそれがあります。

ポイント

機器を検知するためには、1つのネットワークセグメントに対して1台のエージェント導入済みコンピュータのネットワークモニタを有効にしてください。複数のネットワークカードを使って複数のネットワークに接続できるコンピュータであれば、ネットワークモニタを有効にしたエージェント導入済みコンピュータ1台で、複数のネットワークセグメントを監視できます。また、ネットワークセグメントの範囲の探索範囲を設定し、認証情報を対応づけてください。なお、探索範囲に含まれないネットワークアドレスで機器が検知された場合、認証情報を使用しない探索が実行されるため、MACアドレスとIPアドレスの情報だけ取得されます。

ネットワークに接続した機器を検知し、JP1/IT Desktop Management 2に登録する仕組みについて次の図に示します。

機器がネットワークに接続しようとすると、ネットワークモニタが有効になったエージェント導入済みのコンピュータが、その機器を検知します。

ネットワークモニタが有効になったエージェント導入済みのコンピュータから機器を検知したことが管理用サーバに通知されます。

通知された情報を基に、その機器に対してネットワークの探索を実行します。

ポイント

発見時にエージェントレスの認証をしたい場合は、ネットワークモニタによって監視されるIPアドレスを含む探索範囲と認証情報をあらかじめ設定してください。

探索の結果、発見された機器は、探索条件によって自動的に管理対象になったりエージェントが自動配信されたりします。

注意事項

NATを経由したネットワークなど、管理用サーバから直接通信できないネットワークセグメントは、ネットワークモニタ機能を利用しても機器を検知できません。

注意事項

ネットワークの探索で発見した機器に、自動でエージェントを配信するように設定している場合、発見されたコンピュータがネットワーク接続を許可されなくても、そのコンピュータにエージェントは配信されます。

このため、ネットワーク接続が許可されないコンピュータにエージェントが導入された場合、セキュリティポリシーのネットワーク制御の設定およびセキュリティの判定結果によっては、そのコンピュータがネットワーク接続できてしまうことがあります。

注意事項

ネットワークモニタ機能によって発見された機器を削除した場合、ネットワークをいったん切断して再接続しないと、その機器は再発見できません。また、ネットワークを切断してから再接続するまでの時間が短か過ぎた場合、機器を再発見できないことがあります。

ポイント

ネットワークモニタ設定が許可する/許可しないのどちらの設定でも、ネットワーク接続した機器を発見できます。ネットワークモニタによって発見された機器には、自動的にネットワークの探索が実行されます。このため、ネットワークの探索で、自動的に管理対象とする、またはエージェントを自動配信するよう設定されている場合は、ネットワークモニタによって機器が発見されると、自動的に管理対象になるか、エージェントが自動配信されます。この場合、機器が管理対象になって、製品ライセンスが消費されます。

自動で管理対象にしたくない場合は、探索条件の設定で［自動的に管理対象とする］および［エージェントを自動配信する］のチェックを外して、手動で管理対象にするようにしてください。

ネットワーク監視機能の監視対象は次のとおりです。

監視対象のネットワークはIPv4だけです。IPv6には対応していません。

監視対象となるコンピュータのOSは、次のとおりです。これら以外のOSのコンピュータについては、標準TCP/IPを使用している場合に限り、監視対象となります。

Windows 95

Windows 98

Windows Me

Windows XP

Windows NT 3.51および 4.0

Windows 2000

Windows Server 2003

Windows Vista

Windows Server 2008

Windows 7

Windows Server 2012

Windows 8

Windows 8.1

監視対象となるプロトコルは、TCP/IPのネットワークです。NetBEUIやIPXなどには対応していません。

無線LANに接続したネットワーク接続機器を制御する場合は、MACアドレスの情報を中継するアクセスポイントとしてください。MACアドレスの情報を中継しない場合、ネットワーク制御はできません。

2.8.2　ネットワーク接続を制御するための設定

ネットワークセグメントにネットワークモニタ機能を導入すると、ネットワークセグメント内の機器のネットワーク接続を制御できます。ここでは、機器のネットワーク接続を制御する設定について説明します。

ネットワークモニタ機能の導入

ネットワークモニタ機能を導入するためには、監視したいネットワークセグメントごとにネットワークモニタを有効にします。ネットワークモニタを有効にすると、そのネットワークセグメントに対して機器のネットワーク接続を許可するかどうかを設定できるようになります。なお、ネットワークモニタを有効にできるのは、ネットワークセグメント内のエージェント導入済みのコンピュータ1台だけです。2台目は有効にできません。2台目を有効にしようとすると、エラーメッセージが表示されます。

ポイント

ネットワークモニタが有効になっていないネットワークセグメントが存在するかどうかは、ホーム画面の［通知事項］パネルで確認できます。ネットワークモニタが有効になっていないネットワークセグメントがある場合、警告メッセージが表示されます。

ネットワーク接続の制御方法の設定

ネットワークモニタを有効にしたネットワークセグメントでは、ネットワーク接続の制御について次の2つの設定ができます。

新規に発見された機器のネットワーク接続を許可するかどうかの設定（ネットワークモニタ設定）

ネットワークモニタ設定では、新規に発見された機器のネットワーク接続を許可するかどうかを設定できます。ネットワークモニタ設定は、ネットワークモニタを有効にしたコンピュータに割り当てます。これによって、新規に発見された機器のネットワーク接続を許可するかどうかを、ネットワークセグメントごとに設定できます。割り当てるネットワークモニタ設定は、ネットワークモニタを有効化するときに選択できます。ネットワークモニタ設定の設定や割り当ては、あとから変更することもできます。

ネットワークモニタ設定の管理については、「2.8.6　ネットワークモニタ設定による制御」を参照してください。

機器ごとにネットワーク接続を許可するかどうかの設定（ネットワーク制御リスト）

ネットワーク制御リストでは、機器ごとにネットワークへの接続を許可するかどうかを設定できます。発見された機器は自動的にネットワーク制御リストに登録されます。このとき、その機器のネットワーク接続を許可するかどうかは、ネットワークモニタ設定に依存します。各機器のネットワーク制御リストの設定を編集することで、機器ごとにネットワーク接続を制御できます。また、利用開始日時と利用終了日時を指定することで、期間を指定してネットワーク接続を制御することもできます。

ポイント

管理用サーバ、中継システムおよびネットワークモニタが有効になっているコンピュータは、利用期間を指定できません。

ポイント

発見された機器を管理対象または除外対象にすると、ネットワーク制御リストの設定が自動的にネットワーク接続を許可するように変更されます。これは、その機器が組織内の機器であることを確認できたと見なされるためです。

注意事項

ルータ、プリンタ、サーバなどの業務上重要な機器については、ネットワーク制御リストの自動更新によって機器が遮断されないよう、ネットワーク制御リストに、その機器のIPアドレスを手動で登録することを推奨します。 この際、MACアドレスを入力すると、機器情報の更新によってネットワーク制御リストから削除されるおそれがあるため、［MACアドレス］欄を空白にしてください。ネットワーク制御リストの自動更新については、「2.8.15　ネットワーク制御リストの自動更新」を参照してください。

ネットワーク制御リストの管理については、「2.8.8　ネットワーク制御リストの管理」を参照してください。

機器のネットワーク接続の可否は、ネットワークモニタ設定とネットワーク制御リストによって管理されます。これらの設定を組み合わせることで、次のようなネットワーク制御ができます。

新規に接続する機器のネットワーク接続は許可するが、ネットワーク制御リストに登録した特定の機器のネットワーク接続は許可しない（ブラックリスト方式）

ネットワークモニタの設定の［発見した機器への動作］では、［ネットワークへの接続を許可する］を選択してください。この場合、新規機器をネットワークに追加すると、ネットワークへの接続を遮断されることなく運用できます。

ネットワーク制御リストに登録した機器だけネットワーク接続を許可して、それ以外で新規に接続する機器のネットワーク接続を許可しない（ホワイトリスト方式）

ネットワークモニタの設定の［発見した機器への動作］では、［ネットワークへの接続を許可しない］を選択してください。

この場合で、新規機器のネットワーク接続を自動的に許可させたいときは、セキュリティポリシーの［アクション項目］−［ネットワーク接続制御］で、危険レベルが「安全」と判定された機器の接続を許可するように設定してください。新規機器は、管理用サーバに接続した時点ではネットワーク接続が遮断された状態になりますが、セキュリティ判定が実施されて危険レベルが「安全」と判定されると、ネットワークに接続できるようになります。

遮断された機器の特例接続

ネットワークモニタの機能によってネットワークから遮断された機器は、そのネットワークセグメントでネットワークモニタが有効なコンピュータ、および［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録されたコンピュータとだけ通信できます。遮断中の機器の通信については、「2.8.13　遮断中に接続できる機器の登録」を参照してください。

なお、組織内のネットワーク環境によっては、特例接続の設定が必須となる場合があります。特例接続の設定が必須となる場合と、それに対応する［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］の設定例を次に示します。

特例接続の設定が必須となる場合

説明

［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］の設定例

DNSサーバを使用して組織内の機器の名前解決をしている

DNSサーバを使用して組織内の機器の名前解決をしている場合は、DNSサーバのIPアドレスを［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に設定してください。DNSサーバのIPアドレスが設定がされていないと、［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］にほかのIPアドレスが設定されていても、機器の名前解決に失敗するため、ネットワークから遮断された機器が特例接続する際にホスト名によるネットワーク接続ができなくなります。

接続先IPアドレス：DNSサーバのIPアドレス

プロトコル：指定なし

接続先ポート番号：指定なし

接続元IPアドレス：指定なし

接続元ポート番号：指定なし

組織内にNetBiosブロードキャストで名前解決をしている機器がある

組織内にNetBiosブロードキャストで名前解決をしている機器がある場合は、ブロードキャストアドレスを［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に設定してください。ブロードキャストアドレスが設定がされていないと、機器の名前解決に失敗するため、ネットワークモニタを有効にしている機器とホスト名によるネットワーク接続ができなくなります。

接続先IPアドレス：ブロードキャストアドレス（例：192.168.1.255）

プロトコル：UDP

接続先ポート番号：137

接続元IPアドレス：指定なし

接続元ポート番号：指定なし

ネットワークモニタを有効にしている機器がDHCPサーバである※

ネットワークモニタを有効にしている機器がDHCPサーバである場合は、IPアドレス「0.0.0.0」を［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に設定してください。「0.0.0.0」が設定されていないと、IPアドレスの割り当てに失敗するため、IPアドレスが割り当てられていない機器のネットワーク接続ができなくなります。

接続先IPアドレス：0.0.0.0

プロトコル：UDP

接続先ポート番号：68

接続元IPアドレス：サブネットマスクをCIDR形式で指定する（例：255.255.255.0/24）

接続元ポート番号：67

注※　DHCPサーバがIPアドレスを自動的に割り当てることができます。ただし、Windows 環境にネットワークモニタを導入した場合、ネットワークモニタの導入時に有効になっているサービス「Routing and RemoteAccess Service」の、RemoteAccess 機能（着信接続）がIPアドレス10個分を確保してしまうため、割り当てできるIPアドレスが10個分少なくなってしまいます。次のOSの場合、この現象は、RemoteAccess機能を停止することで回避できます。

Windows 8.1

Windows 8

Windows Server 2012

Windows 7

Windows Server 2008

RemoteAccess機能を停止する手順を次に示します。

管理者権限でコマンドプロンプトを開きます。

コマンドプロンプトでnetsh ras show typeコマンドを実行します。

コマンドプロンプトで「IPv4リモートアクセスサーバー」が「有効」と表示されることを確認します。

RemoteAccess機能を停止させるため、コマンドプロンプトで次のコマンドを実行します。

netsh ras set type ipv4rtrtype = lanonly ipv6rtrtype = none rastype = none

サービス「Routing and RemoteAccess Service」を再起動します。

コマンドプロンプトでnetsh ras show typeコマンドを実行します。

コマンドプロンプトで「IPv4リモートアクセスサーバー」が「無効」と表示されることを確認します。

関連リンク

2.8.10　ホワイトリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理

2.8.9　ブラックリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理

2.8.3　ネットワーク監視時の注意事項

ネットワークモニタを有効にしたコンピュータのIPアドレスを変更したり、監視するネットワークを追加したりする場合、事前にネットワークモニタを無効にする必要があります。 ［ネットワークモニタ設定の割り当て］画面でネットワークモニタを無効にしたあとで、IPアドレスの変更や監視するネットワークの追加をして、再度ネットワークモニタを有効にしてください。

ネットワークモニタを有効にしたコンピュータまたはJP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitorをインストールしたコンピュータでは、Windows ファイアウォールが自動で無効になります。Windows ファイアウォールは無効の状態のままお使いください。Windows ファイアウォールまたはセキュリティ製品などのファイアウォール機能を有効にすると、［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］で指定した通信が、遮断されるおそれがあります。

ネットワークモニタを有効にしたコンピュータまたはJP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitorをインストールしたコンピュータでは、「Routing and Remote Access」サービスを使用します。そのため、「Routing and Remote Access」サービスを停止しないでください。また、Windows Server 2012およびWindows Server 2008の場合は、Windowsの役割サービス「ルーティングとリモートアクセスサービス」も無効にしないでください。

なお、ネットワークモニタを有効にしていた機器のネットワークは、次のタイミングで遮断されることがあります。その場合、「Routing and Remote Access」サービスを停止するか、またはコンピュータを再起動してください。

ネットワークモニタを無効にしたあと

JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitorをアンインストールしたあと

ネットワークモニタを有効にしたコンピュータは、有線LANでの接続を推奨します。 無線LANで接続した場合、通信環境が劣化したときに、不正なコンピュータのLAN接続の検出や排除ができないことがあります。

ネットワーク接続が遮断された機器が特例接続に設定した機器と通信をするとき、 遮断された機器とネットワークモニタを有効にしたコンピュータ（監視用のコンピュータ）が通信する必要があります。このため、監視用のコンピュータは特例接続のリストに入っていなくても、遮断された機器との通信ができるようになっています。ファイルサーバなど業務上重要なサーバと監視用のコンピュータを併用しないでください。併用すると、セキュリティ対策が不十分な機器から接続され、監視用のコンピュータ自体のセキュリティが不十分になるなどのおそれがあります。

ネットワーク接続が遮断された機器に対して、ネットワーク接続を許可しても、ネットワークに接続できるようになるまで数分掛かることがあります。数分経過してもネットワークに接続できない場合は、利用者のコンピュータを再起動してください。

ネットワークモニタがDHCPサーバを用いて動的にIPアドレスを割り当てるネットワークを監視した場合、DHCPサーバは不正接続のコンピュータにリースしようとしたIPアドレスを一定時間使用中として管理します。このため、ネットワークモニタがその時間内に多数の不正接続のコンピュータを遮断した場合は、管理している使用できるIPアドレスが少なくなることがあるので、遮断したコンピュータを速やかにネットワークから取り除いてください。

2.8.4　ネットワークモニタの動作状態の表示

ネットワークを監視しているとき、どのネットワークセグメントが監視対象になっているかをアイコンで確認できます。ネットワークモニタの動作状態には、次の種類があります。

[図データ]：ネットワークモニタが有効です 　

ネットワークは監視されています。ネットワークセグメント内のコンピュータのネットワークモニタが有効になっています。

[図データ]：ネットワークモニタを有効化しています

ネットワークは監視されていません。ネットワークセグメント内のコンピュータのネットワークモニタを有効にしています。

[図データ]：ネットワークモニタの有効化に失敗しました

ネットワークは監視されていません。ネットワークモニタの有効化に失敗しています。

[図データ]：ネットワークモニタが無効です

ネットワークは監視されていません。ネットワークセグメント内のコンピュータで、ネットワークモニタが無効になっています。

[図データ]：ネットワークモニタを無効化しています

ネットワークは監視されています。ネットワークセグメント内のコンピュータで有効になっていたネットワークモニタを無効にしています。

[図データ]：ネットワークモニタの無効化に失敗しました

ネットワークは監視されています。ネットワークモニタの無効化に失敗しています。

ネットワークモニタの動作状態は、次の画面で確認できます。

機器画面の［機器情報］−［機器一覧（ネットワーク）］画面のメニューエリア

セキュリティ画面の［機器のセキュリティ状態］−［機器一覧（ネットワーク）］画面のメニューエリア

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワークモニタ設定の割り当て］画面のインフォメーションエリア

2.8.5　監視用のコンピュータを変更する手順

リプレースや用途の変更などによって、ネットワークモニタを有効にするコンピュータを変更したい場合は、いったんネットワークモニタを無効にしてから、ほかのコンピュータでネットワークモニタを有効にします。

監視用のコンピュータを変更するには：

ネットワークモニタを無効にします。

ネットワークモニタを無効にすると、コンピュータからネットワークモニタエージェントがアンインストールされ、メニュ−エリアに表示されるネットワークモニタの動作状態が「ネットワークモニタが無効です」になります。このとき、一時的にネットワークの監視が解除されます。

ネットワークモニタを有効にします。

ネットワークモニタを無効にしたら、監視用にするコンピュータのネットワークモニタを有効にします。

ネットワークモニタを有効にすることで、そのコンピュータを含むネットワークセグメントが監視されるようになります。

2.8.6　ネットワークモニタ設定による制御

ネットワークモニタを有効にすると、そのコンピュータを含むネットワークセグメント内の機器のネットワーク接続を許可するかどうかを制御できます。ネットワークセグメントごとにネットワーク接続の制御方法を変更するには、ネットワークモニタ設定を各ネットワークセグメントに割り当てる必要があります。

ネットワークモニタ設定を複数作成して割り当てることで、セキュリティを強化したいネットワークセグメントは新規機器の接続を許可しないで、それ以外はネットワーク接続を許可するといった運用ができます。

ネットワークモニタ設定の割り当ての概念を次の図に示します。

ネットワークセグメントごとにネットワーク接続の設定を変更したい場合は、複数のネットワークモニタ設定を作成してください。ネットワークモニタ設定は、設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワーク制御の設定］画面で作成できます。

作成したネットワークモニタ設定は、各ネットワークセグメントに割り当てる必要があります。ネットワークモニタ設定は、設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワークモニタ設定の割り当て］画面で割り当てられます。

注意事項

ネットワークの探索で発見した機器に自動でエージェントを配信するように設定している場合、発見されたコンピュータがネットワーク接続を許可されなくても、そのコンピュータにエージェントは配信されます。

このため、ネットワーク接続が許可されないコンピュータにエージェントが導入された場合、セキュリティポリシーのネットワーク制御の設定およびセキュリティの判定結果によっては、そのコンピュータがネットワーク接続できてしまうことがあります。

ポイント

ネットワークモニタ設定が許可する/許可しないのどちらの設定でも、ネットワーク接続した機器を発見できます。ネットワークモニタによって発見された機器には、自動的にネットワークの探索が実行されます。このため、ネットワークの探索で、自動的に管理対象とする、またはエージェントを自動配信するよう設定されている場合は、ネットワークモニタによって機器が発見されると、自動的に管理対象になるか、エージェントが自動配信されます。この場合、機器が管理対象になって、製品ライセンスが消費されます。

自動で管理対象にしたくない場合は、探索条件の設定で［自動的に管理対象とする］および［エージェントを自動配信する］のチェックを外して、手動で管理対象にするようにしてください。

2.8.7　ネットワークモニタ設定の管理

ネットワークモニタを設定すると、ネットワークセグメントごとにネットワークを制御できます。

ネットワークモニタ設定は、デフォルトでネットワークへの接続を許可する「（標準設定）」と、ネットワークへの接続を許可しない「許可しない設定」が提供されます。複数のネットワークモニタ設定を使い分ける必要がない場合は、「（標準設定）」をすべてのセグメントに割り当てることで、一括して設定を変更できます。

ネットワークセグメントごとにネットワークモニタ設定を分けたい場合は、ネットワークモニタ設定を作成します。

ネットワーク接続の制御方法を変更する場合、ネットワークモニタ設定を編集します。

運用状況の変更に伴ってネットワークモニタ設定が不要になった場合、ネットワークモニタ設定を削除します。

なお、ネットワークモニタ設定は、作成後にネットワークセグメントごとに割り当てる必要があります。

2.8.8　ネットワーク制御リストの管理

ネットワーク制御リストでは、機器ごとにネットワーク接続を制御できます。また、ネットワーク接続を許可する期間を指定することもできます。なお、発見された機器は、自動的にネットワーク制御リストに登録されます。手動で登録したい場合は、必要に応じて管理者が機器の情報を追加してください。

機器ごとにネットワーク接続を制御したい場合は、機器をネットワーク制御リストに追加します。

機器ごとにネットワーク接続の制御を変更する場合は、すでに登録されている機器の設定を編集します。

手動でネットワーク制御リストに登録した機器は、ネットワーク制御リストから削除することもできます。

ポイント

ネットワークモニタ設定とネットワーク制御リストの設定を組み合わせることで、ネットワーク接続の制御をホワイトリスト方式で運用したり、ブラックリスト方式で運用したりできます。

ポイント

［ネットワーク制御リストの自動更新］ダイアログで［すべての自動更新を有効にする］をチェックした場合で、ネットワークへの接続を「許可する」に設定した機器を削除したときは、使いまわしを防ぐためにネットワーク制御リストからも機器の情報が削除されます。また、ネットワークへの接続を「許可しない」に設定した機器を削除したときは、機器が変わっても「許可しない」設定を引き継ぐよう、ネットワーク制御リストに機器の情報が残ります。

［ネットワーク制御リストの自動更新］ダイアログで［すべての自動更新を有効にする］をチェックしない（自動更新のうち追加だけを有効）場合は、ネットワークへの接続を「許可する」または「許可しない」の設定に関係なく、機器を削除したときは、機器が変わってもネットワーク制御リストに機器の情報が残ります。

注意事項

MACアドレスが入力されている機器は、その機器の機器情報が通知された際に機器情報と関連づけられ、ネットワーク制御リストの一覧にホスト名などの情報が表示されるようになります。 機器と関連づけられたリストは、ネットワーク制御リストの画面からは削除できなくなりますので、不要になった場合は設定画面から機器自体を削除してください。

関連リンク

2.8.9　ブラックリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理

2.8.10　ホワイトリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理

2.8.9　ブラックリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理

ネットワーク接続を許可しない機器を一覧に登録する「ブラックリスト方式」でネットワーク接続を管理できます。スタンドアロンで使用する必要があるコンピュータや、組織内に持ち込まれていた個人用のコンピュータなど、ネットワークに接続させたくない機器が特定されているときは、ブラックリスト方式で管理することをお勧めします。

ポイント

ネットワークの監視を始めたばかりのときは、ネットワーク接続を許可するコンピュータが多く、管理に手間が掛かります。そのようなときは、全体のネットワーク接続を許可したあとに、ネットワーク接続を許可しないコンピュータを登録して、ブラックリスト方式で管理すると便利です。

ブラックリスト方式の管理について、次の図に示します。

1.接続を許可しない機器を登録する　

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワーク制御リストの設定］画面で、接続を許可しない機器を登録して、ネットワーク接続を許可しないように設定します。ネットワーク制御リストの設定方法については、「2.8.8　ネットワーク制御リストの管理」を参照してください。

2.すべての機器のネットワーク接続を許可する　

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワークモニタ設定の割り当て］画面で、すべてのネットワークセグメントに対して、ネットワーク接続を許可する設定のネットワークモニタ設定を割り当てます。ネットワークモニタ設定の詳細については、「2.8.7　ネットワークモニタ設定の管理」を参照してください。

これによって、手順1で登録した機器だけネットワーク接続が遮断されるようになります。

許可しない機器がネットワークに接続しようとすると、遮断されるようになります。また、未許可の機器のネットワーク接続を遮断したイベントも出力されます。

2.8.10　ホワイトリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理

ネットワーク接続を許可する機器を一覧に登録して、それ以外の機器のネットワーク接続を許可しない「ホワイトリスト方式」で、ネットワーク接続を管理できます。より強固なネットワークセキュリティを実現したい場合は、ホワイトリスト方式で管理することをお勧めします。

ホワイトリスト方式の管理について、次の図に示します。

1.接続を許可する機器を登録する

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワーク制御リストの設定］画面で、接続を許可する機器を登録します。管理用サーバ、ネットワークモニタエージェントをインストールしているコンピュータなど、常にネットワークに接続させておく必要がある機器は必ず登録してください。なお、機器を発見すると、ネットワーク制御リストに自動的に登録されます。ネットワーク制御リストの設定の詳細については、「2.8.8　ネットワーク制御リストの管理」を参照してください。

2.ネットワーク制御リストに登録していない機器のネットワーク接続を遮断する

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワークモニタ設定の割り当て］画面で、すべてのネットワークセグメントに対して、ネットワーク接続を許可しない設定のネットワークモニタ設定を割り当てます。これによって、ネットワーク制御リストに登録していない機器がネットワーク接続しようとすると、遮断されます。ネットワークモニタ設定の詳細については、「2.8.7　ネットワークモニタ設定の管理」を参照してください。

許可した機器だけがネットワークに接続できるようになります。未許可の機器がネットワーク接続すると自動的に遮断され、遮断したイベントが出力されます。

ポイント

設定画面の［ネットワーク制御］画面で、新規機器の接続を許可しない設定になっている場合、新規機器がネットワークへ接続しようとすると、遮断されます。この場合に、新規のコンピュータを自動的にネットワーク接続させるためには、コンピュータにエージェントを導入して、セキュリティポリシーの［アクション項目］−［ネットワーク接続制御］で接続を許可する危険レベルを設定してください。 エージェント導入済みコンピュータがネットワークに接続されると、セキュリティ状況の判定結果に応じてネットワーク接続が制御されます。このとき、接続が許可されると、自動的にネットワーク制御リストに登録されます。

注意事項

ホワイトリスト方式でネットワーク接続を管理する場合、ルータ、スイッチ、ネットワークプリンタなど、JP1/IT Desktop Management 2が管理対象としない機器に対しても、ネットワーク接続を許可するように登録してください。特に、ルータやスイッチなどのネットワーク装置が接続を許可するよう設定されていないと、その配下に接続された機器もネットワークに接続できないため、注意してください。

ホワイトリスト方式でネットワーク接続を管理する場合は、必要に応じてネットワーク制御リストの自動更新の設定を変更してください。デフォルトでは、自動更新のうち追加だけを有効にする設定になっています。

ネットワーク接続デバイス（NICなど）の使い回しを自動で防止したい場合は、すべての自動更新を有効にしてください。ただし、次に示すときは、ネットワーク接続デバイス（NICなど）を外したと見なされ、ネットワーク制御リストから該当する機器が削除されるため、ネットワークに接続できなくなります。

ネットワークの無効化（マイネットワークからローカルエリア接続などを無効化に設定する）をしたとき

機器からネットワークケーブルを外したとき

無線LANカードを外したとき

2.8.11　ネットワーク制御リストが更新されるタイミング

ネットワーク制御リストが更新されるタイミングを次の表に示します。

項番

更新のタイミング

具体例

備考

1

ネットワークモニタによる機器の接続検知

ネットワークモニタ機能でネットワークを監視し、機器の接続が検知される。

機器をネットワークに接続したあとすぐに切断するなどの操作をした場合、接続を検知してもIPアドレスやMACアドレスなどの情報を取得できないため、ネットワーク制御リストに情報を追加できないことがあります。

2

機器の探索による接続機器の発見

機器の探索で、ネットワークに接続している機器が発見される。

−

3

管理対象機器の追加・削除

［設定］−［機器の探索］−［発見した機器］画面で機器を管理対象にする。

［設定］−［機器の探索］−［発見した機器］画面で機器を除外対象にする。

［設定］−［機器の探索］−［管理対象機器］画面で機器を削除する。

［設定］−［機器の探索］−［発見した機器］画面で機器を削除する。

［設定］−［機器の探索］−［除外対象機器］画面で機器を削除する。

管理対象にした機器の機器情報が収集できる状態のときに、その機器が複数のネットワーク接続デバイス（NICなど）を持つ場合は、それらのデバイスもネットワーク制御リストへ追加します。

通常は、ネットワークモニタまたは機器の探索で機器を発見した時点でネットワーク制御リストに追加します。この場合、該当機器が手入力によって削除されていないかぎり、管理対象機器の追加・削除のタイミングでのネットワークリストへの追加はありません。

ホワイトリスト方式で運用している環境では、エージェントをインストールしたコンピュータを管理対象にしても、そのコンピュータのネットワーク接続は許可されません。自動的に許可されるようにする場合は、［セキュリティポリシーの追加］ダイアログまたは［セキュリティポリシーの編集］ダイアログの［アクション項目］−［ネットワーク接続制御］で、ネットワーク接続が許可されるように設定しておいてください。

4

ネットワーク接続デバイス（NIC）などの変更

管理対象機器でネットワーク接続デバイス（NICなど）を追加・削除する。

管理対象機器のネットワーク接続デバイス（NICなど）に設定しているIPアドレスを変更する（DHCP環境でIPアドレスが変更される場合も含む）。

管理対象の機器から機器情報を収集できる状態で、ネットワーク接続デバイス（NICなど）の構成・設定に変更がある場合、その変更内容をネットワーク制御リストへ反映します。

5

手入力でのネットワーク接続可否の設定

［機器］−［機器情報］−［機器一覧］画面で、「接続を許可する」、または 　「接続を許可しない」に設定する。

［セキュリティ］−［機器のセキュリティ状態］−［機器一覧］画面で、「接続を許可する」、または「接続を許可しない」に設定する。

設定した内容がネットワーク制御リストの［ネットワークへの接続］の設定 （許可する/しない）へ反映されます。

6

セキュリティ判定によるネットワーク接続の自動制御

［セキュリティ］−［セキュリティポリシー］−［セキュリティポリシー一覧］画面で任意に選択したセキュリティポリシーの［セキュリティポリシーの編集］画面で、［アクション項目］−［ネットワーク接続制御］の設定が有効、かつ［接続制御の対象とする危険レベル］が設定されているセキュリティポリシーが割り当たっている機器に対するネットワーク制御が実行される。

セキュリティポリシーの設定によっては、自動的にネットワークへの接続可否を設定します。その自動設定の内容が、ネットワーク制御リストの［ネットワークへの接続］の設定（許可する/しない）へ反映されます。

7

ハードウェア資産の新規登録・変更・滅却

IPアドレスまたはMACアドレスが入力されたハードウェア資産を新規追加する 。

ハードウェア資産のIPアドレスまたはMACアドレスを変更する。

ハードウェア資産の［資産状態］を「滅却」にする。

機器と関連づいていないハードウェア資産の場合です。機器と関連づいている場合は、機器の情報を反映します。

手入力での情報の追加・変更・削除と同じ扱いになります。

8

ネットワーク制御リストの手入手による追加・変更・削除

［設定］−［ネットワーク制御］−［ネットワーク制御リストの設定］画面で、手入力でデータ追加・変更・削除を実行する。

機器やハードウェア資産と関連づいたネットワーク制御リストのデータは、機器、ハードウェア資産、ネットワーク制御リストのどれかに対する最後の変更内容（自動・手入力の両方を含む）を反映します。このため、自動的に変更されるケースに注意してください。

（凡例）−：該当なし

注意事項

管理用サーバの負荷が高い状態のときは、ネットワーク制御リストが更新されてからリストの内容が実際に反映されるまで時間が掛かることがあります。

2.8.12　ネットワーク制御リストの設定

機器の運用方法ごとに必要なネットワーク制御リストの設定を次の表に示します。

機器の運用

ネットワーク制御リストの設定

IPアドレスを固定して機器を運用している場合

すべてのNICのMACアドレスおよびIPアドレスをリストに登録します。判定形式は任意です。

DHCP環境で機器を運用している場合

判定形式を「MACアドレス」に設定します。

1つのMACアドレスに複数のIPアドレスを割り当てている場合

判定形式を「MACアドレス」に設定します。

NICのチーミングを利用する場合

仮想MACアドレスをリストに登録します。

クラスタ環境の場合

物理IPアドレスおよび論理IPアドレスをそれぞれリストに登録します。

1つのNICを複数の機器で利用する場合

対応するIPアドレスを次の形式でリストに登録します。

判定形式：「IPアドレス」

MACアドレス：入力しない

IPアドレス：対象のIPアドレス

次の機器のホスト識別子が重複しているおそれがある場合

プリンタ

ネットワーク機器

ディスクコピーによってエージェントを導入した機器

2.8.13　遮断中に接続できる機器の登録

ネットワークモニタの機能によってネットワークから遮断された機器は、そのネットワークセグメントでネットワークモニタが有効なコンピュータ、および［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録されたコンピュータとだけ通信できます。［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］には、管理用サーバおよび中継システムが自動的に登録されます。

例えば、セキュリティの対策用サーバを［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に追加すると、セキュリティ状況が危険と見なされてネットワーク接続が遮断された機器でも、セキュリティの対策用サーバへ接続してセキュリティ対策を実行できます。セキュリティの対策用サーバを［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録した場合の例を次の図に示します。

［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］には、検疫中の機器と通信しても問題がない、セキュリティ対策が万全なコンピュータを登録してください。

注意事項

セキュリティ判定結果に応じて機器のネットワーク接続を制御する場合、［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］から管理用サーバを削除しないでください。削除すると、機器のセキュリティ状況を判定できなくなり、判定結果に応じたネットワーク制御ができなくなります。誤って削除してしまった場合は、［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に管理用サーバを手動で追加してください。

注意事項

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合、［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］から管理用サーバおよび中継システムを削除しないでください。削除すると、配布できなくなります。誤って削除してしまった場合は、［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に管理用サーバおよび中継システムを手動で追加してください。

ポイント

リモートコントロール機能を利用する場合、コントローラを利用するコンピュータを登録しておくと、遮断された機器に対してリモートコントロールできるようになります。

2.8.14　各種機能によるネットワーク接続の自動制御

ネットワークモニタが有効になっている場合、セキュリティポリシーの判定結果やハードウェア資産情報の登録などのタイミングで、ネットワーク接続を自動で制御できます。例えば、セキュリティポリシーに違反したコンピュータのネットワーク接続を自動で遮断して、対策が完了したあとで自動でネットワーク接続を許可するといった制御ができます。

ネットワーク接続の制御には優先度があります。ネットワーク接続を許可しないように、手動で設定しておくと、自動的にネットワーク接続が許可される契機でも、許可されません。そのため、ネットワークに接続してはいけないコンピュータがある場合は、自動的にネットワーク接続が許可されないように、手動で「許可しない」に設定してください。ネットワーク接続を手動で制御する方法については、「2.8.17　手動によるネットワーク接続の制御」を参照してください。

各種機能によってネットワーク接続が自動で変更される契機を次の表に示します。

ネットワーク接続が制御される契機

制御内容

セキュリティポリシーに違反したとき

セキュリティポリシーの［アクション項目］−［ネットワーク接続制御］で、特定の危険レベルの機器はネットワーク接続を許可しないように設定しておくと、セキュリティ状況の判定時に自動でネットワーク接続を遮断できます。なお、ネットワーク接続が遮断されていたコンピュータのセキュリティ状況が改善された場合は、セキュリティポリシーに遵守していると判断されて、ネットワーク接続が自動で許可されます。

ハードウェア資産を追加、または編集したとき

資産画面の［ハードウェア資産］画面で、IPアドレスまたはMACアドレスを含むハードウェア資産を追加すると、ネットワーク制御リストにその機器が登録されます。また、資産情報のIPアドレスとMACアドレスを編集すると、変更内容がネットワーク制御リストに反映されます。ハードウェア資産情報をインポートした場合も同様にネットワーク接続が許可されます。

ハードウェア資産と機器が関連づいている場合、IPアドレスおよびMACアドレスは機器から収集されるため、ハードウェア資産情報を編集してもネットワーク制御リストには反映されません。

なお、ハードウェア資産の資産状態を「滅却」にするか、ハードウェア資産情報を削除すると、対応するネットワーク制御リストの設定は削除されます。

ハードウェア資産情報のMACアドレスを編集した場合、すでに同じMACアドレスのネットワーク制御の設定が存在しているときは、ネットワーク制御リストに編集内容は反映されません。

自動更新のうち追加だけを有効にした場合、変更前のネットワーク制御の設定が残ったまま新しい設定が追加されます。残ったネットワーク制御の設定には「自動更新（追加のみ有効）の影響」の項目に［確認候補］が設定されます。

自動更新を設定する方法については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のネットワーク制御リストの自動更新の設定を編集する手順の説明を参照してください。

ネットワーク接続の利用期間内になったとき

ネットワーク制御リストで、期間を指定してネットワーク接続を許可した場合、利用開始日時になると、対象のコンピュータのネットワーク接続が自動的に許可されます。なお、利用終了日時になると、その機器はネットワーク接続が自動的に許可されなくなります。

発見されたコンピュータを「管理対象」または「除外対象」に設定したとき

新規に発見されたコンピュータを管理対象または除外対象にすると、ネットワーク接続が自動的に許可されます。ネットワークセグメントへの接続が許可されていない場合でも、発見された機器を管理対象または除外対象にすることで、接続を許可できます。

ただし、探索で発見した機器を自動的に管理対象にする場合は、ネットワークモニタ設定に応じてネットワーク接続が制御されます。

新規機器がネットワークに接続されたとき

ネットワークセグメントにネットワークモニタ設定を割り当てておくと、新規機器がネットワークに接続されたときに、ネットワークモニタ設定の設定内容に従って自動でネットワーク接続が制御されます。

機器情報を更新または削除したとき

機器情報の更新によって、機器のMACアドレスやIPアドレスの情報が更新されると、自動でネットワーク制御リスト※が更新されます。

自動更新のうち追加だけを有効にした場合、変更前のネットワーク制御の設定が残ったまま新しい設定が追加されます。残ったネットワーク制御の設定には「自動更新（追加のみ有効）の影響」の項目に［確認候補］が設定されます。

自動更新の設定を編集する方法については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のネットワーク制御リストの自動更新の設定を編集する手順の説明を参照してください。

ネットワーク接続デバイスの情報が変更されたとき

すべての自動更新を有効にした場合、次に該当するときは、そのネットワークアダプタの情報が削除されたと判断し、そのネットワークアダプタのMACアドレスをネットワーク制御リストから削除します（ただし、「許可しない」で設定されていたときは、ネットワーク制御リストから削除しません）。

ネットワークの無効化（マイネットワークからローカルエリア接続などを無効化に設定する）を行ったとき

機器からネットワークケーブルを外したとき

無線LANカードを外したとき

自動更新のうち追加だけを有効にした場合、変更前のネットワークアダプタの情報が残ったまま新しいネットワークアダプタの情報が追加されます。残ったネットワークアダプタの情報には「自動更新（追加のみ有効）の影響」の項目に［確認候補］が設定されます。

自動更新の設定を編集する方法については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のネットワーク制御リストの自動更新の設定を編集する手順の説明を参照してください。

頻繁にネットワークアダプタを無効にする機器がある場合は、次の内容でネットワーク制御リストに登録してください。

判定形式：IPアドレス

MACアドレス：入力しない

IPアドレス：対象機器のIPアドレス

ネットワークへの接続：許可する

そのほかの項目は任意で入力してください。

注※　ネットワーク制御リストの更新の内容については、「2.8.15　ネットワーク制御リストの自動更新」を参照してください。

注意事項

ネットワークモニタが無効の場合も、ネットワーク接続を許可するかどうかは変更されます。ただし、制御はされません。この場合、次にネットワークモニタが有効になったタイミングでネットワーク接続の変更が適用されます。

ポイント

ネットワーク接続が遮断または許可されると、イベントが出力されます。イベントをメール通知するように設定しておくと、ネットワーク接続が遮断または許可されたことをメールで確認できます。

関連リンク

2.9.4　セキュリティポリシーの管理

2.11.2　ハードウェア資産情報の管理

2.8.8　ネットワーク制御リストの管理

2.8.15　ネットワーク制御リストの自動更新

ハードウェア資産情報や機器情報を追加、更新または削除した場合、自動でネットワーク制御リストが更新されます。自動で行われる更新内容を次に示します。

ネットワーク制御リストにないMACアドレスやIPアドレスがハードウェア資産情報に含まれる場合、そのMACアドレスおよびIPアドレスの情報がネットワーク制御リストに追加されます。

ハードウェア資産の資産状態を「滅却」にするか、ハードウェア資産情報を削除すると、対応するネットワーク制御リストの設定は削除されます。

ハードウェア資産情報のIPアドレスとMACアドレスを編集すると、変更内容がネットワーク制御リストに反映されます。ただし、ハードウェア資産と機器が関連づいている場合、IPアドレスおよびMACアドレスは機器から収集されるため、ハードウェア資産情報を編集してもネットワーク制御リストには反映されません。また、すでに同じMACアドレスのネットワーク制御の設定が存在する場合も、ネットワーク制御リストには反映されません。

ネットワーク制御リストにないMACアドレスが機器情報に含まれる場合、そのMACアドレスおよびIPアドレスの情報がネットワーク制御リストに追加されます。

前回の機器情報の収集時にあったMACアドレスの情報が、機器情報からなくなっていた場合、ネットワークカードが抜かれたと見なして、ネットワーク制御リストからそのMACアドレスの情報が削除されます。 ネットワークの状態を無効にした場合も同様に、そのMACアドレスの情報がネットワーク制御リストから削除されます。

機器情報のIPアドレスが変更になった場合、［ネットワーク接続可否の追加］ダイアログまたは［ネットワーク接続可否の編集］ダイアログで設定した、機器を特定するための「判定形式」の内容によって動作が異なります。

判定形式が「MACアドレス」の場合

ネットワーク制御リストの該当する機器のIPアドレスの情報が変更されます。

判定形式が「IPアドレス」または「MACアドレス＋IPアドレス」の場合

ネットワーク制御リストの該当する機器の情報は変更されません。

このため、IPアドレスを頻繁に変更する運用の場合は、ネットワーク制御リストの判定形式を「MACのみ」で運用することを推奨します。

ポイント

ネットワーク制御リストの自動更新は、デフォルトでは新規機器の追加だけが有効になっています。10-02以前のバージョンからJP1/IT Desktop Management 2をバージョンアップした場合は、追加、変更、削除のすべての自動更新が有効になっています。

なお、自動更新のうち追加だけを有効にした場合、ネットワーク制御の設定は変更または削除されないで残ったままになります（変更時には変更後の新しい設定が追加されます）。残ったネットワーク制御の設定には「自動更新（追加のみ有効）の影響」の項目に［確認候補］が設定されます。

自動更新を設定する方法については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のネットワーク制御リストの自動更新の設定を編集する手順の説明を参照してください。

2.8.16　ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続の管理

ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続では、ネットワーク接続が遮断されている機器に対して、特定の機器への通信だけ許可するようにネットワーク接続を制御できます。例えば、セキュリティの対策用サーバを［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録します。これによって、セキュリティの状況が危険と見なされてネットワーク接続が遮断された機器でも、検疫時にセキュリティの対策用サーバと通信することでセキュリティ対策を実行できます。デフォルトでは、管理用サーバが［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録されています。

なお、ネットワークモニタエージェントがインストールされたコンピュータでは、次のとおり自動で環境が設定されます。これらの環境は特例接続の通信時に必要であるため、設定を変更しないでください。

Windowsファイアウォールが無効になる

サービス（Routing and Remote Access）が有効になる

OSがWindows Server 2012およびWindows Server 2008の場合、Windowsの役割サービス（ルーティングとリモートアクセス）が有効になる

ネットワーク接続が遮断された機器に対して、特定の通信だけネットワーク接続を許可したい場合は、特例接続の設定を作成します。

ネットワーク接続が遮断された場合に通信できる機器を変更する場合は、特例接続の設定を編集します。

運用状況の変更に伴って特例接続の設定が不要になった場合、特例接続の設定を削除します。

2.8.17　手動によるネットワーク接続の制御

ネットワークモニタが有効になっている場合、手動でネットワーク接続を制御できます。

ネットワーク接続の制御には優先度があります。手動で、ネットワーク接続を許可しない設定にしておくと、自動的にネットワーク接続が許可される契機でも、許可されません。ネットワークに接続してはいけないコンピュータがある場合は、手動で「許可しない」に設定してください。なお、ネットワーク接続を自動で制御する方法については、「2.8.14　各種機能によるネットワーク接続の自動制御」を参照してください。

ポイント

手動でネットワーク接続を許可した場合でも、自動的にネットワーク接続が遮断される契機になると、遮断されます。

ネットワーク接続を手動で変更するには、次の方法があります。

機器画面またはセキュリティ画面でネットワーク接続を制御する

機器画面の［機器情報］画面およびセキュリティ画面の［機器のセキュリティ状態］画面で、機器ごとにネットワーク接続の状態を変更できます。

インフォメーションエリアで対象のコンピュータを選択し、［操作メニュー］から［接続を許可する］または［接続を許可しない］を選択してください。対象のコンピュータのネットワーク接続の状態が変更されます。

2.8.18　JP1/NETM/NM - Manager連携によるネットワーク制御機能

JP1/IT Desktop Management 2とJP1/NETM/NM - Managerと連携することで、ネットワークモニタを有効にしたコンピュータを設置しなくても、ネットワークを制御できます。

JP1/NETM/NM - Managerと連携するには、JP1/NETM/NM - Managerとネットワーク制御用アプライアンスを導入する必要があります。連携できるJP1/NETM/NM - Managerのバージョンは、09-50以降です。

JP1/NETM/NM - Managerと連携すると、ネットワーク制御用アプライアンスでネットワーク接続を制御できるようになるため、ネットワークモニタを有効にしたコンピュータを拠点ごとに設置したり、管理したりする必要がありません。

JP1/NETM/NM - Managerと連携してネットワークを制御する流れを次の図に示します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerから、ネットワーク制御用リストの許可機器一覧および排除機器一覧をJP1/NETM/NM - Managerに送信します。JP1/NETM/NM - Managerからネットワーク制御用アプライアンスに、許可機器一覧および排除機器一覧を配布します。ネットワーク制御用アプライアンスで、配布された許可機器一覧および排除機器一覧に従って、ネットワークセグメントのネットワーク接続を制御します。

JP1/NETM/NM - Managerで管理している機器のネットワーク接続は検知できますが、JP1/IT Desktop Management 2のネットワーク監視機能とは異なり、ネットワーク探索は自動で実行されません。

JP1/IT Desktop Management 2では次に示す設定ができないため、JP1/NETM/NM - Managerで設定してください。

ネットワーク制御用アプライアンスの環境設定

JP1/NETM/NM - Managerで管理している機器の特例接続の設定

JP1/NETM/NM - Managerでの設定については、マニュアル「JP1 Version 9 JP1/NETM/Network Monitor - Manager」またはマニュアル「JP1 Version 10 JP1/NETM/Network Monitor - Manager」を参照してください。

関連リンク

4.4.12　JP1/NETM/NM - Manager連携構成

2.9　セキュリティの管理

組織内のコンピュータのセキュリティを阻害する要因には、ウィルス対策製品の未インストール、ファイル共有ソフトウェアのインストール、OSセキュリティ設定の不備など、多くの要素があります。組織内のセキュリティ状況を安全に保つためには、これらの要因に対するセキュリティのルールを決め、それを各コンピュータの利用者に遵守させる必要があります。また、セキュリティの現状を把握して、問題点を適宜対策することも必要です。

JP1/IT Desktop Management 2では、組織内のセキュリティのルールを「セキュリティポリシー」として設定し、それらを各コンピュータに適用することで、問題点を発見して管理者に通知したり、自動的に対策したりできます。

セキュリティポリシーを利用することで、次のセキュリティ状況を把握できます。

更新プログラムの適用状況

ウィルス対策製品の適用状況

使用を必須とするソフトウェアのインストール状況

使用を禁止しているソフトウェアのインストール状況

サービスの稼働状況

OS設定の状況

また、このほかにも、ソフトウェアやデバイスなどの使用抑止、各コンピュータでの不審操作の検知など、セキュリティ管理に関するさまざまな設定ができます。

2.9.1　セキュリティ状況を管理する仕組み

コンピュータのセキュリティ状況は、次の図に示すように管理します。

はじめに、組織のセキュリティのルールに沿ってセキュリティポリシーを設定します。JP1/IT Desktop Management 2では、管理対象のコンピュータにデフォルトポリシーが自動的に割り当たります。このため、運用開始直後はセキュリティポリシーを作成しなくても、デフォルトポリシーによって判定されたセキュリティ状況を確認できます。また、セキュリティの推奨設定をした推奨セキュリティポリシーも提供しています。デフォルトポリシーと推奨セキュリティポリシーの設定内容については、「(3)　製品が提供するセキュリティポリシー」を参照してください。

デフォルトポリシー以外のセキュリティポリシーでセキュリティ状況を判定するためには、セキュリティポリシーを追加して管理対象のコンピュータに割り当てる必要があります。コンピュータにセキュリティポリシーを割り当てると、セキュリティポリシーの設定に基づいて、収集された機器情報を基に管理用サーバでセキュリティ状況が判定されます。また、管理対象のコンピュータで禁止操作の抑止、および操作ログの取得が実行されます。自動対策を設定している場合は、セキュリティポリシーに違反していた場合に対策が実行されます。セキュリティ状況の判定については、「2.9.3　セキュリティ状況の判定」を参照してください。禁止操作の抑止については、「2.9.5　禁止操作の抑止」を参照してください。

セキュリティ状況の判定結果、および禁止操作の抑止結果は管理用サーバに通知され、コンピュータのセキュリティ状況が表示されます。管理者は、セキュリティ状況を確認し、問題点を対策します。セキュリティポリシーにメッセージの自動通知を設定していると、判定結果に応じて管理対象のコンピュータに自動的にメッセージが通知されます。

操作ログは、管理対象のコンピュータで取得されます。不審操作は、取得された操作ログを判定材料にしてセキュリティポリシーの設定に従って検知されます。検知された不審操作を基に、管理者は操作ログを追跡調査して、情報漏えいが発生していないかどうかを確認できます。検知された不審操作を基にした操作ログの追跡調査については、「2.10.3　ファイル持ち出しによる不審操作の、操作ログでの調査」を参照してください。

注意事項

Active Directoryのグループポリシーで組織内のコンピュータのセキュリティ設定を規定している場合、JP1/IT Desktop Management 2のセキュリティポリシーでセキュリティ設定を自動対策しても、Active Directoryでの設定が優先されます。

注意事項

仮想コンピュータのセキュリティ状況を管理する場合、仮想化サーバだけでなく、仮想コンピュータにもエージェントを導入してください。

関連リンク

(1)　セキュリティポリシーに設定できる項目

2.9.2　セキュリティ管理できる機器

JP1/IT Desktop Management 2では、管理対象となる機器だけセキュリティ管理できます。

なお、管理対象となる機器は、エージェントが導入されているかどうかで異なります。セキュリティ管理できる機器について次の表に示します。

機種種別

OS種別

セキュリティ管理機能の実行可否

セキュリティの判定

自動対策

アクション

メッセージ通知

ネットワーク制御

コンピュータ

Windows 8.1

○　※1、※2

△　※3

△　※3

○　

Windows 8

Windows Server 2012 R2

Windows Server 2012

Windows 7

Windows Server 2008 R2

Windows Server 2008

Windows Vista

Windows Server 2003 R2※4

Windows Server 2003※4

Windows XP

Linux

×　

×　

×　

○　

UNIX

Mac OS

不明

スマートデバイス

iOS

×　

×　

×　

○　

Android

ストレージ

−

×　

×　

×　

○　

ネットワーク装置

プリンタ

周辺装置

USBデバイス

ディスプレイ

その他

管理者が追加した機器種別

不明な機器

（凡例）○：実行できる　△：エージェント導入済みの機器だけ実行できる　×：実行できない　−：該当なし

注※1　エディションが「不明」の場合、対象外となります。

注※2　Active Directoryの探索、またはネットワークの探索のSNMP認証で管理対象にしたコンピュータは、セキュリティの判定はできません（判定結果は「不明」になります）。

注※3　対象のコンピュータをオンライン管理しているときだけ実行できます。オフライン管理のコンピュータにセキュリティポリシー違反があった場合は、手動で対策してください。

注※4　Windows Server 2003とWindows Server 2003 R2は、同じOSとして扱われます。例えば、［セキュリティポリシーの編集］ダイアログのセキュリティ設定項目の「更新プログラム」で、指定したグループにWindows Server 2003 Standard Editionが含まれる場合、Windows Server 2003 Standard EditionおよびWindows Server 2003 R2 Standard Editionが対象となります。

2.9.3　セキュリティ状況の判定

コンピュータにセキュリティポリシーを割り当てると、セキュリティポリシーの設定に基づいてセキュリティ状況が判定されます。判定のタイミングになると、セキュリティポリシーのセキュリティ設定項目の条件と、管理対象のコンピュータから収集した機器情報を比較して、危険レベルを判定します。

なお、セキュリティポリシーのアクション項目でメッセージ通知を設定しておくと、セキュリティ状況の判定結果に応じて、コンピュータにメッセージを自動的に通知できます。メッセージにはセキュリティの問題点が載っているので、メッセージに従って対処するよう指示しておくことで管理者が問題点を対処する手間が省けます。

ポイント

OSのコンポーネントや特定のプログラムによって、OSのユーザーアカウントが自動作成されている場合、利用しないユーザーアカウントのセキュリティ状況まで判定されてしまうと、セキュリティ状況を正しく管理できないおそれがあります。このような場合、利用しないユーザーアカウントを判定の対象外にすることで、適切にセキュリティ状況が判定されるように設定できます。

(1)　セキュリティポリシーで判定される危険レベル

セキュリティポリシーにセキュリティの判定条件や対策を定義し、管理対象のコンピュータにこのセキュリティポリシーを割り当てることで、セキュリティポリシーの遵守状況に合わせて、セキュリティの危険レベル（危険度）が判定されます。

セキュリティポリシーで、判定結果が不適正だった場合に表示する危険レベルを、セキュリティ判定項目ごとに設定します。セキュリティポリシーを遵守していない場合は、設定した危険レベルが判定結果となります。コンピュータの総合的な危険レベルは、各項目の危険レベルのうち最も危険度が高い危険レベルが表示されます。

危険レベルの種類を、危険度が高い順に次の表に示します。

危険レベル

アイコン

説明

危険

最も危険度が高い危険レベルです。

直ちに対策しないとシステム全体に被害が拡大し、業務停止など多大な影響を及ぼすおそれがある場合に設定します。

警告

セキュリティが脆弱なコンピュータへの対策を怠ると、通常業務に影響を与えるおそれがある場合に設定します。

注意

通常業務への影響は低いが、システムへの影響度を考慮すると対策した方が安全な場合に設定します。

不明

次に示す判定結果の場合に設定される危険レベルです。

セキュリティ状況の判定が1回も実施されていない場合

セキュリティ状況の判定に必要な情報が不足している場合

この場合、セキュリティ状況を正しく判定するために、コンピュータにエージェントを導入し、判定に必要な情報を収集する必要があります。

セキュリティ状況が正しく判定されなかった場合

内部的な障害が発生したため、セキュリティ状況が正しく判定できていない状態です。この場合、ログなどのトラブルシュート情報から、障害要因の調査や対策を実施する必要があります。

安全

セキュリティ判定項目、および判定条件が遵守されている場合に設定される危険レベルです。

対象外

なし

セキュリティポリシーの判定項目が設定されていない場合に設定される危険レベルです。

また、管理対象の機器のうち次に示すコンピュータ、およびIP機器については、セキュリティポリシーの判定が実施されないため「対象外」となります。

OSが不明なコンピュータ

Windowsのエディションが不明なコンピュータ

OSがLinux、UNIX、またはMac OSのコンピュータ

危険レベルの判定条件

危険レベルは、セキュリティ判定条件、セキュリティ判定項目、およびコンピュータの単位で判定されます。危険レベルの判定の仕組みを次の図に示します。

まず、セキュリティ判定項目ごとに危険レベルが判定されます。ただし、セキュリティ判定項目に複数のセキュリティ判定条件がある場合は、判定条件ごとに危険レベルが判定されます。セキュリティ判定条件の判定結果のうち、最も危険度が高い判定結果が、該当するセキュリティ判定項目の危険レベルとなります。

そして、セキュリティ判定項目ごとの判定結果のうち、最も危険度が高い判定結果がコンピュータの危険レベルとなります。

この図の場合、セキュリティ判定項目4の判定条件2が「危険」と判定されているため、ほかの判定条件が「安全」でも、セキュリティ判定項目4の判定結果は「危険」となります。そして、セキュリティ判定項目4が「危険」となるため、ほかの判定項目が「安全」や「警告」でも、このコンピュータの判定結果は「危険」となります。

セキュリティ判定条件、セキュリティ判定項目については、「(1)　セキュリティポリシーに設定できる項目」を参照してください。

なお、コンピュータがセキュリティポリシーを遵守しているかどうかの判定結果は、セキュリティ画面の［機器のセキュリティ状態］画面で確認できます。

危険レベルのカウント方法

一定期間対策していない機器の利用者にメッセージを通知したり、機器のネットワーク接続を遮断したりするため、機器ごとに、連続で対策されていない日数をカウントします。

危険レベルが「危険」、「警告」、または「注意」と判定された時点から24時間ごとに、連続日数が1日増加します。カウント方法の例を次に示します。

2011/4/1 0:00〜2011/4/5 5:59：「危険」と判定

2011/4/5 6:00〜2011/4/7 12:00：「警告」と判定

この場合、2011/4/1 0:00〜2011/4/7 12:00の期間（6日と12時間）対策をしていないと見なされて、連続日数は「7日」とカウントされます。

(2)　セキュリティ状況の判定のタイミング

セキュリティ状況の判定は、機器情報の更新、スケジュール設定などの各タイミングで行われます。

セキュリティ状況を判定するタイミングごとの詳細を次の表に示します。

タイミング

判定に使用するセキュリティポリシー

判定対象のコンピュータ

説明

セキュリティポリシーが割り当てられたとき

割り当てられているセキュリティポリシー

セキュリティポリシーが割り当てられているすべての機器

セキュリティポリシーが割り当てられているグループに所属するすべての機器※

機器またはグループへのセキュリティポリシーの割り当ておよび割り当て解除によって、割り当てられているセキュリティポリシーが変更された場合に判定を実施します。

セキュリティポリシーが更新されたとき

内容を変更したセキュリティポリシー

内容を変更したセキュリティポリシーが割り当てられているすべての機器

内容を変更したセキュリティポリシーが割り当てられているグループに所属するすべての機器※

セキュリティポリシーの内容を変更した場合に判定を実施します。

システム管理者が操作画面またはコマンドで資産情報を更新したとき

次の優先度でセキュリティポリシーを使用します。

機器に割り当てられているセキュリティポリシー

グループに割り当てられているセキュリティポリシー

資産情報を更新した資産に関連する機器

追加した追加管理項目が、ユーザー定義のセキュリティ設定項目として1つ以上のセキュリティポリシーに設定されている場合、そのセキュリティポリシーを判定に使用するかどうかに関係なく、判定を実施します。

システム管理者が機器に対応づけられているハードウェア資産を変更したとき

次の優先度でセキュリティポリシーを使用します。

機器に割り当てられているセキュリティポリシー

グループに割り当てられているセキュリティポリシー

ハードウェア資産との対応づけを変更した機器

追加した追加管理項目が、ユーザー定義のセキュリティ設定項目として1つ以上のセキュリティポリシーに設定されている場合、そのセキュリティポリシーを判定に使用するかどうかに関係なく、判定を実施します。

管理対象のコンピュータの機器情報を操作画面で更新したとき

次の優先度でセキュリティポリシーを使用します。

機器に割り当てられているセキュリティポリシー

グループに割り当てられているセキュリティポリシー

機器情報が更新されたすべての機器

オンライン管理の場合

変更された機器情報が管理用サーバに収集され更新されると、判定を実施します。

オフライン管理の場合

情報収集用ツールでコンピュータから収集した情報を、管理用サーバに通知したときに判定を実施します。

管理対象のコンピュータの属するグループが変更されたとき

変更後のグループに割り当てられているセキュリティポリシー

グループを変更した機器※

セキュリティポリシーの対象の構成が、ユーザー定義のグループ以外の場合

機器が所属するグループを変更して、割り当てられているセキュリティポリシーが変更されたときに判定を実施します。

セキュリティポリシーの対象の構成が、ユーザー定義のグループの場合

ユーザー定義のグループ条件が変更されたときに判定を実施します。ユーザー定義のグループ条件が変更される契機を次に示します。

システム管理者がユーザー定義のグループ条件を変更したとき

ユーザー定義のグループ条件の対象項目に設定されている追加管理項目が削除されたとき

ユーザー定義のグループ条件の対象項目に設定されている選択型の追加管理項目の選択項目が削除されたとき

定期的な判定（デフォルトは毎日0：00）

次の優先度でセキュリティポリシーを使用します。

機器に割り当てられているセキュリティポリシー

グループに割り当てられているセキュリティポリシー

すべての機器

設定画面の［セキュリティのスケジュール設定］画面で指定したスケジュールに従って、判定を実施します。

注※　機器単位にセキュリティポリシーが割り当てられている場合は、対象外です。

(3)　更新プログラムの適用状況の判定

コンピュータに最新の更新プログラムが適用されているかどうか判定するためには、日本マイクロソフト社のWebサイトを常に監視して、新しい更新プログラムの判定が必要かどうかを判断し、情報を登録する必要があります。この作業は非常に手間が掛かります。

サポートサービスを契約すると、最新の更新プログラム情報をサポートサービスサイトから定期的に自動で取得できます。取得した更新プログラム情報は、セキュリティポリシーに自動的に反映されます。このため、管理者が更新プログラムのバージョンなどを確認することなく、コンピュータに最新の更新プログラム情報が適用されているかどうかを判定できます。また、セキュリティポリシーの設定次第で、最新の更新プログラムが適用されていないコンピュータに対して最新の更新プログラム情報を配布して適用することもできます。

更新プログラム情報を定期的に自動で取得するには、設定画面でサポートサービスサイトへの接続設定および更新プログラム情報の取得スケジュールの設定が必要です。

最新の更新プログラム情報の取得からセキュリティポリシーの更新までの流れを次の図に示します。

ポイント

JP1/IT Desktop Management 2が取得できる最新の更新プログラム情報は、WindowsおよびInternet Explorerのセキュリティ深刻度が「緊急」または「重要」のセキュリティ問題の修正プログラムです。

更新プログラムの適用状況は、「すべての更新プログラムが適用済み」または「指定した更新プログラムが適用済み」のどちらかで判定します。セキュリティポリシーで、セキュリティの判定時に使用される更新プログラム情報を設定してください。

関連リンク

2.9.6　更新プログラムの管理

(4)　最新の更新プログラムの適用状況の判定

管理用サーバに登録されているすべての更新プログラム情報を基に、コンピュータの更新プログラムの適用状況を判定できます。更新プログラム情報が追加されると判定対象に加わるため、自動的に最新の更新プログラムの適用状況を把握できます。また、判定の対象外とする更新プログラムを指定することもできます。

判定で使用される情報を次の表に示します。

情報

説明

最新の更新プログラム

サポートサービスサイトから取得した最新の更新プログラムの情報です。すべての更新プログラムを適用するように指定します。

なお、サポートサービスサイトから取得した最新の更新プログラムは、セキュリティ画面の［更新プログラム一覧］画面で確認できます。

除外する更新プログラム

判定対象から除外する更新プログラムの情報です。セキュリティ画面で更新プログラムのグループを作成して、セキュリティポリシー設定時に該当するグループを指定します。

機器情報

セキュリティポリシーの判定対象となるコンピュータから収集された更新プログラムの情報です。

セキュリティの判定時には、セキュリティポリシーの対象となるコンピュータの機器情報と、サポートサービスサイトから取得した最新の更新プログラムの情報が比較されます。このとき、文書番号またはセキュリティ情報番号の両方とも情報が一致しなかった場合は、最新の更新プログラムが適用されていないと判断され、セキュリティポリシーで定義されている危険レベルが設定されます。除外する更新プログラムが適用されなかった場合は、危険レベルが設定されません。

ポイント

管理用サーバがサポートサービスサイトに接続できない場合、外部のネットワークに接続できるコンピュータでサポートサービスサイトに接続して、 最新のサポート情報をダウンロードしてください。ダウンロードしたサポート情報を管理用サーバに手動でコピーしたあと、updatesupportinfoコマンドを実行すると、最新情報を管理用サーバに登録で きます。これによって、最新の更新プログラムの情報を管理用サーバに適用できます。

(5)　指定した更新プログラムの適用状況の判定

管理者が指定した更新プログラム情報を基に、コンピュータの更新プログラムの適用状況を判定できます。管理者が指定できる更新プログラムは、WindowsおよびInternet Explorerのサービスパックと更新プログラムです。

判定で使用される情報を次の表に示します。

情報

説明

管理者が指定した更新プログラム

管理者が指定したサービスパックおよび更新プログラムが適用されていない場合に、危険と判断する更新プログラムの情報です。セキュリティ画面で更新プログラムのグループを作成して、セキュリティポリシー設定時に該当するグループを指定します。

機器情報

セキュリティポリシーの判定対象となるコンピュータから収集された更新プログラムの情報です。

セキュリティの判定時には、セキュリティポリシーの対象となるコンピュータの機器情報と、管理者が指定した更新プログラムの情報が比較されます。このとき、文書番号またはセキュリティ情報番号の両方とも情報が一致しなかった場合は、管理者が指定した更新プログラムが適用されていないと判断され、セキュリティポリシーで定義されている危険レベルが設定されます。同様に、コンピュータの機器情報と管理者が指定したサービスパックの情報が比較されて一致しなかった場合も、管理者が指定した更新プログラムが適用されていないと判断され、セキュリティポリシーで定義されている危険レベルが設定されます。

関連リンク

(9)　更新プログラムグループの管理

(6)　Windows自動更新の設定の判定

Windows自動更新の設定の判定で使用する情報および判定条件について説明します。

判定で使用する情報

セキュリティ設定項目の「OSのセキュリティ設定」の各項目

機器情報（セキュリティ情報）の「更新プログラム情報」の各情報

判定条件

セキュリティポリシーに設定した項目ごとに機器情報と比較して判定を行い、判定結果に応じて危険レベルが決定します。

自動対策するように設定されている場合は、必要に応じて対策されます。

関連リンク

(14)　サポートするウィルス対策製品

(7)　ウィルス対策製品の判定

ウィルス対策製品の判定では、セキュリティポリシーが適用されたコンピュータのうち最新のエンジンバージョンやウィルス定義ファイルのバージョンを基準に、各コンピュータのウィルス対策製品の状況が比較されます。そのため、管理対象のコンピュータのうち少なくとも1台はウィルス対策製品が最新の状態になるようにしてください。

ただし、組織内のコンピュータのウィルス対策製品が一斉に最新になるとは限りません。特定のタイミングでは、最新のものと古いものが混在している状態になります。このような場合に備え、セキュリティポリシーには最新ではない状態を何日まで許容するかの猶予期間を設定できます。

ウィルス対策製品が最新かどうかを判定する流れを次の図に示します。

新規に管理対象となった機器は、最新のセキュリティポリシーの設定に基づいてセキュリティ状況が判定されます。 このため次に示す場合、新規に管理対象となった機器は、新規に管理対象となった時点で、最新のセキュリティポリシーに設定した危険レベルと判定されます。

ウィルス対策製品の判定条件に設定した猶予期間を満了して、セキュリティポリシーが最新に更新された

「1.」でセキュリティポリシーが最新に更新されたあと、ウィルス対策製品の状況が最新でない状態の機器が、新規に管理対象となった

サポートするウィルス対策製品（判定対象となるウィルス対策製品）

JP1/IT Desktop Management 2がサポートするウィルス対策製品については、「(14)　サポートするウィルス対策製品」を参照してください。

判定で使用する情報

セキュリティ設定項目の「ウィルス対策製品」の各項目

機器情報（セキュリティ情報）の「ウィルス対策製品情報」

判定条件

セキュリティポリシーに設定した項目ごとに機器情報と比較して判定を行い、すべての設定項目と機器情報が一致する場合、「安全」と判定されます。不一致がある場合は、設定した危険レベルと判定されます。

自動対策するように設定されている場合は、必要に応じて対策されます。

関連リンク

(14)　サポートするウィルス対策製品

(8)　使用禁止ソフトウェアの判定

使用禁止ソフトウェアの判定で使用する情報および判定条件について説明します。

判定で使用する情報

セキュリティ設定項目の「使用禁止ソフトウェア」の各項目

機器情報（インストールソフトウェア情報）の各情報

判定条件

使用禁止ソフトウェアでは、インストールソフトウェアごとに危険レベルを判定します。使用禁止ソフトウェアとして設定した情報とインストールソフトウェアのソフトウェア名とバージョンの組み合わせが1つでも一致する場合、設定した危険レベルと判定されます。ソフトウェア名、バージョンのどちらか一方または両方とも一致しない場合、「安全」と判定されます。ソフトウェア名は部分一致、バージョンは前方一致で判定します。

なお、 セキュリティ設定項目に「使用禁止ソフトウェア」が設定されていない場合は、「安全」と判定されます。

注意事項

自動対策するように設定されている場合は、ソフトウェア名は部分一致、バージョンは前方一致で判定するため、複数のソフトウェアの起動が抑止されたり、アンインストールされたりします。

注意事項

セキュリティポリシーの使用必須ソフトウェアと使用禁止ソフトウェアに、同じソフトウェアを指定して、自動対策を設定しないでください。同じソフトウェアを指定すると、使用必須ソフトウェアと使用禁止ソフトウェアのセキュリティ判定によって、インストールとアンインストールが交互に繰り返されます。

注意事項

コントロールパネルの［プログラムと機能］からアンインストールできないソフトウェアを使用禁止ソフトウェアとして設定した場合、自動対策によるアンインストールはできません。

(9)　使用必須ソフトウェアの判定

使用必須ソフトウェアの判定で使用する情報および判定条件について説明します。

判定で使用する情報

セキュリティ設定項目の「使用必須ソフトウェア」の各項目

機器情報（システム情報）の「OS情報」の各情報

機器情報（インストールソフトウェア情報）の各情報

判定条件

使用必須ソフトウェアに設定したOS情報（OSとOSサービスパック）が一致する機器を判定対象とします。 使用必須ソフトウェアでは、インストールソフトウェアごとに危険レベルを判定します。インストールソフトウェアのソフトウェア名とバージョンの組み合わせが1つでも一致する場合、「安全」と判定されます。ソフトウェア名、バージョンのどちらか一方または両方とも一致しない場合、設定した危険レベルと判定されます。ソフトウェア名は部分一致、バージョンは前方一致で判定します。

なお、 セキュリティ設定項目に「使用必須ソフトウェア」が設定されていない場合は、「不明」と判定されます。

自動対策するように設定されている場合は、必要に応じてソフトウェアがインストールされます。

注意事項

セキュリティポリシーの使用必須ソフトウェアと使用禁止ソフトウェアに、同じソフトウェアを指定して、自動対策を設定しないでください。同じソフトウェアを指定すると、使用必須ソフトウェアと使用禁止ソフトウェアのセキュリティ判定によって、インストールとアンインストールが交互に繰り返されます。

注意事項

OS自体を使用必須ソフトウェアとして設定した場合、自動対策によるインストールはできません。

(10)　使用禁止サービスの判定

使用禁止サービスの判定で使用する情報および判定条件について説明します。

判定で使用する情報

セキュリティ設定項目の「サービスのセキュリティ設定」の各項目

判定条件

セキュリティポリシーに設定した使用禁止サービスごとに判定を行い、判定結果に応じて危険レベルが決定します。使用禁止サービスとして登録したサービス名に一致するサービスが起動している場合は、セキュリティポリシーで設定した危険レベルと判定されます。一致しない場合は、「安全」と判定されます。

自動対策するように設定されている場合は、必要に応じてサービスが停止して無効になります。

オフライン管理のコンピュータにセキュリティポリシーが割り当たっていない場合は、「安全」と判定されます。

(11)　管理形態によるセキュリティ判定の差異

セキュリティ判定の設定項目には、エージェント導入済みのコンピュータとエージェントレスのコンピュータでの判定可否に差異があります。エージェント導入済みのコンピュータの場合は、オンライン管理のときとオフライン管理のときでも差異があります。また、エージェントレスのコンピュータの場合は、認証方法によっても差異があります。

設定項目ごとの、管理形態による判定可否を次の表に示します。

設定項目

エージェント導入済み

エージェントレス

管理共有

SNMP

ARP/ICMP

Active Directory

更新プログラム

Windows自動更新を実行

○　

○　

×　

×　

×　

すべての更新プログラムの適用状況

○　

○　

×　

×　

×　

指定した更新プログラムの適用状況

○　

○　

×　

×　

×　

ウィルス対策製品

インストール

○　

○　

×　

×　

×　

エンジンバージョン

○　

○　

×　

×　

×　

ウィルス定義ファイルのバージョン

○　

○　

×　

×　

×　

自動保護（常駐設定）

○　

○　

×　

×　

×　

ウィルススキャン最終完了日時

○　

○　

×　

×　

×　

使用ソフトウェア

使用必須ソフトウェア

○　

○　

×　

×　

×　

使用禁止ソフトウェア

○　

○　

×　

×　

×　

サービスのセキュリティ設定

○　※1

×　

×　

×　

×　

OSのセキュリティ設定

Guestアカウント

○　

○　

×　

×　

×　

パスワードの安全性

○　

○　

×　

×　

×　

無期限パスワード

○　

○　

×　

×　

×　

パスワード更新からの経過日数

○　

○　

×　

×　

×　

自動ログオン

○　

○　

×　

×　

×　

パワーオンパスワード

○　

○　

×　

×　

×　

スクリーンセーバーのパスワード保護

○　

○　

×　

×　

×　

スクリーンセーバー起動までの待ち時間

○　

○　

×　

×　

×　

共有フォルダ

○　

○　

×　

×　

×　

管理共有

○　

○　

×　

×　

×　

匿名接続

○　

○　

×　

×　

×　

Windowsファイアウォール※2

○　

○　

×　

×　

×　

DCOM

○　

○　

×　

×　

×　

リモートデスクトップ

○　

○　

×　

×　

×　

ユーザー定義のセキュリティ設定

○　

○　

×　

×　

×　

（凡例）○：判定できる　×：判定できない

注　オフライン管理、およびエージェントレス管理の場合、セキュリティの自動対策はできません。

注※1　オフライン管理の場合、サービスのセキュリティ設定は判定できません。セキュリティポリシーが割り当たっていないときは、「安全」と判定されます。

注※2　ネットワークモニタを有効にしたコンピュータは、Windowsファイアウォールの判定の対象外です。

ポイント

エージェントレスの場合、Windowsの管理共有の認証以外ではセキュリティ判定ができません。このため、セキュリティ管理するコンピュータをエージェントレスにする場合、Windowsの管理共有で認証できるようにしてください。

関連リンク

2.6.5　エージェントレスでの管理

(12)　ユーザー定義のセキュリティ設定の判定

セキュリティポリシーには、ユーザー定義のセキュリティ設定として、コンピュータのセキュリティ設定に関する任意のポリシーを追加できます。JP1/IT Desktop Management 2が提供するセキュリティ設定項目にはない条件でセキュリティ判定を実施したい場合は、ユーザー定義のセキュリティ設定を追加します。

ユーザー定義のセキュリティ設定を追加すると、コンピュータのセキュリティ設定状況が任意の判定条件で判定されます。また、ユーザー定義のセキュリティ設定を追加したセキュリティポリシーに、アクション項目を設定しておけば、判定結果の危険レベルに応じて利用者へのメッセージ通知およびネットワーク接続制御を実施できます。セキュリティ判定の結果は、セキュリティ画面の［機器のセキュリティ状態］画面で確認できます。

ユーザー定義項目に基づくセキュリティ判定の仕組み

ユーザー定義のセキュリティ設定の判定は、ユーザー定義項目に設定した対象項目、判定条件、判定値に従って実施されます。判定条件を満たす場合は不適正な機器と見なされ、不適正時の危険レベルとして設定した危険レベルに変更されます。なお、対象項目に値がない機器の場合は、不適正時とは異なる危険レベルを設定できます。

対象項目

セキュリティ判定の対象とする項目です。対象項目に対応する値が複数ある場合は、そのうち1つでも条件を満たす項目があれば判定し、最初に条件を満たした項目の判定結果が表示されます。

対象項目は、機器情報のシステム情報、ハードウェア情報、およびハードウェア資産情報の追加管理項目から選択できます。設定できる対象項目については、「(1)　セキュリティポリシーに設定できる項目」を参照してください。

判定条件

対象項目の値が、判定値と比較してどのような場合に不適正と見なすかの条件です。

判定値

対象項目が不適正かどうかを判定する際に、比較対象とする値です。

ユーザー定義項目の設定例

Administrator権限でのログオンを禁止していて、違反があれば危険と判定したい場合を例に、ユーザー定義項目の設定内容を次の表に示します。

ユーザー定義項目

設定例

ユーザー定義項目名

Administrator権限の禁止

定義内容

機器情報の種別

システム情報

対象項目

最終ログオンユーザーのユーザー名

判定条件

判定値と等しい

判定値

Administrator

対象項目に値がない場合の動作

安全

不適正時の危険レベル

危険

ユーザー定義項目に設定できる判定条件と判定値

ユーザー定義項目に設定できる判定条件と判定値は、対象項目のデータ型によって異なります。対象項目のデータ型ごとに、設定できる判定条件と判定値を次の表に示します。

対象項目のデータ型

判定条件

判定値

テキスト型

判定値と等しい

文字列

なお、大文字と小文字の違い、および全角と半角の違いは判定時に区別されます。

判定値と等しくない

判定値を含む

判定値が前方一致

判定値が後方一致

数値型

判定値と等しい

「0」から「9」の数字、および小数点（.）

単位を選択する場合は、次に示す値

B（バイト）

KB（キロバイト）

MB（メガバイト）

GB（ギガバイト）

TB（テラバイト）

PB（ペタバイト）

分

判定値と等しくない

判定値以上

判定値以下

判定値より大きい

判定値より小さい

選択型

判定値と等しい

プルダウンメニューに表示される値

なお、大文字と小文字の違い、および全角と半角の違いは判定時に区別されます。

判定値と等しくない

(13)　ユーザーアカウント単位のセキュリティ判定

OSに複数のユーザーアカウントが存在する場合、一部のOSの設定はユーザーアカウントごとに設定されています。特定の設定項目は、ユーザーアカウントごとにセキュリティ状況を判定できます。これによって、セキュリティに問題のあるユーザーアカウントを抽出し、コンピュータの安全を確保できます。

ユーザーアカウントごとに判定される項目を次に示します。

パスワードの安全性

パスワード更新からの経過日数

スクリーンセーバーのパスワード保護

スクリーンセーバー起動までの待ち時間

これらの項目では、すべてのユーザーアカウントが適正状態の場合に、機器の危険レベルが「安全」 となります。どれか1つでもユーザーアカウントに問題があれば、機器の危険レベルは不適正時の危険レベルになります。不適正だった場合、セキュリティ画面の機器のセキュリティ状態には、問題のあるユーザーアカウントが表示されます。また、セキュリティポリシーに自動対策を設定している場合、問題のあるユーザーアカウントだけに対策が実行されます。

注意事項

次に示す状態のユーザーアカウントは、パスワードの情報を収集できないため、セキュリティ判定の対象外となります。

無効化されているユーザーアカウント

ロックアウトされているユーザーアカウント

また、次に示すユーザーアカウントは、スクリーンセーバーの情報を取得できないため、スクリーンセーバーに関するセキュリティ判定の対象外となります。

最後にログインしてから30日以上ログインしていないユーザーアカウント

セキュリティポリシーのアクション項目でメッセージ通知を設定している場合は、危険レベルに応じて対策を促すメッセージが自動的に通知されます。メッセージは、すべてのユーザーアカウントに通知されます。ただし、ユーザーアカウントごとに判定される項目については、問題のあるユーザーアカウントだけに対策を促す説明が追記されます。

(14)　サポートするウィルス対策製品

JP1/IT Desktop Management 2では、ここで示すウィルス対策製品をサポートしています。ここで示すウィルス対策製品だけがセキュリティ状況の判定の対象になります。

注意事項

ここで示す製品およびバージョンは、このマニュアルの対象製品をリリースした時点のものです。

サポートするウィルス対策製品の最新情報は、サポートサービスサイトで確認できます。

ポイント

サポート対象外のウィルス対策製品はセキュリティ状況を判定できません。ただし、セキュリティポリシーの使用必須ソフトウェアに登録することで、インストールの有無を判定できます。

情報を収集できるウィルス対策製品

日本語版のウィルス対策製品

製品名・バージョンなど

操作画面上で表示される名称

Norton AntiVirus※1、※2、※3

2005

Norton AntiVirus 2005

2006

Norton AntiVirus 2006

2007

Norton AntiVirus 2007

2008

32bit

Norton AntiVirus 2008

64bit

Norton AntiVirus 2008 64bit

2009

32bit

Norton AntiVirus 2009

64bit

Norton AntiVirus 2009 64bit

2010

32bit

Norton AntiVirus 2010

64bit

Norton AntiVirus 2010 64bit

2011

32bit

Norton AntiVirus 2011

64bit

Norton AntiVirus 2011 64bit

2012

32bit

Norton AntiVirus 2012

64bit

Norton AntiVirus 2012 64bit

32bit

Norton AntiVirus

64bit

Norton AntiVirus 64bit

2014

32bit

Norton AntiVirus 2014

64bit

Norton AntiVirus 2014 64bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition

10.0

32bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.0

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

10.1

32bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.1

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

10.2

32bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.2

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

Symantec Client Security

3.0

32bit

Symantec Client Security

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

3.1

32bit

Symantec Client Security

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

Symantec Endpoint Protection

11.0

32bit

Symantec Endpoint Protection 11.0

64bit

Symantec Endpoint Protection 11.0 64bit

12.1（12.1.4）

32bit

Symantec Endpoint Protection 12.1

64bit

Symantec Endpoint Protection 12.1 64bit

McAfee Total Protection Service※2、※3

5.0

McAfee Total Protection Service

McAfee SaaS Endpoint Protection※3

5.2

McAfee SaaS Endpoint Protection

6.0

32bit

McAfee SaaS Endpoint Protection

64bit

McAfee SaaS Endpoint Protection 64bit

McAfee VirusScan Enterprise

8.5i

32bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.5i

64bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.5i 64bit

8.7i

32bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.7i

64bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.7i 64bit

8.8

32bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.8

64bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.8 64bit

ウイルスバスター

2011クラウド※3

32bit

ウイルスバスター 2011 クラウド

64bit

ウイルスバスター 2011 クラウド 64bit

2012クラウド※3

32bit

ウイルスバスター 2012 クラウド

64bit

ウイルスバスター 2012 クラウド 64bit

ウイルスバスター クラウド※3

32bit

ウイルスバスター クラウド

64bit

ウイルスバスター クラウド 64bit

7.0

32bit

ウイルスバスター クラウド 7.0

64bit

ウイルスバスター クラウド 7.0 64bit

ウイルスバスター コーポレートエディション

8.0※3、10.0※3、10.5※4、10.6

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

ウイルスバスター Corp.

OSが64ビット版のWindowsの場合

ウイルスバスター Corp. 64bit

64bit

ウイルスバスター コーポレートエディション アドバンス

8.0※3、10.0※3

32bit

64bit

ウイルスバスター コーポレートエディション サーバ版

8.0※3、10.0※3

32bit

64bit

ウイルスバスター コーポレートエディション サーバ版 アドバンス

8.0※3、10.0※3

32bit

64bit

Trend Micro ビジネスセキュリティ※3

6.0

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

ビジネスセキュリティクライアント

OSが64ビット版のWindowsの場合

ビジネスセキュリティクライアント 64bit

64bit

ウイルスバスター ビジネスセキュリティ※3

7.0

32bit

64bit

9.0

32bit

64bit

ServerProtect for Windows NT/NetWare※5

5.7

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

ServerProtect

OSが64ビット版のWindowsの場合

ServerProtect 64bit

64bit

5.8

32bit

64bit

Forefront Client Security※3

1.5.1937.14、1.5.1993.0、1.5.1996.1

32bit

Forefront Client Security

64bit

Forefront Client Security 64bit

Kaspersky Open Space Security Server※6

6.0.4

32bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Servers

64bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Servers 64bit

Kaspersky Open Space Security Workstation※6

6.0.4

32bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Workstations

64bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Workstations 64bit

Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows※6

8

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows

OSが64ビット版のWindowsの場合

Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows 64bit

64bit

8.1

32bit

64bit

Kaspersky Endpoint Security 10 for Windows※2、※6

10.2

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合　

Kaspersky Endpoint Security 10 for Windows

OSが64ビット版のWindowsの場合　

Kaspersky Endpoint Security 10 for Windows 64bit

64bit

ESET Endpoint アンチウイルス※1、※2、※3

5.0

32bit

ESET Endpoint アンチウイルス

64bit

ESET Endpoint アンチウイルス 64bit

ESET File Security for Microsoft Windows Server※1、※2、※3

4.5

32bit

ESET File Security for Microsoft Windows Server

64bit

ESET File Security for Microsoft Windows Server 64bit

ESET NOD32 Antivirus※1、※2、※3

4.0

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

ESET NOD32 Antivirus

OSが64ビット版のWindowsの場合

ESET NOD32 Antivirus 64bit

64bit

4.2

32bit

64bit

5.0

32bit

64bit

5.2

32bit

64bit

6.0

32bit

64bit

7.0

32bit

64bit

Sophos Endpoint Security and Data Protection

9.0

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

Sophos Anti-Virus

OSが64ビット版のWindowsの場合

Sophos Anti-Virus 64bit

64bit

9.5

32bit

64bit

Sophos Security Suite small business solutions

4.0

32bit

Sophos Computer Security small business solutions

64bit

Sophos Anti-Virus small business solutions

Sophos Endpoint Protection - Enterprise

10

32bit

64bit

Sophos Endpoint Protection - Advanced

32bit

64bit

Sophos Endpoint Protection - Basic

32bit

64bit

Sophos Endpoint Security and Control for Windows

10.3

32bit

64bit

10.3.7

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

Sophos Anti-Virus 10.3.7

OSが64ビット版のWindowsの場合

Sophos Anti-Virus 10.3.7 64bit

64bit

F-Secure Client Security※1、※2、※3

9.0

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

F-Secure Client Security

OSが64ビット版のWindowsの場合

F-Secure Client Security 64bit

64bit

9.1

32bit

64bit

9.11

32bit

64bit

9.20

32bit

64bit

9.31

32bit

64bit

9.32

32bit

64bit

11.50

32bit

64bit

11.60

32bit

64bit

注※1　ウィルス検索エンジンのバージョンは収集できません。

注※2　自動保護（常駐設定）の状態は収集できません。

注※3　ウィルススキャン最終完了日時は収集できません。

注※4　Patch1以降を適用している場合だけ、ウィルススキャン最終完了日時が収集できます。

注※5　スキャンを実行中にキャンセルした場合、キャンセルした日時がウィルススキャン最終完了日時として収集されます。

注※6　完全スキャンを実行する場合に「すべてのハードディスク」、「システムメモリ」および「スタートアップオブジェクト」をスキャンしたときだけ、ウィルススキャン最終完了日時が収集できます。

英語版のウィルス対策製品

製品名・バージョンなど

操作画面上で表示される名称

Norton AntiVirus※1、※2、※3

2010

32bit

Norton AntiVirus 2010

64bit

Norton AntiVirus 2010 64bit

2011

32bit

Norton AntiVirus 2011

64bit

Norton AntiVirus 2011 64bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition

10.0

32bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.0

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

10.1

32bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.1

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

10.2

32bit

Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.2

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

Symantec Client Security

3.0

32bit

Symantec Client Security

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

3.1

32bit

Symantec Client Security

64bit

Symantec AntiVirus 64bit

Symantec Endpoint Protection

11.0

32bit

Symantec Endpoint Protection 11.0

64bit

Symantec Endpoint Protection 11.0 64bit

McAfee Total Protection Service※2、※3

5.0

McAfee Total Protection Service

McAfee SaaS Endpoint Protection※3

5.2

McAfee SaaS Endpoint Protection

McAfee VirusScan Enterprise

8.5i

32bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.5i

64bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.5i 64bit

8.7i

32bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.7i

64bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.7i 64bit

8.8

32bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.8

64bit

McAfee VirusScan Enterprise 8.8 64bit

PC-cillin

2010

32bit

PC-cillin 2010

64bit

PC-cillin 2010 64bit

Titanium Internet Security※3

2011

32bit

Titanium Internet Security 2011

64bit

Titanium Internet Security 2011 64bit

Worry-Free Business Security-Standard※1、※2、※3、※4

7.0

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

Worry-Free Business Security

OSが64ビット版のWindowsの場合

Worry-Free Business Security 64bit

64bit

Worry-Free Business Security-Advanced※1、※2、※3、※4

7.0

32bit

64bit

OfficeScan Corporate Edition

8.0※3、10※3、10.5※5、10.6

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

OfficeScan Corp.

OSが64ビット版のWindowsの場合

OfficeScan Corp. 64bit

64bit

ServerProtect for Windows NT/Netware

5.7

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

ServerProtect

OSが64ビット版のWindowsの場合

ServerProtect 64bit

64bit

5.8

32bit

64bit

Forefront Client Security※3

1.5

32bit

Forefront Client Security

64bit

Forefront Client Security 64bit

Kaspersky Open Space Security Server

6.0.3※1、※2、※3、6.0.4※6

32bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Servers

64bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Servers 64bit

Kaspersky Open Space Security Workstation

32bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Workstations

64bit

Kaspersky Anti-Virus 6.0 for Windows Workstations 64bit

ESET NOD32 Antivirus※1、※2、※3

4.0、4.2

32bit

ESET NOD32 Antivirus

64bit

ESET NOD32 Antivirus 64bit

Sophos Endpoint Security and Data Protection

9.0、9.5

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

Sophos Anti-Virus

OSが64ビット版のWindowsの場合

Sophos Anti-Virus 64bit

64bit

Sophos Security Suite small business solutions

4.0

32bit

Sophos Computer Security small business solutions

64bit

Sophos Anti-Virus small business solutions

F-Secure Client Security※1、※2、※3

8.01、9.0

32bit

OSが32ビット版のWindowsの場合

F-Secure Client Security

OSが64ビット版のWindowsの場合

F-Secure Client Security 64bit

64bit

注※1　ウィルス検索エンジンのバージョンは収集できません。

注※2　自動保護（常駐設定）の状態は収集できません。

注※3　ウィルススキャン最終完了日時は収集できません。

注※4　ウィルス定義ファイルのバージョンは収集できません。

注※5　Patch1以降を適用している場合だけ、ウィルススキャン最終完了日時が収集できます。

注※6　完全スキャンを実行する場合に「すべてのハードディスク」、「システムメモリ」および「スタートアップオブジェクト」をスキャンしたときだけ、ウィルススキャン最終完了日時が収集できます。

ウィルス対策製品の自動保護（常駐設定）の判定条件

ウィルス対策製品からは、一部の製品を除いて自動保護（常駐設定）の状態を収集できます。常駐・非常駐の状態は、ウィルス対策製品の設定によって判定されます。ウィルス対策製品の常駐・非常駐の判定条件を次に示します。

日本語版のウィルス対策製品

製品名

常駐・非常駐の判定条件

Norton AntiVirus

−

Symantec AntiVirus Corporate Edition

［Auto-Protectを有効にする］がオンの場合に常駐となる。

Symantec Client Security

Symantec Endpoint Protection

［ファイルシステムAuto-Protectを有効にする］がオンの場合に常駐となる。

McAfee Total Protection Service

−

McAfee SaaS EndpointProtection

［オンアクセススキャン］が「有効」の場合に常駐となる。

McAfee VirusScan Enterprise

［システム起動時にオンアクセス スキャンを有効にする］がオンの場合に常駐となる。

ウイルスバスター

［リアルタイム検索］がオンの場合に常駐となる。

ウイルスバスター 2011 クラウド

［ウイルス/スパイウェアの監視］がオンの場合に常駐となる。

ウイルスバスター コーポレートエディション

ウイルスバスター コーポレートエディションの管理サーバの［リアルタイム検索の設定］−［ウイルス/不正プログラム検索を有効にする］（バージョン8.0の場合は［ウィルス検索を有効にする］、バージョン10.0の場合は［リアルタイム検索を有効にする］）をオフにして、クライアントに設定を適用した場合、クライアントのリアルタイム検索が停止する。このとき、非常駐となる。

ウイルスバスター コーポレートエディション アドバンス

ウイルスバスター コーポレートエディションの管理サーバの［リアルタイム検索の設定］−［リアルタイム検索を有効にする］（バージョン8.0の場合は［ウィルス検索を有効にする］）をオフにして、クライアントに設定を適用した場合、クライアントのリアルタイム検索が停止する。このとき、非常駐となる。

ウイルスバスター コーポレートエディション サーバ版

ウイルスバスター コーポレートエディション サーバ版 アドバンス

ビジネスセキュリティ

セキュリティ設定で［リアルタイムのウイルス対策/スパイウェア対策を有効にする］をオフにしてコンピュータに割り当てた場合、コンピュータのリアルタイム検索が停止する。このとき、非常駐となる。

ServerProtect for Windows NT/Netware

インフォメーションサーバの［リアルタイム検索］−［リアルタイム検索を有効にする］をオフにして一般サーバに設定すると、一般サーバのリアルタイム検索が停止する。このとき、非常駐となる。

Forefront Client Security

［リアルタイム保護を使用する］がオンの場合に常駐となる。

Kaspersky Open Space Security Server

［プロテクションを有効にする］がオンの場合に常駐となる。

Kaspersky Open Space Security Workstation

［プロテクションを有効にする］がオンの場合に常駐となる。

ESET NOD32 Antivirus

−

Sophos Endpoint Security and Data Protection

［このコンピュータでオンアクセス検索を実行する］がオンの場合に常駐となる。

Sophos Security Suite small business solutions

Sophos Computer Security small business solutions

Sophos Anti-Virus small business solutions

F-Secure Client Security

−

（凡例）−：常駐・非常駐の状態は収集できない

英語版のウィルス対策製品

製品名

常駐・非常駐の判定条件

Norton AntiVirus

−

Symantec AntiVirus Corporate Edition

［Enable Auto-Protect］がオンの場合に常駐となる。

Symantec Client Security

Symantec Endpoint Protection

［Enable File System Auto-Protect］がオンの場合に常駐となる。

McAfee Total Protection Service

−

McAfee SaaS EndpointProtection

［On-access scanning］がオンの場合に常駐となる。

McAfee VirusScan Enterprise

［Enable on-access scanning at system startup］がオンの場合に常駐となる。

OfficeScan Corporate Edition

［Enable virus/malware scan］がオンの場合に常駐となる。

PC-cillin

［Protection Against Viruses & Spyware］がオンの場合に常駐となる。

Titanium Internet Security

Worry-Free Business Security-Standard

−

Worry-Free Business Security-Advanced

OfficeScan Corporate Edition

［Enable virus/malware scan］がオンの場合に常駐となる。

ServerProtect for Windows NT/Netware

インフォメーションサーバの［Real-time Scan］−［Enable Real-time Scan］をオフにして一般サーバに設定すると、一般サーバのリアルタイム検索が停止する。このとき、非常駐となる。

Forefront Client Security

［Use real time protection］がオンの場合に常駐となる。

Kaspersky Open Space Security Server

バージョン6.0.3の場合は［Enable File Anti-Virus］、バージョン6.0.4の場合は［Enable protection］がオンのときに常駐となる。

Kaspersky Open Space Security Workstation

バージョン6.0.3の場合は［Enable File Anti-Virus］、バージョン6.0.4の場合は［Enable protection］がオンのときに常駐となる。

ESET NOD32 Antivirus

−

Sophos Endpoint Security and Data Protection

［Enable on-access scanning for this computer］がオンの場合に常駐となる。

Sophos Security Suite small business solutions

Sophos Computer Security small business solutions

Sophos Anti-Virus small business solutions

F-Secure Client Security

−

（凡例）−：常駐・非常駐の状態は収集できない

(15)　セキュリティ状況の判定対象からの除外

次のセキュリティ設定項目は、OSに複数のユーザーアカウントがある場合、ユーザーアカウントごとにセキュリティ状況が判定されます。

パスワードの安全性

無期限パスワード

パスワード更新からの経過日数

スクリーンセーバーのパスワード保護

スクリーンセーバーの起動待ち時間

OSのコンポーネントや特定のプログラムによっては、OSのユーザーアカウントが自動作成される場合があります。実際にコンピュータを利用していないユーザーアカウントのセキュリティ状況まで判定されてしまうと、セキュリティ状況を正しく管理できないおそれがあります。

このような場合に、「判定除外ユーザー設定ファイル」を作成することで、特定のユーザーアカウントが判定されないように設定できます。

ポイント

自動的に作成されるユーザーアカウントのうち一部のものは、JP1/IT Desktop Management 2が自動的に判定の対象外とします。セキュリティ状況を確認した際に、不明なユーザーアカウントが判定されていたとき、判定除外ユーザー設定ファイルを作成してください。

(16)　セキュリティ状況の判定除外ユーザー設定ファイルの形式

ファイル名は、「jdn_except_users.dat」としてください。

判定除外ユーザー設定ファイルは、次の形式で作成してください。

OSのユーザーアカウント名1

OSのユーザーアカウント名2

1行に1つのユーザーアカウント名を指定してください。複数のユーザーアカウントを指定する場合は、複数行で指定できます。

ユーザーアカウント名は20文字以内の半角英数字および記号で指定してください。ただし、次の記号は使えません。

「“」、「/」、「¥」、「[」、「]」、「:」、「;」、「|」、「=」、「,」、「+」、「*」、「?」、「<」、「>」

また、「.」（ピリオド）または半角スペースだけを指定することはできません。

ポイント

「HOGE*」のように、末尾に「*」を指定した前方一致でユーザーアカウント名を指定できます。「*」は末尾だけに指定できます。ユーザーアカウント名に「*」だけを指定した場合は無視されます。

2.9.4　セキュリティポリシーの管理

セキュリティ画面の［セキュリティポリシー］画面で、セキュリティポリシーを作成して管理します。ここでは、セキュリティポリシーの管理について説明します。

セキュリティポリシーを作成する

組織のセキュリティ方針を基にセキュリティポリシーを作成します。セキュリティポリシーは複数作成できます。部署ごとに異なるセキュリティポリシーを作成したり、特別な管理が必要なコンピュータ用のセキュリティポリシーを作成したりできます。

セキュリティポリシーをコンピュータに割り当てる

コンピュータのセキュリティ状況を把握するためには、作成したセキュリティポリシーをコンピュータまたはグループに割り当てる必要があります。

セキュリティポリシーを編集する

セキュリティトレンドが変化したり、組織のセキュリティ方針が変更になった場合は、セキュリティポリシーを編集します。セキュリティトレンドは、コンピュータやネットワークの環境とともに変化しています。常にセキュリティトレンドを組織内に取り込み続けることで、強固なセキュリティ状況の管理を実現できます。

セキュリティポリシーを削除する

管理体制の変更やセキュリティポリシーの統合に伴って、不要になったセキュリティポリシーがある場合は削除します。

(1)　セキュリティポリシーに設定できる項目

セキュリティポリシーに設定できる項目を次に示します。

セキュリティ設定項目

更新プログラム　

Windows自動更新の実行および更新プログラムの適用状況が適正かどうかを判定できます。不適正だった場合に自動的に対策する設定もできます。

ウィルス対策製品　

ウィルス対策製品のインストール状況や設定状況が適正かどうかを判定できます。この項目は、判定に必要な情報をコンピュータから収集できる場合に判定されます。

使用ソフトウェア　

ソフトウェアのインストール状況が適正かどうかを判定できます。不適正だった場合に自動的に対策する設定もできます。

サービスのセキュリティ設定　

特定のサービスの稼働状況が適正かどうかを判定できます。不適正だった場合に自動的に対策する設定もできます。

OSのセキュリティ設定　

OSのユーザーアカウントやスクリーンセーバー、共有フォルダの有無などの、OSのセキュリティ設定が適正かどうかを判定できます。不適正だった場合に自動的に対策する設定もできます。

ユーザー定義のセキュリティ設定　

セキュリティ設定に関する任意のポリシーを設定して、セキュリティ設定が適正かどうかを任意の判定条件で判定できます。

禁止操作　

印刷操作やデバイスの使用、ソフトウェアの起動を抑止できます。また、デバイスの使用を抑止したことを利用者のコンピュータに表示するように設定することもできます。

操作ログ　

操作ログの取得対象や不審と見なす操作の条件を設定できます。

禁止操作と操作ログの共通設定　

禁止操作と操作ログの、上位システムへの通知間隔や利用者のコンピュータでの保持期間を設定できます。

アクション項目

利用者へのメッセージ通知　

セキュリティ状況の判定結果に応じて、自動的にコンピュータにメッセージを通知できます。

ネットワーク接続制御　

セキュリティ状況の判定結果に応じて、自動的にコンピュータのネットワーク接続を制御できます。

割り当てグループ

対象の構成　

セキュリティポリシーを割り当てるグループを設定できます。個々のコンピュータにセキュリティポリシーを割り当てたい場合は、セキュリティポリシー作成後に、メニューエリアの［機器のセキュリティ状態］画面から割り当てます。

以降では、セキュリティポリシーに設定できる項目の詳細について説明します。

セキュリティ設定項目

設定項目

説明

自動対策

更新プログラム

Windows自動更新を実行

Windows自動更新が有効になっているかどうかを判定できます。

最新の更新プログラムの適用を徹底するためには、自動更新の適用をお勧めします。Windows自動更新が有効になっているかどうかを確認することで、更新プログラムの適用を徹底できます。

○　※1

すべての更新プログラムの適用状況

更新プログラムが適用されているかを判定できます。

更新プログラムの適用状況を確認することで、OSが最新状態または適正な状態に保たれているかどうかを管理できます。

○　

指定した更新プログラムの適用状況

ウィルス対策製品

インストール

JP1/IT Desktop Management 2がサポートするウィルス対策製品が導入されているかどうかを判定できます。セキュリティポリシーに設定した製品のうち、どれか1つがインストールされていれば導入されていると見なされます。

−

エンジンバージョン

ウィルスを検知するためのスキャンエンジンのバージョンが最新かどうかを判定できます。

最新バージョンが検出されてから、スキャンエンジンを更新するまでの猶予期間を設定できます。猶予期間内は、古いバージョンでも適正と見なされます。

ウィルス定義ファイルのバージョン

ウィルス定義ファイルが最新かどうかを判定できます。

最新バージョンが検出されてから、ウィルス定義ファイルを更新するまでの猶予期間を設定できます。猶予期間内は、古いバージョンでも適正と見なされます。

自動保護（常駐設定）

自動保護（常駐設定）の設定が有効かどうかを判定できます。

ウィルススキャン最終完了日時

ウィルススキャン最終完了日時が指定した日数（猶予期間）以内かどうかを判定できます。

使用ソフトウェア

使用必須ソフトウェア

指定したソフトウェアがインストールされているかどうかを判定できます。

組織内で規定したソフトウェアのインストール状況を確認することで、環境の統制をチェックできます。使用必須ソフトウェアは複数設定できます。

○　

使用禁止ソフトウェア

使用を禁止したソフトウェアがインストールされていないかどうかを判定できます。

セキュリティ上問題のあるファイル共有ソフトウェアなどがインストールされていないかを確認することで、情報漏えいを防止できます。使用禁止ソフトウェアは複数設定できます。

○　

サービスのセキュリティ設定※2

使用を禁止したサービスが稼働していないかどうかを判定できます。組織内で規定した使用を禁止したサービスの稼働を確認することで、コンピュータの不正利用をチェックできます。

なお、サービスは複数設定できます。設定したサービスが稼働しているかどうかで判定されます。

○　※3

OSのセキュリティ設定

Guestアカウント

有効なGuestアカウントがないかどうかを判定できます。

Guestアカウントがあると、誰でもコンピュータを利用できてしまいます。Guestアカウントを使用できないことを確認することで、コンピュータの不正利用を防止できます。

○　

パスワードの安全性※4

脆弱なパスワードが設定されたアカウントがないかどうかを判定できます。

脆弱なパスワードは、簡単に解読されてしまうおそれがあります。脆弱なパスワードが設定されていないことを確認することで、パスワードの解読によるコンピュータへの不正アクセスを防止できます。

−　

無期限パスワード※4

パスワードが無期限に設定されたアカウントがないかどうかを判定します。

同じパスワードが長期間使われると、その分解読されやすくなります。無期限のパスワードが設定されていないか確認することで、パスワードの解読によるコンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　

パスワード更新からの経過日数※4

パスワードの更新経過日数が、設定した日数を超えていないかどうかを判定できます。

同じパスワードが長期間使われると、その分解読されやすくなります。パスワードの使用日数をチェックすることで、パスワードの解読によるコンピュータへの不正アクセスを防止できます。

−　

自動ログオン

自動ログオンが設定されていないかどうかを判定できます。

OSの自動ログオンが設定されていると、ほかのユーザーがコンピュータを起動しただけで不正に利用できてしまいます。自動ログオンが設定されていないかどうかを確認することで、コンピュータの不正利用を防止できます。

○　

パワーオンパスワード

パワーオンパスワードが設定されているかどうかを判定します。また、パワーオンパスワード機能が実装されているかどうかを判定します。

パワーオンパスワードが設定されているかどうかを確認することで、コンピュータの不正利用を防止できます。

−　

スクリーンセーバーのパスワード保護※4

スクリーンセーバーにパスワードによる保護が設定されているかどうかを判定できます。

スクリーンセーバーのパスワード保護を設定していないと、離席時にコンピュータを不正利用されるおそれがあります。スクリーンセーバーのパスワード保護の設定を確認することで、コンピュータの不正利用を防止できます。

○　※5

スクリーンセーバー起動までの待ち時間※4

スクリーンセーバーの起動時間が指定した時間以内に設定されているかどうかを判定できます。

パスワード保護されたスクリーンセーバーが起動していない状態でコンピュータが放置されると、その間に不正利用されるおそれがあります。スクリーンセーバーの起動時間の設定を確認することで、コンピュータの不正利用を防止できます。

○　※5、※6

共有フォルダ

共有フォルダが設定されていないかどうかを判定できます。

不用意に共有フォルダが設定されていると、コンピュータへ不正アクセスされるおそれがあります。共有フォルダが無効になっているかどうか確認することで、コンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　

管理共有

管理共有が設定されていないかどうかを判定できます。

管理共有が有効になっていると、コンピュータへ不正アクセスされるおそれがあります。管理共有が無効になっているかどうか確認することで、コンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　

匿名接続

制限なしの匿名接続が設定されていないかどうかを判定できます。

制限なしの匿名接続が有効になっていると、コンピュータへ不正アクセスされるおそれがあります。制限なしの匿名接続が無効になっているかどうか確認することで、コンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　

Windowsファイアウォール※7、※8

Windowsファイアウォールが有効になっているかどうか、および実装されているかどうかを判定できます。

Windowsファイアウォールが有効になっていないと、コンピュータへ不正アクセスされるおそれがあります。Windowsファイアウォールが有効になっているかどうか確認することで、コンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　※1

DCOM

DCOMが無効になっているかどうかを判定できます。

DCOMが有効になっていると、コンピュータへ不正アクセスされるおそれがあります。DCOMが無効になっているかどうか確認することで、コンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　

リモートデスクトップ※8

リモートデスクトップが無効になっているかどうか、および実装されているかどうかを判定できます。

リモートデスクトップが有効になっていると、コンピュータへ不正アクセスされるおそれがあります。リモートデスクトップが無効になっているかどうか確認することで、コンピュータへの不正アクセスを防止できます。

○　※1

ユーザー定義のセキュリティ設定（システム情報）

ホスト名

コンピュータ情報のホスト名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

コンピュータ名

コンピュータ情報のコンピュータ名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

説明

コンピュータ情報のコンピュータの説明を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

コンピュータのモデル

コンピュータ情報のコンピュータのモデルを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

コンピュータのメーカー

コンピュータ情報のコンピュータのメーカーを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

コンピュータのUUID

コンピュータ情報のコンピュータのユニバーサルユニーク識別子（UUID）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

コンピュータのシリアルナンバー

コンピュータ情報のコンピュータのシリアルナンバーを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

CPU

コンピュータ情報のCPUを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

メモリ

コンピュータ情報のメモリを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

ディスクの空き容量

コンピュータ情報のディスクの空き容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

ドライブ数※9

システムドライブのドライブ数を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

ドライブレター

システムドライブのドライブレターを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

論理ドライブの空き容量

システムドライブの論理ドライブの空き容量を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

論理ドライブの容量

システムドライブの論理ドライブの容量を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

論理ドライブのファイルシステム

システムドライブの論理ドライブのファイルシステムを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ハードディスクのモデル

システムドライブのハードディスクのモデルを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ハードディスクの容量

システムドライブのハードディスクの容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

ハードディスクのインタフェース

システムドライブのハードディスクのインタフェースを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

BIOS名

BIOS情報のBIOS名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

BIOSのメーカー

BIOS情報のBIOSのメーカーを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

BIOSのシリアルナンバー

BIOS情報のBIOSのシリアルナンバーを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

BIOSのバージョン（BIOS）

BIOS情報のBIOSのバージョン（BIOS）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

BIOSのバージョン（SMBIOS）

BIOS情報のBIOSのバージョン（SMBIOS）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

AMTファームウェアバージョン

AMTファームウェアバージョンを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

モニタの電源を切る（AC）

電源管理のモニタ電源が切れるまでの時間（AC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

モニタの電源を切る（DC）

電源管理のモニタ電源が切れるまでの時間（DC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

システムスタンバイ（AC）

電源管理のシステムスタンバイまでの時間（AC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

システムスタンバイ（DC）

電源管理のシステムスタンバイまでの時間（DC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

システム休止状態（AC）

電源管理のシステムが休止状態に入るまでの時間（AC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

システム休止状態（DC）

電源管理のシステムが休止状態に入るまでの時間（DC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

ハードディスクの電源を切る（AC）

電源管理のハードディスクの電源が切れるまでの時間（AC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

ハードディスクの電源を切る（DC）

電源管理のハードディスクの電源が切れるまでの時間（DC）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647分です。

−　

最終ログオンユーザーのユーザー名

ユーザー情報の、最後にログオンしたユーザーのユーザー名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

最終ログオンユーザーのアカウント名

ユーザー情報の、最後にログオンしたユーザーのドメイン名（またはコンピュータ名）付きアカウント名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

最終ログオンユーザーの説明

ユーザー情報の、最後にログオンしたユーザーの説明を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

OS

OS情報のOSを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

OSのサービスパック

OS情報のOSのサービスパックを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

OSのシリアルナンバー

OS情報のOSのシリアルナンバーを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

OSの所有者

OS情報のOSの所有者を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

OSの会社名

OS情報のOSの会社名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

Windows Installerのバージョン

OS情報のWindows Installerのバージョンを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

IEバージョン

OS情報のIEバージョンを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

IEサービスパック

OS情報のIEサービスパックを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

Windows Updateのエージェントバージョン

OS情報のWindows Updateのエージェントバージョンを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ネットワークアダプタ

ネットワーク情報のネットワークアダプタを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

MACアドレス

ネットワーク情報のMACアドレスを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜17文字です。

−　

ドメイン（ワークグループ）

ネットワーク情報のドメイン（ワークグループ）を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ユーザー定義のセキュリティ設定（ハードウェア情報）

コア数※9

CPU情報のコア数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

プロセッサ

CPU情報のプロセッサを判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

メモリ容量

メモリ情報のメモリ容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

メモリスロット容量

メモリ情報のメモリスロット容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

仮想メモリ容量

メモリ情報の仮想メモリ容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

ハードディスク数※9

ハードディスク情報のハードディスク数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

ハードディスクのモデル

ハードディスク情報のハードディスクのモデルを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ハードディスクの容量

ハードディスク情報のハードディスクの容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

ハードディスクのインタフェース

ハードディスク情報のハードディスクのインタフェースを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

論理ドライブのドライブレター

ハードディスク情報の論理ドライブのドライブレターを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

論理ドライブの空き容量

ハードディスク情報の論理ドライブの空き容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

論理ドライブの容量

ハードディスク情報の論理ドライブの容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

論理ドライブのファイルシステム

ハードディスク情報の論理ドライブのファイルシステムを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

CD-ROMドライブ数※9

CD-ROMドライブ情報のCD-ROMドライブ数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

CD-ROMドライブのモデル

CD-ROMドライブ情報のCD-ROMドライブのモデルを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

リムーバブルドライブ数※9

リムーバブルドライブ情報のリムーバブルドライブ数を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

プリンタ数※9

プリンタ情報のプリンタ数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

プリンタ名

プリンタ情報のプリンタ名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

プリンタドライバ

プリンタ情報のプリンタドライバを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

プリンタ共有名

プリンタ情報のプリンタ共有名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

プリンタサーバ名

プリンタ情報のプリンタサーバ名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

プリンタポート

プリンタ情報のプリンタポートを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ビデオコントローラ数※9

ビデオコントローラ情報のビデオコントローラ数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

ビデオチップ

ビデオコントローラ情報のビデオチップを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ビデオカードのVRAM容量

ビデオコントローラ情報のビデオカードのVRAM容量を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜9,223,372,036,854,775,807バイトです。

−　

ビデオドライバ

ビデオコントローラ情報のビデオドライバを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

サウンドカード数※9

サウンドカード情報のサウンドカード数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

サウンドカード名

サウンドカード情報のサウンドカード名を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

サウンドカードメーカー

サウンドカード情報のサウンドカードのメーカーを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ネットワークアダプタ数※9

ネットワークアダプタ情報のネットワークアダプタ数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

ネットワークアダプタ

ネットワークアダプタ情報のネットワークアダプタを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

モニタ数※9

モニタ情報のモニタ数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

モニタ

モニタ情報のモニタを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

キーボード数※9

キーボード情報のキーボード数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

キーボード

キーボード情報のキーボードを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

マウス数※9

マウス情報のマウス数を判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、0〜2,147,483,647個です。

−　

マウス

マウス情報のマウスを、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

ユーザー定義のセキュリティ設定（追加管理項目）

追加管理項目（数値型）※9

データ型が数値型の追加管理項目を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる数値は、-2,147,483,647〜2,147,483,647です。

−　

追加管理項目（選択型）

データ型が選択型の追加管理項目を、判定の対象項目にできます。

判定値には、プルダウンメニューに表示される値を設定できます。

−　

追加管理項目（テキスト型）

データ型がテキスト型の追加管理項目を、判定の対象項目にできます。

判定値に入力できる値は、1〜256文字です。

−　

禁止操作※2

印刷の抑止

印刷操作を抑止できます。

印刷を許可するパスワードも設定できます。

−　

USBデバイスの使用の抑止

USBデバイスの使用を抑止できます。

−　

登録済みUSBデバイスの使用許可

ハードウェア資産情報が登録済みのUSBデバイスだけ、使用を許可できます。

−　

内蔵CD/DVDドライブの使用の抑止

内蔵CD/DVDドライブの使用を抑止できます。

−　

内蔵FDドライブの使用の抑止

内蔵FDドライブの使用を抑止できます。

−　

IEEE1394デバイスの使用の抑止

IEEE1394デバイスの使用を抑止できます。

−　

内蔵SDカードの使用の抑止

内蔵SDカードの使用を抑止できます。

−　

Bluetoothデバイスの使用の抑止

Bluetoothデバイスの使用を抑止できます。

−　

イメージングデバイスの使用の抑止

イメージングデバイスの使用を抑止できます。

−　

Windowsポータブルデバイスの使用の抑止

Windowsポータブルデバイスの使用を抑止できます。

−　

抑止メッセージの表示

デバイスの使用を抑止したことを示すメッセージを、利用者のコンピュータに表示できます。

−　

リムーバブルディスクの書き込みの抑止

リムーバブルディスクへの書き込みだけを抑止できます。

−　

CD/DVDドライブの書き込みの抑止

CD/DVDドライブへの書き込みだけを抑止できます。

−　

FDドライブの書き込みの抑止

FDドライブへの書き込みだけを抑止できます。

−　

ソフトウェアの起動抑止

指定したソフトウェアの起動を抑止できます。起動を抑止したいソフトウェアは複数設定できます。

−　

操作ログ※2

操作ログの取得対象

操作ログを取得する対象となる操作を設定できます。

−　

添付ファイル付きメールの送受信

添付ファイル付きのメールを送信する際に、不審な操作と見なすかどうかを設定できます。

−　

Web/FTPサーバの使用

WebサーバまたはFTPサーバにファイルをアップロードする際に、不審な操作と見なすかどうかを設定できます。

−　

外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動

外部メディアへファイルをコピーまたは移動する際に、不審な操作と見なすかどうかを設定できます。

−　

大量印刷

規定値を超える大量印刷を、不審な操作と見なすかどうかを設定できます。

−　

禁止操作と操作ログの共通設定※2

禁止操作／操作ログの、上位システムへの通知間隔

禁止操作の抑止イベントと操作ログを、上位システムに通知する間隔を設定できます。※10

−　

禁止操作／操作ログの、利用者のコンピュータでの保持期間

禁止操作の抑止イベントと操作ログを上位システムに通知するまでの間、利用者のコンピュータ側で保持する期間の最大値を設定できます。

−　

（凡例）○：設定できる　−：自動対策の対象外

注※1　セキュリティポリシーのセキュリティ設定項目［OSのセキュリティ設定］で、OSのセキュリティ設定のポリシーが無効になっていると、自動対策を実施しません。また、Active Directoryを使用している場合にグループポリシーで不適正な設定に固定されていると、コンピュータの設定変更ができないため自動対策が失敗します。

注※2　オフライン管理のコンピュータ、およびエージェントレスのコンピュータは対象外です。

注※3　SERVICE_STOP 権のないサービス、または依存しているサービスが稼働中のサービスは停止できないため、自動対策が失敗します。

注※4　OSに複数のユーザーアカウントがある場合、ユーザーアカウントごとに判定されます。

注※5　OSにログオン中のユーザーアカウントだけ自動対策されます。

注※6　スクリーンセーバーのデータがWindowsの「System32」フォルダ配下に存在しない場合、自動対策が失敗します。

注※7　エージェントのOSがWindows Server 2003 Service Packなしの場合は判定されません。また、自動対策もできません。OSがWindows Server 2008 R2またはWindows 7で複数のネットワークカードを利用している場合、すべてのネットワークプロファイルに対して自動対策が実行されます。

注※8　エージェントレスのOSがWindows Server 2003 Service Packなし、Windows XP Service Pack 1、Windows XP Service Pack なし、またはWindows 2000の場合は、判定されません。

注※9　値を設定していないのか、値が0なのかを判別できない場合は、0として扱います。

注※10　通知間隔を小さくすると、上位システムへの負荷が高くなるおそれがあるため、デフォルトの設定（60分）のままで運用するようにしてください。導入時など、操作ログを早く取得したい場合は、通知間隔を小さくすることができます。

アクション項目

項目

説明

利用者へのメッセージ通知

セキュリティの判定結果が危険、警告、または注意だった場合に、自動的にコンピュータにメッセージを通知できます。

通知メッセージは、任意に作成できます。利用者には、作成したメッセージに加えて違反内容が通知されます。

ネットワーク接続制御

セキュリティの判定結果に応じて、コンピュータのネットワーク接続を許可したり遮断したりできます。

注　アクション項目は、対象のコンピュータが管理用サーバと接続している場合だけ実行されます。

割り当てグループ

項目

説明

対象の構成

セキュリティポリシーを割り当てるグループの構成（OS、ネットワーク、部署、設置場所、ユーザー定義）を指定できます。

指定したグループ構成に対して、どのグループにセキュリティポリシーを割り当てるかを設定できます。

(2)　セキュリティポリシーの設定時の注意事項

オフライン管理のコンピュータ、およびエージェントレスのコンピュータは自動対策できません。

(3)　製品が提供するセキュリティポリシー

JP1/IT Desktop Management 2は、次に示すポリシーを提供します。

デフォルトポリシー　

管理対象のコンピュータにセキュリティポリシーが割り当てられていない場合に、自動で割り当てられるセキュリティポリシーです。デフォルトポリシーは、サポートサービス契約をしていることを前提としています。

推奨セキュリティポリシー　

エージェントを導入しているコンピュータのセキュリティを強固にするためのセキュリティポリシーです。推奨セキュリティポリシーには、JP1/IT Desktop Management 2が推奨するセキュリティ設定項目およびアクション項目が設定されています。推奨セキュリティポリシーは、サポートサービス契約をしていることを前提としています。

これらのポリシーは、新たにセキュリティポリシーを作成するときのサンプルとして、コピーして利用できます。

デフォルトポリシーと推奨セキュリティポリシーの設定値を次の表に示します。

設定項目

危険レベル

デフォルトポリシー

推奨セキュリティポリシー

設定

自動対策

設定

自動対策

更新プログラム

Windows自動更新の実行の判定

警告

○　

×　

○　

○　

すべての更新プログラムの適用状況の判定

警告

○　

×　

○　

○　

指定した更新プログラムの適用状況の判定

警告

×　

×　

×　

×　

ウィルス対策製品

インストールの判定

危険

△　

−　

△　

−　

エンジンバージョンの判定

危険

△（1日）

−　

△（1日）

−　

ウィルス定義ファイルのバージョンの判定

危険

△（1日）

−　

△（1日）

−　

自動保護（常駐設定）の判定

危険

△　

−　

△　

−　

ウィルススキャン最終完了日時の判定

危険

△（7日）

−　

△（7日）

−　

使用ソフトウェア

使用必須ソフトウェアの判定

危険

×　

×　

×　

×　

使用禁止ソフトウェアの判定

危険

×　

×　

×　

×　

サービスのセキュリティ設定

注意

×　

×　

×　

×　

OSのセキュリティ設定

Guestアカウントの判定

警告

○　

×　

○　

○　

パスワードの安全性の判定

注意

○　

−　

○　

−　

無期限パスワードの判定

注意

○　

×　

○　

○　

パスワード更新からの経過日数の判定

注意

○（180日）

−　

○（180日）

−　

自動ログオンの判定

注意

○　

×　

○　

○　

パワーオンパスワードの判定

注意

○　

−　

○　

−　

スクリーンセーバーのパスワード保護の判定

注意

○　

×　

○　

○　

スクリーンセーバー起動までの待ち時間の判定

注意

○（10分）

×　

○（10分）

○　

共有フォルダの判定

警告

○　

×　

○　

○　

管理共有の判定

警告

○　

×　

○　

○　

匿名接続の判定

警告

○　

×　

○　

○　

Windowsファイアウォールの判定

警告

○　

×　

○　

○　

DCOMの判定

警告

○　

×　

○　

○　

リモートデスクトップの判定

警告

○　

×　

○　

○　

ユーザー定義のセキュリティ設定

危険

×　

×　

×　

×　

禁止操作

印刷の抑止

−

×　

−　

×　

−　

USBデバイスの使用の抑止

−

×　

−　

○　

−　

登録済USBデバイスの使用許可

−　

○　

−　

○　

−　

格納ファイル一覧の取得

−　

○　

−　

○　

−　

内蔵CD/DVDドライブの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

内蔵FDドライブの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

IEEE1394ドライブの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

内蔵SDカードの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

Bluetoothデバイスの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

イメージングデバイスの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

Windowsポータブルデバイスの使用の抑止

−　

×　

−　

○　

−　

抑止メッセージの表示（USBデバイスの場合）

−　

×　

−　

○　

−　

抑止メッセージの表示（USBデバイス以外のデバイスの場合）

−　

×　

−　

×　

−　

リムーバブルディスクの書き込みの抑止

−　

×　

−　

×　

−　

CD/DVDドライブの書き込みの抑止

−　

×　

−　

×　

−　

FDドライブの書き込みの抑止

−　

×　

−　

×　

−　

ソフトウェアの起動抑止

−　

×　

−　

○　

−　

操作ログ

操作ログの取得対象

−　

×　

−　

×　

−　

添付ファイル付きメールの送受信

−　

×　

−　

×　

−　

Web/FTPサーバの使用

−

×　

−　

×　

−　

外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動

−　

×　

−　

×　

−　

大量印刷

−　

×　

−　

×　

−　

禁止操作と操作ログの共通設定

禁止操作／操作ログの、上位システムへの通知間隔

−　

○　

−　

○　

−　

禁止操作／操作ログの、利用者のコンピュータでの保持期間

−　

○　

−　

○　

−　

アクション項目

利用者へのメッセージ通知

−　

×　

−　

○（危険、警告、注意）

−　

（凡例）　○：有効　△：情報を収集できるウィルス対策製品で有効　×：無効　−：設定の対象外

関連リンク

(1)　セキュリティポリシーに設定できる項目

(4)　セキュリティポリシーの割り当て

セキュリティ状況を判定するためには、セキュリティポリシーをグループまたはコンピュータに対して割り当てる必要があります。ここでは、セキュリティポリシーが割り当たる範囲について説明します。

ポイント

コンピュータを管理対象にした直後は、自動的にデフォルトポリシーが割り当てられます。

セキュリティポリシーを割り当てる場合

セキュリティポリシーをコンピュータに割り当てた場合、対象のコンピュータにセキュリティポリシーが適用されます。セキュリティポリシーをグループに割り当てた場合、下位のグループを含めそのグループに属するすべてのコンピュータにセキュリティポリシーが適用されます。

コンピュータへの割り当てとグループへの割り当てが重複する場合は、コンピュータに割り当てられたセキュリティポリシーが適用されます。また、セキュリティポリシーが直接割り当てられているグループは、上位のグループにセキュリティポリシーを割り当てても、そのセキュリティポリシーは適用されません。

なお、コンピュータをオンライン管理からオフライン管理に切り替えた場合も、割り当てたセキュリティポリシーは適用されたままとなります。

注意事項

複数のネットワークインターフェースカードを利用している場合など、コンピュータが複数のIPアドレスのグループに登録されてしまうことがあります。コンピュータが複数のグループに登録されている場合、各登録先のグループに異なるセキュリティポリシーが割り当てられているときは、そのコンピュータにはデフォルトポリシーが適用されます。

セキュリティポリシーを割り当てた場合の、割り当て範囲の例を次の図に示します。

上記の図では、セキュリティポリシーAをコンピュータPC01とグループBに割り当てています。ただし、グループBのコンピュータPC03には個別にセキュリティポリシーBが割り当てられているため、セキュリティポリシーBが優先されます。

セキュリティポリシーを解除する場合

割り当てたセキュリティポリシーは解除できます。セキュリティポリシーを解除すると、上位のグループに割り当てられているセキュリティポリシーが適用されます。上位のグループにセキュリティポリシーが割り当てられていない場合は、デフォルトポリシーが適用されます。

セキュリティポリシーを解除した場合の、割り当て範囲の例を次の図に示します。

上記の図では、コンピュータPC01とPC03に割り当てられたセキュリティポリシーを解除しています。PC01は上位のグループAにセキュリティポリシーが割り当てられていないため、デフォルトポリシーが適用されます。PC03は上位のグループBに割り当てられているセキュリティポリシーAが適用されます。

(5)　セキュリティ判定時のアクション項目

管理対象のコンピュータにセキュリティポリシーを割り当てておくと、セキュリティ状況が判定されます。このとき、セキュリティの判定結果によって、対象のコンピュータに対して、メッセージを通知したり、ネットワークを制御したりといったアクションを自動的に実行できます。

セキュリティの判定結果によって実行されるアクション項目を次に示します。

メッセージの通知

セキュリティポリシーの判定結果を通知するメッセージを設定できます。通知する危険レベルや通知条件を設定すると、危険レベルが「危険」（[図データ]）のときだけメッセージを通知したり、設定した日数以上セキュリティ状況が危険な状態が続いたときにメッセージを通知したりできます。なお、メッセージを通知できるのは、オンライン管理のコンピュータだけです。

メッセージの通知方法については、「(6)　セキュリティ状況に応じたメッセージの通知」を参照してください。

ネットワーク接続の制御

セキュリティポリシーの判定結果によって、コンピュータのネットワーク接続の状態をどのように変更するかを設定できます。接続制御の対象とする危険レベルや接続拒否の条件を設定すると、危険レベルが「警告」（[図データ]）のコンピュータのネットワーク接続を遮断したり、設定した日数以上セキュリティ状況が危険な状態が続いたときにネットワーク接続を制御したりできます。

ネットワーク接続の制御方法については、「(9)　セキュリティポリシーの判定結果に応じたネットワーク接続の遮断と許可」を参照してください。

(6)　セキュリティ状況に応じたメッセージの通知

セキュリティ状況に問題のあるコンピュータに対して、メッセージを通知できます。メッセージを通知できるのは、オンライン管理のコンピュータだけです。次のどちらかの方法でメッセージを通知できます。

セキュリティ画面の［機器のセキュリティ状態］−［機器一覧］画面から、任意のタイミングで任意のメッセージを個別に通知する

セキュリティポリシーの判定結果に応じて、あらかじめ設定したメッセージを自動的に通知する

ポイント

機器画面の［機器情報］−［機器一覧］画面からメッセージを通知することもできます。

管理用サーバから対象のコンピュータにメッセージが通知されると、利用者の画面にポップアップ画面が表示され、メッセージを参照できます。なお、参照できるのは最新のメッセージだけです。

注意事項

メッセージの通知に失敗した場合は、1回だけ再度通知されます。メッセージの通知に2回失敗した場合は、以降メッセージは通知されません。

(7)　自動通知の場合のメッセージの内容

自動で通知されるメッセージの内容を次に示します。

項目

説明

メッセージ本文

セキュリティポリシーの［アクション項目］−［利用者へのメッセージ通知］で「メッセージ」の「本文」に指定したメッセージが表示されます。

危険レベル

判定結果に対応した危険レベルに対応して、次のような文字列が表示されます。

安全：安全

注意：注意

警告：警告

危険：危険

情報不足：不明

判定エラー：不明

判定未実施：不明

判定対応項目なし：対象外

ＡＡＡＡ

危険と判定されたユーザーアカウント名が表示されます。

ＢＢＢＢ

危険と判定されたユーザーアカウントの「OSのセキュリティ設定」のうち、危険と判定された項目の説明が表示されます。表示内容を次に示します。

安全性に問題のあるパスワードが設定されています。

指定した日数を経過してもパスワードが更新されていません。

スクリーンセーバーにパスワード保護が設定されていません。

スクリーンセーバーの起動時間が、適切な時間に設定されていません。

ＣＣＣＣ

Windowsの自動更新が無効になっている場合に、メッセージ「Windows自動更新が無効になっています。」が表示されます。

ＤＤＤＤ

「更新プログラム」の判定で、適用されていないと判定された更新プログラムが表示されます。表示形式を次に示します。

文書番号あり：セキュリティ情報ID（文書番号）

文書番号なし：セキュリティ情報ID

サービスパックあり：製品名（サービスパック名）

なお、5,000バイトを超える情報は出力されません。出力されない件数は、「その他：n件」と表示されます。

ＥＥＥＥ

「使用ソフトウェア」の判定で、インストールされていると判定された使用禁止ソフトウェアのソフトウェア名とバージョンが表示されます。表示形式を次に示します。

バージョンあり：ソフトウェア名△バージョン

バージョンなし：ソフトウェア名

なお、6,000バイトを超える情報は出力されません。出力されない件数は、「その他：n件」と表示されます。

ＦＦＦＦ

「使用ソフトウェア」の判定で、インストールされていないと判定された使用必須ソフトウェアのソフトウェア名とバージョンが表示されます。

ソフトウェア名あり、バージョンあり：ソフトウェア名△バージョン

ソフトウェア名あり、バージョンなし：ソフトウェア名

なお、6,000バイトを超える情報は出力されません。出力されない件数は、「その他：n件」と表示されます。

ＧＧＧＧ

「サービスのセキュリティ設定」の判定で、使用されていると判定されたサービス表示名が表示されます。

情報が6,000バイトを超えた場合、表示できなかった件数が「その他：n件」の形式で表示されます。

ＨＨＨＨ

「OSのセキュリティ設定」の判定で、危険と判定された項目の説明が表示されます。表示内容を次に示します。

有効なGuestアカウントがあります。

無期限パスワードが設定されたアカウントがあります。△アカウント名

安全性に問題のあるパスワードが設定されたアカウントがあります。△アカウント名

指定した日数を経過してもパスワードが更新されていないアカウントがあります。△アカウント名

自動ログオンが設定されています。

パワーオンパスワードが設定されていないか、または実装されていません。

共有フォルダが設定されています。

匿名接続が設定されています。

Windowsファイアウォールが無効になっています。

管理共有が設定されています。

DCOMが有効になっています。

リモートデスクトップが有効になっています。

スクリーンセーバーにパスワード保護が設定されていません。△アカウント名

スクリーンセーバーの起動時間が、適切な時間に設定されていません。△アカウント名

ＩＩＩＩ

「ユーザー定義のセキュリティ設定」の判定で、危険と判定されたユーザー定義項目名が表示されます。

（凡例）△：半角スペース

(8)　自動通知の場合のメッセージに入力できる埋め込み文字

自動で通知されるメッセージ本文には、次に示す埋め込み文字を入力できます。

埋め込み文字

表示内容

%judgedate%

セキュリティ判定日時

%contdays%

不適正な状態が続いた日数※1

%refusedmsg%

「ネットワークへの接続が遮断されました。」

「あとn日で、ネットワークへの接続が遮断されます。」※2

注※1　セキュリティポリシーの［アクション項目］−［利用者へのメッセージ通知］で［通知条件］を設定している場合に表示されます。

注※2　セキュリティポリシーの［アクション項目］−［ネットワーク接続制御］で［接続拒否の条件］を設定している場合に表示されます。

(9)　セキュリティポリシーの判定結果に応じたネットワーク接続の遮断と許可

セキュリティポリシーの判定結果が設定した危険レベルを超えた場合、対象のコンピュータのネットワーク接続を遮断できます。判定結果が設定した危険レベルを下回った状態になると、遮断したネットワーク接続は自動的に許可されます。ネットワーク接続を遮断および許可するためには、対象のコンピュータが所属するネットワークセグメントが監視されている必要があります。

ポイント

機器画面の［機器情報］−［機器一覧］画面で対象のコンピュータを選択して、［操作メニュー］からネットワーク接続を遮断または許可することもできます。詳細については、「2.8.17　手動によるネットワーク接続の制御」を参照してください。

ネットワーク接続の制御の優先度

ネットワーク接続の制御は、手動で設定した内容が優先されます。

手動で、ネットワーク接続を許可しない設定にしている場合

自動的にネットワーク接続が許可される契機になっても、許可されません。

ネットワークに接続してはいけないコンピュータがある場合は、手動で、許可しない設定にしてください。

(10)　セキュリティポリシー違反の対策

コンピュータがセキュリティポリシーに違反している場合は、そのコンピュータの設定が適正な状態になるように対策します。JP1/IT Desktop Management 2では、セキュリティポリシー違反を自動対策、または強制対策できます。

自動対策

セキュリティポリシーに自動対策を設定すると、セキュリティポリシーに違反したコンピュータの設定を自動的に適正状態にできます。詳細については、「(11)　セキュリティポリシー違反の自動対策」を参照してください。

強制対策

セキュリティポリシーに違反したコンピュータを、任意のタイミングで個別に強制対策できます。なお、セキュリティポリシーに違反したコンピュータを強制対策するには、対象のコンピュータにオンライン管理用のエージェントがインストールされている必要があります。

(11)　セキュリティポリシー違反の自動対策

コンピュータがセキュリティポリシーに違反している場合、そのコンピュータの設定を確認して適正な状態になるよう設定変更する必要があります。このような作業を繰り返すのは非常に手間が掛かります。

セキュリティポリシーに自動対策を設定すると、セキュリティポリシーに違反していた場合に、自動的に適正状態となるように対策されるようになります。これによって、管理者が個々のコンピュータの設定状況を意識することなく、組織内のコンピュータのセキュリティ状況を安全に保てます。

セキュリティポリシーに設定できる自動対策

Windows自動更新の実行が無効だった場合に有効にする

必須とする更新プログラムグループに含まれる更新プログラムが適用されていない場合に、Windows自動更新を強制実行、または更新プログラムを自動的に配布する

使用必須ソフトウェアがインストールされていなかった場合に、ソフトウェアをインストールする

使用禁止ソフトウェアがインストールされていた場合に、ソフトウェアの起動を抑止する

使用禁止ソフトウェアがインストールされていた場合に、ソフトウェアをアンインストールする

使用禁止サービスが稼働している場合に、サービスを停止して無効化する

Guestアカウントが有効な場合に無効にする

無期限パスワードが設定されている場合に解除する

自動ログオンが設定されている場合に解除する

スクリーンセーバーのパスワード保護が設定されていない場合に設定する

スクリーンセーバーの待ち時間が規定値を超えている場合に、待ち時間を変更する

共有フォルダが設定されている場合に解除する

制限なしの匿名接続が設定されている場合に解除する

Windowsファイアウォールが無効な場合に有効にする

管理共有が設定されている場合に解除する

DCOMが有効な場合に無効にする

リモートデスクトップが有効な場合に無効にする

自動対策が実行されるタイミング

セキュリティポリシーが割り当てられたとき

セキュリティポリシーが更新されたとき

管理対象のコンピュータの属するグループが変更されたとき

管理対象のコンピュータの機器情報が更新されたとき

これらのタイミングで、セキュリティポリシーの設定に応じて自動対策が実行されます。セキュリティ設定とサービスの自動対策は、管理対象のコンピュータで実行されます。使用必須ソフトウェアのインストールと使用禁止ソフトウェアのアンインストールは、管理用サーバから配布機能が実行されます。

注意事項

次に示す項目は、セキュリティポリシーが割り当てられているコンピュータが再起動したあとで自動対策されます。コンピュータにセキュリティポリシーが適用されると、再起動を促すバルーンヒントが定期的に表示されます。バルーンヒントの表示は、エージェント設定の［利用者への通知設定］の設定に従います。

Windows自動更新の実行

匿名接続

Windowsファイアウォール※

管理共有

DCOM

リモートデスクトップ

注※　コンピュータのOSがWindows Server 2008、Windows 7、またはWindows Vistaの場合に限ります。

関連リンク

(1)　セキュリティポリシーに設定できる項目

(12)　セキュリティポリシー違反の自動対策の注意事項

セキュリティポリシーの適用やセキュリティ対策で自動対策をした場合、JP1/IT Desktop Management 2の機能を利用して管理対象コンピュータの設定を自動対策前の状態には戻せません。JP1/IT Desktop Management 2の機能で自動対策前の状態に戻せない項目は次の項目です。

更新プログラム

使用ソフトウェア

サービスのセキュリティ設定

OSのセキュリティ設定

2.9.5　禁止操作の抑止

セキュリティポリシーには、コンピュータでの操作を抑止する設定ができます。操作を抑止することで、外部への情報の持ち出しによる情報漏えいを防止できます。

印刷の抑止

印刷操作を抑止できます。持ち出し禁止の情報を、印刷して持ち出されることを防止できます。

印刷の許可パスワードを設定できるので、印刷を許可する利用者だけにパスワードを教えて、印刷の利用を限定することもできます。

注意事項

インターネット接続のプリンタは抑止できません。ローカルプリンタでFileポートまたはLAN Managerポートを使用する場合も抑止できません。また、Windowsのネットワーク共有プリンタは、抑止できません。

印刷機能を利用したPDFなどのファイルへの出力は、利用者のコンピュータに印刷抑止のメッセージが表示されても、ファイルが出力されることがあります。

機器の使用抑止

デバイスの使用を抑止できます。デバイスを利用して情報が持ち出されることを防止できます。使用を抑止できるデバイスを次に示します。

USBデバイス

内蔵CD/DVDドライブ

内蔵FDドライブ

IEEE1394デバイス

内蔵SDカード

Bluetoothデバイス

イメージングデバイス

Windowsポータブルデバイス

使用を抑止したことを示すメッセージを、利用者のコンピュータに表示できます。また、USBデバイスの使用を抑止した場合、登録した一部のUSBデバイスの使用を許可し、USBデバイスに格納されているファイルの一覧を取得することもできます。

また、次のデバイスは書き込みだけを抑止できます。

リムーバブルディスク

CD/DVDドライブ

FDドライブ

書き込みだけを抑止できるのは、使用を許可しているデバイスだけです。

ポイント

書き込み抑止を設定した場合は、セキュリティポリシーが割り当てられているコンピュータが再起動したあとで設定が有効になります。コンピュータにセキュリティポリシーが適用されると、再起動を促すバルーンヒントが表示されます。バルーンヒントの表示は、エージェント設定の［利用者への通知設定］の設定に従います。

ソフトウェアの起動抑止

ファイル共有ソフトウェアやメッセンジャーソフトウェアなど、情報漏えいにつながるおそれのあるソフトウェアの起動を抑止できます。

起動を抑止できるのは、次の拡張子の実行ファイルで起動するソフトウェアです。

exe

com

scr

なお、実行ファイル名とフォルダ名を合わせた文字列が260文字以上の場合は、起動を抑止できません。

注意事項

起動後すぐに終了するソフトウェアは、起動を抑止する前にプログラムが終了するおそれがあるため、起動を抑止できないことがあります。

注意事項

OSやJP1/IT Desktop Management 2の動作に関係する実行ファイルは、起動を抑止しないでください。起動を抑止すると、OSやJP1/IT Desktop Management 2が正しく動作しなくなるおそれがあります。

(1)　使用を抑止できるデバイス

セキュリティポリシーの禁止操作の設定では、エージェント導入済みのコンピュータでのデバイスの使用を抑止できます。

使用を抑止できるデバイス、および抑止対象の条件を次に示します。

ポイント

セキュリティポリシーの設定が有効になる前からユーザーがアクセスしていたデバイスについては、抑止の対象外となります。

抑止できるデバイス

抑止対象の条件※1

USBデバイス

USB接続でデータを記録できるデバイスです。※2

デバイスを接続すると、次の2つの条件を満たすデバイスが対象となります。

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、USBコントローラの配下に表示されるデバイス

デバイスマネージャ上のディスクドライブ、DVD/CD-ROMドライブ、またはフロッピー ディスクドライブのどれかに表示されるデバイス

また、デバイスマネージャ上のディスクドライブ、DVD/CD-ROMドライブ、またはフロッピー ディスクドライブのどれかに表示されるデバイスの列挙子が「USBSTOR」である必要があります。

内蔵CD/DVDドライブ

コンピュータに内蔵されているCD/DVDドライブが対象となります。

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、DVD/CD-ROMドライブの配下に表示されるドライブです。DVD/CD-ROMドライブの列挙子が「IDE」または「SCSI」である必要があります。

内蔵FDドライブ

コンピュータに内蔵されているFDドライブが対象となります。

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、フロッピー ディスクドライブの配下に表示されるドライブです。フロッピー ディスクドライブの列挙子が「FDC」である必要があります。

IEEE1394デバイス

IEEE1394で接続されたデバイスが対象となります。※3

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、ディスクドライブの配下に表示されるドライブです。ディスクドライブの列挙子が「SBP2」である必要があります。

内蔵SDカード

コンピュータに内蔵されているSDカードスロットから接続されたSDカードが対象となります。※3

SDカードでなくても内蔵されたSDカードスロットから接続されたデバイスは内蔵SDカードとして抑止される場合があります。

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、ディスクドライブの配下に表示されるドライブです。ディスクドライブの列挙子が「SD」または「RIMMPTSK」である必要があります。

ただし、コンピュータに内蔵されているSDカードスロットでも、USBコントローラを利用しているものは内蔵SDカードとして扱われない場合があります。

Bluetoothデバイス

コンピュータにUSB接続されたBluetoothデバイスが対象となります。

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、Bluetoothの配下に表示されるデバイスです。Bluetoothの列挙子が「USB」で、デバイスのクラスが「Bluetooth」、「BTW」、または「BTM」である必要があります。

イメージングデバイス

コンピュータにUSB接続されたイメージングデバイスが対象となります。※4

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、イメージングデバイスの配下に表示されるデバイスです。列挙子が「USB」である必要があります。

Windowsポータブルデバイス

コンピュータに接続されたWindowsポータブルデバイスが対象となります。※5

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、ポータブルデバイスの配下に表示されるデバイスです。

注※1　OSの設定などによって、表示される項目が異なる場合があります。

注※2　対象となるデバイスは、次に示すデバイスセットアップクラスを持つデバイスです。

Class

ClassGuid

CDROM

{4d36e965-e325-11ce-bfc1-08002be10318}

DiskDrive

{4d36e967-e325-11ce-bfc1-08002be10318}

FloppyDisk

{4d36e980-e325-11ce-bfc1-08002be10318}

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidは、Windows 7の場合、［デバイス マネージャー］でデバイスのプロパティの［詳細］タブを表示し、プルダウンメニューで［デバイス クラス］および［デバイス クラス GUID］を選択したときに表示される文字列です。

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidが不明な場合は、デバイスの開発元に確認してください。

注※3　対象となるデバイスは、次に示すデバイスセットアップクラスを持つデバイスです。

Class

ClassGuid

DiskDrive

{4d36e967-e325-11ce-bfc1-08002be10318}

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidは、Windows 7の場合、［デバイス マネージャー］でデバイスのプロパティの［詳細］タブを表示し、プルダウンメニューで［デバイス クラス］および［デバイス クラス GUID］を選択したときに表示される文字列です。

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidが不明な場合は、デバイスの開発元に確認してください。

注※4　対象となるデバイスは、次に示すデバイスセットアップクラスを持つデバイスです。

Class

ClassGuid

Image

{6bdd1fc6-810f-11d0-bec7-08002be2092f}

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidは、Windows 7の場合、［デバイス マネージャー］でデバイスのプロパティの［詳細］タブを表示し、プルダウンメニューで［デバイス クラス］および［デバイス クラス GUID］を選択したときに表示される文字列です。

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidが不明な場合は、デバイスの開発元に確認してください。

注※5　対象となるデバイスは、次に示すデバイスセットアップクラスを持つデバイスです。

Class

ClassGuid

WPD

{eec5ad98-8080-425f-922a-dabf3de3f69a}

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidは、Windows 7の場合、［デバイス マネージャー］でデバイスのプロパティの［詳細］タブを表示し、プルダウンメニューで［デバイス クラス］および［デバイス クラス GUID］を選択したときに表示される文字列です。

デバイスセットアップクラスのClass、およびClassGuidが不明な場合は、デバイスの開発元に確認してください。

関連リンク

(3)　使用を許可できるUSBデバイスの種類

(7)　デバイスの使用抑止の注意事項

(2)　書き込みだけを抑止できるデバイス

セキュリティポリシーの禁止操作の設定では、エージェント導入済みのコンピュータでデバイスの書き込みだけを抑止できます。書き込み抑止のセキュリティポリシーを変更した場合は、コンピュータの再起動が必要です。

書き込みだけを抑止できるデバイス、該当するデバイスの種類、および抑止対象の条件を次に示します。

デバイス

該当するデバイスの例※1

抑止対象の条件※2

リムーバブルディスク

USB接続のハードディスク

USB接続のフラッシュメモリ（USBメモリ、USB接続のカードリーダーなど）

IEEE1394接続のハードディスク

エクスプローラ上でドライブの種類が「リムーバブルディスク」として表示されるドライブ、 USB接続、およびIEEE1394接続でドライブの種類が「ローカルディスク」として表示されるドライブが対象となります。

また、内蔵と、USB接続およびIEEE1394接続の両方が対象になります。

CD/DVDドライブ

USB接続のCD/DVDドライブ

内蔵CD/DVDドライブ

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、 ［DVD/CD-ROM ドライブ］の配下に表示されるドライブが対象となります。 また、内蔵とUSB接続の両方が対象になります。

FDドライブ

USB接続のFDドライブ

［デバイス マネージャー］の［デバイス（種類別）］で、［フロッピー ディスク ドライブ］の配下に表示されるドライブが対象となります。

また、内蔵とUSB接続の両方が対象になります。

注※1　該当するデバイスであっても、OSが別のデバイスとして認識した場合はOSの認識に従い、書き込み抑止の対象外となります。

注※2　OSの設定などによって、表示される項目が異なる場合があります。

ポイント

DVD-RAMの書き込みは抑止できません。

書き込みを抑止しているデバイスに対して、ツールなどでアクセスした場合、ツールがエラーになったり、イベントやエラーダイアログが表示されたりすることがあります。

書き込み抑止をすると、暗号化機能付きUSBデバイスなど、デバイスによっては起動がエラーとなったり、使用できなくなったりする場合があります。

書き込みの抑止は、OSごとに抑止できるデバイスが異なります。抑止できるデバイスとOSとの対応を次に示します。

デバイス

Windows 8.1、Windows 8

Windows Server 2012

Windows 7、Windows Server 2008、Windows Vista

Windows Server 2003

Windows XP（Service Pack 2以降）

エディションなし

Pro、Enterprise

リムーバブルディスク

×　

○　※1、※2

○※1、※2　

○　※1

×　

△※4　

CD/DVDドライブ

×　

○　※1、※2

○※1、※2　

○　※1

△※3　

△※3　

FDドライブ

×　

○　※1、※2

○※1、※2　

○　※1

×　

×　

（凡例）○：抑止できる　△：抑止できないデバイスがある　×：抑止できない

注※1　Windowsのサービスで、「Portable Device Enumerator Service」が、「手動」または「自動」に設定されている必要があります。

注※2　USBデバイスが記憶域プールに割り当てられているときは、抑止されません。

注※3　抑止できるかどうかは、書き込みソフトウェアに依存します。WindowsのIMAPIに対応したソフトウェアだけを抑止できます。

注※4　USB接続のハードディスク、USB接続のCD/DVDドライブ、USB接続のFDドライブなどのUSBデバイスが抑止できます。

USBデバイスの使用を抑止した場合

USBデバイスの使用を抑止した状態で、CD/DVDドライブ、FDドライブ、リムーバブルディスクの各デバイスの書き込み抑止を設定したとき、接続機器の登録状況によって有効になる抑止項目とJP1/IT Desktop Management 2の動作が異なります。詳細を次の表に示します。

USBデバイスの使用を抑止して、USB接続のCD/DVDドライブ、リムーバブルディスク、またはFDドライブを接続した場合の動作

抑止項目

接続機器（USBデバイス）の登録状況

JP1/IT Desktop Management 2の動作

CD/DVDドライブ、リムーバブルディスク、またはFDドライブの書き込み抑止

未登録

読み取りと書き込み抑止（抑止イベントを送信、抑止メッセージを表示する）

登録済み

書き込み抑止

関連リンク

(3)　使用を許可できるUSBデバイスの種類

(7)　デバイスの使用抑止の注意事項

(3)　使用を許可できるUSBデバイスの種類

セキュリティポリシーの禁止操作の設定でUSBデバイスの使用を抑止している場合に、ハードウェア資産として登録されたUSBデバイスだけ使用を許可するように設定できます。

ポイント

USBデバイスの識別には、USB登録時に取得されるデバイスインスタンスIDが利用されます。デバイスインスタンスIDとは、USBデバイスに設定されたIDです。USBデバイスには、個別に識別できるユニークなIDを持つデバイスと、接続するポートや環境によってIDが変化するデバイスがあります。

利用を許可できるUSBデバイスには、次の2種類があります。

個別に許可できるUSBデバイス

ユニークなデバイスインスタンスIDを持つUSBデバイスは、各デバイスを個別に使用許可できます。

なお、ユニークなIDを持つUSBデバイスは、Windowsの［デバイス マネージャー］でデバイスのプロパティの［詳細］タブを表示し、プルダウンメニューで［機能］を選択したときに「CM_DEVCAP_UNIQUEID」と表示されます。

製品単位で許可できるUSBデバイス

接続するポートや環境によってデバイスインスタンスIDが変化するUSBデバイスは、製品単位でデバイスを登録して許可を設定できます。例えば、同じメーカーの同じUSBメモリを複数所持している場合、そのUSBメモリのデバイスインスタンスIDがユニークでないときは、1つのデバイスを登録すれば同一製品の使用がすべて許可されます。

デバイスインスタンスIDが変化するデバイスの場合、IDの一部を利用してUSBデバイスが識別されます。USBデバイス登録時にデバイスインスタンスIDを指定し、登録したデバイスインスタンスIDと前方一致したUSBデバイスが、同一製品と見なされます。なお、製品単位で許可するUSBデバイスの場合、USBデバイスの登録時にメッセージが表示されます。

注意事項

使用を許可するUSBデバイスは、オンライン管理のコンピュータから登録します。なお、資産画面の［ハードウェア資産］画面でもUSBデバイスの資産情報を直接登録できますが、この方法で登録しても利用は許可されません。

注意事項

製品単位で許可するUSBデバイスを登録すると、同じ製品の異なるデバイスを登録しても同じハードウェア資産として扱われます。このため、セキュリティポリシーでUSBデバイスの使用抑止を設定している場合、製品単位でUSBデバイスの使用が許可されます。

注意事項

コンピュータとの接続方法（接続インターフェースや接続モード）が複数あるデバイスの場合、コンピュータとの接続方法によっては、そのデバイスの認識結果が異なることがあります。

注意事項

複数のデバイスを経由して接続するUSBデバイスの使用を許可するためには、経由するすべてのデバイスの使用を許可してください。

注意事項

デバイスインスタンスIDが付与されていないデバイスをコンピュータに接続した場合、OSによって不特定のデバイスインスタンスIDが生成されます。このようなデバイスは、デバイスを接続するコンピュータまたは接続ポートごとにデバイスインスタンスIDが変化するため、使用を許可できないおそれがあります。

ポイント

オンライン管理のコンピュータに、登録済みの個別に認識されるUSBデバイスを接続すると、USBデバイスに格納されているファイルの情報が収集されます。収集された情報は、資産画面の［ハードウェア資産］画面の［格納ファイル一覧］タブに表示されます。なお、［格納ファイル一覧］タブは［機器種別］が「USBデバイス」の場合だけ表示されます。ただし、セキュリティポリシーでファイル一覧を取得する設定をしていない場合は、［格納ファイル一覧］タブにファイル一覧を取得できないというメッセージが表示されます。

(4)　禁止操作の抑止時の注意事項

セキュリティポリシーに禁止操作のポリシーを設定する場合に、抑止を設定できる対象ごとの注意事項を説明します。

関連リンク

(5)　ソフトウェアの起動抑止の注意事項

(6)　印刷の抑止の注意事項

(7)　デバイスの使用抑止の注意事項

(5)　ソフトウェアの起動抑止の注意事項

抑止するソフトウェアは、ファイル名とフォルダ名を合わせた文字列の長さを260文字未満にしてください。

起動後すぐに終了するソフトウェアは、エージェントが起動を抑止する前にプログラムが終了してしまうことがあるため、起動抑止できない場合があります。

JP1/IT Desktop Management 2とそれ以外のプログラムとで同じソフトウェアを起動抑止した場合、JP1/IT Desktop Management 2では正しく起動抑止できないことがあります。

許可時間帯に抑止対象のプログラムを起動したあとで機器のシステムの時刻を変更した場合、許可時間帯を過ぎても抑止できないことがあります。

許可時間帯が指定されているプログラムを許可時間内に起動し、コンピュータがスリープまたは休止状態に入った場合、許可時間を経過しても抑止されません。コンピュータがスリープまたは休止状態から起動したあと、しばらくしてから抑止されます。

Windowsのエクスプローラに表示される［正式ファイル名］または［元のファイル名］が、起動抑止するソフトウェアの［ファイル名］に設定したファイル名と一致する場合でも、ソフトウェアの実行ファイルのバージョン情報が破損または矛盾しているときは、起動抑止できないことがあります。

ソフトウェアの起動抑止が短時間に繰り返し実施されると、OSが次に示すメッセージを表示する場合があります。この場合、利用者はメッセージに従ってソフトウェアを終了してから、OSを再起動する必要があります。

「アプリケーションを正しく初期化できませんでした。（0xc0000142）［OK］ をクリックしてアプリケーションを終了してください。」

(6)　印刷の抑止の注意事項

各プリンタのプロパティで、すべてのログオンユーザーに［印刷］と［ドキュメントの管理］が許可されている必要があります。

秘文で印刷抑止している場合は、JP1/IT Desktop Management 2では印刷抑止できません。

プリンタドライバのインストール時にテスト印刷した場合、印刷抑止できないことがあります。

OSにログオンした直後に印刷した場合、印刷抑止できないことがあります。

(7)　デバイスの使用抑止の注意事項

JP1/IT Desktop Management 2では、Windowsの規定に従ってデバイスを制御します。そのため、Windowsの規定に従っていないデバイスは制御できません。対象のデバイスが制御できるかどうか、あらかじめ検証することをお勧めします。なお、デバイスの仕様については製造元のメーカーにお問い合わせください。

デバイスを接続したコンピュータのOSによっては、デバイスが認識されないことがあります。そのため、使用するOSごとに正しく制御できるかどうか、あらかじめ検証することをお勧めします。

Windowsがデバイスをどのように認識するかは、デバイスの形状や製品名だけでは判断できません。Windowsの［デバイス マネージャー］のプロパティを確認してください。

次の場合は、セキュリティポリシーを設定していても抑止できないことがあります。

コンピュータの起動直後など、JP1/IT Desktop Management 2のプロセス起動前にデバイスが接続された場合

他製品によるデバイスの使用抑止とは同時に使用できません（Windows のグループポリシー、Active Directory のポリシー適用など）。他製品と同時に機器の使用を抑止した場合、それぞれの製品での設定が正しく実行されないおそれがあります。

次の場合は、コンピュータの再起動が必要です。

USBデバイス以外のデバイスで、セキュリティポリシーが適用される前から接続しているデバイスを抑止する場合

変更前のセキュリティポリシーで抑止していて、変更後は抑止しないデバイスを利用できるようにする場合

変更前のセキュリティポリシーで抑止していなかったデバイスを変更後に抑止する場合

ファイルの操作ログを取得している状態で、デバイスの使用を抑止してファイルの操作ログを取得するセキュリティポリシーに変更する場合、変更直前のファイルの操作ログが取得できないおそれがあります。

次の場合は、エラーが表示されることがあります。

自動再生機能が有効に設定されているデバイスを抑止した場合

使用を抑止しているデバイスに対して、ツールでアクセスした場合

コンピュータに初めて接続するデバイスが抑止対象の場合

ファイル操作中にデバイスを抑止する場合

他製品で実施したデバイスに対する設定がセキュリティポリシーに反する場合、セキュリティポリシーに従い、設定を変更します。

抑止しているデバイスのシステム情報やハードウェア情報は取得できません。

抑止対象のデバイスを初めてコンピュータに接続した場合、デバイスドライバのインストールができないおそれがあります。ドライバがインストールできなかったときは、接続したデバイスは利用できません。

同じデバイスでも、接続するポートやユーザーが異なる場合はデバイスドライバのインストールが実行されることがあります。このデバイスが抑止する前からコンピュータに接続していた場合、デバイスの抑止はコンピュータの再起動後に有効になります。

再起動しないと抑止が有効にならないデバイスが接続された状態で、別のデバイスを接続すると、抑止が有効になっていないデバイスの抑止ダイアログが再度表示されたり、警告メッセージが発行されたりします。

OSが抑止対象デバイスを別のデバイスとして認識した場合、そのデバイスは抑止できません。ただし、OSの認識が別の抑止対象デバイスと一致した場合はOSが認識したデバイスとして抑止されます。

1つ以上のデバイスを抑止するセキュリティポリシーをWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008、またはWindows Vistaのコンピュータに適用した場合、イベントログにエラーレベルのイベントが記録される場合があります。

抑止対象デバイスに対して、ツールなどでアクセスした場合、イベントログにイベントが出力されたり、エラーダイアログが表示されたりすることがあります。

USBデバイスの使用抑止の注意事項

USB接続のCD/DVDドライブを抑止した場合、抑止されたCD/DVDドライブのトレーが開くことがあります。

抑止を設定したセキュリティポリシーを適用する前から接続されていたUSBデバイスは抑止されません。この場合、デバイスを一度取り外し、再度接続することで抑止が有効になります。

USBスキャナなどはUSB接続であってもイメージングデバイスと認識される場合があります。

接続方法がUSBであっても、USBデバイス、Bluetoothデバイス、およびイメージングデバイスとして認識されないデバイスは抑止できません。

抑止対象のUSBデバイスをコンピュータに接続した場合、自動再生機能を有効に設定されていると、自動再生が失敗して、エラーメッセージが表示されることがあります。

自動再生機能を有効に設定されていると、USB接続のハードディスクドライブおよびFDドライブの使用を抑止できません。これらのデバイスの使用を抑止する場合は自動再生機能を無効にしてください。

Windows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008、またはWindows Vistaで自動再生機能を有効に設定されていると、USB接続のハードディスクドライブ、およびFDドライブを抑止できない場合があります。

次に示す条件をすべて満たす場合、USB接続のHDドライブまたはFDドライブのファイルコピーを実行しているときは、ファイルコピーが完了するまではUSBデバイスの使用を抑止できません。

コンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008、またはWindows Vistaである

ファイルコピーの実行中にUSBデバイスの使用を抑止するセキュリティポリシーを適用した

USBデバイスの「接続名」で抑止対象から外す設定のセキュリティポリシーを適用した場合、抑止対象から外したUSBデバイスをコンピュータに初めて接続すると、「接続名」が取得できないため、USBデバイスが抑止されることがあります。この場合、再度USBデバイスを接続してください。

コンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8 またはWindows Server 2012の場合で、USBデバイスが記憶域プールに割り当てられているときは、抑止されません。

一度コンピュータに接続して抑止されたデバイスを再度を接続した場合、抑止メッセージの表示、接続・切断・抑止ログ、および抑止イベントが取得できないことがあります。

Bluetoothデバイスの使用抑止の注意事項

Bluetoothデバイスの抑止を設定すると、Bluetoothで接続しているマウスやキーボードなどの使用も抑止されます。

Bluetoothデバイスをコンピュータに接続すると、次のBluetoothデバイスのハードウェアIDのレジストリが作成されます。

HKEY_LOCAL_MACHINE¥SYSTEM¥CurrentControlSet¥Enum¥USB¥

JP1/IT Desktop Management 2では、このレジストリのClassの値が「Bluetooth」「BTW」「BTM」の場合をBluetoothデバイスとして扱います。ハードウェアIDはOSのデバイスマネージャから確認できます。

Windowsポータブルデバイスの使用抑止の注意事項

Windowsポータブルデバイスの使用抑止を設定したコンピュータで、USBデバイスがWindowsポータブルデバイスと認識された場合、Windowsポータブルデバイスとして使用が抑止されます。使用を許可している登録済みのUSBデバイスや、［USBデバイスの登録］で接続したUSBデバイスも、Windowsポータブルデバイスとしての使用が抑止されます。

2.9.6　更新プログラムの管理

組織内のOSがWindowsのコンピュータには、不具合を修正したりセキュリティ上の問題を修正したりするために、必要に応じて更新プログラムを適用します。JP1/IT Desktop Management 2では、日本マイクロソフト社からリリースされた更新プログラムを、セキュリティポリシーに従って自動的にコンピュータに適用できます。

注意事項

更新プログラムの最新情報を自動的に取得して、更新プログラムをコンピュータに適用するにはサポートサービス契約が必要です。

JP1/IT Desktop Management 2では、次に示すような便利な機能を利用して更新プログラムを管理する手間を軽減できます。

更新プログラムのリリースを確認できる

コンピュータに更新プログラムを自動的に配布、適用できる

適用する更新プログラムの組み合わせをグループごとに変えて管理できる

更新プログラムの管理は、セキュリティ画面の［更新プログラム］画面で実行します。更新プログラムを管理する概念を次の図に示します。

日本マイクロソフト社から更新プログラムがリリースされると、サポートサービスサイトから更新プログラムの情報が自動的に取得されます。このとき、管理者に自動的にメール通知できます。更新プログラムの情報が取得されると、更新プログラムの一覧が自動的に更新されます。

セキュリティポリシーで［すべての更新プログラムが適用済み］を設定する場合、一覧に追加された更新プログラムの情報はセキュリティポリシーに反映され、自動的に最新の適用状況が判定されます。未適用のコンピュータがあった場合は、自動的に更新プログラムを配布して適用できます。

また、更新プログラムグループを作成することで、セキュリティポリシーごとに判定対象の更新プログラムを変えられます。テスト用のグループを作成することで、まず組織内のコンピュータに更新プログラムを適用しても問題がないかどうかをテストして、問題がないものだけ自動的に適用するといった運用ができます。

なお、手動で更新プログラムを登録して、配布することもできます。

サポートサービスからの情報の取得については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」を参照してください。

ポイント

セキュリティポリシーによる更新プログラムの自動配布の機能と、Windowsの自動更新機能（Windows UpdateやMicrosoft Update）を併用することもできます。ただし、どちらの機能によって更新プログラムが適用されるかをJP1/IT Desktop Management 2で制御することはできません。 日本マイクロソフト社から適用必須として提供される更新プログラムをすべて適用したい場合は、Windows自動更新を有効にすることをお勧めします。特定の更新プログラムだけを適用したい場合は、JP1/IT Desktop Management 2の機能を使用して配布することをお勧めします。

更新プログラムグループの作成

セキュリティポリシーで、［指定した更新プログラムが適用済み］を設定する場合、更新プログラムグループを利用して、管理者が適用を許可した更新プログラムだけをセキュリティポリシーに反映できます。更新プログラムグループについては、「(9)　更新プログラムグループの管理」を参照してください。

関連リンク

(1)　更新プログラムを取得・配布するための前提条件

(3)　情報を自動取得できる更新プログラムの種類

(2)　更新プログラムを取得する場合の注意事項

(6)　更新プログラムの適用状況の確認

(1)　更新プログラムを取得・配布するための前提条件

サポートサービスサイトから取得した更新プログラム情報を基に、日本マイクロソフト社のサイトから更新プログラムを取得して、コンピュータに自動的に配布するための前提条件を次に示します。

自動でサポートサービスサイトから更新プログラム情報を取得する条件

サポートサービス契約をしている

MSXML 4.0 Service Pack 2またはMSXML 6.0がインストールされている

管理用サーバがインターネット接続できる

ポイント

サポートサービスサイトから更新プログラム情報を取得するためには、サポートサービスサイトに接続するための設定が必要です。

ポイント

管理用サーバがインターネット接続できない環境でも、ほかにインターネット接続できるコンピュータがあれば、手動でサポートサービスサイトから更新プログラム情報を取得して登録できます。

自動で日本マイクロソフト社のWebサイトから更新プログラムを取得して配布する条件

管理用サーバがインターネット接続できる

管理用サーバと配布先のコンピュータが接続されている

配布先のコンピュータにエージェントが導入されている

ポイント

更新プログラムをコンピュータに配布するためには、更新プログラムファイルが必要です。日本マイクロソフト社のWebサイトにインターネット接続できる環境の場合、自動的に更新プログラムがダウンロードされ更新プログラムファイルが登録されます。

管理用サーバがインターネット接続できない環境でも、ほかのインターネット接続できるコンピュータを利用して日本マイクロソフト社のWebサイトから更新プログラム（実行ファイル）を取得すれば、手動で更新プログラムファイルを登録できます。

(2)　更新プログラムを取得する場合の注意事項

更新プログラムを取得する場合の注意事項を次に示します。

取得した更新プログラムをコンピュータに配布する場合は、対象のコンピュータに正しく配布および適用できるかを十分に確認してから配布してください。コンピュータの環境によっては、更新プログラムの配布または適用が失敗するおそれがあります。

次に示す更新プログラムは取得できません。

2006年1月1日より前に日本マイクロソフト社から提供された更新プログラム

マイクロソフト セキュリティ アドバイザリから提供される更新プログラム

PC-98シリーズのコンピュータに対応した更新プログラム

更新プログラム情報に関するファイルは、JP1/IT Desktop Management 2のインストール先フォルダ¥mgr¥OSPATCH以下に格納されます。このフォルダ配下のファイルは変更または削除しないでください。変更または削除した場合、JP1/IT Desktop Management 2の動作は保証されません。

関連リンク

(1)　更新プログラムを取得・配布するための前提条件

(3)　情報を自動取得できる更新プログラムの種類

サポートサービスサイトと接続することで、日本マイクロソフト社からリリースされた更新プログラムの情報を取得して、自動的にセキュリティ判定の対象にできます。また、セキュリティポリシーで自動対策を設定しておくことで、更新プログラムをコンピュータに自動配布して適用できます。

次の表に示すプログラムの更新プログラム情報が、サポートサービスサイトから自動的に取得されます。

プログラム

種類またはバージョン

Windows

Windows 8.1

Windows 8

Windows 7

Windows Server 2012

Windows Server 2008

Windows Vista

Windows Server 2003

Windows XP

Internet Explorer

7.0 以降

また、更新プログラム情報を取得できるのは、これらのプログラムの更新プログラムのうち次の条件を満たすものです。

クラス（更新プログラムの種類）が「更新プログラム」である

セキュリティ番号が設定されている（空でない）

セキュリティ深刻度が「緊急」または「重要」である

対象OSのサービスパック番号の情報が存在する

(4)　更新プログラムファイルの自動登録

配布に必要な更新プログラムおよびインストールスクリプトは、日本マイクロソフト社のWebサイトおよびサポートサービスサイトから自動的にダウンロードされ、更新プログラムファイルが登録されます。常に最新の更新プログラムを取得して配布できるため、管理者が更新プログラムを定期的にダウンロードする手間が省けます。

注意事項

更新プログラムおよびインストールスクリプトの自動ダウンロードには、サポートサービス契約が必要です。

更新プログラムファイルを自動的に登録する流れを次の図に示します。

なお、登録された更新プログラムファイルは、配布（ITDM互換）画面の［パッケージ一覧］には追加されません。更新プログラムファイルは、セキュリティポリシーの自動対策だけで配布できます。手動で更新プログラムを配布するタスクを作成することはできません。実行されたタスクは配布（ITDM互換）画面で確認できます。

(5)　更新プログラムファイルの手動登録

日本マイクロソフト社のWebサイトから、配布に必要な更新プログラムをダウンロードすることで、管理者が任意のタイミングで管理用サーバに更新プログラムを追加して更新プログラムファイルを登録できます。追加した更新プログラムは、自動的に利用者のコンピュータに適用されます。セキュリティに関する重要な更新プログラムを、JP1/IT Desktop Management 2の自動配布を待たないで至急配布したいときなどに便利です。

更新プログラムファイルを手動で登録する場合、更新プログラムのダウンロードおよび更新プログラムファイルの登録をすべて管理者自身で行ってください。

更新プログラムファイルを手動で登録する流れを次の図に示します。

ポイント

管理者のコンピュータがインターネットに接続できない環境の場合（更新プログラム一覧をオフラインで更新している場合）、インターネットに接続できるコンピュータで更新プログラムファイルを登録します。

この場合、インターネット接続できるコンピュータで操作画面を表示して、［更新プログラム］画面の［更新プログラムの情報］タブに表示される［更新プログラムのダウンロードURL］から、更新プログラムをダウンロードします。そのあと、［操作メニュー］の［更新プログラムファイルを登録する］を選択し、ダウンロードした更新プログラムを指定することで更新プログラムファイルを登録できます。

なお、作成された更新プログラムファイルは、配布（ITDM互換）画面の［パッケージ一覧］には追加されません。更新プログラムファイルは、セキュリティポリシーの自動対策だけで配布できます。手動で更新プログラムを配布するタスクを作成することはできません。実行されたタスクは配布（ITDM互換）画面で確認できます。

(6)　更新プログラムの適用状況の確認

次に示す方法で、更新プログラムの適用状況を確認できます。

未適用のコンピュータが存在する更新プログラムを確認する

セキュリティ詳細レポートの［更新プログラムの適用状況］レポートで、未適用のコンピュータが多い順に、更新プログラムを確認できます。

セキュリティポリシーごとに危険レベルを確認する

セキュリティ画面の［セキュリティポリシー一覧］画面の［更新プログラム］タブで、危険レベルを確認できます。危険レベルに問題がある場合は、更新プログラムが未適用のコンピュータが存在するおそれがあります。

機器ごとに更新プログラムの適用状況を確認する

セキュリティ画面の［機器のセキュリティ状態］画面の［更新プログラム］タブで、各機器の更新プログラムの適用状況を確認できます。コンピュータに未適用の更新プログラムがある場合は、対象の更新プログラムが表示されます。

更新プログラムごとに未適用のコンピュータを確認する

セキュリティ画面の［更新プログラム一覧］画面の［未適用コンピュータ］タブで、更新プログラムごとに未適用のコンピュータを確認できます。

(7)　更新プログラム一覧の更新

管理者が設定したスケジュールやサポート契約情報に基づいて、定期的にサポートサービスサイトへアクセスして、JP1/IT Desktop Management 2に登録されている古い更新プログラムの一覧を自動的に更新できます。これによって、管理者が特別な操作を実施しなくても、すべてのコンピュータに最新の更新プログラムが適用されているかを確認したり、適用されていない更新プログラムを確認したりできるようになります。

更新プログラム一覧の更新は、1日1回自動的に実施されます。実施するタイミングは、JP1/IT Desktop Management 2のインストール後に実施するセットアップが完了したときの時間です。分は切り上げとなります。例えば、JP1/IT Desktop Management 2のセットアップが10時30分に完了した場合、更新プログラム一覧は、11時00分に更新されます。

注意事項

サポートサービス契約をしていて、かつ管理用サーバがインターネットに接続できる環境が必要です。

注意事項

更新プログラムの一覧が自動的に更新されるのは、更新プログラムが日本マイクロソフト社からリリースされてから、約10営業日後になります。これは、サポートサービスサイトの情報が更新されるまでに、更新プログラムのリリースから10日間ほど掛かるためです。リリースされた更新プログラムの情報をすぐに追加したい場合は、管理者自身が日本マイクロソフト社のWebサイトから更新プログラムおよび更新プログラムの情報を入手して、更新プログラム一覧に手動で追加してください。

関連リンク

(3)　情報を自動取得できる更新プログラムの種類

(5)　更新プログラムファイルの手動登録

(8)　更新プログラム一覧の更新のメール通知

自動的に更新プログラム一覧が更新された場合に、更新された内容を管理者にメールで通知できます。メールには追加された更新プログラムの情報について記載されています。管理者はメールを見るだけで、追加された更新プログラムについて詳細をすぐに把握できます。

注意事項

事前にメールサーバの設定、およびサポートサービスの設定が必要です。

通知されるメールの例を次の図に示します。

(9)　更新プログラムグループの管理

特定の更新プログラムだけを適用しているかどうか判定する場合、対象とする更新プログラムをまとめた更新プログラムグループを作成します。セキュリティポリシーで更新プログラムグループを指定することで、グループに登録した更新プログラムだけが判定対象になります。

また、更新プログラムグループを利用することで、異なるセキュリティポリシー間で、判定対象とする更新プログラムを一元管理できます。

更新プログラムグループを使用して、判定対象とする更新プログラムを管理する概念を次の図に示します。

例えば、営業部と開発部でセキュリティポリシーを分けている場合でも、適用する更新プログラムを共通化できます。 営業部用と開発部用のセキュリティポリシーで、更新プログラムの判定対象に共通の更新プログラムグループを指定することで、ポリシーの設定を分けながら適用する更新プログラムを共通で管理できます。

また、組織内に適用しても問題ないかどうかを確認してから更新プログラムを配布したい場合も更新プログラムグループを利用してください。サポートサービスから更新プログラムの情報を取得しても、更新プログラムグループには自動的には反映されません。更新プログラムグループに、更新プログラムを追加登録することで、セキュリティポリシーを編集することなく判定対象の更新プログラムを追加できます。このため、テスト済みの更新プログラムを更新プログラムグループに登録することで、管理者が許可した更新プログラムだけを適用管理できます。

(10)　更新プログラムの配布結果の判定

更新プログラムが正常に配布されたかどうかは、更新プログラム適用時の戻り値で判定されます。更新プログラム適用時の戻り値を次に示します。

戻り値

説明

0

インストールが正常終了しました。

1

インストールに失敗しました。

2

環境が不正です（メモリ不足、ファイルが不正など）。

3

内部エラーが発生しました。

4

Windows Script Host（WSH）のインストール状態が不正です。

5

内部エラーが発生しました。

2.10　操作ログの管理

セキュリティポリシーに操作ログの取得を設定して、対象のコンピュータにセキュリティポリシーを割り当てると、対象のコンピュータから操作ログを取得できます。

操作ログを取得するためには、対象のコンピュータにエージェントが導入されている必要があります。また、取得した操作ログを管理用サーバに保管する場合、管理用サーバのセットアップで操作ログを取得するように設定されている必要があります。

取得する操作ログの種類は、セキュリティポリシーの設定で変更できます。不審操作を検知するかどうかも、セキュリティポリシーの設定で変更できます。

不審操作の分類と操作画面での確認方法を次の表に示します。

分類

セキュリティポリシーで選択する不審と見なす操作

確認方法

セキュリティ画面−［操作ログ］−［操作ログ一覧］画面

イベント画面−［イベント］−［イベント一覧］

［不審操作の状況］パネル

ファイル持ち出しによる不審操作

［添付ファイル付きメールの送受信］

［不審操作］列

アイコンが表示されます。

［操作種別（詳細）］列

［メール送信（添付ファイル付）］が表示されます。

［種類］列に［不審操作］が表示されます。

［添付ファイル付きメールの送信］として表示されます。

［Web/FTPサーバの使用］

［不審操作］列

アイコンが表示されます。

［操作種別（詳細）］列

［ファイルアップロード］または［ファイルダウンロード］が表示されます。

［種類］列に［不審操作］が表示されます。

［Web/FTPサーバの使用］として表示されます。

［外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動］

［不審操作］列

アイコンが表示されます。

［操作種別（詳細）］列

［ファイルコピー］または［ファイル移動］が表示されます。

［種類］列に［不審操作］が表示されます。

［外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動］として表示されます。

印刷による不審操作

大量印刷

−

［種類］列に［不審操作］が表示されます。

−

（凡例）　−：表示されない

セキュリティポリシーでファイル持ち出しによる不審と見なす操作の条件を設定している場合、不審操作として検知されたファイル持ち出しによる不審操作の操作ログの履歴を追跡調査できます。

ファイル持ち出しによる不審操作の詳細については「2.10.3　ファイル持ち出しによる不審操作の、操作ログでの調査」を、印刷による不審操作の詳細については「2.10.5　印刷による不審操作の取得」を参照してください。

ポイント

すべての種類の操作ログを取得するとディスク容量が圧迫されるおそれがあります。情報漏えいに係わりの深い操作ログだけを取得したり、取得対象の操作を指定したりして、ディスク容量を節約できます。

2.10.1　取得できる操作ログの種類

JP1/IT Desktop Management 2で取得できる操作ログの種類について次の表に示します。

ポイント

セキュリティポリシーで不審操作を検知する設定をしている場合、不審操作かどうかが操作ログを基に判定されます。この判定に使用されるのは、不審操作に関連する一部の種類の操作ログだけです。操作ログのポリシーで［情報漏えいに係わりの深い操作を取得対象にする（推奨）］をチェックすると、不審操作に関連する操作ログだけを取得できます。

操作ログの種類

操作種別

操作種別（詳細）

内容

操作ログのポリシーで［情報漏えいに係わりの深い操作を取得対象にする（推奨）］をチェックした場合の動作

コンピュータの起動と停止、ログオンとログオフ

コンピュータ起動

利用者がコンピュータを起動した。

○　

コンピュータ停止

利用者がコンピュータを停止した。

○　

ログオン

利用者がWindowsにログオンした。

○　

ログオフ

利用者がWindowsからログオフした。

○　

プログラム起動/停止

プログラム起動

利用者がプログラムを起動した。

×　

プログラム停止

利用者がプログラムを停止した。

×　

ファイル操作/印刷操作

ファイルコピー※1

利用者がファイルをコピーした。

△　

ファイル移動※1

利用者がファイルを移動した。

△　

ファイル名称変更※1

利用者がファイル名を変更した。

△　

ファイル作成※1

利用者がファイルを新規作成した。

△　

ファイル削除※1

利用者がファイルを削除した。

△　

ファイルアップロード※2

利用者がWebブラウザを利用してファイルをアップロードした。

△　

ファイルダウンロード※2

利用者がWebブラウザを利用してファイルをダウンロードした。

△　

ファイル送信※2

利用者がWebブラウザを利用してFTPサーバにファイルを送信した。

△　

ファイル受信※2

利用者がWebブラウザを利用してFTPサーバからファイルを受信した。

△　

メール送信（添付ファイル付）※3

利用者が添付ファイル付きのメールを送信した。

△　

メール受信（添付ファイル付）※3

利用者が添付ファイル付きのメールを受信した。

△　

添付ファイル保存※3

利用者が添付ファイル付きのメールを受信したあと、添付ファイルを保存した。

△　

印刷※4

利用者がプリンタで印刷をした。

×　

フォルダ操作※1

フォルダコピー

利用者がフォルダをコピーした。

×　

フォルダ移動

利用者がフォルダを移動した。

×　

フォルダ名称変更

利用者がフォルダ名を変更した。

×　

フォルダ作成

利用者がフォルダを新規作成した。

×　

フォルダ削除

利用者がフォルダを削除した。

×　

デバイス操作

デバイス接続

利用者がコンピュータにデバイスを接続した。

○　

デバイス切断

利用者がコンピュータからデバイスを切断した。

○　

デバイス接続許可

禁止操作で使用できるデバイスを設定している場合に、デバイスの接続を許可した。

○　

Webアクセス

Webアクセス※2

利用者がWebブラウザを利用してWebにアクセスした。

×　

ウィンドウ操作

アクティブウィンドウの変更

利用者がアクティブウィンドウを変更した。

×　

抑止ログ

プログラム起動抑止

使用禁止ソフトウェアを設定している場合に、プログラムの起動を抑止した。

○　

印刷抑止※4

禁止操作を設定している場合に、印刷を抑止した。

○　

デバイス接続抑止

禁止操作を設定している場合に、デバイスの使用を抑止した。

○　

（凡例）○：取得する　△：持ち込みチェック条件に該当する場合に取得する　×：取得しない

持ち込みチェック条件については、「2.10.4　持ち込みチェックと持ち出しチェックの条件」を参照してください。

注※1

OSのエクスプローラ上で操作した場合に、操作ログを取得します。コマンドプロンプトやアプリケーションを使用して操作した場合は、操作ログを取得できません。

注※2

Internet Explorer 7、8、9、10、11を利用している場合にだけ操作ログを取得できます。

注※3

操作ログを取得できるメーラーを次に示します。

Microsoft Outlook Express 6

Microsoft Outlook 2002、2003、2007、2010、2013

Windows メール 6

Windows Live メール 2009、2011、2012

注※4

操作ログを取得できるプリンタを次に示します。

ローカルプリンタ

仮想プリンタ

注意事項

インターネット接続のプリンタでは操作ログを取得できません。また、ローカルプリンタでFileポートを使用する場合は「印刷抑止」の操作ログを取得できません。LAN Managerポートを使用する場合は「印刷」と「印刷抑止」の操作ログを取得できません。ネットワーク共有プリンタ、またはほかのコンピュータに接続されているプリンタの操作ログは、取得できません。

関連リンク

(1)　ファイル持ち出しによる不審操作の取得

2.10.7　操作ログ取得の前提条件と注意事項

(1)　操作ログの種類ごとに取得される情報

操作ログの種類ごとに取得される情報を次に示します。なお、各情報で取得される内容については、「取得される情報の詳細」を参照してください。以降の表中では、凡例を次のとおり表記しています。

（凡例）○：取得される　△：デバイスおよびディスクの状態によっては取得できない場合がある　×：取得されない

コンピュータの起動と停止、ログオンとログオフ

取得対象に「コンピュータの起動と停止、ログオンとログオフ」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。

操作内容

取得される情報

発生元

操作日時※

ユーザー名

コンピュータ起動

○　

○　

×　

コンピュータ停止

○　

○　

×　

ログオン

○　

○　

○　

ログオフ

○　

○　

○　

注※　操作日時は、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、および「タイムゾーン」です。

プログラム起動/停止

取得対象に「プログラム起動/停止」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

操作内容

取得される情報

ユーザー名

ファイルバージョン※

ファイル名

プログラムの起動

○　

○　

○　

プログラムの停止

○　

○　

○　

注※　実行ファイルにファイルバージョンが存在する場合に限ります。

ファイル操作/印刷操作

取得対象に「ファイル操作/印刷操作」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

操作内容

取得される情報

ファイル作成日時

ファイル更新日時

ファイルサイズ

持ち込み元ドライブ種別/持ち込み日時

持ち出し元ファイル名/ドライブ種別

持ち出し先ファイル名/ドライブ種別

ファイルコピー

○　

○　

○　

○　

○　

○　

ファイル移動

○　

○　

○　

○　

○　

○　

ファイル名称変更

○　

○　

○　

○　

○　

○　

ファイル作成

○　

○　

○　

○　

○　

×　

ファイル削除

○　※1

○　※1

○　※1

○　

○　

×　

ファイルアップロード※2

○　

○　

○　

○　

○　

○　

ファイルダウンロード

○　

○　

○　

○　

○　

○　

ファイル送信

○　

○　

○　

○　

○　

○　

ファイル受信

○　

○　

○　

○　

○　

○　

メール送信（添付ファイル付）

○　

○　

○　

○　

○　

○　

メール受信（添付ファイル付）

×　

×　

×　

○　

○　

○　

添付ファイル保存

○　

○　

○　

○　

○　

○　

印刷※3

×　

×　

×　

×　

×　

×　

注※1　ファイルの削除方法によっては、ファイル作成日時、ファイル更新日時、またはファイルサイズを取得できないことがあります。

注※2　Internet Explorer 10、11の場合は取得できません。

注※3　「プリンタ名」、「印刷ドキュメント名」、「印刷ページ数」の情報だけ取得できます。

フォルダ操作

取得対象に「フォルダ操作」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

操作内容

取得される情報

持ち出し元ファイル名

持ち出し元ドライブ種別

持ち出し先ファイル名

持ち出し先ドライブ種別

フォルダコピー

○　

○　

○　

○　

フォルダ移動

○　

○　

○　

○　

フォルダ名称変更

○　

○　

○　

○　

フォルダ作成

○　

○　

×　

×　

フォルダ削除

○　

○　

×　

×　

デバイス接続/切断

取得対象に「デバイス接続/切断」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、デバイスによっては、取得できない情報もあります。「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

操作内容

取得される情報

ドライブ種別※1

ドライブ名※2

デバイス名

シリアルナンバー

デバイスインスタンスID

デバイス種別※3

デバイス区分

デバイス接続

○　

○　

○　

○　

○　

○　

○　

デバイス切断

△　

△　

△　

△　

△　

△　

△　

デバイス接続許可

○　

○　

○　

○　

○　

○　

○　

注※1　内蔵FDドライブ、Bluetoothデバイス、イメージングデバイス、およびWindowsポータブルデバイスの場合は、「その他」が出力されます。

注※2　内蔵FDドライブ、Bluetoothデバイス、イメージングデバイス、およびWindowsポータブルデバイスの場合は取得できません。

注※3　USBデバイスの場合だけ取得できます。

Webアクセス

取得対象に「Webアクセス」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

操作内容

取得される情報

Webページタイトル

URL

Webアクセス

○　

○　

ウィンドウ操作

取得対象に「ウィンドウ操作」を設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

操作内容

取得される情報

実行アカウント

ファイルバージョン※

ファイル名

ウィンドウタイトル

ウィンドウ操作

○　

○　

○　

○　

注※　実行ファイルにファイルバージョンが存在する場合に限ります。

抑止ログ

「抑止ログ」には、「プログラム起動抑止」、「印刷抑止」、および「デバイス接続抑止」があります。それぞれを設定した場合に、取得される情報を次の表に示します。なお、「発生元」、「操作日時（Webブラウザのロケール）」、「操作日時」、「タイムゾーン」、および「ユーザー名」はすべての操作で取得されます。

プログラム起動抑止

操作内容

取得される情報

ソフトウェア名

ソフトウェアバージョン

ユーザー名

ファイルバージョン※

ファイル名

プログラム起動抑止

○　

○　

○　

○　

○　

注※　実行ファイルにファイルバージョンが存在する場合に限ります。

印刷抑止

操作内容

取得される情報

プリンタ名

印刷ドキュメント名

印刷ページ数

印刷抑止

○　

○　

×　

デバイス接続抑止

操作内容

取得される情報

ドライブ種別※1

ドライブ名※2

デバイス名

シリアルナンバー

デバイスインスタンスID

デバイス種別※3

デバイス区分

デバイス接続抑止

○　

○　

○　

○　

○　

○　

○　

注※1　内蔵FDドライブ、Bluetoothデバイス、イメージングデバイス、およびWindowsポータブルデバイスの場合は、「その他」が出力されます。

注※2　内蔵FDドライブ、Bluetoothデバイス、イメージングデバイス、およびWindowsポータブルデバイスの場合は取得できません。

注※3　USBデバイスの場合だけ取得できます。

取得される情報の詳細

操作ログで取得される情報の詳細を次に示します。

項目

内容

発生元

操作ログを取得したコンピュータのFQDN（完全修飾ドメイン名）です。

表示例：dmp530

ホスト識別子

システム内でコンピュータを識別するためのユニークなIDです。

操作日時（Webブラウザのロケール）

操作が発生した日時です。操作ログを表示するコンピュータのローカルタイムに変換して表示されます。

表示例：2011/10/01 22:00:01

操作日時

操作が発生した日時です。操作ログを取得したコンピュータのローカルタイムで表示されます。

表示例：2011/10/02 17:11:51

タイムゾーン

操作が発生したコンピュータのタイムゾーンです。UTCとの差が表示されます。［操作ログの詳細］ダイアログでは、「操作日時」の項目に表示されます。

表示例：GMT+09:00

ユーザー名

発生元のコンピュータにログオンしている利用者のアカウント名です。

表示例：Hostname¥user1

実行アカウント

発生元のプログラムの実行アカウント名です。

表示例：Hostname¥user1

ファイルバージョン

操作対象のファイルの［プロパティ］ダイアログで、［バージョン情報］タブに表示されているファイル バージョンです。

表示例：1.0.0.111

ファイル名

操作対象のファイルのパスを含むファイル名です。

表示例：C:¥TEMP¥game.exe

ファイル作成日時

操作対象のファイルの作成日時です。

表示例：2011/10/01 22:00:01

ファイル更新日時

操作対象のファイルの更新日時です。

表示例：2011/10/02 22:00:01

ファイルサイズ

操作対象のファイルのファイルサイズです。

表示例：10.2KB

持ち込み元ドライブ種別

ファイル持ち出しによる不審操作を検知したときに、オリジナルのファイルがどこから入力されたものかを示します。

その他

ローカルディスク

ネットワークドライブ

リムーバブルディスク

CD-ROM

RAMディスク

Web

FTP

メール

表示例：RAMディスク

持ち込み日時

操作ログを取得し始めてから、初めて操作対象のファイルが確認された日時です。

表示例：2011/10/01 22:00:01.159

持ち出し元ファイル名

操作対象のファイル（フォルダ）のフルパス、またはURL（Webアップロード、FTP受信）です。ネットワークドライブの場合は、UNC形式になります。また、添付ファイルがあるメールを受信した場合はメールヘッダ、添付ファイルを保存した場合はパスを含まないファイル名になります。

表示例：¥¥dmp110¥share

持ち出し元ドライブ種別

操作対象のファイルが格納されているドライブの種別です。

その他

ローカルディスク

ネットワークドライブ

リムーバブルディスク

CD-ROM

RAMディスク

Web

FTP

メール

表示例：ローカルディスク

持ち出し先ファイル名

操作対象のファイル（フォルダ）のフルパス、またはURL（Webダウンロード、FTP送信）です。ネットワークドライブの場合は、UNC形式になります。また、添付ファイルがあるメールを送信した場合はメールヘッダ、添付ファイルがあるメールを受信した場合はパスを含まないファイル名になります。

表示例：c:¥work¥program

持ち出し先ドライブ種別

操作先のファイルが格納されているドライブの種別です。

その他

ローカルディスク

ネットワークドライブ

リムーバブルディスク

CD-ROM

RAMディスク

Web

FTP

メール

表示例：ネットワークドライブ

プリンタ名

印刷したプリンタの名称です。

表示例：printserver01

印刷ドキュメント名

印刷したドキュメント名です。

表示例：機能仕様書.doc

印刷ページ数

印刷したページの総数です。取得できない場合は表示されません。

表示例：5

ドライブ種別

コンピュータに接続されたドライブの種別です。情報は数字で表示されます。

その他

ローカルディスク

ネットワークドライブ

リムーバブルディスク

CD-ROM

RAMディスク

Web

FTP

メール

表示例：ネットワークドライブ

ドライブ名

コンピュータに接続されたドライブ名です。「A:」から「Z:」のどれかになります。

表示例：G:

デバイス名

接続されたデバイスの名称です。

表示例：Hitachi USB xxxxx

シリアルナンバー

接続されたデバイスのシリアルナンバーです。

表示例：1234567890ABCD

デバイス種別

接続されたデバイスの種類です。

表示例：ディスクドライブ

デバイス区分

デバイスを区別するための種別です。

表示例：内蔵SDカード

デバイスインスタンスID

接続されたデバイスのデバイスインスタンスIDです。

表示例：USB¥VID_xxxx&PID_xxxx¥1234567890ABCD

Webページタイトル

利用者がアクセスしたWebのタイトルです。

表示例：日立製作所ホームページ

URL

利用者がアクセスしたWebのURLです。

表示例：http://www.hitachi.co.jp/

ウィンドウタイトル

アクティブになっているウィンドウのキャプションです。

表示例：game

ソフトウェア名

起動を抑止したソフトウェアの名称です。セキュリティポリシーに設定された、起動抑止ソフトウェアのソフトウェア名が表示されます。

表示例：game

ソフトウェアバージョン

起動を抑止したソフトウェアのバージョンです。セキュリティポリシーに設定された、起動抑止ソフトウェアのバージョンが表示されます。

表示例：5.1.2600.5512

2.10.2　管理用サーバでの操作ログの管理

オンライン管理のコンピュータから取得された操作ログは、管理用サーバを経由して操作ログの保管先に保管されます。管理用サーバのデータベースに取り込むことにより、セキュリティ画面の［操作ログ］画面から参照できます。

管理用サーバでの操作ログの保存

管理用サーバに取得された操作ログは、操作ログの保管先に保存されます。なお、操作ログの自動取り込みを有効にすると、自動的に操作ログのデータベースに操作ログを取り込めます。保管先フォルダに保存された操作ログは、保管先フォルダからデータベースに取り込んで参照できます。

取り込んだ操作ログをデータベースから削除することで、異なる期間の操作ログをデータベースに取り込み直すこともできます。これによって、過去の操作ログを参照できます。

注意事項

管理用サーバに操作ログが取得されていない場合、［操作ログ］画面は表示されません。

ポイント

操作ログの保管先フォルダは長期間にわたって大容量のデータを格納するおそれがあるため、RAID、NASなどのドライブを使用することをお勧めします。

利用者のコンピュータ側での操作ログの保存

コンピュータが管理用サーバとの接続に失敗した場合などに備えて、利用者のコンピュータ側で一定期間、操作ログを保存できます。操作ログを保存する期間（保持期間）は、セキュリティポリシーで設定できます。管理用サーバに通知されなかった操作ログは、コンピュータ内に一時的に保存され、セキュリティポリシーに設定したタイミングで再度通知されます。

操作ログは大容量のデータになりやすいため、次の計算式を参考にして、必要なディスク容量を算出してから操作ログの保持期間を設定してください。

260 × 保持期間（日） ＝ 必要なディスク容量（キロバイト）

注　操作ログの取得項目やユーザーの操作内容によって、必要なディスク容量は増減します。

注意事項

管理用サーバとの通信中に処理が中断した場合、次回通信時に再度同じデータが通知されるため、一部の操作ログが重複することがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(1)　管理用サーバでの操作ログの保管と取り込み

管理用サーバのセットアップで、操作ログを保管するように設定していると、利用者の操作の履歴情報を操作ログとして取得し、操作ログの保管先フォルダに保存できます。

エージェントを導入したコンピュータから、セキュリティポリシーで設定した間隔で操作ログが取得されます。取得された操作ログは、データフォルダに蓄えられ、操作ログの保管先フォルダに保管されます。また、操作ログのデータベースに自動で取り込むことができます。

操作ログのデータベースに取り込まれた操作ログは、セキュリティ画面の［操作ログ］画面から参照できます。過去の操作ログを参照したい場合は、保管した操作ログを操作ログのデータベースに取り込むことで、［操作ログ］画面から参照できるようになります。操作ログのデータベースは、参照不要な場合はデータをクリアできます。

なお、データベースマネージャを使用してデータベースをバックアップしたりリストアしたりしても、操作ログのデータベースはバックアップされたりリストアされたりしません。操作ログのデータは手動でバックアップおよびリストアする必要があります。

注意事項

管理用サーバのセットアップで操作ログを取得しない設定にしている場合、セキュリティポリシーで操作ログの取得を有効にしても、コンピュータから取得した操作ログは保存されません。

注意事項

コンピュータから取得した操作ログの操作日時が、西暦2000年より前、または管理用サーバの現在時刻より7日より後の場合は、取得した操作ログは保存されません。

(2)　管理用サーバでの操作ログの保管

コンピュータから取得した操作ログは、データフォルダに蓄えられ、１時間ごとに操作ログの保管先フォルダに保管されます。

保管されるデータ

操作ログのバックアップファイルは、日付単位でフォルダに分けられ、セットアップで設定した［操作ログの保管先フォルダ］に格納されます。日付フォルダの形式は「OPR_DATA2_YYYYMMDD」となります。

保管に必要な容量

次に示す条件で操作ログの保管に必要な容量の算出方法を説明します。

管理対象のコンピュータの台数：10,000台

1日の操作ログの発生件数：2,000件/台

1件当たりの操作ログのデータサイズ：500バイト

ZIPファイルの圧縮率：6.7%

注　条件はすべて目安になります。

操作ログのデータサイズ

1台当たりの操作ログのデータサイズ：2,000（件）×500（バイト）＝約1（メガバイト）

10,000台の操作ログのデータサイズ：1（メガバイト）×10,000（台）＝10（ギガバイト）

10,000台の1か月（出勤日 20日）当たりの操作ログのデータサイズ：10（ギガバイト）×20（日）＝約200（ギガバイト）

バックアップファイルのデータサイズ

1台当たりのバックアップファイルのデータサイズ：1（メガバイト）×6.7%＝約67（キロバイト）

10,000台のバックアップファイルのデータサイズ：67（キロバイト）×10,000（台）＝約670（メガバイト）

10,000台の1か月（出勤日 20日）当たりのバックアップファイルのデータサイズ：670（メガバイト）×20（日）＝13.4（ギガバイト）

このようにして、操作ログとバックアップファイルのデータサイズが計算できます。管理しているコンピュータの数と操作ログの取得期間を考慮して、データベースおよび保管先フォルダ用のドライブの空き容量を確保してください。

空き容量が不足したときのメール通知

保管先の空き容量が不足した場合にメール通知されるように設定できます。メール通知される契機について、次に示します。

保管に失敗した場合

保管先のドライブの容量が不足していたことが原因で保管に失敗した場合、イベント画面に「緊急」のエラーイベントが表示されます。このとき、イベントのメール通知を設定しておくと、自動的に通知先にメールが通知されます。

定期監視で空き容量が不足していた場合

保管先フォルダのドライブの空き容量が不足していた場合、イベント画面にエラーイベントが表示されます。このとき、イベントのメール通知を設定しておくと、自動的に通知先にメールが通知されます。なお、空き容量不足のイベントを出力するしきい値は、コンフィグレーションファイルのプロパティで変更できます。コンフィグレーションファイルのプロパティについては、「付録A.5　プロパティ一覧」を参照してください。

(3)　管理用サーバへの操作ログの取り込み

操作ログのデータベースに操作ログを取り込むと操作ログを参照できます。操作ログの取り込みには、「自動取り込み」と「手動取り込み」があります。

ポイント

操作ログのデータベースに取り込める最大日数は管理用サーバのセットアップで設定できます。上限は500日です。

自動取り込み

設定画面の［操作ログの設定］で指定された格納期間に合わせて、自動的に操作ログが取り込まれます。

管理対象のコンピュータ1台につき、1日当たり平均で2,000件の操作ログが発生します。取り込む操作ログが大量になると、システムに負荷が掛かるおそれがあります。操作ログを取得する操作ログを絞ったり、管理対象のコンピュータの台数を減らしたりして、システムに負荷が掛からないように運用することをお勧めします。

システムに負荷を掛けないで運用する目安として、次の算出式を使用してください。

管理対象のコンピュータの台数（台） × 2,000（件） × 自動取り込みされる操作ログの格納期間（日） × x < 300,000,000

x：取得する操作ログの係数です。次に示す取得する項目の合計値を指定します。

プログラム起動／停止：0.26

ファイル操作、フォルダ操作：0.06

Webアクセス：0.36

ウィンドウ操作：0.3

コンピュータの起動と停止、ログオンとログオフ、ネットワーク経由のファイル操作、印刷操作などの操作は、取得する操作ログの量が少ないため、計算は不要です。

例えば、管理対象のコンピュータの台数が10,000台で、Webアクセスとウィンドウ操作の操作ログを取得する場合、操作ログの格納期間は次のようになります。

10,000（台） × 2,000（件） × 自動取り込みされる操作ログの格納期間（日） × 0.66 < 300,000,000

自動取り込みされる操作ログの格納期間（日）＝ 22.7（日）≒ 約1か月（20営業日/月）

手動取り込み

調査したい操作ログが含まれる期間を指定して操作ログを取り込めます。また、対象のコンピュータを指定して取り込むこともできます。

注意事項

操作ログの保管先フォルダに保管されるバックアップファイルは、管理用サーバのタイムゾーンに合わせて保管されます。そのため、管理用サーバとWebブラウザを実行しているコンピュータのタイムゾーンが異なる場合は、操作ログの手動取り込みで指定する日にちも管理用サーバのタイムゾーンに合わせる必要があります。

注意事項

セキュリティ画面の［操作ログ］画面のタイムチャート上の日付をマウスオーバーしてツールチップに表示されるデータは、管理用サーバが管理している操作ログの状態と件数です。そのため、管理用サーバとWebブラウザを実行しているコンピュータのタイムゾーンが異なる場合は、ツールチップに表示される操作ログの件数と、日付でフィルタした操作ログの件数が異なることがあります。

注意事項

環境に依存しますが、200台のコンピュータの操作ログを3か月分取り込む場合、2時間以上かかることがあります。取り込み時間を短縮するには、取り込み範囲を短く設定してください。

(4)　操作ログの定期エクスポート

操作ログをCSV形式で保存したい場合や、他のシステムにインポートしたい場合に、取得した操作ログをCSVファイルでエクスポートできます。設定画面の[操作ログの設定]画面で［操作ログを定期的にエクスポートする］にチェックすると、操作ログの保管先フォルダのexportフォルダに1時間ごとエクスポートできます。CSVファイルの出力情報を次に示します。

CSVファイルの出力先

操作ログの保管先フォルダ¥export

出力ファイル名

oplog_YYYYMMDD_NNN.csv

YYYYMMDD：定期エクスポートを処理した日時を示します。

NNN：001〜999の連番の数を示します。999を超える場合はイベントを出力します。

操作ログの受信順に出力されます。

ファイルサイズ

１ファイルは2ギガバイト以内です。2ギガバイトを超えると、分割されます。

文字コード

UTF-8

出力形式

出力形式については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のエクスポートした操作ログの出力形式の説明を参照してください。

注意事項

操作ログの定期エクスポートを有効にすると、出力されるCSVファイルは圧縮されないために、多くのディスク容量を必要とします。必要に応じて、圧縮や他のディスクにバックアップしてください。操作ログの定期エクスポートした場合に必要なディスク容量の目安については、「4.5.3　操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安」を参照してください。

(5)　操作ログのデータベースの追加キャッシュ

操作ログの検索性能を向上させるために、管理用サーバのセットアップでキャッシュを設定できます。管理対象のコンピュータ2,500台あたり、1ギガバイト以上を目安としてください。操作ログのデータベースの追加キャッシュは、64ビット版の環境で設定できます。

(6)　操作ログのデータベースのインデックスの再作成

操作ログの検索性能を維持するために、操作ログのデータベースのインデックスを1日に1回（01:00から02:00の間）再作成します。自動取り込みした操作ログが対象です。

操作ログのデータベースのインデックスの再作成中は操作ログの検索が遅くなることがあります。また、操作ログのエクスポートコマンド（ioutils exportoplog）はインデクスの再作成後に実行してください。

ポイント

部署、設置場所、発生元、ユーザー名などで検索対象の機器を絞り込むと、操作ログの検索時間を短縮できます。

関連リンク

付録A.8　各種機能が自動実行されるタイミング

2.10.3　ファイル持ち出しによる不審操作の、操作ログでの調査

コンピュータの利用者の操作を操作ログとして取得できます。また、セキュリティポリシーに不審と見なす操作の条件を設定することで、情報漏えいにつながる不審な操作が自動的に検知されるようになります。情報漏えいのおそれのある操作が発生するとすぐにチェックできるので、被害が大きくなる前に対処できます。

操作ログを収集して不審操作を調査する流れを次の図に示します。

不審操作を検知するためには、セキュリティポリシーに不審と見なす操作の条件を設定する必要があります。この条件を設定したセキュリティポリシーが適用されているコンピュータに対して、不審操作を検知できます。

ファイルの持ち出しが検知された場合、機密情報が漏えいするのを防ぐために該当するファイルの出所を調査する必要があります。不審操作が検知されると、「不審操作」のイベントとして通知されます。このイベントから、検知された操作ログを確認し、持ち出されたファイルの出所を追跡調査できます。

ポイント

操作ログは、ioutils exportoplogコマンドを実行してエクスポートすることもできます。操作ログの内容を資料に使用したい場合などは、エクスポートすることをお勧めします。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(1)　ファイル持ち出しによる不審操作の取得

JP1/IT Desktop Management 2では、操作ログの内容を自動的にチェックして、ファイル持ち出しによる情報漏えいのおそれがある操作を不審な操作と見なして監視できます。

セキュリティポリシーで、不審と見なす操作を指定して、不審と見なす場合の条件を設定してください。

不審と見なす操作

監視対象のファイルを、ポリシーに設定したメールアドレスに添付で送信

監視対象のファイルを、ポリシーに設定したWebサーバまたはFTPサーバにアップロード※

監視対象のファイルを外部メディアにコピーまたは移動

注※　Internet Explorer 10、11の場合、アップロード先URLを設定しなければ、監視対象の設定に関係なく、検知されます。

監視対象になるファイルは次の条件を満たすものです。

ポリシーに設定したメールアドレス※1から添付で受信したファイル

ポリシーに設定したWebサーバ※1、※2またはFTPサーバ※1、※2からダウンロードしたファイル

組織内で新たに作成したファイル

操作ログを取得する前から組織内にあるファイル

注※1　設定したアドレスに部分一致または全文一致したアドレスを対象とします。

注※2　IPアドレスで設定した場合は、ダウンロード元のアドレスに含まれるホスト名をIPアドレスに変換した値と、設定したIPアドレスが部分一致したアドレスを対象とします。

監視対象のファイルを入手した時点では、不審な操作としては見なされません。監視対象のファイルを持ち出した場合に、不審な操作と見なされイベントが発生します。

添付ファイル付きメールの監視例

例えば、次に示す内容で監視したい場合、図のように設定してください。

社外への添付ファイルの転送は監視する。

社内（アドレスが「hitachi.co.jp」）での、添付ファイルの転送は監視しない。

Webサーバ/FTPサーバの監視例

例えば、次に示す内容で監視したい場合、図のように設定してください。

WebサーバAのデータは公開できるデータのため、外部へのアップロードは監視しない。

WebサーバBのデータは重要データのため、外部へのアップロードを監視する。

不審操作を監視できるサポート製品は、操作ログを取得できるサポート製品と同じです。詳細については、「2.10.1　取得できる操作ログの種類」の注※2、3、および4に記載されているサポート製品を参照してください。

注意事項

対象のコンピュータのファイルシステムがNTFSの場合だけ、不審操作として正しく検知できます。NTFSでない場合は、持ち込み元情報が設定されず、不審操作として正しく検知できないときがあります。

2.10.4　持ち込みチェックと持ち出しチェックの条件

エージェントを導入しているコンピュータに持ち込まれたファイルを検知した場合、そのファイルを不審操作検知の監視対象とするかどうか持ち込みチェックをします。また、ファイルが持ち出された（コピー、送信など）と検知した場合、そのファイルを不審操作検知の監視対象とするかどうか持ち出しチェックをします。持ち込みチェック、持ち出しチェックの条件をそれぞれ次の表に示します。

持ち込みチェック条件

操作ログ取得項目

持ち込みチェック

ファイルコピー

△※1　

ファイル移動

△※1　

ファイル名称変更

△※1　

ファイル作成

○　

ファイル削除

△※1　

ファイルアップロード

△※1※2　

ファイルダウンロード

△※3　

ファイル送信

△※1　

ファイル受信

△※3　

メール送信（添付ファイル付き）

△※1　

メール受信（添付ファイル付き）

△※3　

添付ファイル保存

△※1　

印刷

×　

（凡例）○：持ち込みと見なす　△：条件によっては持ち込みと見なす　×：持ち込みと見なさない

注※1　ローカルドライブ、リモートドライブ、RAMドライブ、またドライブ情報が取得できない場合、持ち込みと見なします。また、リムーバブルドライブ、CD-ROMドライブの場合、持ち込みと見なしません。

注※2　Internet Explorer 10、11からアップロードされたファイルは持ち込みと見なしません。

注※3　監視対象に合致する、またはすべての条件に合致しない場合、持ち込みと見なします。

持ち出しチェック条件

操作ログ取得項目

持ち出しチェック

ファイルコピー

△※1　

ファイル移動

△※1　

ファイル名称変更

×　

ファイル作成

△※2　

ファイル削除

×　

ファイルアップロード

△※3、※4　

ファイルダウンロード

△※5　

ファイル送信

△※3　

ファイル受信

△※5　

メール送信（添付ファイル付き）

△※3　

メール受信（添付ファイル付き）

×　

添付ファイル保存

△※5　

印刷

×　

（凡例）△：条件によっては持ち出しと見なす　×：持ち出しと見なさない

注※1　条件については、以降の「ファイルコピー、移動の持ち出しチェック条件」の表を参照してください。

注※2　条件については、以降の「ファイル作成操作の持ち出しチェック条件」の表を参照してください。

注※3　監視対象のアドレスに合致する、またはすべての条件に合致しない場合、持ち出しと見なします。

注※4　Internet Explorer 10、11の場合は、ファイルのアップロードを開始した時点で持ち出しチェックを実行します。そのため、通信エラーなどでアップロードが中断されても、不審操作として検知できます。条件については、以降の「受信操作の持ち出しチェック条件」の表を参照してください。

注※5　条件については、以降の「受信操作の持ち出しチェック条件」の表を参照してください。

ファイルコピー、移動の持ち出しチェック条件　

操作元

操作先

ローカルドライブ

リモートドライブ

リムーバブルドライブ

CD-ROMドライブ

RAMドライブ

ドライブ情報取得不可

ローカルドライブ

×　

×　

△※　

△※　

×　

△※　

リモートドライブ

×　

×　

△※　

△※　

×　

△※　

リムーバブルドライブ

×　

×　

×　

×　

×　

×　

CD-ROMドライブ

×　

×　

×　

×　

×　

×　

RAMドライブ

×　

×　

△※　

△※　

×　

△※　

ドライブ情報取得不可

×　

×　

△※　

△※　

×　

△※　

（凡例）△：条件によっては持ち出しと見なす　×：持ち出しと見なさない

注※　セキュリティポリシーで、［外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動］がチェックされている場合に持ち出しと判定します。　

受信操作の持ち出しチェック条件　

操作元

操作先

ローカルドライブ

リモートドライブ

リムーバブルドライブ

CD-ROMドライブ

RAMドライブ

ドライブ情報取得不可

任意の操作元

×　

×　

△※

△※

×　

△※

（凡例）△：条件によっては持ち出しと見なす　×：持ち出しと見なさない

注※　セキュリティポリシーで、［外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動］がチェックされている場合に持ち出しと判定します。　

ファイル作成操作の持ち出しチェック条件　

操作元

操作先

ローカルドライブ

リモートドライブ

リムーバブルドライブ

CD-ROMドライブ

RAMドライブ

ドライブ情報取得不可

作成元なし

×　

×　

△※

△※

×　

△※

（凡例）△：条件によっては持ち出しと見なす　×：持ち出しと見なさない

注※　セキュリティポリシーで、［外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動］がチェックされている場合に持ち出しと判定します。　

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

2.10.5　印刷による不審操作の取得

コンピュータの利用者の大量印刷を、不審操作として取得できます。印刷による不審操作を取得するためには、セキュリティポリシーに不審と見なす操作の条件を設定する必要があります。この条件を設定したセキュリティポリシーが適用されているコンピュータに対して、印刷による不審操作が検知されます。大量印刷のチェック条件については、「2.10.6　大量印刷のチェック条件」を参照してください。

印刷による不審操作が検知された場合、機密情報が漏えいするのを防ぐために、該当するユーザー名、印刷回数、印刷した時間などを調査する必要があります。不審操作が検知されると、「不審操作」のイベントとして通知されます。このイベントを基に、収集された操作ログで、該当する大量印刷が情報漏えいやコスト面での問題がないかどうかを確認してください。

2.10.6　大量印刷のチェック条件

JP1/IT Desktop Management 2では、印刷による情報漏えいのおそれがある操作を不審な操作と見なして検知できます。セキュリティポリシーで不審と見なす操作を指定して、不審と見なす場合の条件を設定してください。

不審と見なす操作

設定したページ数を超える印刷

不審操作として検知されるのは、印刷操作がされた時刻からさかのぼって1時間以内に、同一のユーザーが同一のコンピュータで印刷したページ数の合計が、セキュリティポリシーに設定したページ数以上である場合の印刷操作です。不審操作として検知される印刷ページ数は、1度だけカウントされます。これは、同一ユーザーで過去1時間以内に印刷による不審操作が検知されていた場合、不審と検知された印刷操作を含まないで、次の印刷操作から印刷ページ数をカウントするためです。

イベントとして通知される印刷ページ数は、印刷による不審操作の検知に関係なく、過去1時間以内の印刷ページ数が合計されて表示されます。

利用者のコンピュータがシャットダウンされた場合、シャットダウン以前の印刷操作は、不審操作とイベントの印刷ページ数の合計には含まれません。

2.10.7　操作ログ取得の前提条件と注意事項

(1)　操作ログ取得の注意事項

OSが64bit版で、かつVMWare Serverがインストールされている環境のコンピュータに対しては、操作ログを有効にしないでください。操作ログを有効にすると、VMWare ServerのゲストOSが起動しない場合があります。

エージェントを導入したコンピュータから管理用サーバへ操作ログを送信してから、コンピュータ上の操作ログを削除するまでの間に処理が強制終了された場合、操作ログを重複して取得することがあります。

(2)　機器の起動/停止で取得される操作ログの注意事項

エージェントを上書きインストールした場合も、「コンピュータの起動と停止」の操作ログが取得されます。

OSがWinodws 8.1、およびWinodws 8の場合、高速スタートアップ機能を有効にしていると、コンピュータの起動や停止時に「コンピュータ起動」や「コンピュータ停止」の操作ログが取得できないおそれがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(3)　プログラムの起動/停止、および抑止で取得される操作ログの注意事項

ファイル名とフォルダ名を合わせて文字列の長さが260文字以上のプログラムは、プログラムの起動/停止、および抑止の操作ログを取得できません。

起動後すぐに終了するソフトウェアは、エージェントが起動を抑止する前にプログラムが終了してしまう場合があるため、プログラムの起動/停止、および抑止の操作ログが取得できないことがあります。

起動を抑止できるプログラムは、ファイル名に次に示す拡張子を持つプログラムだけです。

exe

com

scr

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストール先フォルダ¥binフォルダで起動されたプログラムのうち、［スタート］メニューから起動できないプログラムは、プログラム起動/停止の操作ログを取得できません。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストール先フォルダ¥binフォルダにあるプログラムから次に示すプログラムが起動された場合、プログラム起動/停止の操作ログを取得できません。

cacls.exe

cmd.exe

conime.exe

cscript.exe

jdngsendinv.exe

jdngsetup.exe

netsh.exe

regsvr32.exe

secedit.exe

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(4)　Webアクセスの操作ログ取得の前提条件と注意事項

Webアクセスの操作ログ取得の前提条件と注意事項をそれぞれ説明します。

前提条件

Internet Explorerの場合、［インターネットオプション］の［詳細設定］タブの［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされている必要があります。なお、Windows Server 2012、Windows Server 2008、およびWindows Server 2003にインストールされたInternet Explorerでは、デフォルトで［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされていません。

利用者のコンピュータに追加されるWebアクセス監視用のアドオンが有効になっている必要があります。

Internet Explorerの場合、［ツール］−［アドオンの管理］を選択すると表示される［ツールバーと拡張機能］で、「JP1/IT Desktop Management 2 - Agent」と表示されるアドオンが有効になっている必要があります。

ポイント

エージェントが導入されたコンピュータのWebブラウザにWebアクセス監視用のアドオンが追加されます。このアドオンによって、Webアクセスが監視・検知されます。なお、ファイルのアップロード、ダウンロードおよび送受信は、エージェントによって監視・検知されます。

注意事項

アドオン全般を無効にしてWebブラウザを起動する場合、Webアクセスの操作ログは取得できません。

ファイルやフォルダをInternet Explorerで開いた場合、Webアクセスの操作ログを取得できます。

Webページ上の画像の情報は取得できません。

1秒以内に複数回のWebアクセスが実行された場合、Webアクセスの操作ログが取得できないことがあります。

Internet Explorerを15個以上同時に起動した場合、Webアクセスの操作ログが取得できないことがあります。

Windowsへのログオン直後にInternet Explorerを起動した場合、Webアクセスの操作ログが取得できないことがあります。

Internet Explorer 10、11の環境で拡張保護モードが有効な場合、Webアクセスの操作ログを取得できません。

Webアクセスで、通信エラーやアクセスしたURLが存在しないなどの要因で接続エラーとなった場合でも、Webアクセスの操作ログが取得できることがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(5)　ファイル、フォルダ操作で取得される操作ログの情報と注意事項

利用者がフォルダをコピー、移動、または削除した場合、そのフォルダのすべてのファイルおよびサブフォルダについても操作の情報を取得できます。なお、フォルダの名前を変更した場合は、その操作の情報は取得できません。

操作ログの取得は、エクスプローラに対する操作を対象とします。そのため、コマンドプロンプト上でのCOPYコマンドなどの操作は取得できません。

ファイル、フォルダ操作で取得される操作ログの情報と注意事項をそれぞれ説明します。

利用者が、フォルダまたはファイルの操作後にUndo（［元に戻す］メニューまたは［Ctrl］＋［Z］キー）の操作を行った場合、次の表に示す操作ログが取得されます。

Undo前の操作

Undo操作時に取得される操作ログ

コピー

コピーしたファイルまたはフォルダの削除

移動

移動したファイルまたはフォルダの元の位置への移動

名前の変更

元のファイル名またはフォルダ名への名前の変更

削除

削除したファイルまたはフォルダの、元の位置への移動

ファイル操作では、Windowsの［最近使った項目］フォルダでの操作など、利用者操作に直接関係のないファイル作成、削除の操作ログが出力される場合があります。そのため、次の条件をすべて満たす操作ログは取得されません。

操作内容が、ファイル作成、ファイル削除である。

ファイルのパスが次のどちらかのフォルダである。

%USERPROFILE%¥Recent

%APPDATA%¥Microsoft¥Office¥Recent

ファイルの拡張子が「.lnk」である。

また、エージェントの導入フォルダの下位について、次の条件をすべて満たす操作ログは取得されません。

操作内容がファイル作成、ファイル削除、ファイル名変更、フォルダ作成、フォルダ削除、フォルダ名変更である。

ファイルパスが次のフォルダ（サブフォルダ含む）である。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストール先フォルダ

注意事項

利用者が同じファイルまたはフォルダを繰り返しコピーした場合、ファイルまたはフォルダを作成したという情報が取得されることがあります。

利用者がWindowsの［ごみ箱］へファイルまたはフォルダを移動した場合、移動ではなく、削除として情報が取得されます。

利用者がWindowsの［ごみ箱］からファイルまたはフォルダを削除した場合、取得されるファイル名またはフォルダ名が、削除前の名称と異なることがあります。

利用者が大量のファイルを一括して削除した場合、すべてのファイルの削除の履歴が取得されないことがあります。

利用者が大量のファイルまたはフォルダを上書きコピーまたは移動した場合、すべてのファイル操作の情報が取得されないことがあります。

利用者がファイル移動時に移動先のファイルを上書きした場合、またはファイル移動のUndo（［元に戻す］メニューまたは［Ctrl］＋［Z］キー）操作をした場合に、ファイル移動の情報に加えて、移動元のファイルを削除した情報が余分に取得されることがあります。

圧縮形式（zip形式）のフォルダに対する操作の情報は取得できません。ただし、OSやユーザー操作によっては、一部の操作の情報が取得される場合があります。

USBデバイスを抑止している場合、USB接続デバイス内のファイル操作の情報が取得されないことがあります。

Windowsポータブルデバイスに対する操作の情報は取得できません。ただし、OSやデバイスによっては、一部の操作の情報が取得される場合があります。

OSがWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008またはWindows Vistaの場合、これらの注意事項のほかに、次の注意事項があります。

注意事項（Windows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008またはWindows Vistaの場合）

全操作

アプリケーションやコマンドプロンプトからファイルまたはフォルダが操作された場合でも、一部の操作について操作ログが取得されることがあります。

ファイルのシャドウコピーおよびバックアップからの復元に対しての操作の情報は取得できません。なお、一部の操作の情報が取得される場合があります。

コピー

コピーによってファイルが上書きされる場合、［ファイルの上書き確認］ダイアログで［コピーするが両方のファイルを保持する］を選択したときは次の情報が取得されます。

・コピー後のファイル名が「コピー前のファイル名（n）」（nは任意の数字）となる情報が取得されます。

・コピー操作後に、コピー元のファイルを削除すると、ファイルの移動の情報が追加で取得されることがあります。

・コピー元のファイルの更新日時と、上書きされるファイルの更新日時が同じ場合は、コピー前とコピー後のファイル名が同じとなるコピーの情報が取得されます。

1回のコピーの操作で、［フォルダの上書き確認］ダイアログが複数回表示される場合、フォルダおよびファイルのコピーの履歴が余分に取得されることがあります。

名前に「（）」が含まれるファイルまたはフォルダを利用者がコピーした場合、正しく情報が取得されないことがあります。

名前に「（n）」（nは任意の数字）が含まれるファイルまたはフォルダを複数選択して利用者が上書きコピーした場合、［ファイルの上書き確認］ダイアログで［コピーするが両方のファイルを保持する］を選択すると、正しく情報が取得されないことがあります。

利用者がUndo操作後に［コピーのやり直し］メニューまたは［Ctrl］+［Y］キーでRedo操作を行った場合、ファイル操作の情報は取得できません。なお、フォルダに対するRedo操作は、フォルダのコピーとして情報を取得できます。

名前に「（n）」（nは任意の数字）が含まれるファイルまたはフォルダを連続して利用者がコピーした場合、2回目以降のコピー操作はファイルまたはフォルダの作成として情報を取得されます。

利用者が複数のファイルまたはフォルダ、または複数のファイルやフォルダが含まれるフォルダを選択してコピーした場合、操作の情報が取得されないことがあります。

コピー操作時に、上書きを確認するダイアログでコピーをキャンセルした場合、コピー元のファイルの更新日付とコピー先フォルダにある同名のファイルの更新日付が同じときは、コピーとして情報が取得されます。

移動

利用者の移動操作によってファイルが上書きされる場合、［ファイルの移動］ダイアログで［移動するが両方のファイルを保持する］を利用者が選択したときは、移動後のファイル名が「移動前のファイル名（n）」（nは任意の数字）となる情報が取得されます。また、移動前と移動後のファイル名が同じとなる移動の情報も余分に取得されます。

名前に「（n）」（nは任意の数字）が含まれるファイルまたはフォルダを複数選択して利用者が移動した場合、［ファイルの上書き確認］ダイアログで「移動するが両方のファイルを保持する」を選択すると、正しく情報が取得されないことがあります。

利用者の移動操作によってフォルダが上書きされる場合、［フォルダの上書きの確認］ダイアログで［はい］ボタンをクリックしてフォルダを統合するときは、次の情報が取得されます。

・移動元と移動先のフォルダに同名のファイルがある場合、フォルダの統合時にはファイルだけが移動し、移動元のフォルダは削除されません。このとき、フォルダのコピーの操作の情報が取得されます。

・利用者がファイルの上書き確認時に［移動して置換］を選択した場合、移動元のファイルの更新日時と上書きされるファイルの更新日時が同じときは、ファイルの移動ではなく、ファイルのコピーおよび削除の操作の情報が取得されます。

・利用者がファイルの上書き確認時に［移動するが両方のファイルを保持する］を選択した場合、移動後のファイル名が「移動前のファイル名（n）」（nは任意の数字）となる操作の情報が取得されます。移動前のファイルと上書きされるファイルの更新日時が同じ場合は、ファイルの移動に加えて、ファイルのコピーおよび削除の操作の情報も余分に取得されます。また、移動前のファイルと上書きされるファイルの更新日時が異なる場合は、移動前と移動後のファイル名が同じとなる移動の操作の情報が余分に取得されます。

・Windows Vista以降で、権限昇格が必要なフォルダからNTFS以外のドライブにファイルの移動操作をした場合、持ち込み元ドライブ種別が取得できないで、正しくファイル追跡がされないことがあります。

名前の変更

利用者が名前の変更を行ってフォルダを上書きする場合、［フォルダの上書きの確認］ダイアログが表示されます。このダイアログで利用者が［はい］ボタンをクリックした場合は、次の情報が取得されます。

・名前の変更前のフォルダに幾つかのファイルが含まれる場合、上書きしたフォルダへのファイル作成と、名前の変更前のファイルの削除の操作ログが取得されます。なお、名前の変更前のフォルダの削除の操作ログは取得されません。名前の変更前のフォルダにファイルが含まれない場合、名前の変更後のフォルダのサブフォルダの作成の操作ログだけが取得されます。

・名前の変更前のフォルダと上書きしたフォルダに、同名のサブフォルダが存在する場合、サブフォルダの作成の操作の情報が取得されます。このとき、名前の変更前のフォルダの削除の操作は取得されません。

・名前の変更前のフォルダに複数のファイルまたはサブフォルダが含まれる場合、一部のファイルの操作は取得されないことがあります。

・名前の変更前のフォルダのサブフォルダ内に存在するファイルの操作の情報が取得されない場合があります。

複数のファイルまたはフォルダ、または複数のファイルやフォルダが含まれるフォルダを選択して、一括して名前を変更した場合、操作の情報が取得されないことがあります。

削除

利用者がファイルを削除したあとにUndoまたは［元に戻す］メニューを選択した場合、削除したファイルを元の位置に作成する操作の情報と、Windowsの［ごみ箱］からファイルを削除する操作の情報が取得されます。ただし、Windowsの［ごみ箱］からファイルを削除する操作の情報では、ファイル名が正しく取得されません。

利用者がファイルを削除したあとにWindowsの［ごみ箱］からファイルを移動したときは、削除したファイルの元の位置への移動の操作が取得されます。

利用者が、複数のファイルまたはフォルダ、または複数のファイルやフォルダが含まれるフォルダを選択して削除したあと、［元に戻す］メニューを選択、またはWindowsの［ごみ箱］からフォルダを移動した場合は、操作の情報が取得されないことがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(6)　ファイルのアップロードとダウンロードの操作ログ取得の前提条件と注意事項

Webブラウザでファイルをアップロードまたはダウンロードした操作を監視し、その操作ログを取得できます。ファイルのアップロードまたはダウンロードの操作ログを取得する場合の前提条件と注意事項について説明します。

前提条件

WebブラウザにInternet Explorer 10、11を使用している場合、［インターネットオプション］の［詳細設定］タブの［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされている必要があります。なお、Windows Server 2012、Windows Server 2008、およびWindows Server 2003にインストールされたInternet Explorerでは、デフォルトで［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされていません。

WebブラウザにInternet Explorer 10、11を使用している場合、利用者のコンピュータに追加されるファイルのアップロード監視用のアドオンが有効になっている必要があります。

ファイルのアップロード監視用のアドオンを登録すると、アドオンを有効にするかどうかを選択させるメッセージが表示されます。アドオンを有効にし、Internet Explorerを再起動すると、ファイルのアップロードの監視が開始されます。

WebブラウザにInternet Explorer 10、11を使用している場合、［ツール］−［アドオンの管理］を選択すると表示される［ツールバーと拡張機能］で、「JP1/IT Desktop Management 2 - Agent 2」と表示されるアドオンが有効になっている必要があります。

注意事項

SOAP、WebDAV、Flash、Silverlightなど独自のアップロード処理によって実行されるWebアップロードは操作ログが取得されません。

Internet Explorerのインターネット一時ファイルのフォルダを変更した場合、Webダウンロードの操作をしていなくても、操作ログが取得される場合があります。操作ログを正しく取得したい場合は、すぐにInternet Explorerを再起動してください。

Internet Explorer 10、11の環境で拡張保護モードが有効な場合、ファイルのアップロードおよびダウンロードの操作ログを取得できません。

Internet Explorer 7、8、9の場合、ファイルのアップロードが完了した時点で操作ログを取得します。Internet Explorer 10、11の場合、ファイルのアップロードを開始した時点で操作ログを取得します。そのため、Internet Explorer 10、11では通信エラーなどでアップロード処理が中断されても操作ログが取得できます。

Internet Explorer 10、11でHTML5のアップロードサイトに複数ファイルを同時アップロードした場合、1つのファイルの操作ログしか取得できません。

Internet Explorer 10、11でアップロードを実行した際、ファイルのアップロードに使用したWebページのエンコードと、ブラウザからアップロード先に送信されるデータのエンコードが異なる場合、ファイル名が文字化けして操作ログが取得されます。また、エンコードの変換の失敗など文字化けをする場合は、ファイルを「unknown」として操作ログを取得します。

ファイルのダウンロードで、ファイルの保存先のファイルシステムがFATの場合は、ファイルのダウンロードのログが二重に出力されることがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(7)　メール送受信で取得される操作ログの情報と注意事項

利用者がメーラーを使用して送受信するメールのうち、添付ファイルを含むメールの送受信の操作ログを取得できます。メール送受信で取得される操作ログの情報と注意事項について説明します。

操作ログの取得対象となるメーラーを次の表に示します。

メーラー

バージョン

Microsoft Outlook Express

6

Microsoft Outlook

2002

2003

2007

2010

2013

Windowsメール

6

Windows Liveメール

2009、2011、2012

また、操作ログを取得できるメール操作を次の表に示します。なお、複数の添付ファイルを受信または送信した場合、ファイル単位に操作ログが取得されます。

取得できるメール操作

プロトコル

受信

POP3、APOPまたはIMAP4

送信

SMTPまたはESMTP

注意事項

SMTP over SSL、POP3 over SSLなどSSL/TLSによって通信が暗号化されている場合、操作ログは取得されません。

S/MIME、PGP暗号などによってメールが暗号化されている場合、操作ログは取得されません。

メール送信で、同一内容のファイルを複数個以上、同一メールに添付して送信する場合、持ち出したファイルの情報は正しく取得されません。操作元ファイル名およびドライブ種別には、 添付した同一のファイルのうち最後に読み込んだファイルのファイル名およびドライブ種別が表示されます。

メール送信で、0バイトのファイルを添付してメールを送信した場合、操作元のファイル名が実際に送信したファイルと異なることがあります。

メール送信、メール受信ログで、OutlookのTNEF形式で送信されたメールを送受信すると、添付ファイルの情報が正しく取得されないことがあります。このため、ファイルの追跡や、ファイル持ち出しによる不審操作の検知ができない場合があります。

1メール当たりの添付ファイル数が200個を超える場合、操作ログが取得できないことがあります。

MIMEヘッダのContent-typeが次のどちらかの場合には、添付ファイルとして扱われません。

application/pkcs7-mime、application/pkcs7-signature、またはapplication/pkcs10（デジタル署名）

multipart/alternative（HTMLメールなど）

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(8)　添付ファイル保存で取得される操作ログの注意事項

利用者が特定のメーラーを使用し受信したメールから、添付ファイルをローカルのディスクなどに保存する操作ログを取得できます。添付ファイル保存で取得される操作ログの注意事項について説明します。

操作ログの取得対象となるメーラーを次の表に示します。

メーラー

バージョン

Microsoft Outlook Express

6

Microsoft Outlook

2002

2003

2007※

2010※

2013※

Windowsメール

6

Windows Liveメール

2009、2011、2012

注※　添付ファイルの保存先にネットワークドライブを指定して保存した場合、操作先（保存先）のファイル名が保存したファイル名とは異なるファイル名で取得されます。

注意事項

メール受信で同一内容の添付ファイルを受信した場合、添付ファイル保存の操作元ファイル名には同一内容のファイルのうち最後に受信したファイル名が表示されます。

Windows Vista以降で、メーラーの画面上から次の操作をした場合、添付ファイル保存の操作ログが取得されないことがあります。

添付ファイルを選択しエクスプローラまたはデスクトップにドラッグ&ドロップ操作した場合

ファイルを選択して［コピー］、［貼り付け］操作によってファイルを保存した場合

操作ログを取得する前に受信済みのメールから添付ファイルを保存した場合、添付ファイル保存の操作ログは取得されません。

OutlookのTNEF形式のメールを受信した場合、添付ファイル保存の操作ログが正しく取得されないことがあります。

1メール当たりの添付ファイル数が200個を超える場合、操作ログが取得できないことがあります。

MIMEヘッダのContent-typeが次のどちらかの場合には、添付ファイルとして扱われません。

application/pkcs7-mime、application/pkcs7-signature、またはapplication/pkcs10（デジタル署名）

multipart/alternative（HTMLメールなど）

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(9)　 ファイル送受信の操作ログ取得の注意事項

利用者がWebブラウザでFTPサイトにアクセスし、ファイルの送信、または受信した場合の操作を取得できます。対象とするWebブラウザは、「2.10.1　取得できる操作ログの種類」の前提条件の表を参照してください。ファイル送受信の操作ログ取得の注意事項について説明します。

注意事項

FTP over SSL/TLSによるファイル送受信の操作ログは取得できません。

Internet Explorer 10、11の環境で拡張保護モードが有効な場合、FTP受信の操作ログを取得できません。

Internet Explorerでファイル受信の操作ログを取得した場合、操作元ファイル名にはFTPサーバのURLが取得されます。

ファイル送信の操作ログの持ち出し先ファイル情報には、FTPサーバのIPアドレスが取得されます。

FTP受信でファイルの保存先のファイルシステムがFATの場合は、FTP受信のログが二重に出力されることがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(10)　印刷操作で取得される操作ログの情報と前提条件および注意事項

印刷の操作ログを取得できます。印刷の操作ログを取得できるプリンタを次の表に示します。なお、［デバイスとプリンター］で設定してあるプリンタが対象です。なお、［デバイスとプリンター］に表示されるプリンタは、同一機器であれば、ログオンする利用者に関係なく共通です。

プリンタ種別

印刷操作ログの取得

ローカルプリンタ

○　

ネットワーク共有プリンタ、またはほかのコンピュータに接続されているプリンタ

×　

インターネットプリンタ

×　

仮想プリンタ

○　

（凡例）○：使用できる　×：使用できない

前提条件

プリンタのプロパティのアクセス許可で、すべてのログオンユーザーに［印刷］および［ドキュメントの管理］の［許可］がチェックされている必要があります。

注意事項

プリンタをインストールする際のテスト印刷は、印刷操作の操作ログが取得できないことがあります。

ログオン直後に印刷を実行した場合、印刷操作の操作ログが取得できないことがあります。

秘文によって印刷が抑止されている場合、印刷操作の操作ログは取得できません。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(11)　デバイス操作の操作ログ取得の注意事項

デバイスを機器に接続または切断した操作ログを取得できます。また、禁止操作を設定した場合、デバイスの接続抑止や接続許可の操作ログも取得できます。

ドライブへのメディア（CD、DVD、SDカードなど）の挿入、および取り出しは取得できません。デバイス操作の操作ログ取得の注意事項を説明します。

注意事項

コンソールセッションの利用者を該当の利用者と見なします。コンソールセッションの利用者がいなければ、アカウント名は取得できません。

初めて機器に接続されるデバイスの場合、1回の接続で複数の接続および切断（取り外し）の情報を取得することがあります。

Winodws 8.1、およびWinodws 8の高速スタートアップ機能が有効な場合、コンピュータに接続されているデバイスをシャットダウン中に取り外すと、その後コンピュータを起動したときに「デバイス切断」の操作ログが取得されます。

デバイスが抑止される状況で取得したデバイスの接続ログ 、切断ログ、接続抑止ログ、イベントは、取得項目が取得できない場合があります。

コンピュータ起動直後など、JP1/IT Desktop Management 2の起動前にデバイスが接続された場合、操作ログは取得できません。

複数のデバイスインスタンスIDを持つデバイスが接続された場合、1つのデバイスに対して複数の操作ログとイベントが取得されます。ただし、切断時は1つしか取得されないこともあります。

デバイスを初めてコンピュータに接続する場合、ドライバのインストールが実施されると複数の同じ操作ログとイベントが取得されることがあります。

設定を有効にするために再起動が必要な場合でも、接続抑止ログと接続抑止イベントは設定を実施した時点で取得されます。

他製品によってデバイスの設定が変更され、デバイスの接続または切断が検知された場合も、操作ログが取得されます。

USB接続のデバイスであっても、USBデバイス、Bluetoothデバイス、イメージングデバイスとして認識されないデバイスの操作ログは取得できません。

CDまたはDVDがセットされた状態でCD/DVDドライブを接続すると、複数のログが取得される場合があります。

デバイスの抑止が有効となるためにコンピュータの再起動が必要な場合、抑止対象デバイスの切断ログが取得されないことがあります。

再起動しないと抑止が有効にならないデバイスが接続された状態で、別のデバイスを接続すると、抑止が有効になっていないデバイスの操作ログが取得される場合があります。

OSがログ取得対象デバイスを別のデバイスとして認識した場合、そのデバイスの操作ログは取得できません。ただし、OSの認識が別のログ取得対象デバイスと一致した場合はOSが認識したデバイスとして抑止されます。

同じデバイスの抑止設定を短期間に繰り返し変更した場合、接続ログおよび切断ログが取得できないことがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(12)　ウィンドウ操作の操作ログ取得の注意事項

OS上でウィンドウを操作した操作ログを取得できます。ウィンドウ操作の操作ログは、次のような場合に取得できます。

新規にウィンドウが起動し、そのウィンドウがアクティブになった場合

マウス操作や［Alt］＋［Tab］キーによってアクティブなウィンドウが切り替わった場合

ウィンドウ中の操作によって別ウィンドウが起動し、そのウィンドウがアクティブになった場合

ウィンドウ操作の操作ログ取得の注意事項を説明します。

注意事項

OSがWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008、またはWindows Vistaの場合、ユーザー権限が昇格されたウィンドウの操作ログは取得できません。

ログオン直後などにウィンドウ操作の操作ログを取得した場合、ログオンユーザー名が空になることがあります。

アプリケーションによって生成されるウィンドウのうち、タイトルなしの状態で表示し、その後タイトルが設定されるウィンドウの場合、ウィンドウタイトルは取得されません。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

(13)　ファイル持ち出しによる不審操作の、入力元情報取得の前提条件と注意事項

エージェントが導入されたコンピュータにファイルが持ち込まれた場合、そのファイルの入力元の情報を取得できます。ファイル持ち出しによる不審操作の、持ち込みファイルの入力元情報取得の前提条件と注意事項をそれぞれ説明します。

前提条件

エージェントが導入されたコンピュータのファイルシステムがNTFS（5.0以降）である必要があります。

注意事項

FATやReFSなど、NTFS以外でフォーマットされたドライブにファイルを移動またはコピーした場合、持ち込みチェックの結果などのファイル持ち出しによる不審操作に関する情報が削除されます。そのため、移動またはコピーしたファイルを外部メディアに持ち出すと、ファイル持ち出しによる不審操作を正しく検知できないことがあります。ファイルを圧縮または解凍などしてデータを加工した場合も同様です。

操作ログの取得を有効にしたエージェント導入済みのコンピュータで、FATやReFSなど、NTFS以外でフォーマットされたドライブに、エクスプローラ上でファイルを移動またはコピーした場合、Windowsの「ストリーム損失の確認」ダイアログが表示されることがあります。

関連リンク

2.10.1　取得できる操作ログの種類

2.11　資産の管理

JP1/IT Desktop Management 2を利用して、組織内で管理している機器、ソフトウェアライセンス、契約などの資産情報をまとめて管理できます。

各資産を一覧化して台帳のように管理できるほか、資産情報同士の関係を定義することで、機器に対して結んでいる契約を即座に把握したり、ソフトウェアライセンスの利用状況を把握したりできるため、資産管理業務の効率化を図れます。

資産管理には、Asset Consoleを使用する方法と、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を使用する方法があります。これらの2つの方法の機能差異、およびAsset Consoleを使用した資産管理の詳細については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console 導入ガイド」を参照してください。

なお、これらの2つの方法は併用できません。資産情報の整合性を保持するために、JP1/IT Desktop Management 2のシステム構築時に、Asset Consoleを使用するかどうかを選択する必要があります。

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を使用した資産管理について説明します。

JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を使用して、組織内で管理している機器、ソフトウェアライセンス、契約などの資産情報をまとめて管理できます。各資産を一覧化して台帳のように管理できるほか、資産情報同士の関係を定義することで、機器に対して結んでいる契約を即座に把握したり、ソフトウェアライセンスの利用状況を把握したりできるため、資産管理業務の効率化を図れます。また、IPアドレスを持つ機器だけでなく、ディスプレイやUSBメモリなど、IPアドレスを持たない機器も管理できます。お客様固有の情報を拡張情報として追加することもできます。

JP1/IT Desktop Management 2では、次に示す資産管理業務を支援しています。

ハードウェア資産の管理

コンピュータ、サーバ、プリンタ、ネットワーク装置、USBデバイスなど、所有している機器の情報をハードウェア資産情報として管理できます。各資産の詳細情報を管理できるだけでなく、運用中、在庫、滅却済みなどのステータスも管理でき、組織内のハードウェア資産の状況を把握できます。

ソフトウェアライセンスの管理

所有しているソフトウェアライセンスの情報と、ソフトウェアごとのライセンスの利用状況を管理できます。ライセンスの総数管理だけでなく、個々のコンピュータにライセンスを割り当てて、許可なくライセンスを利用しているコンピュータを確認することもできます。

資産に関する契約の管理

サポート契約やレンタル契約、リース契約など、ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに関する契約情報を登録して、それぞれの資産情報と対応づけて管理できます。満了日が近づいている契約情報を把握できるので、今後の作業計画を予定することもできます。

資産に掛かるコストの管理

ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに関する契約情報を管理することで、それらに掛かっているコストを確認できます。この情報を活用することで、余計なコストが掛かっていないかチェックしたり、今後の資産運用に掛かるコストを見積もったりできます。

ここでは、各業務に応じたJP1/IT Desktop Management 2の利用方法を説明しています。目的の業務に応じて説明を参照してください。

2.11.1　資産情報の管理項目一覧

資産情報の管理項目を次に示します。以降の表中では、凡例を次のとおり表記しています。

（凡例）−：対象外

ポイント

ここに記載されている管理項目以外に、独自の管理項目を追加することもできます。

ポイント

一部の管理項目について、入力方法やデータ型を変更できます。詳細については、「(3)　カスタマイズできる資産管理項目の種類」を参照してください。

ハードウェア資産

管理項目

説明

入力方法

データ型

資産管理番号

ハードウェア資産の証書に掲載されている番号や独自に管理しやすいユニークな番号を設定します。［資産管理番号］は、ハードウェア資産情報をインポートするときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

機器名称

資産を判別するための名称を設定します。

管理者が入力

テキスト型

説明

資産を識別するための情報を設定します。一覧で表示されたときに確認しやすいような情報にすることをお勧めします。

管理者が入力

テキスト型

添付ファイル

資産に関するファイルを登録します。ハードウェア資産の証書などを電子データ化して登録しておくと、ハードウェア資産の詳細情報を参照したいときに資料を探す手間が省けます。

管理者が入力

−　

契約会社名

関連づけられた契約情報の契約会社が表示されます。

−　

−　

契約日

関連づけられた契約情報の契約日が表示されます。

−　

−　

資産状態

資産の状態を設定します。デフォルトでは、［在庫］、［運用中］、または［滅却］を設定できます。

管理者が入力

選択型

予定資産状態

資産の状態を変更する予定がある場合は、変更後の資産状態を設定します。デフォルトでは、［在庫］、［運用中］、または［滅却］を設定できます。

管理者が入力

選択型

変更予定日

資産の状態を変更する予定がある場合は、状態を変更する予定日を設定します。予定日を設定しておくと、予定日に近くなった場合、および予定日になった場合に、その資産に対する運用が必要なことがイベントやレポートで通知されます。

管理者が入力

日付型

棚卸日

資産の棚卸を実施した日を設定します。棚卸日を自動的に更新するように設定することもできます。

管理者が入力

日付型

部署※1

資産を利用している部署を設定します。

次の方法を指定できます。

管理者が入力

利用者が入力

Active Directoryから取得

レジストリから取得

次のデータ型を指定できます。

テキスト型

選択型

階層型

設置場所※1

資産が設置されている場所を設定します。

次の方法を指定できます。

管理者が入力

利用者が入力

Active Directoryから取得

レジストリから取得

次のデータ型を指定できます。

テキスト型

選択型

階層型

利用者名※1

資産を利用する人の名前を設定します。複数人で利用している場合は、代表者の名前を設定します。

次の方法を指定できます。

管理者が入力

利用者が入力

Active Directoryから取得

レジストリから取得

テキスト型

アカウント※1

資産の利用者（代表者）を識別できる情報（社員番号など）を設定します。

次の方法を指定できます。

管理者が入力

利用者が入力

Active Directoryから取得

レジストリから取得

テキスト型

メールアドレス※1

資産の利用者（代表者）のメールアドレスを設定します。

次の方法を指定できます。

管理者が入力

利用者が入力

Active Directoryから取得

レジストリから取得

テキスト型

電話番号※1

資産の利用者（代表者）の電話番号を設定します。

次の方法を指定できます。

管理者が入力

利用者が入力

Active Directoryから取得

レジストリから取得

テキスト型

登録日時

資産情報が登録された日時が表示されます。

−　

−　

更新日時

資産情報が更新された日時が表示されます。

−　

−　

機器種別※2

機器の種別を設定します。デフォルトでは、［PC］、［サーバ］、［ストレージ］、［ネットワーク装置］、［プリンタ］、［スマートデバイス］、［周辺装置］、［USBデバイス］、［ディスプレイ］、［その他］、または［不明な機器］を設定できます。

管理者が入力

選択型

モデル※2

機器のモデルを設定します。

管理者が入力

テキスト型

メーカー※2

機器の製造元を設定します。

管理者が入力

選択型※3

シリアルナンバー※2

機器のシリアルナンバー（BIOS情報）を設定します。［シリアルナンバー］は、ハードウェア資産情報をインポートするときや、収集した機器情報がハードウェア資産情報に自動で登録されるときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

CPU※2

機器のCPUを設定します。

管理者が入力

選択型※3

メモリ※2

機器のメモリのサイズを設定します。

管理者が入力

テキスト型

ストレージ容量※2

機器のハードディスク、SSDなど、記憶媒体の論理ディスクの総容量を設定します。

管理者が入力

テキスト型

IPアドレス※2

機器のIPアドレスを設定します。複数のIPアドレスがある場合は、代表で管理するIPアドレスを設定します。［IPアドレス］は、ハードウェア資産情報をインポートするときや、収集した機器情報がハードウェア資産情報に自動で登録されるときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

サブネットマスク※2

機器のサブネットマスクを設定します。

管理者が入力

テキスト型

MACアドレス※2

機器のMACアドレスを設定します。複数のMACアドレスがある場合は、代表で管理するMACアドレスを設定します。［MACアドレス］は、ハードウェア資産情報をインポートするときや、収集した機器情報がハードウェア資産情報に自動で登録されるときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

ホスト名※2

機器のコンピュータ名またはホスト名を設定します。［ホスト名］は、ハードウェア資産情報をインポートするときや、収集した機器情報がハードウェア資産情報に自動で登録されるときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

OS※2

機器にインストールされているOSを設定します。

管理者が入力

選択型※3

デバイスインスタンスID

「機器種別」が「USBデバイス」の場合だけ、USBデバイスのユニークなIDが表示されます。

−

−　

ストレージ空き容量

機器のハードディスク、SSDなど、記憶媒体の論理ディスクの空き容量の合計を設定します。

管理者が入力

テキスト型

ディスプレイ種別

ディスプレイの種類を設定します。「CRT(ブラウン管)」、「LCD(液晶ディスプレイ)」、「PDP(プラズマディスプレイ)」、「ビデオプロジェクタ」、「その他」を設定できます。

管理者が入力

選択型

ディスプレイサイズ

ディスプレイのサイズを設定します。

管理者が入力

数値型

ディスプレイ解像度

ディスプレイの解像度を設定します。次の値を設定できます。

「VGA(640×480)」、「SVGA(800×600)」、「XGA(1024×768)」、「WXGA(1280×800)」、「SXGA(1280×1024)」、「WSXGA+(1680×1050)」、「UXGA(1600×1200)」、「FHD(1920×1080)」、「WUXGA(1920×1200)」、「QXGA(2048×1536)」、「その他」

管理者が入力

選択型

UDID

Apple社製のスマートデバイスに付与されている識別番号を設定します。

管理者が入力

テキスト型

IMEI

移動体通信機器に付与されている識別番号を設定します。IMEIは、ハードウェア資産情報をインポートするときや、収集された機器情報がハードウェア資産情報に自動で登録されるときに、マッピングキーとして使用されます。

管理者が入力

テキスト型

IMSI

移動体通信機器の加入者に付与されている識別番号（スマートデバイスのSIMカードに付与されている番号）を設定します。

管理者が入力

テキスト型

ICCID

Apple社製のスマートデバイスのSIMカードに付与されている番号を設定します。

管理者が入力

テキスト型

キャリア

スマートデバイスの通信サービスを提供する会社を設定します。

管理者が入力

テキスト型

契約電話番号

契約しているスマートデバイスの電話番号を設定します。契約電話番号は、ハードウェア資産情報をインポートするときや、収集された機器情報がハードウェア資産情報に自動で登録されるときに、マッピングキーとして使用されます。

管理者が入力

テキスト型

注※1　エージェント導入済みのコンピュータの場合、［利用者情報の入力］画面から入力できます。

注※2　ハードウェア資産情報が機器情報と関連づいている場合、機器情報が更新されると、対応するハードウェア資産情報もあわせて更新されます。

注※3　収集した機器情報を基に、選択項目が自動生成されます。

ソフトウェアライセンス

管理項目

説明

入力方法

データ型

ライセンス管理番号

ソフトウェアライセンスを一意に判別するための番号を設定します。ソフトウェアライセンスの証書に掲載されている番号や独自に管理しやすいユニークな番号を設定してください。［ライセンス管理番号］は、ソフトウェアライセンス情報をインポートするときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

ライセンス名

ソフトウェアライセンスを一覧で管理するための任意の名称を設定します。ライセンスの内容を判別できるような名称にすることをお勧めします。

管理者が入力

テキスト型

ライセンス種類

ソフトウェアライセンスの種別を設定します。

管理者が入力

選択型

ライセンス数

ソフトウェアライセンスの購入数を設定します。

管理者が入力

数値型

保有数

ソフトウェアライセンスの保有数が表示されます。アップグレードライセンスやダウングレードライセンスの場合は、アップグレード後やダウングレード後の保有数が自動的に計算されて表示されます。

−　

−　

割り当てライセンス数

コンピュータに割り当て済みのライセンス数が表示されます。

−　

−　

残数

［保有数］から［割り当てライセンス数］を引いた、ソフトウェアライセンスの数が表示されます。

残数がマイナスの場合は、ソフトウェアライセンスが不足して、ライセンス違反となっているおそれがあります。

−　

−　

アップグレード元ライセンス名

追加するライセンスがアップグレードライセンスの場合に、アップグレード元のソフトウェアライセンスを設定します。

−　

−　

説明

ソフトウェアライセンスを識別するための情報を設定します。一覧で表示されたときに確認しやすいような情報にすることをお勧めします。

管理者が入力

テキスト型

添付ファイル

資産に関するファイルを設定します。ソフトウェアライセンスの証書などを電子データ化して登録しておくと、ソフトウェアライセンスの詳細情報を参照したいときに資料を探す手間が省けます。

管理者が入力

−　

契約会社名

関連づけられた契約情報の契約会社が表示されます。

−　

−　

契約日

関連づけられた契約情報の契約日が表示されます。

−　

−　

ライセンス状態

ソフトウェアライセンスの状態を設定します。デフォルトでは、［使用中］または［滅却］を設定できます。

管理者が入力

選択型

予定ライセンス状態

ソフトウェアライセンスの状態を変更する予定がある場合に、変更後の状態を設定します。デフォルトでは、［使用中］または［滅却］を設定できます。

管理者が入力

選択型

変更予定日

ソフトウェアライセンスの状態を変更する予定がある場合に、状態を変更する予定日を設定します。予定日を設定しておくと、予定日に近くなった場合、および予定日になった場合に、そのソフトウェアライセンスに対する運用が必要なことがイベントで通知されます。

管理者が入力

日付型

棚卸日

ソフトウェアライセンスの棚卸を実施した日を設定します。

管理者が入力

日付型

部署

ソフトウェアライセンスを保有している部署を設定します。ソフトウェアライセンスを部署単位で管理しない場合は、設定する必要はありません。

管理者が入力

次のデータ型を指定できます。

テキスト型

選択型

階層型

管理ソフトウェア名

ソフトウェアライセンスに対応するソフトウェアを設定します。

管理者が入力

−　

メーカー

対応づけられている管理ソフトウェアのメーカーが表示されます。

−　

−　

登録日時

ソフトウェアライセンス情報が登録された日時が表示されます。

−　

−　

更新日時

ソフトウェアライセンス情報が更新された日時が表示されます。

−　

−　

管理ソフトウェア

管理項目

説明

入力方法

データ型

管理ソフトウェア名

ソフトウェアを管理するための名称を設定します。例えば、［インストールソフトウェア名］に「ソフトウェアHOGE 1.0」、「ソフトウェアHOGE 2.0」のように異なるバージョンのソフトウェアを指定した場合、名称を「ソフトウェアHOGE」と登録することで、1種類のソフトウェアとして管理できます。［管理ソフトウェア名］は、管理ソフトウェア情報をインポートするときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型および選択型※

説明

ソフトウェアを識別するための情報を設定します。ソフトウェアの内容やインストールソフトウェア情報との対応づけに関する説明などにすることをお勧めします。

管理者が入力

テキスト型

ライセンス種類

関連づけられたソフトウェアライセンス情報のライセンス種類が表示されます。

−　

−　

保有数

関連づけられたソフトウェアライセンス情報のライセンス数が表示されます。

−　

−　

ライセンス消費数

管理ソフトウェアがインストールされている機器の総数が表示されます。

−　

−　

残数

［保有数］から［ライセンス消費数］を引いた、ソフトウェアライセンスの数が表示されます。

残数がマイナスの場合は、ソフトウェアライセンスが不足して、ライセンス違反となっているおそれがあります。

−　

−　

割り当てライセンス数

コンピュータに割り当て済みのライセンス数が表示されます。

［割り当てライセンス数］よりも［ライセンス消費数］が多い場合は、利用者が無断でソフトウェアをインストールしているおそれがあります。

−　

−　

メーカー

ソフトウェアの製造元が表示されます。

管理者が入力

テキスト型および選択型※

登録日時

管理ソフトウェア情報が登録された日時が表示されます。

−　

−　

更新日時

管理ソフトウェア情報が更新された日時が表示されます。

−　

−　

注※　収集したソフトウェア情報を基に、選択項目が自動生成されます。

契約

管理項目

説明

入力方法

データ型

契約管理番号

契約書に掲載されている契約番号や独自に管理しやすいユニークな番号を設定してください。［契約管理番号］は、契約情報をインポートするときに、マッピングキーとして使用します。

管理者が入力

テキスト型

契約名

契約を管理するための名称を設定します。契約の内容を判別できるような名称にすることをお勧めします。

管理者が入力

テキスト型

契約種別

契約の種別を設定します。デフォルトでは、［購入］、［リース］、［レンタル］、［保守］、または［サポート］を設定できます。

管理者が入力

選択型

契約期間

契約の期間を設定します。満了日が近づくと定期的に管理者にメール通知されます。

管理者が入力

日付型

説明

契約情報を識別するための情報を設定します。一覧で表示されたときに確認しやすいような情報にすることをお勧めします。

管理者が入力

テキスト型

添付ファイル

契約に関するファイルを設定します。契約書の証書などを電子データ化して登録しておけば、契約の詳細情報を参照したいときに資料を探す手間が省けます。

管理者が入力

−

契約会社名

契約会社の情報を設定します。契約元の連絡先を設定しておくと、契約の更改や次回の見積もり、障害時などに連絡がしやすくなり便利です。

管理者が入力

選択型

契約日

契約会社と契約した日を設定します。契約書に掲載されている契約日を登録します。

管理者が入力

日付型

支払い方法

契約に対する費用の支払い方法を設定します。

管理者が入力

選択型

月額(¥)

契約費用の月額を設定します。

管理者が入力

数値型

総額(¥)

契約費用の総額を設定します。

管理者が入力

数値型

契約状態

契約の状態を設定します。デフォルトでは、［契約中］、［途中解約］または［満了］を設定できます。契約満了日を過ぎても［契約状態］が［満了］または［途中解約］になっていない場合は、期限切れの契約として扱われます。

管理者が入力

選択型

部署

契約対象の資産を保有している部署を設定します。契約を部署単位で管理しない場合は、設定する必要はありません。

管理者が入力

次のデータ型を指定できます。

テキスト型

選択型

階層型

登録日時

契約情報を登録した日時が表示されます。

−　

−　

更新日時

契約情報が更新された日時が表示されます。

−　

−　

関連リンク

2.11.7　資産情報のインポート

(2)　資産管理項目の入力方法

(1)　資産管理項目のデータ型

(1)　資産管理項目のデータ型

資産管理項目には、次に示すデータ型の種類があります。以降の表中では、凡例を次のとおり表記しています。

（凡例）○：入力できる　×：入力できない

数値型

数値（-2,147,483,647〜2,147,483,647）および「-」（ハイフン）だけを入力できる形式です。資産に対する数値を管理したい場合は、このデータ型を選択してください。なお、末尾に入力された半角スペースは無視されます。

日付型

日付を入力するための形式です。資産に対する日付を管理したい場合は、このデータ型を選択してください。

選択型

特定の選択項目から値を選択できる形式です。この形式を選択した場合は、選択項目を作成する必要があります。選択項目は、256文字以内の任意の文字列で作成できます。入力される値が限定できる情報を管理したい場合は、このデータ型を選択してください。

テキスト型

256文字以内の任意の文字列を指定できる形式です。任意の値を入力して管理したい場合は、このデータ型を選択してください。入力できる文字を制限することもできます。なお、末尾に入力された半角スペースは無視されます。

階層型

［資産情報と機器情報の共通管理項目］の［部署］と［設置場所］だけに設定できるデータ型です。40階層までの階層構成の選択項目を設定できます。選択項目に指定できるのは、256文字以内の「/」を除く文字列です。ここで編集した階層構成は、資産画面や機器画面などのメニューエリアに反映されます。

なお、階層型の選択項目は、その選択項目までのパスが512文字以内になるように指定してください。このとき、パスの先頭、末尾、および各選択項目間には、区切りを示す1文字をカウントする必要があります。例えば、「［東京支社］−［営業部］−［1課］」の3階層の選択項目を作成した場合、パスの文字数は13文字（/東京支社/営業部/1課/）となります。

ポイント

［部署］と［設置場所］は、選択型またはテキスト型で階層構成の情報を入力することもできます。この場合、「/本社/開発部/開発2課/」のように「/」で選択項目を区切って入力します。なお、先頭と末尾の「/」は省略できます。階層構成の情報は、512文字以内で入力してください。先頭と末尾の「/」を省略する場合は、510文字以内で入力してください。

テキスト型の場合に設定できる文字制限

テキスト型の場合に設定できる文字制限の種類を次の表に示します。ここで示した種類のほかに、任意の設定もできます。

全般的な文字制限

文字

文字制限

すべて入力可

英字だけ

英数字だけ

半角文字

全角英字だけ

全角英数字だけ

全角数字だけ

英字（大文字）

○　

○　

○　

○　

×　

×　

×　

英字（小文字）

○　

○　

○　

○　

×　

×　

×　

数字

○　

×　

○　

○　

×　

×　

×　

ピリオド

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

ハイフン

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

プラス

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

アットマーク

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

空白

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

その他の記号

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

半角カナ

○　

×　

×　

○　

×　

×　

×　

全角英字（大文字）

○　

×　

×　

×　

○　

○　

×　

全角英字（小文字）

○　

×　

×　

×　

○　

○　

×　

全角数字

○　

×　

×　

×　

×　

○　

○　

全角空白

○　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

英数記号以外の文字

○　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

人名の文字制限

文字

文字制限

人名1

人名2（全角入力、全角空白区切り）

人名3（全角入力、空白なし）

英字（大文字）

○　

×　

×　

英字（小文字）

○　

×　

×　

数字

○　

×　

×　

ピリオド

○　

×　

×　

ハイフン

○　

×　

×　

プラス

○　

×　

×　

アットマーク

○　

×　

×　

空白

○　

×　

×　

その他の記号

○　

×　

×　

半角カナ

○　

×　

×　

全角英字（大文字）

×　

○　

○　

全角英字（小文字）

×　

○　

○　

全角数字

×　

○　

○　

全角空白

×　

○　

×　

英数記号以外の文字

○　

○　

○　

電話番号とメールアドレスの文字制限

文字

文字制限

電話番号1（ハイフン区切り）

電話番号2（ハイフン区切り、国際電話）

電話番号3（ハイフンなし）

メールアドレス

英字（大文字）

×　

×　

×　

○　

英字（小文字）

×　

×　

×　

○　

数字

○　

○　

○　

○　

ピリオド

×　

×　

×　

○　

ハイフン

○　

○　

×　

○　

プラス

×　

○　

×　

○　

アットマーク

×　

×　

×　

○　

空白

×　

×　

×　

×　

その他の記号

×　

×　

×　

○　

半角カナ

×　

×　

×　

×　

全角英字（大文字）

×　

×　

×　

×　

全角英字（小文字）

×　

×　

×　

×　

全角数字

×　

×　

×　

×　

全角空白

×　

×　

×　

×　

英数記号以外の文字

×　

×　

×　

×　

関連リンク

2.11.1　資産情報の管理項目一覧

(3)　カスタマイズできる資産管理項目の種類

(2)　資産管理項目の入力方法

カスタマイズできる資産管理項目には、次の4つの入力方法を設定できます。

管理者が入力

システム管理者が画面上で直接情報を入力するか、CSVファイルのインポートによって情報を入力します。

利用者が入力

エージェント導入済みのコンピュータに［利用者情報の入力］画面を表示し、利用者によって入力された情報を取得します。

利用者に作業が発生しますが、管理者が利用者固有の情報を調査して入力する手間が省けます。また、取得した情報に応じて部署および設置場所のグループが作成されるため、グルーピングの作業を自動化できます。

Active Directoryから取得

Active Directoryと連携している場合に、Active Directory上でコンピュータのプロパティとして管理している情報を取得します。

Active Directoryで管理している情報を利用して、機器や資産を管理できるようになります。

レジストリから取得

指定したレジストリ項目の情報を収集します。利用者の環境に依存する情報を管理できます。

注意事項

Active Directoryから取得できる情報は、テキスト型だけです。

関連リンク

(3)　カスタマイズできる資産管理項目の種類

(3)　カスタマイズできる資産管理項目の種類

設定画面の［資産管理］−［資産管理項目の設定］画面で設定できる資産管理項目の種類、データ型の種類、および入力方法の種類について説明します。

資産管理項目の種類

資産情報と機器情報の共通管理項目　

資産画面のハードウェア資産情報と、機器画面の機器情報で共通となる管理項目を設定します。［資産情報と機器情報の共通管理項目］の資産管理項目はシステムであらかじめ設定されているため、追加および削除はできません。

ハードウェア資産情報の追加管理項目　

資産画面のハードウェア資産情報の資産管理項目を設定します。次の資産管理項目は削除できません。

システムであらかじめ設定されている、［資産状態］と［機器種別］

リモートインストールマネージャで管理している、あて先グループおよびIDの自動メンテナンスの条件に指定している資産管理項目

また、追加管理項目の値を次の条件に指定している場合は、その値の編集および削除はできません。

フィルタ条件

あて先グループおよびIDの自動メンテナンスの条件

ソフトウェアライセンス情報の追加管理項目　

資産画面のソフトウェアライセンス情報の資産管理項目を設定します。［ライセンス状態］と［ライセンス種類］はシステムであらかじめ設定されているため、削除できません。

契約情報の追加管理項目　

資産画面の契約情報の資産管理項目を設定します。［契約状態］と［契約種別］はシステムであらかじめ設定されているため、削除できません。

資産管理項目によって編集できる項目が異なります。編集できる項目を次の表に示します。

資産管理項目

項目名

入力方法

説明

データ型

資産情報と機器情報の共通管理項目※

部署

×　

○　

○　

○　

設置場所

×　

○　

○　

○　

利用者名

×　

○　

○　

△1

アカウント

×　

○　

○　

△1

メールアドレス

×　

○　

○　

△1

電話番号

×　

○　

○　

△1

システム固有の資産管理項目※

資産状態

×　

×　

×　

△2

機器種別

×　

×　

×　

△2

ライセンス状態

×　

×　

×　

△2

ライセンス種類

×　

×　

×　

△2

契約状態

×　

×　

×　

△2

契約種別

×　

×　

×　

△2

追加した資産管理項目

○　

△3

○　

○　

（凡例）

○：編集できます。

△1：データ型は［テキスト型］以外には変更できませんが、入力できる文字は編集できます。

△2：データ型は［選択型］以外には変更できませんが、選択項目は追加できます。

△3：ソフトウェアライセンス情報と契約情報の追加管理項目は、入力方法が［管理者が入力］だけになります。

×：編集できません。

注※　システムであらかじめ設定されている資産管理項目のため、削除できません。

関連リンク

2.11.1　資産情報の管理項目一覧

(1)　資産管理項目のデータ型

(2)　資産管理項目の入力方法

2.11.2　ハードウェア資産情報の管理

資産画面の［ハードウェア資産］画面で、ハードウェア資産情報を登録して管理できます。

機器を管理対象にすると、機器から収集された情報が機器画面の［機器情報］画面に表示されます。さらに、機器の情報は資産画面の［ハードウェア資産］画面にも新規のハードウェア資産情報として自動的に登録されます。ハードウェア資産情報が登録される流れを次の図に示します。

自動的に登録されたハードウェア資産情報は、［資産状態］が「未確認」となっています。また、機器から収集できた情報だけが登録されています。このため、機器から自動的には収集されない［資産管理番号］、［資産状態］（運用中、在庫など）、利用者情報などを、ハードウェア資産情報にあとから登録する必要があります。

ポイント

機器から収集された情報は、機器情報が更新されるとハードウェア資産情報もあわせて更新されます。

すでに管理台帳を利用してハードウェア資産を管理している場合、今まで管理していた情報をJP1/IT Desktop Management 2にインポートして利用できます。手持ちの管理台帳がない場合は、自動的に登録されたハードウェア資産情報をメンテナンスしてください。

管理対象の機器以外のハードウェア資産情報を管理したい場合は、ハードウェア資産情報を新規に登録してください。

また、ハードウェア資産情報は、運用に応じてメンテナンスする必要があります。

ハードウェア資産情報は、ほかのハードウェア情報と関連づけて管理したり、対応する契約情報を設定したりできます。

関連リンク

(6)　ほかの情報と関連づけたハードウェア資産情報の管理

2.11.1　資産情報の管理項目一覧

(1)　機器とハードウェア資産の関連づけ

ハードウェア資産管理では、機器情報とハードウェア資産情報を関連づけて管理します。 機器が管理対象になると、自動的にハードウェア資産情報が登録されて機器情報と関連づきますが、機器が管理対象になっていなかったり、ハードウェア資産情報だけを登録していたりすると、機器情報とハードウェア資産情報が関連づかない場合があります。

各契機に対応する、機器とハードウェア資産の関連づけの詳細を次の表に示します。

契機

説明

エージェント導入済みの機器が管理用サーバに接続されたとき

対象の機器の機器情報が登録されて、同時にハードウェア資産情報が自動的に登録されます。ハードウェア資産情報は、機器情報と関連づけられます。

探索で機器が発見されたとき（発見されたコンピュータを自動的に管理対象にするように設定した場合）

対象の機器の機器情報が登録されて、同時にハードウェア資産情報が自動的に登録されます。ハードウェア資産情報は、機器情報と関連づけられます。

なお、［機器種別］が［PC］以外の場合は、自動的に管理対象にはならないため、機器情報とハードウェア資産情報は登録されません。このため、機器情報とハードウェア資産情報は関連づけられません。

探索で機器が発見されたとき（発見されたコンピュータを自動的に管理対象にしないように設定した場合）

機器情報およびハードウェア資産情報は登録されません。

CSVファイルをハードウェア資産としてインポートしたとき

ハードウェア資産情報が登録されますが、機器情報は登録されないため、機器情報とハードウェア資産情報の関連づけもされません。ただし、機器情報とハードウェア資産情報がすでに関連づいていれば、インポートしたハードウェア資産情報は機器情報と関連づいたままとなります。

USBデバイスを登録したとき

［機器種別］が［USBデバイス］のハードウェア資産情報が登録されますが、機器情報は登録されないため、機器情報とハードウェア資産情報は関連づけられません。

手動で資産画面にハードウェア資産を追加したとき

ハードウェア資産情報が登録されますが、機器情報は登録されないため、機器情報とハードウェア資産情報の関連づけもされません。ただし、機器情報とハードウェア資産情報がすでに関連づいていれば、インポートしたハードウェア資産情報は機器情報と関連づいたままとなります。

また、機器とハードウェア資産が関連づいている場合、機器情報やハードウェア資産情報の状態を変更したり情報を削除したりすることで、関連づけが解除されることがあります。

機器とハードウェア資産が関連づいている場合の、各契機に対応する、関連づけの変化を次の表に示します。

契機

説明

ハードウェア資産の［資産状態］を［滅却］にしたとき

ハードウェア資産情報の［機器情報］が削除され、関連づけが解除されます。また、機器画面の機器一覧から対象の機器が削除されます。

なお、対象の機器にエージェントがインストールされていると、次回の探索を契機に、機器が再び管理対象になります。この場合、ハードウェア資産情報の［資産状態］が［滅却］になっていると、ハードウェア資産情報が新規で登録され、二重で登録されてしまいます。［資産状態］を［滅却］にする場合は、対象の機器をネットワークから切断するか、エージェントをアンインストールすることをお勧めします。また、ハードウェア資産情報の［資産状態］が［滅却］以外になっていると、関連づけが再登録されます。

設定画面の［管理対象機器］画面で対象の機器を削除したとき

ハードウェア資産情報の［機器情報］が削除され、関連づけが解除されます。また、機器画面の機器一覧から対象の機器が削除されます。

なお、エージェントをインストール済みの機器が再び管理対象になった場合の動作は、ハードウェア資産情報の［資産状態］を［滅却］にしたときと同じです。

設定画面の［管理対象機器］画面で対象の機器を［除外対象］に設定したとき

機器画面の機器一覧から対象の機器が削除されます。ハードウェア資産情報の［機器情報］は削除されません。

なお、エージェントをインストール済みの機器の場合は、手動で管理対象に戻すと機器一覧に対象の機器が再登録されます。

ハードウェア資産を削除したとき

ハードウェア資産は、［資産状態］が［未確認］または［滅却］の場合だけ削除できます。ハードウェア資産を削除した場合の、機器の動作を次に示します。

［資産状態］が［未確認］の場合

機器画面の［機器情報］画面から対象の機器が削除されます。

［資産状態］が［滅却］の場合

機器画面の［機器情報］画面から対象の機器がすでに削除されています。

(2)　機器とハードウェア資産の同定

機器が管理対象になると、自動的にハードウェア資産情報が登録され、機器情報と関連づけられます。管理対象にした機器に対応するハードウェア資産情報がすでに登録されている場合は、登録された機器情報との引き当て（同定）が実行されます。同定された機器情報とハードウェア資産情報は関連づけられます。

機器情報とハードウェア資産情報の同定には、次の表に示す項目のうち、どれか1つが利用されます。

優先順位

同定するときに比較する項目

1

IMEI※1

2

シリアルナンバー※2

3

ホスト名

4

MACアドレス

5

契約電話番号※1

6

IPアドレス

注※1　MDMシステムと連携してスマートデバイスを管理する場合に、利用されます。

注※2　BIOS情報のシリアルナンバーです。

同定の際は、優先順位の高い項目の値が比較されます。優先順位の高い項目の値が取得されていない場合、または無効な値の場合は、次に優先順位の高い項目の値が比較されます。

項目の値が一致した場合は、その項目で機器情報とハードウェア資産情報が同定され、ハードウェア資産情報に関連する機器情報が追加されます。項目の値が一致しない場合は、ハードウェア資産情報が新規に登録されます。

注意事項

あらかじめ機器情報だけが登録されている状態で、あとから対応するハードウェア資産情報を登録しても、機器情報とハードウェア資産情報は同定されません。このような場合は、手動で関連づけてください。

(3)　利用者が入力した情報の収集

管理対象のコンピュータにエージェントがインストールされている場合、利用者のコンピュータに［利用者情報の入力］画面を表示させて、利用者が入力した情報でハードウェア資産情報を自動的に更新できます。

利用者が入力した情報を収集することで、システム管理者がハードウェア資産情報をメンテナンスする手間を省けます。例えば、定期的に利用者側で最新情報を入力してもらうように運用しておくと、大人数の部署異動があっても、システム管理者側で情報をメンテナンスすることなく異動後の利用者情報を把握できます。

利用者が入力できる項目を次に示します。

部署

設置場所

利用者名

アカウント

メールアドレス

電話番号

任意に追加した管理項目

利用者情報を収集するためには、設定画面の［資産管理］−［資産管理項目の設定］画面で、利用者に入力してもらう資産管理項目をあらかじめ設定しておきます。［利用者情報の入力］画面を表示するには、エージェント設定の［利用者への通知設定］で、利用者入力画面が表示されるように設定する必要があります。

また、利用者が情報の入力を開始できるタイミングを、設定画面の［資産管理］−［資産管理項目の設定］画面でシステム管理者が指定することもできます。 複数の項目の設定変更が終わったあとに［利用者情報の入力］画面を表示できるため、期首の職制変更に合わせて情報を更新したいときに便利です。

注意事項

利用者のコンピュータに導入されているエージェントのバージョンが10-01以前の場合、入力開始の日時を指定しても、項目の設定を変更するたびに［利用者情報の入力］画面が表示されます。入力開始の日時を指定する場合は、利用者のコンピュータに10-02以降のバージョンのエージェントを導入してください。

オンライン管理のコンピュータの場合、［利用者情報の入力］画面を一定の間隔で定期的に利用者のコンピュータに表示できます。定期的に［利用者情報の入力］画面を表示させる場合は、エージェント設定の［利用者への通知設定］で、利用者入力画面が表示されるように設定し、設定画面の［資産管理項目の設定］画面では入力開始の日時を指定しないでください。入力開始の日時を指定すると、［利用者情報の入力］画面が定期的に表示されなくなります。オフライン管理のコンピュータの場合は、getinv.vbsコマンドを実行して機器情報を収集するときに［利用者情報の入力］画面を表示できます。

入力開始の日時を指定している場合で、指定した日時を経過していないときは、利用者のコンピュータでWindowsの［スタート］メニューから［すべてのプログラム］−［JP1_IT Desktop Management 2 - Agent］−［利用者情報の入力］を選択しても、メッセージだけが表示されて、情報を入力できません。また、オフライン管理のコンピュータでgetinv.vbsコマンドを実行しても、［利用者情報の入力］画面は表示されません。

(4)　資産状態の管理

ハードウェア資産情報には、その資産が運用中なのか在庫なのかといった資産の状態を設定できます。資産状態を設定することで、所有している資産を一覧で把握できるだけでなく、利用状況も把握できるようになります。また、滅却済みの資産についても、所有している資産とあわせて確認できます。

資産状態には次の種類があります。

未確認　

資産情報は登録されていますが、資産として管理されていないことを意味します。機器が管理対象になった際に自動的に登録されたハードウェア資産情報は、この資産状態が設定されます。「未確認」の資産がある場合は、その資産の現品を確認して資産状態を含む資産情報を設定してください。

在庫　

資産が利用されていない状態であることを意味します。

運用中　

資産が運用中（使用中）であることを意味します。

滅却　

資産が滅却済みであることを意味します。

このほかに、管理者が任意の項目を追加できます。項目はデフォルトの項目とは別に100種類まで登録できます。

資産状態の遷移を次の図に示します。

利用状況を把握するため、実態に合わせて資産状態を変更します。管理が不要になった資産は、資産状態を「滅却」に変更します。なお、「滅却」にした資産を「運用中」、「在庫」、または「追加した資産状態」に戻すこともできます。

予定資産状態の管理

将来変更する予定の資産状態を設定できます。予定資産状態を設定することで、資産管理の作業予定を把握できます。

例えば、「在庫」の資産に対して、予定資産状態「滅却」と変更予定日を設定しておくことで、その資産を滅却処理する予定日を把握できるようになります。

設定できる予定資産状態の種類は、資産状態と同じです。

なお、予定資産状態は、変更予定日を過ぎても自動的には変更されません。変更予定日を目安に、ハードウェア資産そのものの状態が変更されたことを確認してから、管理者が手動で資産状態を変更する必要があります。資産状態を予定資産状態に設定した状態に変更すると、予定資産状態と変更予定日の設定値がクリアされます。

ポイント

予定資産状態を登録すると、ダイジェストレポートで対象の資産を確認できます。

(5)　棚卸日の更新方法

ハードウェア資産情報およびソフトウェアライセンス情報の［棚卸日］を更新できます。［棚卸日］を更新すると、棚卸で確認できなかった資産がないかどうかを確認できます。

手動で棚卸日を更新する　

［棚卸日］を更新する資産情報を選択して、［棚卸日］を更新します。手もとにある少数の資産を、個別に棚卸する場合にお勧めします。

CSVファイルを基に棚卸日を一括更新する　

［資産管理番号］または［ライセンス管理番号］が記載されたCSVファイルを利用して、［棚卸日］を一括更新します。各資産情報の［棚卸日］は同じ日付になります。この方法は、バーコードリーダーを利用して棚卸する場合にお勧めします。バーコードリーダーで読み取った資産管理番号またはライセンス管理番号の一覧を、CSVファイルで出力してください。

棚卸日の自動更新を設定する　

ハードウェア資産情報の場合、棚卸日を自動更新するように設定できます。JP1/IT Desktop Management 2は、機器のネットワーク接続、機器の利用者の入力、オフライン管理のコンピュータから取得した機器情報の通知で機器の存在を確認します。機器の存在を確認できたら、棚卸日が自動更新されます。棚卸の手間を省きたい場合にお勧めします。

注意事項

ハードウェア資産情報の場合、［棚卸日の自動更新の設定］ダイアログで［利用者による［利用者情報の入力］画面の入力が完了した日を、棚卸日とする］を選択している場合でも、機器画面の［機器情報］−［機器一覧］画面で、［操作メニュー］から［最新の情報を取得する］を選択したとき、棚卸日が自動更新されます。

ポイント

ハードウェア資産情報およびソフトウェアライセンス情報をインポートして、［棚卸日］を一括更新することもできます。この場合は、各資産情報の［棚卸日］に異なった日付を設定できます。

(6)　ほかの情報と関連づけたハードウェア資産情報の管理

ハードウェア資産情報は、ほかのハードウェア資産情報と関連づけて管理したり、対応する契約情報を設定したりできます。

ほかのハードウェア資産情報との関連づけを設定することで、各コンピュータの本体、ディスプレイ、および周辺機器をセットで管理できます。

ハードウェア資産に対応する契約を設定することで、どのコンピュータに対してどの契約を結んでいるのかを把握できるようになります。また、レポートでハードウェア資産に掛かる運用コストを確認できるようになります。

2.11.3　ソフトウェアライセンスの利用状況の把握

ソフトウェアライセンスの管理を始めるには、JP1/IT Desktop Management 2に管理ソフトウェア情報とソフトウェアライセンス情報を登録する必要があります。管理ソフトウェア情報とソフトウェアライセンス情報を登録することで、ソフトウェアライセンスの利用状況を把握できるようになります。ソフトウェアライセンスの利用数を確認して、ソフトウェアライセンスの過不足を把握する流れを次の図に示します。

ソフトウェアライセンス情報には、所有しているソフトウェアライセンスの情報と対応するソフトウェア名（管理ソフトウェア）を設定します。また、ソフトウェアライセンス情報にソフトウェアライセンスを割り当てる（利用許可する）コンピュータを登録できます。ソフトウェアライセンス情報は、資産画面の［ソフトウェアライセンス］画面で設定します。

管理ソフトウェア情報には、ライセンス消費数をカウントするソフトウェア情報を指定します。複数のソフトウェア情報を指定して、1種類のソフトウェアとして管理することもできます。これによって、ソフトウェアのインストール数が管理ソフトウェアごとに集計されます。管理ソフトウェア情報は、資産画面の［管理ソフトウェア］画面で設定します。

こうしてソフトウェアライセンス情報と管理ソフトウェア情報を登録すると、資産画面の［ソフトウェアライセンス状況］画面で管理ソフトウェアごとのソフトウェアライセンスの利用状況をまとめて確認できるようになります。例えば、ソフトウェアライセンスを割り当てたコンピュータの台数（割り当てライセンス数）を確認することで、未許可でソフトウェアをインストールしているコンピュータや、利用許可しているのにソフトウェアをインストールしていないコンピュータを把握できます。また、管理ソフトウェアごとのライセンスの保有数や残数が集計され、ソフトウェアライセンスの過不足を把握できます。ソフトウェアライセンスの利用状況は、［ソフトウェアライセンス状況］画面のソフトウェアライセンス状況一覧をエクスポートすることで、CSVファイルに出力できます。

なお、［ソフトウェアライセンス状況］画面では、部署ごとにソフトウェアライセンスの利用状況を確認できます。 管理ソフトウェア名およびソフトウェアライセンス情報に指定した値と、ソフトウェアライセンスの利用実態が次のような場合を例に、［ソフトウェアライセンス状況］画面に表示される値を示します。

管理ソフトウェア名およびソフトウェアライセンス情報の指定例と、ソフトウェアライセンスの利用実態

管理ソフトウェア名

ソフトウェアライセンス情報

ソフトウェアライセンスの利用実態

部署

保有数

割り当てライセンス数

インストール数

インストール済みコンピュータが所属する部署

ABCソフトウェア

総務部

10

10

12

総務部

営業部

10

10

10

営業部

開発部

5

10

5

開発部

開発部/A課

5

10

3

開発部/A課

開発部/B課

5

3

3

開発部/B課

−

−

−

3

開発部/C課

−

−

−

1

人事部

XYZソフトウェア

−

20

2

1

開発部/A課

1

開発部/B課

（凡例）−：設定していない

［ソフトウェアライセンス状況］画面に表示される情報

管理ソフトウェア名

部署

保有数

ライセンス消費数

残数

割り当てライセンス数

説明

ABCソフトウェア

（全部署累計）※1

35

37

-2

43

全部署（総務部、営業部、開発部、および人事部）の累計値が表示されます。

総務部

10

12

-2

10

総務部だけの値が表示されます。

営業部

10

10

0

10

営業部だけの値が表示されます。

開発部※2

15

14

1

23

開発部だけの値（開発部、開発部/A課、開発部/B課、および開発部/C課の累計値）が表示されます。

開発部/A課※2

5

3

2

10

開発部/A課だけの値が表示されます。

開発部/B課※2

5

3

2

3

開発部/B課だけの値が表示されます。

開発部/C課※2

−

3

−

0

開発部/C課だけの値が表示されます。

ソフトウェアライセンス情報の部署情報に自部署（開発部/C課）を設定していなくても、部署情報に上位部署（開発部）を設定している場合は、保有数および残数が「−」（ハイフン）で表示されます。

人事部

0

1

-1

0

人事部だけの値が表示されます。

ソフトウェアライセンス情報の部署情報に自部署（人事部）も上位部署も設定していない場合は、保有数および割り当てライセンス数が「0」で表示されます。残数はマイナスで表示されます。

XYZソフトウェア

（全部署累計）※1

20

2

18

2

全部署（総務部、営業部、開発部、および人事部）の累計値が表示されます。

ソフトウェアライセンス情報に部署を設定していないソフトウェアの保有数および割り当てライセンス数も加算されます。

開発部※2

−

2

−

2

開発部だけの値（開発部、開発部/A課、および開発部/B課の累計値）が表示されます。

ソフトウェアライセンス情報に部署を設定していない場合は、保有数および残数が「−」（ハイフン）で表示されます。

開発部/A課※2

−

1

−

1

開発部/A課だけの値が表示されます。

ソフトウェアライセンス情報に部署を設定していない場合は、保有数および残数が「−」（ハイフン）で表示されます。

開発部/B課※2

−

1

−

1

開発部/B課だけの値が表示されます。

ソフトウェアライセンス情報に部署を設定していない場合は、保有数および残数が「−」（ハイフン）で表示されます。

（凡例）−：該当なし

注　メニューエリアで［ソフトウェアライセンス状況一覧］をクリックした場合は、表中の全項目が表示されます。

注※1　メニューエリアで［（全部署累計）］をクリックした場合に表示される項目です。

注※2　メニューエリアで［開発部］をクリックした場合に表示される項目です。

注意事項

JP1/IT Desktop Management 09-51で、ライセンス消費数のカウント方法が変更になりました。このため、09-50からバージョンアップした場合は、ライセンス消費数が変わることがあります。

ライセンス消費数には、管理ソフトウェアに対応するインストールソフトウェアのインストール数が表示されます。09-50では、同じ管理ソフトウェアに対応するソフトウェアが1台のコンピュータに複数インストールされている場合、それぞれをカウントしていました。09-51以降は、同じ管理ソフトウェアに対応するソフトウェアが1台のコンピュータに複数インストールされている場合、1ライセンスの消費としてカウントされるようになります。

(1)　管理ソフトウェア情報の管理

資産画面の［管理ソフトウェア］画面で、管理ソフトウェア情報を登録して管理できます。

管理ソフトウェア情報を登録するには、手動で登録する方法と、管理ソフトウェア情報のCSVファイルを作成しインポートする方法があります。

対応するソフトウェアの追加や変更があった場合は、管理ソフトウェア情報をメンテナンスして最新の状態を保つようにします。

なお、管理ソフトウェア情報をエクスポートして、編集したCSVファイルをインポートすることで一括更新することもできます。また、管理が不要になった管理ソフトウェア情報は削除することもできます。

管理ソフトウェア情報を登録すると、管理ソフトウェアごとのソフトウェアライセンスの利用状況を、資産画面の［ソフトウェアライセンス状況］画面で確認できるようになります。

(2)　ライセンス状態の管理

ソフトウェアライセンス情報には、ライセンスが使用中なのか滅却済みなのかといった［ライセンス状態］を設定できます。［ライセンス状態］を設定することで、所有しているソフトウェアライセンスを一覧で把握できるだけでなく、滅却済みのソフトウェアライセンスをあわせて把握できるようになります。

ライセンス状態には次の種類があります。

使用中　

ソフトウェアライセンスが使用中であることを意味します。

滅却　

ソフトウェアライセンスが滅却済みであることを意味します。

このほかに、管理者が任意の項目を追加できます。項目はデフォルトの項目とは別に100種類まで登録できます。

予定ライセンス状態の管理

将来変更する予定のライセンス状態を設定できます。予定ライセンス状態を設定することで、ライセンス管理の作業予定を把握できます。設定できる状態の項目は、ライセンス状態の項目と同じです。

例えば、「使用中」のソフトウェアライセンスに対して、予定ライセンス状態「滅却」と変更予定日を設定しておくことで、そのソフトウェアライセンスを滅却処理する予定日を把握できるようになります。

設定できる予定ライセンス状態の種類は、ライセンス状態と同じです。

なお、予定ライセンス状態は、変更予定日を過ぎても自動的には変更されません。変更予定日を目安に、管理者がライセンス状態を変更する必要があります。ライセンス状態を予定ライセンス状態の状態に変更すると、予定ライセンス状態と変更予定日の設定値がクリアされます。

(3)　ソフトウェアライセンス情報の管理

資産画面の［ソフトウェアライセンス］画面で、ソフトウェアライセンスの保有数、対象となる契約情報、部署などの情報を登録して管理できます。

ソフトウェアライセンスを管理するかどうか検討する際は、ソフトウェア種別を判断基準にできます。例えば、ソフトウェア種別が有償ソフトウェアのソフトウェアライセンスだけを管理することもできます。ソフトウェア種別は、SAMAC辞書の情報をオフライン更新すると、資産画面の管理ソフトウェア一覧の［インストールソフトウェア］タブ、または機器画面のソフトウェア一覧に表示されます。

管理が必要と判断したソフトウェアライセンスは、割り当て先の変更、ソフトウェアの滅却、対象となる契約の追加や削除などの情報をメンテナンスして、ソフトウェアライセンス情報を最新の状態に保つようにします。

ソフトウェアライセンス情報を登録するには、手動で登録する方法と、ソフトウェアライセンス情報をいったんエクスポートして、編集したCSVファイルを作成しインポートする方法があります。

また、管理が不要になったソフトウェアライセンス情報は削除することもできます。

関連リンク

(5)　ソフトウェアライセンスの割り当て管理

(4)　棚卸日の更新方法

ハードウェア資産情報およびソフトウェアライセンス情報の［棚卸日］を更新できます。［棚卸日］を更新すると、棚卸で確認できなかった資産がないかどうかを確認できます。

手動で棚卸日を更新する　

［棚卸日］を更新する資産情報を選択して、［棚卸日］を更新します。手もとにある少数の資産を、個別に棚卸する場合にお勧めします。

CSVファイルを基に棚卸日を一括更新する　

［資産管理番号］または［ライセンス管理番号］が記載されたCSVファイルを利用して、［棚卸日］を一括更新します。各資産情報の［棚卸日］は同じ日付になります。この方法は、バーコードリーダーを利用して棚卸する場合にお勧めします。バーコードリーダーで読み取った資産管理番号またはライセンス管理番号の一覧を、CSVファイルで出力してください。

棚卸日の自動更新を設定する　

ハードウェア資産情報の場合、棚卸日を自動更新するように設定できます。JP1/IT Desktop Management 2は、機器のネットワーク接続、機器の利用者の入力、オフライン管理のコンピュータから取得した機器情報の通知で機器の存在を確認します。機器の存在を確認できたら、棚卸日が自動更新されます。棚卸の手間を省きたい場合にお勧めします。

注意事項

ハードウェア資産情報の場合、［棚卸日の自動更新の設定］ダイアログで［利用者による［利用者情報の入力］画面の入力が完了した日を、棚卸日とする］を選択している場合でも、機器画面の［機器情報］−［機器一覧］画面で、［操作メニュー］から［最新の情報を取得する］を選択したとき、棚卸日が自動更新されます。

ポイント

ハードウェア資産情報およびソフトウェアライセンス情報をインポートして、［棚卸日］を一括更新することもできます。この場合は、各資産情報の［棚卸日］に異なった日付を設定できます。

(5)　ソフトウェアライセンスの割り当て管理

コンピュータにソフトウェアライセンスを割り当てて管理することで、未許可でソフトウェアをインストールしているコンピュータや、利用許可しているのに利用されていないソフトウェアライセンスを把握できるようになります。

コンピュータにソフトウェアライセンスを割り当てて管理するためには、ソフトウェアライセンス情報に割り当てるコンピュータを指定します。そのあと、管理ソフトウェア情報を登録する際に、割り当て先を指定したソフトウェアライセンス情報を関連づけます。これによって、ソフトウェアがインストールされているコンピュータの情報と、ソフトウェアライセンスの割り当て先が比較され、割り当てどおりにソフトウェアライセンスが利用されているかどうかを確認できるようになります。コンピュータにソフトウェアライセンスを割り当てて管理する仕組みを、次の図に示します。

ソフトウェアが割り当てどおりに使われているかどうかは、資産画面の［管理ソフトウェア］画面の［インストール済みコンピュータ］タブおよび［割り当て済みコンピュータ］タブで確認できます。

［インストール済みコンピュータ］タブでは、管理ソフトウェア情報に指定したソフトウェアがインストールされているコンピュータが表示されます。このタブで、［未割り当てコンピュータだけを表示する］をチェックしてソフトウェアライセンスを割り当てていないコンピュータを表示すると、未許可でソフトウェアをインストールしているコンピュータを把握できます。

［割り当て済みコンピュータ］タブでは、ソフトウェアライセンスを割り当てたコンピュータが表示されます。このタブで、［未インストールのコンピュータだけを表示する］をチェックしてソフトウェアライセンスを割り当てているのにインストールしていないコンピュータを表示すると、利用されていないソフトウェアライセンスを把握できます。

(6)　契約情報と関連づけたソフトウェアライセンス情報の管理

ソフトウェアライセンス情報は、対応する契約情報を設定できます。

ソフトウェアライセンスに対応する契約を設定することで、どのソフトウェアライセンスに対してどの契約を結んでいるのかを把握できるようになります。また、レポートでソフトウェアライセンスに掛かる運用コストを確認できるようになります。

ソフトウェアライセンス情報と契約情報はn対1で対応づけられます。

(7)　アップグレードライセンスとダウングレードライセンスの管理

ソフトウェアのアップグレードやダウングレードが発生する場合、それらのソフトウェアライセンス情報を登録して管理できます。

アップグレードライセンスとダウングレードライセンスを管理する場合、ソフトウェアライセンス情報の登録方法が通常と異なります。

アップグレードライセンスを登録する場合

ソフトウェアをアップグレードする場合、［アップグレード元ライセンス名］にアップグレード元のソフトウェアライセンス情報を登録します。

例えば、「ソフトウェアA」の「Ver 2」のソフトウェアライセンスを10個保有していて、「Ver 3」のアップグレードライセンスを7個購入した場合、「Ver 3」のソフトウェアライセンス情報を登録するときに、［アップグレード元ライセンス名］に「Ver 2」のソフトウェアライセンス情報を指定します。これによって、「Ver 2」のライセンス数は重複してカウントされないよう10から3に自動的に変更され、アップグレード後のライセンス数を正しく管理できるようになります。

ダウングレードライセンスを登録する場合

ソフトウェアをダウングレードする場合、ダウングレード先の管理ソフトウェア情報に、ダウングレードできるソフトウェアライセンス情報を登録します。

例えば、「ソフトウェアA」の「Ver 2」のソフトウェアライセンスを5個、「Ver 3」のソフトウェアライセンスを10個保有していて、「Ver 3」のソフトウェアライセンス6個を「Ver 2」にダウングレードする場合、「Ver 3」のソフトウェアライセンス情報を通常のソフトウェアライセンス4個と、ダウングレード用ライセンス6個に分けて登録します。ダウングレード用のソフトウェアライセンス情報には、「Ver 2」の管理ソフトウェア情報を指定します。これによって、「Ver 3」は4個、「Ver 2」はダウングレードライセンスと合わせて11個保有しているようになり、ダウングレード後のライセンス数を正しく管理できるようになります。

2.11.4　契約情報の管理

資産画面の［契約］画面で契約情報を登録して管理できます。

契約情報を登録するには、各契約情報を手動で追加する方法と、契約情報のCSVファイルを作成しインポートする方法があります。

契約の満了や中止、契約対象の資産の変更、契約期間の延長などがあった場合は、契約情報をメンテナンスして最新の状態を保つようにします。

なお、契約情報をエクスポートして、編集したCSVファイルをインポートすることで一括更新することもできます。

管理が不要になった契約情報は削除することもできます。

(1)　契約状態の管理

契約情報には、その契約が有効（契約期間内）か無効（契約終了）かの［契約状態］を設定できます。［契約状態］を設定することで、締結している契約の状況を一覧で把握できます。また、終了した契約についても、期間内の契約とあわせて確認できます。

契約状態には次の種類があります。

契約中　

契約が契約期間内であることを意味します。契約期間が過ぎている場合にこの契約状態のままだと、期限切れの契約として扱われます。

途中解約　

契約が終了していることを意味します。契約期間内に途中解約した場合は、この契約状態を設定します。

満了　

契約が終了していることを意味します。

このほかに、管理者が任意の項目を追加できます。項目はデフォルトの項目とは別に100種類まで登録できます。

ポイント

契約状態と契約期間を登録すると、ダイジェストレポートで期限切れの近い契約を確認できます。

(2)　ハードウェア資産とソフトウェアライセンスに掛かる費用の把握

ハードウェア資産またはソフトウェアライセンスの運用に掛かる費用をレポートから確認できます。資産に掛かる費用は、［資産詳細レポート］の次のレポートで確認できます。

［ハードウェア資産の費用］レポート

［ソフトウェアライセンスの費用］レポート

これらのレポートでは、契約種別ごとに月単位、四半期単位、半期単位、年度単位で契約費用を確認できます。

なお、費用を確認するためには、契約情報に費用を設定して、ハードウェア資産情報またはソフトウェアライセンス情報に関連づけておく必要があります。

契約情報を関連づけて費用を把握する概念を次の図に示します。

上の図では、ハードウェア資産と関連づいたリース契約に、10月〜3月の契約期間の月払いが設定されています。このため、契約期間の6か月間、月額¥10,000が計上されます。同様に、サポート契約も契約期間の12か月間、月額¥60,000が計上されます。購入は一括払いが設定されているため、12月に¥110,000が計上されます。

このようにして算出された毎月の金額を集計し、四半期単位、半期単位、年度単位の金額が計上されます。

ポイント

金額は契約単位に集計されます。契約情報に関連づいたハードウェア資産の台数には依存しません。

(3)　ハードウェア資産の費用の計算方法

契約情報とハードウェア資産情報を関連づけると、契約費用が計算されます。ハードウェア資産の費用は、レポート画面の［資産詳細レポート］−［ハードウェア資産の費用］レポートに表示されます。

契約費用の計算方法について、次に示します。

契約種別ごとの費用

各月の費用総額が契約種別ごとに計算されます。この各月の費用を使用して、四半期、半期、年度の累計費用が計算されます。月払いは「月額」、一括払いは「総額」から各月の費用を割り出します。年度の開始月は、設定画面の［レポート］−［保存期間と開始日の設定］画面で設定した値が使用されます。［ハードウェア資産の費用］レポートを表示した日を含む12か月分が表示されます。

契約種別ごとに次のような条件に従って、費用が計算されます。

なお、ここでは契約種別が「XXX」の費用を計算する場合について示します。「XXX」には、次の契約種別が入ります。

リース

レンタル

保守

サポート

購入

管理者が追加した契約種別

支払方法

計算方法

月払い

次の条件をすべて満たす契約情報について、「月額」を累計します。

［契約種別］が「XXX」になっている。

［支払い方法］が「月払い」になっている。

［契約対象のハードウェア資産］にハードウェア資産情報が関連づけられている。

指定した月に費用発生日が含まれる。

なお、「月払い」の費用発生日は、［契約期間］の契約開始日を基準として［契約期間］が終了するまで1か月ごとに出現します。

［契約期間］が2011/4/10〜2011/6/10の場合は、費用発生日は、2011/4/10、2011/5/10、2011/6/10です。そのため、指定した月が2011年4月、2011年5月、2011年6月の場合に、費用が発生します。

一括払い

次の条件をすべて満たす契約情報について、「総額」を累計します。

［契約種別］が「XXX」になっている。

［支払い方法］が「一括払い」になっている。

［契約対象のハードウェア資産］にハードウェア資産情報が関連づけられている。

指定した月に費用発生日が含まれる。

なお、「一括払い」の費用発生日は、「契約日」です。

エクスポート

集計したハードウェア資産の費用は、CSVファイルに出力できます。出力されるCSVファイルの形式は次のとおりです。

「レポート名」、「リスト名」、「作成日時」、「通貨単位」、「集計期間」は、テキスト文字列を「”」（ダブルクォーテーション）なしで出力する。

上記以外のデータ部分は、「”」（ダブルクォーテーション）付きで出力する。

空白カラムは、「,」（コンマ）区切りだけ出力する。

CSVファイルの出力例を次に示します。

なお、デフォルトの契約種別に加えて、カスタマイズした契約種別数分のデータが出力されます。

(4)　ソフトウェアライセンスの費用の計算方法

契約情報とソフトウェアライセンス情報を関連づけると、契約費用が計算されます。ソフトウェアライセンスの費用は、レポート画面の［資産詳細レポート］−［ソフトウェアライセンスの費用］レポートに表示されます。

契約費用の計算方法について、次に示します。

契約種別ごとの費用

各月の費用総額が契約種別ごとに計算されます。この各月の「月額」または「総額」を使用して、四半期、半期、年度の累計費用が計算されます。 年度の開始月は、設定画面の［レポート］−［保存期間と開始日の設定］画面で設定した値が使用されます。年度は、［ソフトウェアライセンスの費用］レポートを表示した日を含む12か月分が表示されます。

契約種別ごとに次のような条件に従って、費用が計算されます。

なお、ここでは契約種別が「XXX」の費用を計算する場合について示します。「XXX」には、次の契約種別が入ります。

リース

レンタル

保守

サポート

購入

管理者が追加した契約種別

支払方法

計算方法

月払い

次の条件をすべて満たす契約情報について、「月額」を累計します。

［契約種別］が「XXX」になっている。

［支払い方法］が「月払い」になっている。

［契約対象のソフトウェアライセンス］にソフトウェアライセンス情報が関連づけられている。

指定した月に費用発生日が含まれる。

なお、「月払い」の費用発生日は、［契約期間］の契約開始日を基準として［契約期間］が終了するまで1か月ごとに出現します。

［契約期間］が2011/4/10〜2011/6/10の場合は、費用発生日は、2011/4/10、2011/5/10、2011/6/10です。そのため、指定した月が2011年4月、2011年5月、2011年6月の場合に、費用が発生します。

一括払い

次の条件をすべて満たす契約情報について、「総額」を累計します。

［契約種別］が「XXX」になっている。

［支払い方法］が「一括払い」になっている。

［契約対象のソフトウェアライセンス］にソフトウェアライセンス情報が関連づけられている。

指定した月に費用発生日が含まれる。

なお、「一括払い」の費用発生日は、「契約日」です。

エクスポート

集計したソフトウェアライセンスの費用は、CSVファイルに出力できます。出力されるCSVファイルの形式は次のとおりです。

「レポート名」、「リスト名」、「作成日時」、「通貨単位」、「集計期間」は、テキスト文字列を「”」（ダブルクォーテーション）なしで出力する。

上記以外のデータ部分は、「”」（ダブルクォーテーション）付きで出力する。

空白カラムは、「,」（コンマ）区切りだけ出力する。

CSVファイルの出力例を次に示します。

なお、デフォルトの契約種別に加えて、カスタマイズした契約種別数分のデータが出力されます。

(5)　契約の期限切れの通知

契約情報の［契約期間］に設定された契約終了日を基に、契約の期限切れをメールで通知できます。

期限切れの通知には、ダイジェストレポートの送付の機能を使用します。ダイジェストレポートの送付先は、設定画面の［レポート］−［ダイジェストレポートの設定］画面で設定できます。

メールでは、期限切れの契約情報の数が通知されます。期限切れと見なされる契約情報の条件を次に示します。

［契約状態］が「満了」または「途中解約」以外である。

通知日が契約終了日を過ぎている。

期限切れの契約情報について詳細が知りたい場合は、メール本文のリンクをクリックしてください。リンクをクリックすると、レポート画面が表示されます。レポート画面の［ダイジェストレポート］画面で、期限切れの契約情報のリンクをクリックすると、資産画面に遷移して該当する契約情報の詳細を確認できます。

ポイント

契約期限は、［3か月以内に期限が切れる契約］パネルでも確認できます。

2.11.5　資産情報の関連づけ

複数の資産情報を関連づけて管理できます。資産同士を関連づけることで、例えば、各コンピュータに接続されている周辺機器を把握したり、ソフトウェアライセンスのサポート契約に掛かっている費用を把握したりできます。

ハードウェア資産情報の関連づけ

複数のハードウェア資産情報を関連づけて管理できます。複数の機器をまとめて管理できます。

複数のハードウェア資産情報を関連づけた場合の例を次に示します。

ソフトウェアライセンス情報、管理ソフトウェア情報の関連づけ

ソフトウェアライセンスの利用状況を管理する場合、ソフトウェアライセンス情報と管理ソフトウェア情報を関連づけて管理できます。

管理ソフトウェア情報を、機器から収集したインストールソフトウェア情報と関連づけることで、管理ソフトウェアのライセンス消費数を把握できます。また、管理ソフトウェア情報は、複数のインストールソフトウェア情報を関連づけることもできます。これによって、ボリュームライセンスやバージョンが異なるソフトウェアライセンスを、管理ソフトウェア単位にまとめて管理できます。

ソフトウェアライセンス情報には、ソフトウェアライセンスを割り当てる機器を関連づけられます。これによって、管理ソフトウェア情報で集計されたインストールの実態と比較して、ソフトウェアライセンスが割り当てどおりに利用されているかを把握できるようになります。

ソフトウェアライセンスを機器に割り当てて利用状況を管理する場合の例を次に示します。

契約情報の関連づけ

契約情報をハードウェア資産情報またはソフトウェアライセンス情報に関連づけて管理できます。例えば、コンピュータのハードウェア資産情報に対して保守契約の契約情報を関連づけて管理しておけば、コンピュータが故障したときに対応する保守契約の情報を素早く把握して、対処できます。

また、契約情報に費用を設定しておくと、ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに掛かる費用を把握できます。

ハードウェア資産情報およびソフトウェアライセンス情報に契約情報を関連づけた場合の例を次に示します。

ハードウェア資産情報の場合は、契約形態に合わせて、契約情報とハードウェア資産情報をN対Nで関連づけられます。

ソフトウェアライセンス情報の場合は、ソフトウェアライセンスごとに契約を管理するため、契約情報とソフトウェアライセンス情報を1対Nで関連づけます。

2.11.6　資産情報の確認方法

ホーム画面のパネルで確認する

ホーム画面では［システムサマリ］パネルの［未確認のハードウェア資産］から、資産状態が「未確認」のハードウェア資産の台数（新規に登録され、情報が未入力の台数）を確認できます。台数のリンクをクリックすると、資産画面の［ハードウェア資産］画面が表示され、ハードウェア資産情報を確認できます。

なお、［管理対象の資産］からは、資産状態が「未確認」以外のハードウェア資産の総数を確認できます。

資産画面で確認する

資産画面では、［サマリ］画面、［ハードウェア資産］画面、［ソフトウェアライセンス］画面、［管理ソフトウェア］画面、［ソフトウェアライセンス状況］画面、［契約］画面で資産の状況を確認できます。資産画面は、組織内の資産情報を登録することで、資産台帳として利用できます。

ポイント

［サマリ］画面以外の各画面では、フィルタを利用して条件に一致する項目を抽出して参照できます。また、メニューエリアからは製品があらかじめ用意しているフィルタも利用できます。フィルタの利用方法については、「2.17　フィルタの利用」を参照してください。

［サマリ］画面で確認する

資産の概況を確認できます。各パネルのリンクをクリックすると、詳細を確認できる画面が表示されるので、資産管理に関する作業の入口として利用できます。

［ハードウェア資産］画面で確認する

組織内のハードウェア資産を登録して、状況を一覧で確認できます。FDドライブ、DVDドライブなどの周辺装置やUSBデバイスもこの画面で管理します。

棚卸の実施状況を確認したり、在庫のコンピュータを検索したりできます。ハードウェア資産にサポート契約の契約情報を関連づけることで、特定のハードウェア資産にトラブルが発生したときにサポートセンターの連絡先を調べることもできます。

［ソフトウェアライセンス］画面で確認する

組織で所有しているソフトウェアライセンスを登録して、一覧で管理できます。保有しているライセンス数を把握できるだけなく、どの機器にライセンスの利用許可を与えているかを確認することもできます。

また、ソフトウェアライセンスに契約情報を関連づけることで、ソフトウェアライセンスの契約費用や契約期間などを把握できます。

［管理ソフトウェア］画面で確認する

ライセンス消費数をカウントするソフトウェアの情報を登録して、ソフトウェア単位に利用状況を確認できます。管理ソフトウェアとソフトウェアライセンスを関連づけることで、ライセンスの保有数とライセンス消費数の差分を把握できるようになります。

また、各ソフトウェアがどのコンピュータにインストールされているかも確認できます。

［ソフトウェアライセンス状況一覧］画面で確認する

管理ソフトウェアごとのソフトウェアライセンスの利用状況を管理できます。ソフトウェアライセンスの保有数や残数が集計され、ソフトウェアライセンスの利用状況をまとめて確認できます。

［契約］画面で確認する

ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに対する契約情報を登録して、一覧で管理できます。契約の状態や種類、期限などを確認できます。

レポートで確認する

［ダイジェストレポート］、［資産詳細レポート］で資産の状況を確認できます。

［ダイジェストレポート］では、リプレースを予定しているハードウェア資産、ソフトウェアライセンスの利用状況、期限切れの近い契約などを確認できます。［資産詳細レポート］では、ハードウェア資産の台数の推移や、ソフトウェアライセンスの超過と余剰、資産に掛かっている費用などを確認できます。

イベント画面で確認する

イベント画面で、資産の登録、資産の状態の変更、ソフトウェアライセンスの追加と削除など、資産管理に関するイベントを確認できます。

(1)　機器画面と資産画面の違い

ここでは、機器画面と資産画面の違いについて説明します。

機器画面

機器画面は、現在ネットワークに接続されている機器の状況を把握するための画面です。

機器画面では、管理対象の機器の一覧が表示されます。管理対象の機器は、基本的にネットワークに接続されていて、管理用サーバと通信します。このため、機器画面からは、機器から収集された最新情報を確認したり、表示された機器に対してメッセージを通知したりできます。

ポイント

機器を管理対象にすると、1台につき1ライセンス消費します。つまり、機器画面に機器を表示させるためには製品ライセンスが必要になります。

また、機器画面の［ソフトウェア情報］画面では、コンピュータから収集されたソフトウェア情報を一覧で確認できます。実際のインストール数や、ソフトウェアの詳細情報を確認できます。

資産画面

資産画面は、組織で所有している資産を管理するための画面です。

［ハードウェア資産］画面では、組織の所有しているハードウェア資産を管理します。所有しているハードウェア資産には、ネットワークに接続されている機器もあれば、在庫としてオフラインで保管されている機器もあります。コンピュータの本体とディスプレイを分けて管理することもあります。また、資産管理業務では、すでに組織に存在しない滅却した資産も管理します。このように、管理用サーバとの通信に関係なく、組織が所有している資産とその状態を管理するために、［ハードウェア資産］画面を利用します。［ハードウェア資産］画面には、任意にハードウェア資産を登録して管理できます。

ポイント

資産情報の登録にはライセンスは不要です。

ポイント

機器が管理対象になると、自動的にその機器のハードウェア資産情報も［ハードウェア資産］画面に登録されます。このため、製品導入直後は、機器画面と資産画面に同じ機器が表示されることがあります。

さらに、機器画面では機器から収集された情報だけが表示されるのに対して、資産画面では管理者が独自に情報を入力して管理できます。すでに機器の管理台帳が手もとにある場合は、その情報を資産画面にインポートすることで既存の情報を活用できます。

資産画面では、ハードウェア資産のほかにも、ソフトウェアライセンスの利用状況も管理できます。機器画面の［ソフトウェア情報］画面では、ソフトウェアのインストール数を把握できますが、資産画面では組織が保有しているソフトウェアライセンス数を登録して、管理ソフトウェア情報にソフトウェア情報との関連を定義することで、ライセンス消費数と保有数の差分を把握できます。このように、ソフトウェアについても、機器画面は収集された情報を確認するために利用するのに対して、資産画面はソフトウェアライセンスの観点から利用状況を把握するために利用するといった違いがあります。

関連リンク

(2)　機器とハードウェア資産の同定

2.11.7　資産情報のインポート

CSVファイルを利用して資産情報をインポートできます。インポートすることで、資産情報を一括で追加したり編集したりできます。資産情報のインポートには、［資産情報をインポートしましょう］ウィザードで実行する方法と、ioutils importassetコマンドを実行する方法があります。インポートできる資産情報は次の5種類です。

ハードウェア資産情報

ソフトウェアライセンス情報

管理ソフトウェア情報

契約情報

契約会社リスト

(1)　ハードウェア資産情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

インポートするCSVファイルのデータは、規定された記述形式に従っている必要があります。インポートできるハードウェア資産情報の項目と記述形式を次の表に示します。

ポイント

インポート時は、「資産管理番号」、「シリアルナンバー」（BIOS情報）、「IPアドレス」、「MACアドレス」、「ホスト名」、「IMEI」、および「契約電話番号」の中から1つをマッピングキーとして、既存のハードウェア資産情報と引き当てます。ハードウェア資産情報が引き当てられた場合は、各項目の対応づけに従ってハードウェア資産情報が更新されます。ハードウェア資産情報が引き当てられなかった場合は、新規のハードウェア資産情報として登録されます。

ポイント

資産画面の［ハードウェア資産］画面でインフォメーションエリアに「−」が表示されている項目は、ハードウェア資産情報をエクスポートすると、「−」の部分が空文字で出力されます。これは、エクスポートしたハードウェア資産情報をそのままインポートする際に、正常にインポートできるようにするためです。

管理項目

データの記述形式

省略可否

資産管理番号

32文字以内の半角英数字、および次に示す半角記号。

「!」、「"」、「#」、「$」、「%」、「&」、「'」、「(」、「)」、「*」、「+」、「,」、「-」、「.」、「/」、「:」、「;」、「<」、「=」、「>」、「?」、「@」、「[」、「¥」、「]」、「^」、「_」、「`」、「{」、「|」、「}」、「~」

△　

機器名称

256文字以内の任意の文字列。

○　

棚卸日

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは［1970/01/01］が設定されます。

○　

説明

1,024文字以内の任意の文字列。

○　

資産状態

［資産状態］に登録されている項目のどれか1つ。

ただし、「未確認」は指定できません。

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは「運用中」が設定されます。

○　

予定資産状態※1

［資産状態］に登録されている項目のどれか1つ。

ただし、「未確認」は指定できません。

○　

変更予定日※1

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

○　

部署

登録されている部署の階層構成。

階層構成を、512文字以内かつ40階層以内で指定します。各階層名は256文字以内で指定してください。また、階層は「/」（スラッシュ）で区切って記述します。最初と最後の「/」は任意です。ただし、省略した場合も1文字としてカウントされます。※2

（例）/総務部/総務課/

指定した階層が存在しない場合は、インポート時に新規に階層が作成されます。

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは「不明」が設定されます。

○　

設置場所

登録されている設置場所の階層構成。

階層構成を、512文字以内かつ40階層以内で指定します。各階層名は256文字以内で指定してください。また、階層は「/」（スラッシュ）で区切って記述します。最初と最後の「/」は任意です。ただし、省略した場合も1文字としてカウントされます。※2

（例）/A棟/1F/

指定した階層が存在しない場合は、インポート時に新規に階層が作成されます。

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは［不明］が設定されます。

○　

利用者名

256文字以内の任意の文字列。※2

○　

メールアドレス

256文字以内の任意の文字列。※2

○　

電話番号

256文字以内の任意の文字列。※2

○　

アカウント

256文字以内の任意の文字列。※2

○　

モデル

256文字以内の任意の文字列。

○　

シリアルナンバー

256文字以内の任意の文字列。

△　

メモリ

0〜9,223,372,036,854,775,807の半角数字（単位がバイトの場合）。

サイズの単位　「B」、「KB」、「MB」、「GB」、「TB」、または「PB」を最後に付けることもできます。なお、けた区切りの「,」(コンマ)は入力しないでください。

○　

ストレージ容量

0〜9,223,372,036,854,775,807の半角数字（単位がバイトの場合）。

サイズの単位　「B」、「KB」、「MB」、「GB」、「TB」、または「PB」を最後に付けることもできます。なお、けた区切りの「,」(コンマ)は入力しないでください。

○　

ストレージ空き容量

0〜9,223,372,036,854,775,807の半角数字（単位がバイトの場合）。

サイズの単位　「B」、「KB」、「MB」、「GB」、「TB」、または「PB」を最後に付けることもできます。なお、けた区切りの「,」(コンマ)は入力しないでください。

［機器種別］が「ディスプレイ」の場合、この項目はインポートされません。

○　

IPアドレス

次の形式で記述します。

nnn.nnn.nnn.nnn

0.0.0.0 〜 255.255.255.255の範囲で指定してください。

△　

サブネットマスク

次の形式で記述します。

nnn.nnn.nnn.nnn

0.0.0.0 〜 255.255.255.255の範囲で指定してください。

○　

MACアドレス

次の形式で記述します。xは、0〜Fです。

xxxxxxxxxx

xx-xx-xx-xx-xx-xx

xx:xx:xx:xx:xx:xx

なお、区切り文字「-」および「:」は混在していてもインポートできます。

△　

ホスト名

256文字以内の任意の文字列。

△　

ディスプレイ種別

［ディスプレイ種別］に登録されている項目のどれか1つ。

○　

ディスプレイサイズ

0〜256の半角数字。

○　

ディスプレイ解像度

［ディスプレイ解像度］に登録されている項目のどれか1つ。

○　

UDID

128文字以内の任意の文字列。

○　

IMEI

64文字以内の任意の文字列。

○　

IMSI

64文字以内の任意の文字列。

○　

ICCID

64文字以内の任意の文字列。

○　

キャリア

512文字以内の任意の文字列。

○　

契約電話番号

半角数字、「-」、および「+」。

○　

機器種別

［機器種別］に登録されている項目のどれか1つ。

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは「不明」が設定されます。

○　

CPU

256文字以内の任意の文字列。

○　

OS

256文字以内の任意の文字列。

○　

メーカー

256文字以内の任意の文字列。

○　

追加管理項目

設定画面の［資産管理］−［資産管理項目の設定］画面で設定したデータ型。

○　※3

（凡例）○：設定を省略できる　△：どれか1つは設定が必要

注※1　［予定資産状態］と［変更予定日］は必ずセットでインポートしてください。

注※2　データ型が「テキスト型」の場合、項目に文字制限を設定しているときは、CSVファイルのデータも従う必要があります。

注※3　入力を必須としている追加管理項目の場合は、必ず設定してください。

ポイント

インポートする項目は、「"」（ダブルクォーテーション）で囲まれていてもいなくてもかまいません。ただし、インポートするデータに「,」（コンマ）が含まれる場合、そのデータを「"」で囲んでください。例えば、「AB,CD」をインポートする場合は、「"AB,CD"」と指定します。

(2)　ソフトウェアライセンス情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

インポートするCSVファイルのデータは、規定された記述形式に従っている必要があります。インポートできるソフトウェアライセンス情報の項目と記述形式を次の表に示します。

ポイント

インポート時は、「ライセンス管理番号」をマッピングキーとして、既存のソフトウェアライセンス情報と引き当てます。ソフトウェアライセンス情報が引き当てられた場合は、各項目の対応づけに従ってソフトウェアライセンス情報が更新されます。ソフトウェアライセンス情報が引き当てられなかった場合は、新規のソフトウェアライセンス情報として登録されます。

管理項目

データの記述形式

省略可否

ライセンス管理番号

32文字以内の半角英数字、および次に示す半角記号。

「!」、「"」、「#」、「$」、「%」、「&」、「'」、「(」、「)」、「*」、「+」、「,」、「-」、「.」、「/」、「:」、「;」、「<」、「=」、「>」、「?」、「@」、「[」、「¥」、「]」、「^」、「_」、「`」、「{」、「|」、「}」、「~」

×　

ライセンス名

256文字以内の任意の文字列。

○　

ライセンス種類

［ライセンス種類］に登録されている項目のどれか1つ。

省略すると、新規にソフトウェアライセンス情報が登録されるときは「インストールライセンス」が設定されます。

○　

ライセンス数

0〜2,147,483,647の半角数字。

省略すると、新規にソフトウェアライセンス情報が登録されるときは「無制限」が設定されます。なお、けた区切りの「,」(コンマ)は入力しないでください。

○　

棚卸日

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

○　

部署

登録されている部署の階層構成。

階層構成を、512文字以内かつ40階層以内で指定します。各階層名は256文字以内で指定してください。また、階層は「/」（スラッシュ）で区切って記述します。最初と最後の「/」は任意です。ただし、省略した場合も1文字としてカウントされます。※3

（例）/総務部/総務課/

指定した階層が存在しない場合は、インポート時に新規に階層が作成されます。

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは「不明」が設定されます。

○　

説明

1,024文字以内の任意の文字列。

○　

ライセンス状態

［ライセンス状態］に登録されている項目のどれか1つ。

省略すると、新規にソフトウェアライセンス情報が登録されるときは「運用中」が設定されます。

○　

予定ライセンス状態※1

［ライセンス状態］に登録されている項目のどれか1つ。

○　

変更予定日※1

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

○　

追加管理項目

設定画面の［資産管理］−［資産管理項目の設定］画面で設定したデータ型。

○　※2

（凡例）○：設定を省略できる　×：設定を省略できない

注※1　［予定ライセンス状態］と［変更予定日］は必ずセットでインポートしてください。

注※2　入力を必須としている追加管理項目の場合は、必ず設定してください。

注※3　データ型が「テキスト型」の場合、項目に文字制限を設定しているときは、CSVファイルのデータも従う必要があります。

ポイント

インポートする項目は、「"」（ダブルクォーテーション）で囲まれていてもいなくてもかまいません。ただし、インポートするデータに「,」（コンマ）が含まれる場合、そのデータを「"」で囲んでください。例えば、「AB,CD」をインポートする場合は、「"AB,CD"」と指定します。

(3)　管理ソフトウェア情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

インポートするCSVファイルのデータは、規定された記述形式に従っている必要があります。インポートできる管理ソフトウェア情報の項目と記述形式を次の表に示します。

ポイント

インポート時は、「管理ソフトウェア名」をマッピングキーとして、既存の管理ソフトウェア情報と引き当てます。管理ソフトウェア情報が引き当てられた場合は、各項目の対応づけに従って管理ソフトウェア情報が更新されます。管理ソフトウェア情報が引き当てられなかった場合は、新規の管理ソフトウェア情報として登録されます。

管理項目

データの記述形式

省略可否

管理ソフトウェア名

512文字以内の任意の文字列。

×　

メーカー

128文字以内の任意の文字列。

○　

説明

1,024文字以内の任意の文字列。

○　

（凡例）○：設定を省略できる　×：設定を省略できない

ポイント

インポートする項目は、「"」（ダブルクォーテーション）で囲まれていてもいなくてもかまいません。ただし、インポートするデータに「,」（コンマ）が含まれる場合、そのデータを「"」で囲んでください。例えば、「AB,CD」をインポートする場合は、「"AB,CD"」と指定します。

(4)　契約情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

インポートするCSVファイルのデータは、規定された記述形式に従っている必要があります。インポートできる契約情報の項目と記述形式を次の表に示します。

ポイント

インポート時は、「契約管理番号」をマッピングキーとして、既存の契約情報と引き当てます。契約情報が引き当てられた場合は、各項目の対応づけに従って契約情報が更新されます。契約情報が引き当てられなかった場合は、新規の契約情報として登録されます。

管理項目

データの記述形式

省略可否

契約管理番号

32文字以内の半角英数字、および次に示す半角記号。

「!」、「"」、「#」、「$」、「%」、「&」、「'」、「(」、「)」、「*」、「+」、「,」、「-」、「.」、「/」、「:」、「;」、「<」、「=」、「>」、「?」、「@」、「[」、「¥」、「]」、「^」、「_」、「`」、「{」、「|」、「}」、「~」

×　

契約名

256文字以内の任意の文字列。

○　

契約種別

［契約種別］に登録されている項目のどれか1つ。

省略すると、新規に契約情報が登録されるときは「購入」が設定されます。

○　

契約日

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

○　

契約開始日

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

○　※1

契約終了日

次の形式で記述します。

yyyy/mm/dd

yyyy：年、mm：月、dd：日

○　※1

契約状態

［契約状態］に登録されている項目のどれか1つ。

省略すると、新規に契約情報が登録されるときは「契約中」が設定されます。

○　

部署

登録されている部署の階層構成。

階層構成を、512文字以内かつ40階層以内で指定します。各階層名は256文字以内で指定してください。また、階層は「/」（スラッシュ）で区切って記述します。最初と最後の「/」は任意です。ただし、省略した場合も1文字としてカウントされます。※4

（例）/総務部/総務課/

指定した階層が存在しない場合は、インポート時に新規に階層が作成されます。

省略すると、新規にハードウェア資産情報が登録されるときは「不明」が設定されます。

○　

支払い方法

次のどちらかを記述します。

月払い

一括

×　

月額

0〜9,223,372,036,854,775,807の半角数字。

［支払い方法］が「月払い」の場合に記述します。なお、けた区切りの「,」(コンマ)は入力しないでください。

○　※1

総額

0〜9,223,372,036,854,775,807の半角数字。

［支払い方法］が「一括」の場合に記述します。なお、けた区切りの「,」（コンマ）は入力しないでください。

○　※2

説明

1,024文字以内の任意の文字列。

○　

追加管理項目

設定画面の［資産管理］−［資産管理項目の設定］画面で設定したデータ型。

○　※3

（凡例）○：設定を省略できる　×：設定を省略できない

注※1　支払い方法が［月払い］の場合は［契約開始日］、［契約終了日］、および［月額］を必ず設定してください。

注※2　支払い方法が［一括］の場合は必ず設定してください。

注※3　入力を必須としている追加管理項目の場合は、必ず設定してください。

注※4　データ型が「テキスト型」の場合、項目に文字制限を設定しているときは、CSVファイルのデータも従う必要があります。

ポイント

インポートする項目は、「"」（ダブルクォーテーション）で囲まれていてもいなくてもかまいません。ただし、インポートするデータに「,」（コンマ）が含まれる場合、そのデータを「"」で囲んでください。例えば、「AB,CD」をインポートする場合は、「"AB,CD"」と指定します。

(5)　契約会社リストの項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

インポートするCSVファイルのデータは、規定された記述形式に従っている必要があります。インポートできる契約会社リストの項目と記述形式を次の表に示します。

ポイント

インポート時は、「契約会社名」をマッピングキーとして、既存の契約会社情報と引き当てます。契約会社情報が引き当てられた場合は、各項目の対応づけに従って契約会社情報が更新されます。契約会社情報が引き当てられなかった場合は、新規の契約会社情報として登録されます。

管理項目

データの記述形式

省略可否

契約会社名

256文字以内の任意の文字列。

×　

所在地

256文字以内の任意の文字列。

○　

電話番号

256文字以内の半角数字、「-」、または「+」。

○　

メールアドレス

256文字以内の任意の文字列。

○　

担当者名

256文字以内の任意の文字列。

○　

説明

1,024文字以内の任意の文字列。

○　

（凡例）○：設定を省略できる　×：設定を省略できない

ポイント

インポートする項目は、「"」（ダブルクォーテーション）で囲まれていてもいなくてもかまいません。ただし、インポートするデータに「,」（コンマ）が含まれる場合、そのデータを「"」で囲んでください。例えば、「AB,CD」をインポートする場合は、「"AB,CD"」と指定します。

2.11.8　資産情報のエクスポート

CSVファイルに資産情報をエクスポートできます。エクスポートすることで、資産情報を別の管理用サーバで使用したり、ほかのソフトウェアで使用したりできます。資産情報のエクスポートには操作メニューから実行する方法と、ioutils exportassetコマンドを実行する方法があります。エクスポートできる資産情報は次の5種類です。

ハードウェア資産情報

ソフトウェアライセンス情報

管理ソフトウェア情報

契約情報

契約会社リスト

ポイント

エクスポートする項目や対象のデータは、管理者が任意に指定できます。目的に応じた一覧を作成できます。

それぞれで出力されるデータ形式については、関連するトピックを参照してください。

関連リンク

(1)　ハードウェア資産情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

(2)　ソフトウェアライセンス情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

(3)　管理ソフトウェア情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

(4)　契約情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

(5)　契約会社リストの項目とインポート時のCSVファイルの記述形式

2.12　リモートインストールマネージャを使用したソフトウェアおよびファイルの配布

JP1/IT Desktop Management 2では、管理用サーバから利用者のコンピュータへ、ネットワークを経由してソフトウェアおよびファイルを一括で配布できます。ここでは、リモートインストールマネージャを使用してソフトウェアを配布する流れを説明します。詳細や操作手順については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 配布機能 運用ガイド」を参照してください。

ソフトウェアを配布する流れを次に示します。

配布したいソフトウェアを登録（パッケージング）する

利用者のコンピュータに配布したいソフトウェアを、管理用サーバに登録（パッケージング）します。ソフトウェアをパッケージングするには、JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのコンポーネントのパッケージャを使用します。パッケージング時に、配布するソフトウェアのインストール条件を指定できます。パッケージングしたソフトウェアの単位を、パッケージと呼びます。

ジョブを実行してパッケージを配布（リモートインストール）する

リモートインストールマネージャで、配布先のコンピュータや配布のスケジュールなどを設定したジョブを作成して実行します。例えば、図のようにジョブを作成して実行すると、2014年9月1日になった時点で、経理部のコンピュータだけに一斉にパッケージが配布されます。

配布の実行状況および実行結果を確認する

配布の実行状況および実行結果を、リモートインストールマネージャの［ジョブ実行状況］ウィンドウで確認します。配布に失敗したコンピュータがある場合は、実行結果に応じて対処して、ジョブを再実行します。

システム管理者が利用者のコンピュータに配布するだけではなく、利用者自身がソフトウェアを選択してインストールする方法もあります。

2.12.1　リモートインストールマネージャで効率良く配布する方法

JP1/IT Desktop Management 2では、リモートインストールマネージャを使用して配布する場合に、効率良く配布できる機能を提供しています。ここでは、効率良く配布するための機能の一部を説明します。

中継システムによる負荷分散

社内のネットワークが大規模である場合や、JP1/IT Desktop Management 2で管理しているコンピュータの台数が多い場合は、中継システムを設置します。中継システムを設置することで、管理用サーバの負荷を軽減できます。

配布先のコンピュータのグルーピング

配布先のコンピュータを、目的に応じてグルーピングできます。コンピュータをグルーピングしておくと、配布先を一括で指定できます。コンピュータは、複数のグループに所属できます。

部署ごとのグループとプロジェクトごとのグループを設定した例を次の図に示します。

インストール条件の設定

配布先に指定したコンピュータのうち、設定した条件に一致するコンピュータだけにソフトウェアをインストールできます。条件は、パッケージング時またはジョブの作成時に設定して、ジョブの実行時に判定されます。

例えば、OSがWindows 7のコンピュータにだけインストールするようにしたり、ハードディスクの空き容量が5ギガバイト以下のコンピュータにはインストールしないようにしたりできます。ハードウェアに関する条件だけではなく、特定のソフトウェアがインストールされているかどうかを条件に設定したり、ソフトウェアをインストールする前にシステム管理者が用意した外部プログラムを起動させることで、独自の条件を設定したりできます。

配布およびインストールの日時の設定

パッケージを配布する（データを転送する）日時と、コンピュータにソフトウェアをインストールする日時の2つを指定して配布できます。

パッケージを配布する日時

ジョブの作成時に、ジョブに対して実行日時を設定できます。例えば、ジョブの実行日時に夜間を設定すると、業務中に、ネットワークに負荷を掛けないでパッケージを配布できます。

コンピュータにソフトウェアをインストールする日時

パッケージング時またはジョブの作成時に、パッケージに対してインストールの実行タイミングを設定できます。実行タイミングを設定することで、配布先のコンピュータで、指定した日時に一斉にプログラムをインストールしたり、バージョンアップしたりできます。

パッケージの分割配布

パッケージを一度に配布しないで、指定した容量に分割して配布できます。分割したデータを転送する間隔（休止時間）も設定できるため、大容量のパッケージを配布する場合のネットワークの負荷を軽減できます。

マルチキャスト配布

通常のユニキャスト配布でパッケージを配布すると、配布先のコンピュータの台数が増加するほど、上位システム（管理用サーバや中継システム）から送信するパケット数が増加します。マルチキャストでパッケージを配布すると、ジョブ1つ分のパケット数の送信で済みます。パケットの送信量が削減されるため、ネットワークの負荷を軽減できます。

ジョブの中断と再開

ジョブを一時的に中断できます。例えば、業務停止中に配布する予定だったソフトウェアを業務停止中に配布できなかった場合、ジョブを中断することで配布を一時的に中断し、業務の再停止後に配布を再開できます。

配布先のコンピュータの制御

配布先のコンピュータがAMTまたはWake on LANに対応している場合は、配布先のコンピュータの電源を自動でオンにしたりオフにしたりできます。例えば、ネットワークの負荷が少ない深夜や休日に、電源がオフのコンピュータの電源をオンにして配布できます。

2.12.2　リモートインストールマネージャを使用したオフライン管理のコンピュータへの配布

ネットワークを経由しないで、オフライン管理のコンピュータにパッケージを配布できます。この機能を、オフラインインストールと呼びます。スタンドアロンのコンピュータに配布したい場合や、ネットワークに負荷を掛けないで容量の大きいパッケージを配布したい場合に便利です。

オフライン管理のコンピュータに配布するには、媒体（CD-RやUSBメモリ）にパッケージやオフラインインストールに必要なデータを格納してから、配布先のコンピュータでインストール実行プログラムを実行します。

2.13　オンライン管理のコンピュータへのソフトウェアおよびファイルの配布（ITDM互換配布）

組織内のコンピュータに新規にソフトウェアをインストールする場合や、利用を禁止しているソフトウェアをコンピュータからアンインストールする場合、管理者が各コンピュータの場所へ行って作業することは非常に手間が掛かります。

JP1/IT Desktop Management 2では、オンライン管理のコンピュータに対して、ソフトウェアのインストールやアンインストール、ファイルの配布を管理用サーバからリモートで実行できる機能を提供しています。これによって、ソフトウェアの導入や管理に掛かる手間を省けます。また、最新バージョンのソフトウェアを一括でインストールできるなど、ソフトウェアの保守が簡単になります。

また、例えば、組織内のコンピュータに対して業務システムの更新ファイルを一斉適用したい場合、メール添付や利用者によるダウンロードでは、すべてのコンピュータに適用できたかどうかを確認できません。このような場合、JP1/IT Desktop Management 2を利用してファイルを配布することで、配布状況を把握し確実に適用できるようになります。

ポイント

配布機能を利用して、使用ソフトウェアに関するセキュリティの判定結果に基づいて、自動的に使用必須のソフトウェアをインストールしたり、使用禁止のソフトウェアをアンインストールしたりすることもできます。

ポイント

配布する機器の台数が多い場合は、複数回に分けてパッケージを配布することをお勧めします。配布する機器の台数が多い場合に管理用サーバからパッケージを一斉に配布すると、管理用サーバやネットワークに負荷が掛かるためです。

2.13.1　パッケージとタスクの管理（ITDM互換配布）

対象のコンピュータにソフトウェアをインストールしたり、ファイルを配布したりするためのパッケージやタスクをJP1/IT Desktop Management 2に登録して管理できます。

パッケージ（ITDM互換配布用）とタスクの定義

パッケージ（ITDM互換配布用）

ITDM互換配布のパッケージとは、コンピュータに配布するためのソフトウェアまたはファイルを、操作画面でJP1/IT Desktop Management 2に登録したものです。ITDM互換配布のパッケージは、配布（ITDM互換）画面の［パッケージ］画面で管理できます。この画面で管理しているパッケージは、配布（ITDM互換）画面で配布するためのパッケージです。リモートインストールマネージャを使用して配布したい場合は、パッケージャでパッケージを作成する必要があります。

ITDM互換配布のパッケージとしてソフトウェアを登録した場合は、インストールコマンドを設定して、配布先のコンピュータにサイレントインストールできます。ITDM互換配布のパッケージとしてファイルを登録した場合は、コンピュータに登録したファイルを配布できます。

ITDM互換配布のパッケージの管理については、「(1)　パッケージの管理」を参照してください。

タスク

タスクとは、ITDM互換配布のパッケージをコンピュータに配布したり、コンピュータからソフトウェアをアンインストールしたりするときの、実行スケジュールや対象コンピュータでの動作を指定したものです。タスクは、配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面で管理できます。

ITDM互換配布のパッケージを配布するタスクを作成した場合は、実行スケジュールに従ってコンピュータにパッケージが配布されます。ソフトウェアをアンインストールするタスクを作成した場合は、実行スケジュールに従ってコンピュータからソフトウェアがアンインストールされます。

タスクの管理については、「(2)　タスクの管理」を参照してください。

パッケージ（ITDM互換配布用）とタスクを利用してできること

ソフトウェアのインストール

配布（ITDM互換）画面の［パッケージ］画面でインストールしたいソフトウェアをITDM互換配布のパッケージとして登録したあと、配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面でパッケージ配布タスクを作成してください。インストールウィザードを利用してもソフトウェアをインストールできます。

ファイルの配布

配布（ITDM互換）画面の［パッケージ］画面で配布したいファイルをITDM互換配布のパッケージとして登録したあと、配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面でパッケージ配布タスクを作成してください。ファイル配布ウィザードを利用してもファイルを配布できます。

ソフトウェアのアンインストール

配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面でアンインストールタスクを作成してください。アンインストールウィザードを利用してもソフトウェアをアンインストールできます。指定されたソフトウェア名とバージョンに完全に一致するソフトウェアをアンインストールします。

関連リンク

2.13.3　配布のための準備（ITDM互換配布）

(1)　パッケージの管理

配布（ITDM互換）画面の［パッケージ］画面で、パッケージを作成して管理できます。

作成したパッケージは編集することもできます。登録したデータは変更できませんが、インストールコマンドや展開先フォルダなどを変更できます。

不要になったパッケージは削除することもできます。

配布したパッケージのアクセス権は、配布先フォルダから継承されます。配布したパッケージのアクセス権を変更したい場合は、配布先のコンピュータで利用者が変更する必要があります。

注意事項

配布したパッケージと同一ファイルが配布先に存在する場合、配布したパッケージのアクセス権は、既存ファイルのアクセス権を継承します。

パッケージに登録するファイル

作成するパッケージの種類に応じた、ファイルの指定方法を次の表に示します。

種類

パッケージに登録するファイル

ソフトウェアのインストール

インストールするソフトウェアがMSIファイルまたはEXEファイル単体の場合は、該当するファイルを登録します。

MSIファイルまたはEXEファイルが複数ある場合や、MSIファイルまたはEXEファイル以外にインストールに必要なファイルがある場合は、ZIPファイルに圧縮して登録します。なお、MSIファイルまたはEXEファイルの格納先は、ZIPファイル内の任意の場所でかまいません。

ファイルの配布

ファイルを1つだけ配布したい場合は、該当するファイルを登録します。

複数ファイルをまとめて配布したい場合は、ZIPファイルに圧縮して登録します。

ポイント

パッケージに登録できるファイルのサイズは1ギガバイトまでです。ZIPファイルの場合は、さらに解凍後のファイルサイズの合計が2ギガバイト以内である必要があります。

ポイント

インストールできるソフトウェアはサイレントインストールを実行できるソフトウェアだけです。サイレントインストールとは、利用者のコンピュータにインストール画面を表示しないで、自動的にインストールする方法のことです。MSIファイルの場合、パッケージ作成時にサイレントインストールのコマンドが自動的に設定されます。EXEファイルの場合、サイレントインストールのコマンドを手動で指定する必要があります。

ポイント

インストーラーを持たないソフトウェアは、ファイルとして配布してください。

ポイント

パッケージにZIPファイルを登録した場合、コンピュータにパッケージが配布されるとZIPファイルは自動的に解凍されます。ZIPファイルそのものを配布したい場合は、配布したいZIPファイルをさらにZIPファイルに圧縮してからパッケージに登録してください。

ポイント

更新プログラムを配布する場合のパッケージは、［パッケージ］画面には表示されません。

関連リンク

2.13.3　配布のための準備（ITDM互換配布）

(2)　タスクの管理

配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面で、タスクを作成して管理できます。タスクには次の2種類があります。

パッケージ配布のタスク　

ソフトウェアをインストールまたはファイルを配布するためのタスクです。また、このタスクで、更新プログラムおよび使用ソフトウェアの自動対策も実行されます。

アンインストールのタスク　

ソフトウェアをアンインストールするためのタスクです。

作成したタスクは編集することもできます。タスクを編集することで、配布するパッケージやスケジュールはそのままにして配布先だけを変更したり、同じ宛先に対して配布するパッケージの設定を変更したりして実行できます。

また、同じ宛先に対して、複数のパッケージを配布したい場合や複数のソフトウェアをアンインストールしたい場合は、タスクをコピーすると便利です。

完了して不要になったタスクは削除することもできます。

配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面では、タスクの実行状況が表示されます。配布に失敗したタスクは、原因を調査して再実行してください。

タスクの種別

タスクの種別には、次の2種類があります。

管理者が実行するタスク

JP1/IT Desktop Management 2の管理者によって、配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面で作成されたタスクです。

自動対策で実行されるタスク

セキュリティポリシーの自動対策の設定に基づいて自動で作成されたタスクです。詳細については、「2.13.2　セキュリティの自動対策による配布（ITDM互換配布）」を参照してください。

関連リンク

2.13.3　配布のための準備（ITDM互換配布）

2.13.2　セキュリティの自動対策による配布（ITDM互換配布）

セキュリティポリシーの更新プログラム、使用必須ソフトウェア、および使用禁止ソフトウェアの自動対策で配布機能を利用できます。

更新プログラムを自動的に適用する

セキュリティポリシーの更新プログラムの適用を設定する際に、自動対策として更新プログラムの適用を設定できます。

自動対策で更新プログラムの配布を設定すると、セキュリティポリシーが適用されているコンピュータに更新プログラムが適用されていなかった場合に、自動的に更新プログラムが配布されて適用されます。

使用必須ソフトウェアを自動的にインストールする

セキュリティポリシーの使用必須ソフトウェアを設定する際に、自動対策としてソフトウェアのインストールを設定できます。

自動対策でソフトウェアのインストールを設定すると、セキュリティポリシーが適用されているコンピュータに使用必須ソフトウェアがインストールされていなかった場合に、自動的にソフトウェアが配布されてインストールされます。

使用禁止ソフトウェアを自動的にアンインストールする

セキュリティポリシーの使用禁止ソフトウェアを設定する際に、自動対策としてソフトウェアのアンインストールを設定できます。

自動対策でソフトウェアのアンインストールを設定すると、セキュリティポリシーが適用されているコンピュータに使用禁止ソフトウェアがインストールされていた場合に、自動的にソフトウェアがアンインストールされます。

ただし、Windowsの［プログラムの追加と削除］に表示されないソフトウェアはアンインストールされません。このソフトウェアをアンインストールする場合は、［タスク］画面からアンインストールタスクを作成し、実行してください。アンインストールタスクの実行については、「2.13.1　パッケージとタスクの管理（ITDM互換配布）」を参照してください。

セキュリティポリシー設定時に自動対策の更新プログラムの配布を設定した場合、更新プログラムファイルとタスクは自動的に作成されます。この場合、タスクは配布（ITDM互換）画面の［タスク］画面に表示されます。ただし、更新プログラムファイルは［パッケージ］画面には表示されません。更新プログラムファイルが登録されているかは、セキュリティ画面の［更新プログラム］画面から確認してください。

ソフトウェアのインストールまたはアンインストールを設定した場合、セキュリティポリシーを指定するときにパッケージを設定し、タスクは自動的に作成されます。このとき、パッケージとタスクは、配布（ITDM互換）画面の［パッケージ］画面と［タスク］画面に表示されます。

セキュリティポリシーの自動対策の設定時に作成したタスクのタスク種別は、「自動対策で実行されるタスク」です。自動対策で実行されるタスクは、編集やコピーはできません。また、タスクを削除する場合は、自動対策の設定を解除、またはセキュリティポリシーの使用ソフトウェアの設定を削除してください。セキュリティポリシーの設定に応じて、タスクが自動的に削除されます。

2.13.3　配布のための準備（ITDM互換配布）

ソフトウェアのインストール、ファイルの配布およびソフトウェアのアンインストールを実行する前に必要な準備について説明します。配布機能を使用するに当たり、共通で準備しておくことと、実行する内容ごとの準備をそれぞれ説明します。

共通の準備

配布機能を使用する場合に、次の内容を検討しておきます。

配布先のコンピュータ

どのコンピュータに対して配布するかを検討しておきます。一度に配布する台数が多い場合は、該当するコンピュータのカスタムグループを作成しておくことをお勧めします。

配布スケジュール

配布を実行するスケジュールを検討しておきます。スケジュールを設定することで、業務に影響しないように夜間に配布したり、複数のタスクを同時に実行したりできます。スケジュールを設定しないですぐに実行することもできます。

自動起動の利用

コンピュータの電源がOFFだった場合に、自動的に電源をONにして配布できます。夜間の配布や、利用されていないコンピュータへの配布をする場合に、利用を検討してください。なお、コンピュータの電源を制御するためには、AMTまたはWake on LANに対応している必要があります。

実行タイミング

タスクが対象のコンピュータに到達したあとで、ソフトウェアのインストールやアンインストール、ファイルの格納が実行されるタイミングを設定できます。タスク到達後にすぐに実行する、ユーザーがログオンしているときに実行する、コンピュータを次回起動したときに実行するのどれかを設定できます。例えば、業務で使用中のアプリケーションがインストールに干渉する場合、コンピュータを次回起動したときにインストールするように設定します。

表示するメッセージ

パッケージを配布したあと、ソフトウェアのインストール、ファイルの配布、アンインストールが実行される前後に、対象のコンピュータ上にメッセージを表示できます。インストールしたソフトウェアの注意事項や、インストールまたはアンインストールしたことを利用者に知らせたい場合に利用してください。

配布による負荷の軽減

配布機能で使用されるネットワーク帯域を制御することで、ネットワークの負荷を軽減できます。また、コンピュータにパッケージを配布する際の、時間当たりのデータ転送量に上限値を設けることで、エージェント側の通信がパッケージの転送だけで占有されることを防げます。詳細については、「2.13.7　配布による負荷の軽減（ITDM互換配布）」を参照してください。

ソフトウェアをインストールするための準備

インストールしたいソフトウェアを準備します。インストールできるソフトウェアは、インストーラーがMSIファイルまたはEXEファイルのソフトウェアです。ソフトウェアのインストールに複数のファイルが必要な場合は、それらをZIPファイルに圧縮しておきます。ZIPファイルに複数のインストーラーが含まれる場合、どのインストーラーを利用するか確認しておく必要があります。

ポイント

インストールできるソフトウェアはサイレントインストールを実行できるソフトウェアだけです。サイレントインストールとは、利用者のコンピュータにインストール画面を表示しないで、自動的にインストールする方法のことです。

ポイント

インストーラーを持たないソフトウェアは、ファイルとして配布してください。

ファイルを配布するための準備

配布するファイルを準備します。複数のファイルを配布する場合は、ZIPファイルに圧縮しておきます。また、配布先でファイルが格納されるフォルダを検討しておきます。

ポイント

パッケージにZIPファイルを登録した場合、コンピュータにパッケージが配布されるとZIPファイルは自動的に解凍されます。ZIPファイルそのものを配布したい場合は、配布したいZIPファイルをさらにZIPファイルに圧縮してからパッケージに登録してください。

ポイント

ファイルの格納先は、配布対象のコンピュータで共通のフォルダを検討してください。配布先のコンピュータに指定したフォルダがない場合は、指定したフォルダが作成されます。　　　

ファイルを配布する場合、配布後に配布先のコンピュータで任意のコマンドを自動実行できます。例えば、バッチファイルを実行するコマンドを設定すれば、バッチファイルを配布してそのまま実行できます。コマンドを使用する場合は、使用するコマンドが正しく実行されるかをあらかじめ検証するなどして準備しておきます。

ソフトウェアをアンインストールするための準備

アンインストールするソフトウェアの情報が、機器画面の［ソフトウェア情報］画面にあるかどうかを確認します。ない場合は、アンインストールするソフトウェアの実行ファイル名を確認しておきます。

ポイント

Windowsの［プログラムと機能］に表示されないソフトウェアをアンインストールする場合、ソフトウェア検索条件（またはタスク作成時に指定したファイル名）によって検索された実行ファイル単体が削除されます。

ポイント

Windowsの［プログラムと機能］に表示されるソフトウェアで、Windowsインストーラー（MSI）でインストールされたものは、利用者のコンピュータにアンインストール画面を表示しないで自動的にアンインストール（サイレントアンインストール）できます。それ以外のソフトウェアは、利用者のコンピュータにアンインストール画面を表示して、利用者自身にアンインストールしてもらいます。

関連リンク

(1)　電源制御の条件

2.13.4　配布機能でアンインストールできるソフトウェアの種類（ITDM互換配布）

配布機能を利用してアンインストールできるソフトウェアは、次の2種類です。

［プログラムと機能］に登録されているソフトウェア

Windowsの［プログラムと機能］に登録されているソフトウェアです。

アンインストールコマンドがWindows Installerの場合は、サイレントオプション（/qn）および再起動抑止オプション（ReallySuppress）が指定されてアンインストールが実行されます。戻り値の判定は、次のとおりです。

ERROR_SUCCESS(0)： 正常終了

ERROR_SUCCESS_REBOOT_INITIATED(1641) ：再起動が必要

ERROR_SUCCESS_REBOOT_REQUIRED(3010) ：再起動が必要

その他のコード：異常終了

アンインストールコマンドがWindows Installer以外の場合は、指定されたアンインストールコマンドが実行されます。アンインストールコマンドが実行されると、アンインストールが正常終了したと判定されます。

［ソフトウェア検索条件の設定］に登録したソフトウェア

設定画面−［ソフトウェア検索条件の設定］画面に登録した条件で、コンピュータ上から実行ファイル（exeファイルなど）を検索して情報を収集したソフトウェアです。

2.13.5　配布時の注意事項（ITDM互換配布）

配布機能を利用してソフトウェアをインストールまたはアンインストールする場合、評価用のテスト環境を準備してローカルシステムアカウント権限でソフトウェアが正常にインストールまたはアンインストールできることを検証してください。そのあとで、タスクの実行を計画してください。配布機能で利用するインストーラーの仕様は、JP1/IT Desktop Management 2ではなくインストーラーの製造元が決定しており、製造元の作成した仕様に依存するためです。

ソフトウェアのインストール、ファイルの配布、およびソフトウェアをアンインストールする場合の注意事項を次に示します。

EXEファイルのソフトウェアを配布してインストールする場合、インストール後に再起動されない場合があります。

インストールするソフトウェアがEXEファイルの場合、インストーラーからの戻り値を判定できないため、インストール結果が正しく出力されないことがあります。

インストールするソフトウェアで、EXEファイルから別のMSIファイルを起動して、インストールの結果を待たないでEXEファイルが終了してしまう場合、インストール結果が正しく表示されないことがあります。

配布後に実行するコマンドによって、配布先以外にファイルが配布される場合、ファイル配布の結果が正しく表示されないことがあります。

管理用サーバとエージェント導入済みのコンピュータの時刻が異なっている場合、正常に電源を制御できないことがあります。

アンインストールするソフトウェアがMSIファイルの場合、サイレントアンインストールとして実行されます。EXEファイルの場合は、コンピュータにダイアログが表示されます。ダイアログに従って、手動でアンインストールしてください。

コントロールパネルの［プログラムと機能］からアンインストールできないソフトウェアやOSは、 アンインストールタスクに指定しないでください。指定した場合、アンインストールが失敗します。

次に示すソフトウェアおよびファイルはアンインストールしないでください。アンインストールすると、OSやJP1/IT Desktop Management 2が正しく動作しなくなるおそれがあります。

OSの動作に関係するソフトウェアおよびファイル

JP1/IT Desktop Management 2およびJP1/IT Desktop Management 2のコンポーネント

JP1/IT Desktop Management 2の動作に関係するソフトウェアおよびファイル

インストール時に特定のユーザー権限でファイルやフォルダが作成されるソフトウェアを、配布機能を利用してアンインストールした場合、一部のファイルやフォルダが削除されないときがあります。このとき、アンインストール後に、利用者がファイルやフォルダを削除する必要があります。

インストール時にデスクトップにショートカットアイコンが作成されるソフトウェアを、配布機能を利用してアンインストールした場合、デスクトップのショートカットアイコンが削除されないときがあります。このとき、アンインストール後に、利用者がショートカットアイコンを削除する必要があります。

セキュリティポリシーの使用必須ソフトウェアと使用禁止ソフトウェアに同じソフトウェアを指定して、インストールおよびアンインストールの自動対策を設定しないでください。この場合、常にどちらかのセキュリティ設定項目に違反しているため、インストールとアンインストールの自動対策が交互に繰り返されます。

インストーラーおよびアンインストーラーのダイアログが表示された場合、1時間経過すると、自動的にインストーラーおよびアンインストーラーは強制終了されます。

配布機能を利用してソフトウェアをインストールおよびアンインストールする場合、ローカルシステムアカウント権限で実行されます。また、配布機能を利用して、ファイル配布後にコマンドを実行する場合も、ローカルシステムアカウント権限で実行されます。

エージェントおよびネットワークモニタエージェントをインストールする場合、インストール結果は［タスク一覧］画面下部の［タスク情報］タブのリンクから［タスク状態の詳細］ダイアログを表示して確認してください。［詳細情報］に表示されるリターンコードが「0」の場合、インストールに成功しています。

エージェントでのITDM互換配布は、エージェント上ではジョブと同時に実行できません。そのため、ジョブがエージェントで実行中のときは、ITDM互換配布の状態が実行待ちのままになることがあります。

2.13.6　パッケージが配布されたコンピュータでのダウンロードやインストールの延期（ITDM互換配布）

パッケージが配布されたコンピュータでは、パッケージがダウンロードされて、パッケージに登録されたソフトウェアがインストールされます。

コンピュータの利用者は、都合に応じて、パッケージのダウンロードやソフトウェアのインストールを延期できます。急ぎの業務や重要な業務の最中は、ダウンロードやインストールを延期することで、作業が中断することを防げます。ダウンロードおよびインストールは、何度でも延期できます。

また、インストールの延期と同様に、アンインストールやファイルの配布も延期できます。

注意事項

リモートデスクトップ機能を使用してログオンしている場合は延期できません。

ダウンロードおよびインストールで延期できる時間を次に示します。

延期の内容

延期できる時間

ダウンロード

30分間

30分経過すると、ダウンロードが自動的に再開します。

インストール

インストールを開始するダイアログを再表示するまでの時間を、次の中から利用者が指定します。

10分後

30分後

1時間後

2.13.7　配布による負荷の軽減（ITDM互換配布）

大容量のソフトウェアやファイルを管理用サーバから利用者のコンピュータに配布する場合、ネットワークやコンピュータに大きく負荷が掛かるおそれがあります。これを防ぐために、配布機能で使用されるネットワーク帯域を制御したり、時間当たりのデータ転送量に上限値を設けたりできます。

ネットワーク帯域を制御する

JP1/IT Desktop Management 2のセットアップで最大転送速度を設定すると、ネットワーク帯域が制御されて、設定した転送速度の範囲内でデータが転送されます。最大転送速度とは、管理用サーバとエージェント導入済みのコンピュータで送受信するデータ転送速度の上限値です。1秒間の送受信の合計量が、設定した最大転送速度に達した場合、管理用サーバ側のデータ転送が一時中断されます。これによって、ネットワークに大きく負荷を掛けることなくデータを転送できます。

最大転送速度は、管理用サーバのセットアップで設定できます。

時間当たりのデータ転送量に上限値を設定する

コンピュータにパッケージを配布する際の、時間当たりのデータ転送量に上限値を設定できます。これによって、コンピュータがパッケージのダウンロード間隔を調節しながらダウンロードを実行します。その結果、メール送受信などネットワークを利用する業務への影響を軽減できます。

データ転送量の上限値は、エージェント設定の［基本設定］−［上位システムとの通信のタイミング］−［流量制御］で設定してください。

2.13.8　配布されたパッケージのキャッシュ（ITDM互換配布）

配布されたパッケージは、配布先のコンピュータに一時的にキャッシュされます。キャッシュされたパッケージは、ソフトウェアのインストールやファイルの配布が成功した場合だけコンピュータから削除されます。失敗した場合は、キャッシュされたパッケージが一定期間残ります。

タスクを再実行すると、パッケージが再送信されることなく、キャッシュされているパッケージを基にインストールやファイルの配布が実行されます。このように一度配布したパッケージがキャッシュされることで、ネットワークに掛かる負荷が軽減できます。

パッケージをキャッシュできる期間は7日間です。7日間を過ぎると、キャッシュされたパッケージは削除されます。

パッケージのキャッシュには、エージェント導入済みのコンピュータのハードディスクの空き容量が、最低1ギガバイト必要です。また、キャッシュできるパッケージの容量は最大2ギガバイトです。

注意事項

次の場合、パッケージはキャッシュされません。

配布したパッケージが壊れている場合

配布先コンピュータのハードディスクの空き容量が1ギガバイト未満の場合

パッケージの容量が2ギガバイトを超える場合

2.13.9　利用者がログオフしている場合のタスク実行（ITDM互換配布）

配布先のコンピュータの利用者がログオフしていても、パッケージを配布したり、インストールしたりできます。また、配布先のコンピュータの電源がOFFになっている場合、配布時に電源をONにしたり、配布後に電源をOFFにしたりすることもできます。

エージェント導入済みのコンピュータがログオフしている場合のタスクの実行処理について、次の表に示します。

項目

実行の可否

パッケージの配布

○　※　

インストール

アンインストール

配布先のコンピュータの電源ONおよびOFF

配布先のコンピュータの再起動

タスクの実行前および実行後のメッセージ表示

×　

ダウンロードの延期

インストールの延期

（凡例）○：実行される　×：実行されない

注※　EXEファイルを使用したアンインストールの場合、利用者がログオンしていないコンピュータからは、アンインストールできません。

関連リンク

2.13.10　配布機能での電源制御（ITDM互換配布）

2.13.10　配布機能での電源制御（ITDM互換配布）

パッケージ配布タスクの設定で、配布先のコンピュータの自動起動を有効にすると、配布先のコンピュータの電源がOFFの場合でも、電源をONにしてパッケージを配布できます。これによって、利用者がいない夜間などでもパッケージを配布できます。

配布時に、配布先のコンピュータの電源をONにするには、タスクの作成時に［対象のコンピュータが稼働していない場合に起動する］をチェックしてください。

ポイント

タスクの作成時に［タスク実行後、自動起動したコンピュータだけをシャットダウンする］を選択した場合、タスクを実行する時刻からコンピュータの電源をONにする時刻までの差が1時間以内のときは、ダイアログが出るので、配布完了後にコンピュータの電源を自動的にOFFにできます。

注意事項

配布先のコンピュータの電源を制御するためには、AMTまたはWake on LANに対応している必要があります。

注意事項

すでに配布先のコンピュータの電源がONになっている場合に、［対象のコンピュータが稼働していない場合に起動する］をチェックすると、パッケージ配布後にシャットダウンまたは再起動を予告するダイアログが配布先のコンピュータの画面に表示されます。

［対象のコンピュータが稼働していない場合に起動する］のチェックの有無

配布後コンピュータの再起動の要否

コンピュータの起動

コンピュータの起動とタスク実行のタイミング

コンピュータの動作※

あり（[タスク実行後、自動起動したコンピュータだけをシャットダウンする]を選択）

不要

すでにコンピュータが起動されている

−

パッケージをダウンロードする

利用者がコンピュータを起動する

タスクの実行よりもコンピュータの起動が先

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間以内

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間を超過

パッケージをダウンロードする

タスク実行時にコンピュータが自動起動される

タスクの実行よりもコンピュータの起動が先

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間以内

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間を超過

パッケージをダウンロードする

利用者がコンピュータを再起動する

タスクの実行よりもコンピュータの起動が先

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間以内

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間を超過

パッケージをダウンロードする

必要

すでにコンピュータが起動されている

−

パッケージをダウンロード後、再起動を予告するダイアログが表示される

利用者がコンピュータを起動する

タスクの実行よりもコンピュータの起動が先

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間以内

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間を超過

パッケージをダウンロードする

タスク実行時にコンピュータが自動起動される

タスクの実行よりもコンピュータの起動が先

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間以内

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間を超過

パッケージをダウンロード後、再起動を予告するダイアログが表示される

利用者がコンピュータを再起動する

タスクの実行よりもコンピュータの起動が先

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間以内

タスクが実行されてから、コンピュータが起動されるまでの差が1時間を超過

パッケージをダウンロードする

−　

すでにコンピュータが起動されている

−　

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

利用者がコンピュータを起動する

タスク実行時にコンピュータが自動起動される

利用者がコンピュータを再起動する

あり（［タスク実行後、すべての対象のコンピュータをシャットダウンする］を選択）

−　

すでにコンピュータが起動されている

−　

パッケージをダウンロード後、シャットダウンを予告するダイアログが表示される

利用者がコンピュータを起動する

タスク実行時にコンピュータが自動起動される

利用者がコンピュータを再起動する

なし

不要

すでにコンピュータが起動されている

−　

パッケージをダウンロードする

利用者がコンピュータを起動する

−　

利用者がコンピュータを再起動する

−　

必要

すでにコンピュータが起動されている

−　

パッケージをダウンロード後、再起動を予告するダイアログが表示される

利用者がコンピュータを起動する

−　

利用者がコンピュータを再起動する

−　

（凡例）−：該当なし

注※　管理用サーバの時刻と配布先のコンピュータの時刻に差異があると、異なった動作をする場合があります。

2.13.11　配布機能でのソフトウェアのインストール実行結果の判定（ITDM互換配布）

配布機能によるソフトウェアのインストールが成功したかどうかは、パッケージに設定されたインストールコマンドの実行結果を基に判定されます。パッケージに登録したファイルの形式ごとに、判定方法を示します。

MSIファイルの場合

Windows Installerの戻り値に応じて、インストールの実行結果が判定されます。戻り値の判定は、次のとおりです。

ERROR_SUCCESS(0)： 正常終了

ERROR_SUCCESS_REBOOT_INITIATED(1641) ：再起動が必要

ERROR_SUCCESS_REBOOT_REQUIRED(3010) ：再起動が必要

その他のコード：異常終了

その他の形式のファイルの場合

パッケージに設定されたインストールコマンドが実行されると、インストールが正常終了したと判定されます。

なお、インストールコマンドの起動が失敗した場合や、インストールコマンドの起動または起動したインストーラーでタイムアウトが発生した場合は、インストールに失敗したと判定されます。

2.14　リモートインストールマネージャを使用したファイルの収集

JP1/IT Desktop Management 2では、管理対象のコンピュータに格納されているファイルを一括で収集できます。収集されたファイルは、管理用サーバに格納されます。この機能を、リモートコレクトと呼びます。ここでは、ファイルの収集の概要を説明します。詳細や操作手順については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 配布機能 運用ガイド」を参照してください。

リモートコレクト機能を利用すると、次のような運用ができます。

管理者の業務に必要な利用者の業務データを、一括で収集する

利用者のコンピュータで利用しているソフトウェアのトラブル情報やログ情報を収集して解析することで、利用者のトラブルシューティングを支援する

リモートコレクトの概要を次の図に示します。

リモートコレクトするには、リモートインストールマネージャでリモートコレクトのジョブを作成して実行します。収集の対象としたファイルは、圧縮またはアーカイブされた状態で管理用サーバに転送されます。圧縮またはアーカイブされたファイルを復元するには、JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのコンポーネントであるアンアーカイバを使用します。

中継システムを設置すると、リモートコレクトによるネットワークの負荷を軽減できます。

2.15　イベントの表示

JP1/IT Desktop Management 2の運用中に、早急な対処が必要な事象が発生した場合、その事象がイベントとして出力されます。このほかに、各種機能の処理結果なども出力されます。管理者は、イベントを確認することでJP1/IT Desktop Management 2の運用中に発生した事象を把握できます。

2.15.1　出力されるイベント

JP1/IT Desktop Management 2の運用中に、機器の発見、資産の登録、セキュリティポリシーの判定など、何らかの事象が起きるとイベントが出力されます。出力されたイベントはイベント画面で確認できます。

イベントは、その内容によって次の3つの重大度に分けられます。

[図データ]（緊急）　

すぐに対策が必要なイベントです。イベントの内容を確認して早急に対策してください。

[図データ]（警戒）　

すぐに対策する必要はありませんが、いつかは対策が必要なイベントです。イベントの内容を確認して、必要に応じて対策してください。

[図データ]（情報）　

システムの処理結果に関するイベントです。対策は不要です。

イベントの内容によっては早急に対処が必要な場合があります。重大度が「緊急」、「警戒」の優先順位でイベントを確認し、エラーの内容から原因を特定して対処してください。ホーム画面の［イベントの状況］パネルですべてのイベントの個数と、イベント種類ごとの個数を把握できます。また、ダイジェストレポートで未確認のイベントの個数を把握できます。

なお、イベントが発生したら、管理者にメールで通知するように設定できます。

ポイント

表示されるイベントの最大数は、保有している製品ライセンス数×250＋10,000で算出されます。イベントの発生件数がこの値を超えた場合、古いイベントから順に上書きされます。過去のイベントを保存しておきたい場合は、バックアップを取得してください。

関連リンク

2.15.2　イベントの種類

2.15.2　イベントの種類

出力されるイベントの種類について説明します。

機器　

機器情報やソフトウェア情報の追加と削除、コンピュータのアカウントの追加と削除など、機器管理に関するイベントです。

セキュリティ　

セキュリティポリシーの変更と割り当て、セキュリティポリシーの判定結果、アクションの結果、起動抑止など、セキュリティ管理に関するイベントです。

資産　

資産の登録、資産の状態の変更、ソフトウェアライセンスの追加と削除など、資産管理に関するイベントです。

配布　

ソフトウェアのインストール、ファイルの配布、ソフトウェアのアンインストールなど、配布に関するイベントです。

設定　

機器の発見、管理対象の追加、エージェントの配信など、設定に関するイベントです。

不審操作　

添付ファイル付きメールの検知、Webサーバ/FTPサーバへのファイルアップロードの検知、外部メディアへのファイルコピー・移動の検知など、不審操作に関するイベントです。

エラー　

各機能で発生したエラーに関するイベントです。

2.15.3　イベントの形式

項目

説明

確認状態

イベントの確認状態です。クリックすると状態が切り替わります。

未確認

確認済み

重大度

イベントの重大度です。次のどれかが表示されます。

緊急

すぐに対策が必要なイベントです。

警戒

すぐに対策する必要はありませんが、いつかは対策が必要なイベントです。

情報

システムの処理結果に関するイベントです。対策は不要です。

登録日時

管理用サーバにイベントが登録された日時が表示されます。

種類

イベントの種類です。次のどれかが表示されます。

機器

セキュリティ

資産

配布（ITDM互換）

設定

不審操作

エラー

イベント番号

イベントの内容に応じた識別番号が表示されます。

発生元

イベントの対象を特定する情報です。イベントの発生した機器やセキュリティポリシーなどが表示されます。

内容

イベントの詳細情報が表示されます。

2.15.4　JP1/IMのイベントコンソールでのイベントの確認

JP1/IMと連携して、管理対象のコンピュータで発生した障害系イベントや管理者の判断が必要な重要イベントを、JP1/IMのイベントコンソールで監視できます。

JP1/IT Desktop Management 2では、JP1/Baseの機能を使用して、管理対象のコンピュータで障害が発生したときにJP1イベントを発行できます。JP1/IMと連携することで、発行されたJP1イベントをJP1/IMのイベントコンソールでタイムリーに監視したり、ほかのJP1製品などのプログラムを同じ画面で監視したりできます。

JP1/IMのイベントコンソールでイベントを確認する場合のイベントの流れを次の図に示します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerで障害が発生すると、JP1/IT Desktop Management 2 - Managerにイベントが通知されます。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerに通知されたイベントが、JP1イベントとしてJP1/Baseのイベントデータベースに登録されます。

イベントデータベースに登録されたJP1イベントは、JP1/IM - ManagerがあるJP1/IMサーバに転送されます。

JP1/IMサーバに転送されたJP1イベントは、JP1/IMの統合管理データベースに登録されます。

JP1/IM - Managerが統合管理データベースからJP1イベントを取得します。

取得したJP1イベントが、JP1/IMのイベントコンソールに表示されます。

JP1/IMのイベントコンソールに出力できるイベントについては、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」を参照してください。

2.16　レポートの表示

JP1/IT Desktop Management 2では、管理している情報を目的別に集計できるレポート機能を提供しています。管理者は、必要に応じてレポートを参照し各種作業の起点として利用したり、印刷して状況報告に利用したりできます。

レポートには、次に示す5種類のカテゴリがあります。

ダイジェストレポート

管理している情報全体の概況をグラフや一覧で確認できます。現在の状況と今後の予定を確認して、今後の作業計画を立てるために利用できます。

セキュリティ診断レポート

セキュリティに関する総合評価、およびカテゴリ別の評価をグラフで確認できます。一覧には、グループ単位の評価レベルと評価ポイントも表示されるので、グループ単位のセキュリティ状況を確認できます。セキュリティの概況を報告する際に利用できます。

セキュリティ詳細レポート

セキュリティ状況の詳細をグラフや一覧で確認できます。問題のあるコンピュータを特定したり、問題点の詳細を確認したりできるため、セキュリティ対策の起点として利用できます。

機器詳細レポート

管理対象の機器の台数、各コンピュータの省電力の設定状況などを確認できます。特定部署内の台数の内訳やグリーンITへの取り組み状況を把握するために利用できます。

資産詳細レポート

管理対象のハードウェア資産の台数の推移、契約費用の推移、ソフトウェアライセンスの状況を確認できます。資産の数や費用の傾向を把握したり、ソフトウェアライセンスの利用状況を把握するために利用できます。

2.16.1　レポートの参照

レポート画面では、目的に応じて20種類のレポートを参照できます。各レポートは、印刷したりCSVファイルに出力したりできます。表示できるレポートを次の表に示します。

カテゴリ

種類

集計範囲へのグループの適用※

ダイジェストレポート

日刊ダイジェスト

　×　

週刊ダイジェスト

　×　

月刊ダイジェスト

　×　

セキュリティ診断レポート

現状セキュリティ診断

　○　

期間指定セキュリティ診断

　○　

セキュリティ詳細レポート

危険レベルの状況

　○　

更新プログラムの適用状況

　○　

ウィルス対策製品の状況

　○　

使用必須ソフトウェアのインストール状況

　○　

使用禁止ソフトウェアのインストール状況

　○　

セキュリティ設定の状況

　○　

禁止操作の状況

　×　

ユーザーの活動状況

　×　

機器詳細レポート

機器の管理状況

　○　

グリーンIT（省電力設定状況）

　○　

資産詳細レポート

ハードウェア資産

　○　

ハードウェア資産の費用

　○　

ソフトウェアライセンスの費用

　○　

ライセンス超過ソフトウェア

　○　

ライセンス余剰ソフトウェア

　○　

（凡例）○：適用できる　×：適用できない

注※　レポートの集計範囲に、ユーザー定義のグループは適用できません。

各レポートの概要と活用方法を説明します。

ダイジェストレポート

管理する情報全体の概況を確認できます。現在の状況と今後の予定を確認して、今後の作業計画を立ててください。

日刊ダイジェスト

イベントの発生状況、状態を変更する予定の資産数、ソフトウェアライセンスの状況、配布の実行状況などを、日単位で確認できます。また、データベースの空き容量の現状が表示されます。現在の状況と今後の予定を確認して、日次の作業計画を立てたい場合に活用できます。

週刊ダイジェスト

イベントの発生状況、状態を変更する予定の資産数、ソフトウェアライセンスの状況、配布の実行状況などが、週単位で確認できます。イベントの発生状況は、1週間の件数の推移が表示されます。現在の状況と今後の予定を確認して、週次の作業計画を立てたい場合に活用できます。

月刊ダイジェスト

イベントの発生状況、状態を変更する予定の資産数、ソフトウェアライセンスの状況、配布の実行状況などを、月単位で確認できます。イベントの発生状況は、1か月の件数の推移が表示されます。また、資産の運用に掛かるコストの実績と予定が表示されます。現在の状況と今後の予定を確認して、月次の作業計画を立てたい場合に活用できます。

セキュリティ診断レポート

セキュリティに関する総合評価、およびカテゴリ別の評価を確認できます。

現状セキュリティ診断

現在のコンピュータのセキュリティ状況を総合的に評価した結果が表示されます。管理しているコンピュータ全体のセキュリティ状況を確認し、評価が低い項目の対策を検討する場合に活用できます。

期間指定セキュリティ診断

指定した期間のコンピュータのセキュリティ状況を総合的に評価した結果が表示されます。診断結果の推移を確認して、セキュリティ状況の傾向を確認する場合に活用できます。

セキュリティ詳細レポート

セキュリティ状況の詳細を確認できます。

危険レベルの状況

危険レベルの状況、および各グループのセキュリティ状況が表示されます。このレポートでコンピュータの危険レベルを確認し、セキュリティ対策がより強固になるように対策を実施する場合に活用できます。

更新プログラムの適用状況

セキュリティポリシーで設定した更新プログラムが適用されていないコンピュータの台数、および各グループの状況が表示されます。更新プログラムが適用されていないコンピュータに対して、更新プログラムを漏れなく適用させる場合に活用できます。

ウィルス対策製品の状況

ウィルス対策を実施していないコンピュータの台数、および各グループの状況が表示されます。ウィルス対策の設定の見直しや更新を指示する場合に活用できます。

使用必須ソフトウェアのインストール状況

セキュリティポリシーで設定した使用必須ソフトウェアがインストールされていないコンピュータの台数、および各グループの状況が表示されます。使用必須ソフトウェアをインストールさせたい場合に活用できます。

使用禁止ソフトウェアのインストール状況

セキュリティポリシーで設定した使用禁止ソフトウェアがインストールされているコンピュータの台数、および各グループの状況が表示されます。使用禁止ソフトウェアのアンインストールを指示する場合に活用できます。

セキュリティ設定の状況

不正アクセスが発生するおそれがあるコンピュータの台数、ユーザー定義のセキュリティ設定の観点で問題があるコンピュータの台数、および各グループの状況が表示されます。どのセキュリティ対策に問題があるかを把握し、各コンピュータに適切なセキュリティ対策を行う場合に活用できます。

禁止操作の状況

印刷の抑止、ソフトウェアの起動の抑止、およびデバイスの使用の抑止が発生したコンピュータの情報が、抑止回数が多い順に表示されます。抑止回数が多い利用者を確認して注意したい場合に活用できます。

ユーザーの活動状況

印刷を実行したコンピュータの情報、およびUSBデバイスを使用したコンピュータの情報が、回数が多い順に表示されます。印刷やUSBデバイスの利用によって情報持ち出しのおそれのあるコンピュータを調査する場合に活用できます。

機器詳細レポート

管理している機器の台数、各コンピュータの省電力の設定状況などを確認できます。

機器の管理状況

管理している機器の台数や、機器の台数の増減などが表示されます。OS別に機器の増減を把握したり、特定部署内の機器の内訳を把握したりする場合に活用できます。

グリーンIT（省電力設定状況）

管理しているコンピュータの省電力の設定状況から、理想とする消費電力量との差異が表示されます。コンピュータの消費電力を減らしたい場合や、グリーンITの取り組み状況を知りたい場合に活用できます。

資産詳細レポート

管理しているハードウェア資産の台数の推移、契約費用の推移、ソフトウェアライセンスの状況を確認できます。

ハードウェア資産

管理しているハードウェア資産の台数の推移が、機器種別ごとに表示されます。年間を通じての台数の推移の傾向や、機器種別ごとの台数の割合を把握する場合に活用できます。

ハードウェア資産の費用

ハードウェア資産について、年間の費用の推移が表示されます。年間を通じての契約費用の推移の傾向を把握したり、契約費用が適切かどうかを判断したりする場合に活用できます。

ソフトウェアライセンスの費用

ソフトウェアライセンスについて、年間の費用の推移が表示されます。年間を通じての契約費用の推移の傾向を把握したり、契約費用が適切かどうかを判断したりする場合に活用できます。

ライセンス超過ソフトウェア

ソフトウェアライセンスが不足しているソフトウェアの情報が、超過数が多い順に表示されます。このレポートに表示されているソフトウェアは、ソフトウェアライセンスが不足して、ライセンス違反となっているおそれがあります。ソフトウェアライセンスの利用状況を確認し、必要に応じてライセンスを追加購入するなどの対策を検討するために活用できます。

ライセンス余剰ソフトウェア

ソフトウェアライセンスが余っているソフトウェアの情報が、余剰数が多い順に表示されます。ソフトウェアライセンスを購入する前にこのレポートを確認することで、購入が不要なものを把握するために活用できます。

2.16.2　セキュリティ診断レポートの評価の算出方法

［セキュリティ診断レポート］には、機器のセキュリティ状況の判定結果を集計し、分析、診断した結果が表示されます。セキュリティ状況の総合評価に加え、ウィルス対策状況やセキュリティ設定などのカテゴリ別の評価、評価推移などが表示されます。

セキュリティ診断レポートに表示される各評価は、A〜Eの5段階です。Aが最も安全な状態で、Eに近づくほど危険な状態になります。この評価は、セキュリティの判定結果に基づく機器ごとのポイントによって決まります。ポイントは、すべて安全な状態は100ポイントになり、各セキュリティ判定項目の判定結果に応じて減点されていきます。ポイントの平均値が高くても、危険なコンピュータが判定期間中に1台でもあれば評価は低くなります。

セキュリティ診断レポートでは、［カテゴリ別評価の状況］は、評価の低い項目の対策を検討していただくため、危険なコンピュータが1台でもあれば低い評価となります。 一方、［カテゴリ別評価と台数の推移］は、セキュリティ状況の傾向を確認していただくため、各カテゴリの平均値を基に評価しています。そのため、［カテゴリ別評価の状況］と［カテゴリ別評価と台数の推移］の評価レベルが異なる場合があります。

危険レベルによって減点されるポイントを次の表に示します。

危険レベル

減点ポイント

危険

25

警告

16

注意

6

安全

0

なお、セキュリティ判定で判定エラー、判定項目なし、および情報不足の場合は、減点されません。

総合セキュリティ評価の基準を次の表に示します。

評価

ポイントの平均値

ポイントの最小値

判定結果の危険レベル

カテゴリ別評価

A

90〜100

90〜100

危険、警告ともに0件

B以下がない

B

80〜89

80〜89

危険が0件

C以下がない

C

65〜79

50〜79

危険が0件

E以下がない

D

50〜64

規定なし

規定なし

規定なし

E

0〜49

規定なし

規定なし

規定なし

例えば、ポイントの平均値が95点（A評価対応）、ポイントの最小値が87点（B評価対応）、判定結果の危険レベルが「危険、警告ともに0件」（A評価対応）、カテゴリ別評価が「C以下がない」（B評価対応）の場合、総合セキュリティ評価はBになります。このように、上記4つの項目のうち、最も低い評価が総合セキュリティ評価になります。

カテゴリ別評価の基準を次の表に示します。

評価

ポイントの平均値

ポイントの最小値

判定結果の危険レベル

A

90〜100

90〜100

危険、警告ともに0件

B

80〜89

80〜89

危険が0件

C

65〜79

50〜79

危険が0件

D

50〜64

規定なし

規定なし

E

0〜49

規定なし

規定なし

例えば、ポイントの平均値が95点（A評価対応）、ポイントの最小値が87点（B評価対応）、判定結果の危険レベルが「危険、警告ともに0件」（A評価対応）の場合、総合セキュリティ評価はBになります。このように、上記3つの項目のうち、最も低い評価がカテゴリ別評価になります。

2.16.3　グリーンITの適応/未適応の判定基準

［グリーンIT（省電力設定状況）］レポートでは、コンピュータの省電力設定の適応状況を確認できます。コンピュータに省電力設定が適応されているかどうかは、コンピュータから収集された省電力設定値とモデルケースの設定値の比較によって判定されます。コンピュータの省電力設定の状態と、判定結果の関係を次の表に示します。

状態

判定

適応

コンピュータの省電力設定≦判定基準の設定値である。

ただし、コンピュータの省電力設定が「なし」の場合は除外する。

未適応

コンピュータの省電力設定＞判定基準の設定値である。または、コンピュータの省電力設定が「なし」である。

不明

省電力設定の判定基準が設定されているが、コンピュータの省電力設定が取得できない。

対象外

判定基準の設定値が設定されていない。

2.16.4　理想消費電力量（理論値）と消費電力量（理論値）の算出方法

理想消費電力量（理論値）は、［グリーンITの設定］ダイアログで設定した省電力の基準値を基に算出されます。消費電力量（理論値）は、各コンピュータの設定を基に算出されます。

コンピュータの稼働時間については、理想消費電力量（理論値）、消費電力量（理論値）共に、［グリーンITの設定］ダイアログで設定したモデルケースの値を使用しています。

1時間当たりの消費電力は、次の表に示す省電力設定の組み合わせによる値の合計で算出されます。

項番

モニタの状態

コンピュータ本体の状態

1時間当たりの消費電力（ワット）

1

通常時※（30）

通常時※（39）

69

2

ハードディスクの電源を切る（35）

65

3

システムスタンバイ（3）

33

4

システム休止状態（0）

30

5

電源を切る（0）

通常時（39）

39

6

ハードディスクの電源を切る（35）

35

7

システムスタンバイ（3）

3

8

システム休止状態（0）

0

注　括弧内の数字は、1時間当たりの消費電力（単位：ワット）です。なお、コンピュータ本体の状態は重複することはありません。複数の省電力設定が同時に動作する場合は、消費電力が小さい方になります。

注※　省電力設定が動作していない状態です。

理想消費電力量（理論値）の算出方法

理想消費電力量（理論値）は、［グリーンITの設定］ダイアログで設定した省電力設定の判定基準がコンピュータに適用され、モデルケースどおりに稼働した場合の値です。

ここでは、次に示す条件で理想消費電力量（理論値）の算出方法を説明します。

管理対象のコンピュータの台数：100台

［グリーンITの設定］ダイアログで設定した省電力設定の基準値（デフォルト）

モニタの電源を切る（AC）：5分以内

ハードディスクの電源を切る（AC）：30分以内

システムスタンバイ（AC）：1時間以内

［グリーンITの設定］ダイアログで設定したモデルケース（デフォルト）

コンピュータの稼働時間（1日当たり）：8時間

コンピュータを操作しない時間：60分×1回、10分×6回

理想消費電力量（理論値）は、コンピュータの稼働時間を操作している時間と操作していない時間に分けて、上の表で示した値を基に算出します。

操作している時間

モデルケースの設定に従って、1日当たりの稼働時間（8時間）からコンピュータを操作しない時間（60分×1）と（10分×6）を除きます。この例では、操作時間は次のようになります。

8時間−2時間＝6時間

操作時は省電力設定が動作していない状態です。このため、上の表の項番1の状態が当てはまります。計算式は次のようになります。

69×6時間＝414（ワット時）

操作しない時間

モデルケースの設定に従い、「60分×1回」と「10分×6回」の2種類になります。

「60分×1回」の消費電力量

「モニタの電源を切る」に5分が設定されているので、上の表の項番1の状態が5分続いたあとでモニタが電源OFFになります。「ハードディスクの電源を切る」に30分が設定されているので、上の表の項番5の状態が25分間続いたあとでハードディスクが電源OFFになります。そのあとは、「システムスタンバイ」に1時間が設定されているので、残りの30分が上の表の項番6の状態となります。したがって、計算式は次のようになります。

（69×5分÷60分）＋（39×25分÷60分）＋（35×30分÷60分）＝39.5（ワット時）

「10分×6回」の消費電力量

この消費電力量についても、上記の「60分×1回」の消費電力量と同じ方法で計算されます。上の表の項番1の状態が5分続いたあと、上の表の項番5の状態が5分続きます。この状態が6回となります。したがって、計算式は次のようになります。

｛（69×5分÷60分）＋（39×5分÷60分）｝×6回＝54（ワット時）

理想消費電力量（理論値）

コンピュータを操作している時間と操作しない時間の消費電力量の合計に、コンピュータの台数を掛けた値が理想消費電力量（理論値）になります。したがって、計算式は次のようになります。

（414＋39.5＋54）×100台＝50,750（ワット時）

消費電力（理論値）の算出方法

消費電力量（理論値）は、各コンピュータで設定している省電力設定でモデルケース（コンピュータの使用状況）どおりに稼働した場合の値になります。

消費電力量（理論値）の算出方法は、理想消費電力量（理論値）と同じです。コンピュータの台数および設定例と、その設定の場合の消費電力量（理論値）の計算を次に示します。

管理対象のコンピュータの台数：100台

コンピュータの設定

モニタの電源を切る（AC）：10分

ハードディスクの電源を切る（AC）：30分

システムスタンバイ（AC）：90分

この例では、すべてのコンピュータで設定が共通とします。

［グリーンITの設定］ダイアログで設定したモデルケース（例）

コンピュータの稼働時間（1日当たり）：8時間

コンピュータを操作しない時間：60分×1回、10分×6回

消費電力量（理論値）の計算式

1台当たりの消費電力量（理論値）：（69×6時間）＋（69×10分÷60分）＋（39×20分÷60分）＋（35×60分÷60分）＋｛（69×10分÷60）×6回｝＝542.5（ワット時）

100台の消費電力量（理論値）：542.5×100台＝54,250（ワット時）

このようにして、設定を基に各コンピュータの消費電力量が計算され、消費電力量（理論値）として合計されます。なお、消費電力量（理論値）は、省電力設定の情報が取得できたコンピュータだけを対象に算出されます。

2.16.5　レポートの集計スケジュール

各レポートを表示すると、集計スケジュールに沿って実行された集計結果、または現時点の集計結果が表示されます。レポートの集計スケジュールは、レポートの種類によって異なります。また、集計される期間やデータの保存期間も、レポートの種類によって異なります。各レポートで利用されるデータの集計スケジュールと、集計期間および保存期間を次の表に示します。

レポート

集計対象

スケジュール

集計期間

保存期間

スケジュールの設定可否

ダイジェストレポート

日刊ダイジェスト

すべての情報

毎日6:00

前日分

7日分

×　

週刊ダイジェスト

毎週の開始曜日、日刊ダイジェストの集計終了後

前週分

5週分

○　

月刊ダイジェスト

毎月の開始日、日刊ダイジェストの集計終了後

前月分

3か月分

○　

セキュリティ診断レポート

現状セキュリティ診断

機器（グループ/セキュリティポリシー単位）

オンデマンド※1

実行時点

最新の1回分

×　

毎日の定期判定終了後（デフォルトは0:00）

集計時点

○　※2　

期間指定セキュリティ診断

週単位

機器（グループ/セキュリティポリシー単位）

毎日1:00

当週分（日単位）

6週分

○　

月単位

当月分（日単位）

3か月分

○　

四半期単位

毎月の開始日（日単位の集計終了後）

当四半期分（月単位）

5年分※3

○　

半期単位

当半期分（月単位）

5年分※3

○　

年度単位

当年度分（月単位）

5年分※3

○　

セキュリティ詳細レポート

危険レベルの状況

機器（グループ/セキュリティポリシー単位）

オンデマンド※1

実行時点

最新の1回分

×　

毎日1:10

集計時点

×　

毎月の開始日0:30

前月分

1年分　

○　

更新プログラムの適用状況

ウィルス対策製品の状況

使用必須ソフトウェアのインストール状況

使用禁止ソフトウェアのインストール状況

セキュリティ設定の状況

機器（グループ/セキュリティポリシー単位）

オンデマンド※1

実行時点

最新の1回分

×　

毎日1:10

集計時点

×　

禁止操作の状況

イベント（機器/ユーザーアカウント単位）

イベント発生時

集計時点

−

×　

ユーザーの活動状況

機器詳細レポート

機器の管理状況

機器（グループ単位）

オンデマンド※1

実行時点

最新の1回分

×　

毎日0:40

集計時点

×　

毎月の開始日0:30

前月分

1年分

○　

グリーンIT（省電力設定状況）

機器（グループ単位）

オンデマンド※1

実行時点

最新の1回分

×　

毎日0:40

集計時点

×　

毎月の開始日0:30

前月分

1年分

○　

資産詳細レポート

ハードウェア資産

ハードウェア資産（グループ単位）

オンデマンド※1

実行時点

最新の1回分

×　

毎日0:10

集計時点

×　

毎月の開始日0:00

前月分

5年分※3

○　

ハードウェア資産の費用

契約（契約単位）

毎月の開始日0:00

前月分

5年分※3

○　

ソフトウェアライセンスの費用

ライセンス超過ソフトウェア

管理ソフトウェア（管理ソフトウェア単位）

レポート表示時

レポート表示時点

−

×　

ライセンス余剰ソフトウェア

（凡例）　○：設定できる　×：設定できない　−：対象外

注※1　レポートに表示される［集計］ボタンをクリックすることで、現時点のデータが集計されます。

注※2　設定画面の［セキュリティ管理］−［セキュリティのスケジュール設定］画面で判定スケジュールを設定することで集計スケジュールが変更されます。

注※3　設定画面の［レポート］−［保存期間と開始日の設定］画面で設定できます。

注意事項

集計済みのデータがある場合、開始日の設定を変更すると、複数の期間に重複して集計される日や、どの期間にも集計されない日が発生することがあります。開始日を変更した場合、変更後からの集計データを使用してください。

2.16.6　レポートの印刷

レポート画面で表示されるレポートは、表示されている内容がそのままA4サイズで印刷されます。ただし、レポートの内容に直接関係しないボタンやスクロールバーなどは印刷されません。ダイジェストレポートなどの表示項目が多いレポートは、表示内容に応じて複数ページで印刷されます。また、ページ番号が各ページの中央下に印刷されます。

2.16.7　レポートの削除

次に示すレポートは、集計データが蓄積されるため、利用期間に応じてデータが増加します。不要となったレポートを削除することで、ディスクの占有量を削減できます。

セキュリティ診断レポート−月単位評価

資産詳細レポート−ハードウェア資産

資産詳細レポート−ハードウェア資産の費用

資産詳細レポート−ソフトウェアライセンスの費用

レポートは、保存期間を変更することで削除できます。レポートの保存期間を短縮した場合、保存期間を短縮して保存期間が過ぎてしまったレポートは、設定を変更したあとのレポートの定期集計時（1日1回）に削除されます。例えば、レポートの保存期間を2年から1年に短縮した場合、1年3か月前のレポートは、レポートの次回定期集計時に削除されます。

レポートの保存期間は、設定画面の［レポート］−［保存期間と開始日の設定］画面で設定できます。デフォルトは5年です。

2.17　フィルタの利用

フィルタを利用すると、条件を指定して一覧に表示される情報を絞り込めます。

フィルタは、「簡易フィルタ」と「詳細フィルタ」の2種類があります。

簡易フィルタ

簡易フィルタは、用意されたフィルタ項目から一覧に表示したい条件を選択するフィルタです。一覧の上部に表示されているフィルタ項目のプルダウンメニューで、表示したい情報の条件を選択して、素早く情報を絞り込めます。

詳細フィルタ

詳細フィルタは、複数の詳細な条件を組み合わせて設定できるフィルタです。簡易フィルタだけでは目的の情報を絞り込めない場合に、詳細フィルタを利用してください。

詳細フィルタには、JP1/IT Desktop Management 2が提供するフィルタ項目があります。メニューエリアの［フィルタ］に表示されるフィルタを選択すると、表示している画面に対してフィルタを適用できます。

上の図では、資産画面の［ハードウェア資産］−［資産一覧（部署）］画面に表示される一覧に対して、［PC］のフィルタを適用しています。どの画面に対してどのフィルタを適用しているかは、メニューエリアの左側に青い線で表示されます。

また、任意の条件を指定した詳細フィルタを追加できます。メニューエリアの［フィルタ］にマウスカーソルを合わせて、[図データ]をクリックしてください。フィルタ名を入力すると、［フィルタ条件の編集］ダイアログが表示され、目的に応じてさまざまな条件を設定できます。例えば、リプレース対象のコンピュータを絞り込むために、［登録日時］が3年以上前かつ［OS］がWindows 7 などの条件を設定できます。

ポイント

よく業務で使用するフィルタ条件を保存しておくと、毎回条件を指定する手間が省けます。保存したフィルタ条件は、メニューエリアで選択することで一覧に適用できます。

ポイント

資産情報のフィルタ条件を設定する場合、［すべてのハードウェア資産項目］を利用すると任意の文字列を含む資産情報を表示できます。

なお、［フィルタ条件の編集］ダイアログは、[図データ]ボタンをクリックしても表示できます。

フィルタを適用すると、一覧の上部の［フィルタ：OFF］が［フィルタ：ON］に変わり、緑色のランプが点灯します。また、絞り込まれた台数が表示されます。

フィルタを解除するには、[図データ]ボタンをクリックしてください。表示が［フィルタ：OFF］に変わり、条件が解除されます。

ポイント

詳細フィルタの条件は、コマンドを実行してエクスポートおよびインポートできます。

関連リンク

2.17.1　製品が提供するフィルタ

2.17.1　製品が提供するフィルタ

JP1/IT Desktop Management 2が提供するフィルタに設定された条件を説明します。

セキュリティ画面のフィルタ

セキュリティ画面のメニューエリアに表示されるフィルタの条件を、次の表に示します。

［機器のセキュリティ状態］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

安全でないコンピュータ

［（危険レベル）］、［どれも含まない］、［対象外、安全］

［更新プログラム］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

1 か月以内にリリースされた更新プログラム

［リリース日］、［以降］、［月］、［1］、［前］

［リリース日］、［以前］、［今日］

資産画面のフィルタ

資産画面のメニューエリアに表示されるフィルタの条件を次の表に示します。

［ハードウェア資産］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

未確認の資産

［資産状態］、［どれかを含む］、［未確認］

PC

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［PC］

サーバ

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［サーバ］

ストレージ

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［ストレージ］

周辺装置

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［周辺装置］

USBデバイス

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［USBデバイス］

ネットワーク装置

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［ネットワーク装置］

プリンタ

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［プリンタ］

スマートデバイス

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［スマートデバイス］

ディスプレイ

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［機器種別］、［どれかを含む］、［ディスプレイ］

半年以内に登録した資産

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［登録日時］、［以降］、［月］、［6］、［前］

［登録日時］、［以前］、［今日］

半年以内に棚卸をしていない資産

［資産状態］、［どれも含まない］、［未確認、滅却］

［棚卸日］、［より前］、［月］、［6］、［前］

未確認のUSBデバイス

［資産状態］、［どれかを含む］、［未確認］

［機器種別］、［どれかを含む］、［USBデバイス］

［ソフトウェアライセンス］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

半年以内に登録したライセンス

［ライセンス状態］、［どれも含まない］、［滅却］

［登録日時］、［以降］、［月］、［6］、［前］

［登録日時］、［以前］、［今日］

半年以内に棚卸をしていないライセンス

［ライセンス状態］、［どれも含まない］、［滅却］

［棚卸日］、［より前］、［月］、［6］、［前］

［管理ソフトウェア］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

インストール数超過ライセンス

［ライセンス種類］、［どれかを含む］、［インストールライセンス］

［残数］、［＜］、［0］

［ソフトウェアライセンス状況］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

インストール数超過ライセンス

［ライセンス種類］、［どれかを含む］、［インストールライセンス］

［残数］、［＜］、［0］

［契約］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

ハードウェア資産

［ハードウェア資産］、［＞］、［0］

ソフトウェアライセンス

［ソフトウェアライセンス］、［＞］、［0］

期限切れの契約

［契約状態］、［どれも含まない］、［途中解約、満了］

［契約終了日］、［より前］、［今日］

1か月以内に期限切れとなる契約

［契約状態］、［どれも含まない］、［途中解約、満了］

［契約終了日］、［以前］、［月］、［1］、［後］

［契約終了日］、［以降］、［今日］

機器画面のフィルタ

機器画面のメニューエリアに表示されるフィルタの条件を次の表に示します。

［機器情報］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

7日以内に登録した機器

［登録日時］、［以降］、［週］、［1］、［前］

［登録日時］、［以前］、［今日］

1か月以上確認していない機器

［最終接続確認日時］、［より前］、［月］、［1］、［前］

［ソフトウェア情報］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

7日以内に登録したソフトウェア

［登録日時］、［以降］、［週］、［1］、［前］

［登録日時］、［以前］、［今日］

未確認の有償ソフトウェア

［管理ソフトウェア］、［等しい］、［なし］

［ソフトウェア種別］、［どれかを含む］、［有償ソフトウェア］

［確認状態］、［等しい］、［未確認］

配布（ITDM互換）画面のフィルタ

配布（ITDM互換）画面のメニューエリアに表示されるフィルタの条件を次の表に示します。

［パッケージ］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

削除できるパッケージ

［タスク数］、［＝］、［0］

［タスク］画面のフィルタ

フィルタ名

条件

エラーが発生したタスク

［失敗コンピュータ数］、［＞］、［0］

イベント画面のフィルタ

イベント画面のメニューエリアに表示されるフィルタの条件を次の表に示します。

フィルタ名

条件

エラーイベント

［種類］、［どれかを含む］、［エラー］

［ネットワーク制御リストの設定］画面のフィルタ

設定画面の［ネットワーク制御リストの設定］画面に表示されるフィルタの条件を次の表に示します。

フィルタ名

条件

マークのある機器

［マーク］、［等しい］、［マークあり］

関連リンク

2.17　フィルタの利用

2.18　クラスタシステムでの運用

JP1/IT Desktop Management 2はクラスタシステムでの運用に対応しています。

クラスタシステムとは、稼働中のサーバにトラブルが発生したときに、あらかじめ用意しておいたバックアップ用のサーバへ自動的に運用が切り替わるシステムです。クラスタシステムで運用することで、システム全体が停止することなく安定した運用が実現できます。これによって、トラブルの影響を受けることなく、JP1/IT Desktop Management 2が提供するサービスを継続できます。

JP1/IT Desktop Management 2は、Windows Server Failover Clusterを使用したクラスタシステムを導入でき、アクティブ・スタンバイ構成に対応しています。アクティブ・スタンバイ構成とは、サーバを2つ用意して、それぞれのサーバを現用系（メインのサーバ）と待機系（バックアップ用のサーバ）として設定します。

なお、バックアップ用のサーバに運用が切り替わることを、「フェールオーバー」といいます。フェールオーバー後は、バックアップ用のサーバで運用している間にメインのサーバを回復させ、運用環境を正常な状態に戻します。

JP1/IT Desktop Management 2を導入したクラスタシステムの概要を次の図に示します。

クラスタシステムで運用する場合、管理用サーバには論理的なホスト名またはIPアドレスが設定されます。管理対象のコンピュータは、このホスト名またはIPアドレスに接続します。

論理的なホスト名またはIPアドレスには、管理用サーバのホスト名またはIPアドレスが対応づけられています。対応づけられたホスト名およびIPアドレスが変更されても、論理的なホスト名またはIPアドレスは変わりません。そのため、フェールオーバーが発生しても、コンピュータの接続先の設定を変更することなく、運用を続行できます。

注意事項

クラスタシステムに対応するのは、管理用サーバだけです。ネットワークモニタのクラスタシステムは構築できません。

2.19　データベースの管理

JP1/IT Desktop Management 2では、管理用サーバに作成された専用のデータベースに、JP1/IT Desktop Management 2が管理するさまざまな情報を格納します。

データベースは、障害に備えてバックアップを取得したり、パフォーマンスの効率化のために再編成したりして、定期的にメンテナンスしてください。

データベースのメンテナンスには、JP1/IT Desktop Management 2が提供するデータベースマネージャを利用します。

データベースマネージャの機能を次に示します。

バックアップ

データベースのバックアップを取得する機能です。ディスク障害が発生した場合などには、データベースの情報が消えてしまったり、データベースが動作しなくなったりするおそれがあります。このため、運用時には定期的にデータベースのバックアップを取得してください。

なお、データベースのバックアップは、exportdbコマンドでも実行できます。

リストア

バックアップ機能またはexportdbコマンドを使用して取得したバックアップから、データベースを復元する機能です。データベースに障害が発生した場合は、取得したバックアップを使用してバックアップ時点の状態にリストアできます。

なお、データベースのリストアは、importdbコマンドでも実行できます。

再編成

データベースの長期間の運用によって領域の断片化が発生し、アクセス速度の低下などの問題が発生するおそれがあります。これを防止するため、JP1/IT Desktop Management 2ではデータベースを再編成する機能を提供しています。データベースを再編成することでデータの内容を保持したまま格納編成を変更できるので、パフォーマンスの効率化が図れます。データベースの再編成は、目安として、データベース使用率が80％になる前に実施してください。データベースの使用率はデータベースマネージャで確認できます。

なお、データベースの再編成は、reorgdbコマンドでも実行できます。

また、JP1/IT Desktop Management 2のセットアップで、データベースのアップグレード、初期化およびフォルダの変更ができます。

2.19.1　バックアップ時に出力されるデータ

バックアップを実行すると、データベースに格納されている管理情報に加えて、データベース以外のフォルダに保存されている管理データのバックアップファイルが生成されます。バックアップ時に生成されるファイルを次の表に示します。

ファイル名

説明

jdnexport.info

バックアップ情報が記録されたファイルです。

jdnexportdata.bak

データベース以外の管理データをアーカイブしたバックアップファイルです。

table.テーブル名.exp.bin

データベースの各テーブルのバックアップファイルです。

2.20　コマンドの利用

JP1/IT Desktop Management 2では、各種機能を実行するためのコマンドを提供しています。Windowsのタスクスケジューラなどと組み合わせて利用することで、定期的にバックアップを取得したり、最新情報を出力したりといった運用が自動的にできます。

サービスの停止と開始、データベースのバックアップとリストア、トラブルシュート用情報の取得などの主なコマンドについては、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」を参照してください。

リモートインストールマネージャを使用した配布に関するコマンドについては、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 配布機能 運用ガイド」を参照してください。

Asset Consoleを使用した資産管理に関するコマンドについては、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console 設計・構築ガイド」を参照してください。

2.21　利用者のコンピュータ上での操作

コンピュータの利用者の操作が必要な場合で、コンピュータをオンライン管理しているときは、エージェントによってバルーンヒントやダイアログが表示されます。例えば、セキュリティポリシーに違反した利用者に対策を指示したり、ソフトウェアのダウンロードのタイミングを利用者に選択させたりできます。表示されるメッセージに従って適切に対処してください。

利用者による利用者情報の入力

追加管理項目が設定された場合、利用者の情報を入力してもらうために、ダイアログが各コンピュータに表示されます。利用者がダイアログで入力した情報が機器情報に反映されるため、管理者の入力の手間が省けます。利用者情報の入力の詳細については、「2.21.1　利用者による利用者情報の入力」を参照してください。利用者情報の入力画面の表示は、エージェント設定の［利用者への通知設定］で設定できます。エージェントの設定については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」を、エージェントの設定をする方法については、JP1/IT Desktop Management 2 オンラインヘルプを参照してください。

利用者のコンピュータ上のバルーンヒントの表示

利用者に通知する情報がある場合、コンピュータのタスクトレイのアイコンにバルーンヒントが表示されます。利用者は、バルーンヒントを確認してメッセージに従ってコンピュータを操作します。バルーンヒントの詳細については、「2.21.2　利用者のコンピュータ上のバルーンヒントの表示」を参照してください。バルーンヒントの表示は、エージェント設定の［利用者への通知設定］で設定できます。エージェントの設定については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」を、エージェントの設定をする方法については、JP1/IT Desktop Management 2 オンラインヘルプを参照してください。

利用者が電源OFFの指示を受けた場合の動作

管理用サーバからコンピュータのシャットダウンの指示があると、コンピュータにその処理を確認するダイアログが表示されます。利用者はすぐにシャットダウンするか、あとで手動でシャットダウンするかを選択できます。詳細な情報については、「2.21.3　利用者が電源OFFの指示を受けた場合の動作」を参照してください。

利用者が再起動の指示を受けた場合の動作

管理用サーバからコンピュータの再起動の指示があると、コンピュータにその処理を確認するダイアログが表示されます。利用者はすぐに再起動するか、手動で再起動するかを選択できます。詳細な情報については、「2.21.4　利用者が再起動の指示を受けた場合の動作」を参照してください。

利用者のコンピュータに配布が実行された場合の動作

ソフトウェアのダウンロード中に、タスクトレイのアイコンにバルーンヒントが表示されます。利用者は、バルーンヒントをクリックして、ダウンロードを一時停止できます。

また、ダウンロードしたソフトウェアをインストールする場合、インストール前メッセージが設定されていると、利用者に通知されます。利用者はすぐにインストールするか、あとでインストールするか選択できます。

詳細な情報については、「2.21.5　利用者のコンピュータに配布が実行された場合の動作」を参照してください。バルーンヒントの表示はエージェント設定の［利用者への通知設定］で設定できます。エージェントの設定については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」を、エージェントの設定をする方法については、JP1/IT Desktop Management 2 オンラインヘルプを参照してください。

利用者のコンピュータでの操作が抑止された場合の動作

不正なソフトウェアの起動や大量の印刷を行ったり、または禁止されている外部メディアを使用したりすると、機能が抑止されます。情報の持ち出し、持ち込みを制限する場合に使用すると便利です。詳細な情報については、「2.21.6　利用者のコンピュータでの操作が抑止された場合の動作」を参照してください。

リモートコントロールの接続要求

コントローラから機器を参照できないNAT環境や、機器のIPアドレスが変化するNAPT環境の場合、コントローラ側からコンピュータにリモート接続することは困難です。このような場合、利用者のコンピュータからコントローラに対して接続要求を実行してもらうことで、リモートコントロールを開始できます。詳細な情報については、「2.7.16　接続先のコンピュータからコントローラへの接続要求」を参照してください。

2.21.1　利用者による利用者情報の入力

管理用サーバで追加管理項目の設定を変更した場合など、オンライン管理のコンピュータで利用者情報を入力する画面を表示できます。利用者情報の入力画面を表示するかどうかはエージェント設定の［利用者への通知設定］で選択できます。

また、利用者情報の入力を要求されている場合は、タスクトレイのアイコン（[図データ]）のコンテキストメニューから利用者情報を入力する画面を表示することもできます。

資産管理項目の入力方法が［利用者が入力］の場合の、利用者情報を入力する画面の表示契機を次に示します。

管理用サーバで資産管理項目を追加、編集、または削除したとき（削除した場合は、入力方法が［利用者が入力］の資産管理項目がほかにまだあるとき）

操作メニューの［最新の情報を取得する］で機器の最新の情報を取得したとき

操作メニューの［［利用者情報の入力］画面を定期的に表示させる］に設定されたタイミングに達したとき

設定画面の［利用者情報の入力開始日時］−［指定（利用者のコンピュータのローカルタイムで指定する入力開始日時）］を設定し、設定時刻に達したとき

前回の利用者情報の入力画面を表示してから30分経過したとき

利用者情報の入力画面を表示したあと項目を入力しないで画面を閉じて、30分経過したとき

利用者がコンピュータにログオンしたとき

利用者情報は、［利用者情報の入力］画面から入力します。［利用者情報の入力］画面に表示される項目は、管理用サーバで設定された拡張情報によって異なります。

［利用者情報の入力］画面の表示例を次の図に示します。

各項目の入力方法について説明します。なお、*の付いた項目は、必ず情報を入力してください。

テキストを直接入力する項目

テキストは、256文字以内で入力できます。入力できる文字を確認したい場合は、［入力できる文字］ボタンをクリックして、文字情報を確認してください。

プルダウンメニューから選択する項目

プルダウンメニューから項目を選択します。選択できる項目が、ツリー型で表示される項目もあります。この項目から該当するテキストを選択してください。

［戻る］ボタン

直前のページに戻ります。項目が6つ以上の場合に表示されます。先頭ページの場合は表示されません。

［次へ］ボタン

次のページに進みます。項目が6つ以上の場合に表示されます。最終ページの場合は表示されません。

［完了］ボタン

入力した利用者情報を管理用サーバに通知し、［利用者情報の入力］画面を閉じます。必ず入力する項目が未入力の場合は、入力を要求するメッセージが表示されます。

［キャンセル］ボタン

入力情報がキャンセルされます。

［入力できる文字］ボタン

入力したい項目をポイントしてこのボタンをクリックすると、該当する項目で入力できる文字が表示されます。

入力できる文字の説明の表示例を次の図に示します。

入力できる文字の説明を非表示にする場合は、再度［入力できる文字］ボタンをクリックしてください。

利用者情報の入力開始の日時を指定している場合で、指定した日時を経過していないときに、利用者のコンピュータでWindowsの［スタート］メニューから［すべてのプログラム］−［JP1_IT Desktop Management 2 - Agent］−［利用者情報の入力］を選択すると、次の画面が表示されます。

2.21.2　利用者のコンピュータ上のバルーンヒントの表示

コンピュータの利用者の操作が必要な場合、タスクトレイのアイコンにバルーンヒントが表示されます。利用者はバルーンヒントを確認することで、どのような操作が必要か把握できます。バルーンヒントの表示例を次の図に示します。

バルーンヒントのタイトルの先頭には、メッセージ種別を示すアイコンが表示されます。メッセージ種別を示すアイコンの意味を次に示します。

[図データ]：情報

[図データ]：注意（危険度が低い情報）

[図データ]：警告（危険度が高い情報）

バルーンヒントを表示するかどうかはエージェント設定の［利用者への通知設定］で選択できます。バルーンヒントの表示と非表示について、次の表に示します。

事象

表示されるメッセージ

クリック時の動作

バルーンヒントを非表示にした場合の影響と対処

システム管理者からセキュリティ判定結果のメッセージを受信した場合

システム管理者から、「(メッセージのタイトル)」についてのメッセージが届いています。 メッセージを表示するには、ここをクリックしてください。

セキュリティ状況の判定結果のメッセージが表示されます。

利用者がメッセージを確認するには、タスクトレイのアイコンのコンテキストメニューから［メッセージの表示］を選択してください。

コンピュータの再起動が必要なセキュリティポリシーが適用された場合※

次の理由で、コンピュータの再起動が必要です。コンピュータを再起動してください。

(1)セキュリティポリシーを適用して、コンピュータの設定を変更した。

(2)コンピュータに、最新のエージェントプログラムを適用した。

(3)コンピュータに、ソフトウェアや更新プログラムを適用した。

なし。

コンピュータがすぐに再起動されない場合、コンピュータへのセキュリティ対策が遅れることがあります。

業務中に再起動を促す必要がないコンピュータはバルーンヒントを非表示に、通常は再起動しないサーバは再起動の必要を知らせるためにバルーンヒントを表示に設定してください。

システム管理者から利用者情報の入力を要求された場合

利用者情報を入力してください。 利用者情報を入力するには、ここをクリックしてください。

［利用者情報の入力］画面が表示されます。

利用者情報を入力する画面を表示するには、タスクトレイアイコンのコンテクストメニューから［利用者情報の入力］を選択してください。

注※　再起動が必要なセキュリティポリシーは、「匿名接続の無効化」、「Windows自動更新の有効化」、「リモートデスクトップ接続の無効化」、「管理共有の無効化」、「DCOMの無効化」、「デバイスの書き込み抑止」、「操作ログ/不審操作の有効・無効化」です。なお、「Windowsファイアウォールの有効化」は、コンピュータが Windows 7、Windows Server 2008、Windows Vistaの場合は、再起動が必要です。

ポイント

バルーンヒントはソフトウェアのダウンロード中にも表示されます。詳細については、「2.21.5　利用者のコンピュータに配布が実行された場合の動作」を参照してください。

複数の事象が重なった場合、バルーンヒントは上記の表の順に重なって表示されます。表示されているバルーンヒントを閉じると、次のバルーンヒントが表示されます。

バルーンヒントは、表示されてから10秒経過するか、[図データ]ボタンをクリックすると閉じます。また、バルーンヒントをクリックしたときは、必要に応じて動作します。 なお、利用者がバルーンヒントの表示内容に沿った操作を実施しない場合は、前回のバルーンヒントが表示されてから30分後に、バルーンヒントが再表示されます。バルーンヒントの表示契機を次の表に示します。

コンピュータの状態

バルーンヒントの表示契機

ログオン中

セキュリティ判定結果のメッセージを受信するなどの事象発生後、すぐに表示されます。

利用者がバルーンヒントの表示内容に沿った操作を実施しない場合は、前回のバルーンヒント表示から30分経過後に表示されます。

利用者がバルーンヒントの表示内容に沿った操作を実施しない場合は、エージェントサービスの再起動時に表示されます。

ログオフ中

次回ログオン時に表示されます。

コンピュータのロック中

コンピュータのロック解除時に表示されます。

注意事項

コンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012 R2、Windows Server 2012、Windows 7、またはWindows Server 2008 R2の場合は、タスクトレイのアイコンは通常、非表示になっています。バルーンヒントの表示以外のときも常にアイコンを表示させる場合は、タスクバーの通知領域をカスタマイズして、「jdnglogon」アイコンの動作を「アイコンと通知を表示」に設定してください。

2.21.3　利用者が電源OFFの指示を受けた場合の動作

管理用サーバからエージェント導入済みコンピュータに対して電源OFFの指示があると、［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されます。

エージェント導入済みのコンピュータに［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されたあと、180秒後に自動的にシャットダウンされます。

［コンピュータのシャットダウン］ダイアログを次の図に示します。

［今すぐシャットダウンする］ボタン

すぐにコンピュータがシャットダウンされます。

［手動でシャットダウンする］ボタン

コンピュータのシャットダウンがキャンセルされます。［コンピュータのシャットダウン］ダイアログは再表示されないため、利用者は手動でシャットダウンする必要があります。

シャットダウン時の注意事項を次に示します。

スクリーンセーバーが起動しパスワードで保護している場合は、自動的にシャットダウンされません。

コンピュータをロックしている場合は、自動的にシャットダウンされません。

編集中のファイルが存在する場合は、自動的にシャットダウンされません。

ほかのユーザーがログオンしている場合は、自動的にシャットダウンされません。

ログオン前の場合は、［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されないでシャットダウンされます。

［コンピュータのシャットダウン］ダイアログの表示中に管理用サーバから電源OFFの通知を受け取った場合は、後続の通知は無効になります。

2.21.4　利用者が再起動の指示を受けた場合の動作

管理用サーバからエージェント導入済みコンピュータに対して再起動の指示があると、［コンピュータの再起動］ダイアログが表示されます。このダイアログは、エージェント設定の［利用者への通知設定］−［コンピュータのシャットダウンと再起動の設定］の設定によって動作（再起動のタイミング）が異なります。

［指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に開始する］を選択した場合は、利用者がダイアログを操作しなくても、ダイアログが表示されてからエージェント設定で指定した時間が経過すると、自動的にコンピュータが再起動されます。

［利用者の応答があるまで開始しない］を選択した場合は、利用者がダイアログを操作すると、コンピュータが再起動されます。自動的には再起動されません。

［指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に開始する］を選択した場合の［コンピュータの再起動］ダイアログを次の図に示します。

［今すぐ再起動する］ボタン

すぐにコンピュータが再起動されます。

［手動で再起動する］ボタン

コンピュータの再起動がキャンセルされます。［コンピュータの再起動］ダイアログは再表示されないため、利用者は手動で再起動する必要があります。

再起動時の注意事項を次に示します。

スクリーンセーバーが起動しパスワードで保護している場合は、自動的に再起動されません。

コンピュータをロックしている場合は、自動的に再起動されません。

編集中のファイルが存在する場合は、自動的に再起動されません。

ほかのユーザーがログオンしている場合は、自動的に再起動されません。

ログオン前の場合は、［コンピュータの再起動］ダイアログが表示されないで再起動されます。

［コンピュータの再起動］ダイアログの表示中に管理用サーバから電源OFFの通知を受け取った場合は、電源OFFの通知だけが有効になります。このとき、［コンピュータの再起動］ダイアログはキャンセルされて、［コンピュータのシャットダウン］ダイアログが表示されます。

2.21.5　利用者のコンピュータに配布が実行された場合の動作

ソフトウェアの配布が実行された場合、タスクトレイのアイコンにバルーンヒントやダイアログが表示されます。ソフトウェアを配布するためには、配布（ITDM互換）画面でパッケージおよびタスクを作成する必要があります。タスクには、ソフトウェアの配布の実行スケジュールや、対象のコンピュータにソフトウェアがダウンロードされたあとの実行タイミング、実行前メッセージなどを設定できます。

それぞれの場合の動作を次に示します。

ダウンロード

ダウンロードが開始されたとき、または利用者がコンピュータにログオンしたとき、タスクトレイのアイコンにバルーンヒントが表示されます。バルーンヒントの表示例を次の図に示します。

バルーンヒントのタイトルの先頭には、メッセージ種別を示すアイコンが表示されます。メッセージ種別を示すアイコンの意味を次の表に示します。

[図データ]：情報

[図データ]：注意（危険度が低い情報）

[図データ]：警告（危険度が高い情報）

バルーンヒントを表示するかどうかはエージェント設定の［利用者への通知設定］で選択できます。バルーンヒントの表示と非表示について、次の表に示します。

事象

表示されるメッセージ

クリック時の動作

バルーンヒントを非表示にした場合の対処

ダウンロード開始

システム管理者から配布されたソフトウェアをダウンロードしています。 ダウンロードを一時停止するには、このアイコンをクリックしてください。

ダウンロードを一時停止する確認ダイアログが表示され、ダウンロードが一時停止されます。

ダウンロードを中断するにはダウンロードアイコンをクリックしてください。

ダウンロード再開

バルーンヒントは、表示されてから10秒経過するか、[図データ]ボタンをクリックすると閉じます。また、バルーンヒントをクリックしたときは、必要に応じて動作します。 バルーンヒントの表示契機を次に示します。

コンピュータの状態

バルーンヒントの表示契機

ログオン中

ダウンロードを開始または再開したあと、すぐに表示されます。

利用者がバルーンヒントの表示内容に沿った操作を実施しない場合は、エージェントサービスの再起動時に表示されます。

ログオフ中

次回ログオン時に表示されます。

注意事項

コンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8、Windows Server 2012 R2、Windows Server 2012、Windows 7、またはWindows Server 2008 R2の場合は、タスクトレイのアイコンは通常、非表示になっています。バルーンヒントの表示以外のときも常にアイコンを表示させる場合は、タスクバーの通知領域をカスタマイズして、「jdnglogon」アイコンの動作を「アイコンと通知を表示」に設定してください。

インストール

配布されたソフトウェアをインストールする前に確認が必要なメッセージがある場合は、ダイアログで通知されます。ダイアログの表示例を次の図に示します。

［今すぐインストールする］ボタン

すぐにコンピュータにソフトウェアがインストールされます。

［あとでインストールする］ボタン

ソフトウェアのインストールがキャンセルされます。［あとで通知する］で指定した時間が経過すると、再度ダイアログが表示されます。

ダイアログはソフトウェアのインストールを実行する前に表示されます。ダイアログの表示契機は、コンピュータの状態と管理者が配布タスクに設定したソフトウェアのインストールタイミング（実行タイミング）によって異なります。

ダイアログの表示契機を次に示します。

コンピュータの状態

実行タイミング

ダイアログの表示契機

ログオン中

次回起動時に実行※

すぐに表示されます。

すぐに実行※

ユーザーログオン時に実行

ログオフ中

次回起動時に実行

表示されません。

すぐに実行

ユーザーログオン時に実行

次回ログオン時に表示されます。

注※　インストール確認ダイアログを表示したままの場合、または［あとでインストールする］ボタンをクリックした場合にコンピュータを再起動すると、コンピュータ起動後にインストール確認ダイアログを表示しないでインストールを開始します。

2.21.6　利用者のコンピュータでの操作が抑止された場合の動作

不正なソフトウェアを起動したときや印刷操作をしたとき、または禁止されているデバイスを使用したときに、それぞれの機能が抑止されます。社内のセキュリティを安全に保つために、情報の持ち込み、持ち出しを禁止する場合は、この機能を使うと便利です。

ソフトウェアの起動抑止

許可されていないソフトウェアを起動したときや、時間指定で許可されているソフトウェアを利用しているときに［ソフトウェアの起動抑止］ダイアログが表示されます。利用状況によって、ソフトウェアは自動停止されます。

［ソフトウェアの起動抑止］ダイアログの［OK］ボタンをクリックすると、ダイアログが閉じます。

［ソフトウェアの起動抑止］ダイアログに表示される通知について説明します。

なお、利用者のコンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8、またはWindows Server 2012の場合、ダイアログはデスクトップに表示されます。

起動抑止の通知

許可されていないソフトウェアを起動しようとした場合に表示されます。表示例を次の図に示します。

利用許可時間の通知

時間指定で許可されているソフトウェアを許可時間内に利用した場合に表示されます。表示例を次の図に示します。

利用停止時間の通知

時間指定で許可されているソフトウェアの許可時間の終了が間近になった場合に表示されます。利用時間が過ぎた場合は、自動的にソフトウェアが停止されます。表示例を次の図に示します。

印刷の抑止

印刷を抑止するセキュリティポリシーが適用されているエージェント導入済みコンピュータが印刷を実行すると、印刷を抑止する［印刷抑止］ダイアログが表示されます。［OK］ボタンをクリックすると、このダイアログが閉じます。

なお、利用者のコンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8またはWindows Server 2012の場合、ダイアログはデスクトップに表示されます。

［印刷抑止］ダイアログを次の図に示します。

印刷抑止解除パスワードを利用できる場合は、印刷の抑止を解除できます。印刷抑止解除パスワードを利用して印刷の抑止を解除するには、タスクトレイにある印刷抑止アイコン（[図データ]）をダブルクリックしてください。［印刷抑止の解除］ダイアログ（パスワード入力）が表示されます。印刷を許可できるパスワードを入力し、［OK］ボタンをクリックしてください。

なお、利用者のコンピュータのOSがWindows 8.1、Windows 8またはWindows Server 2012の場合、ダイアログはデスクトップに表示されます。

［印刷抑止の解除］ダイアログ（パスワード入力）を次の図に示します。

印刷の抑止を解除できた場合は、［印刷抑止の解除］ダイアログ（成功）が表示されて、印刷できるようになります。印刷の抑止の解除に失敗した場合は、［印刷抑止の解除］ダイアログ（失敗）が表示されます。［OK］ボタンをクリックすると、ダイアログが閉じます。

印刷抑止解除パスワードを利用できないときに印刷抑止アイコン（[図データ]）をクリックすると、印刷抑止中ダイアログが表示されます。［OK］ボタンをクリックすると、ダイアログが閉じます。

機器の抑止

セキュリティポリシーでメッセージの表示を設定している場合、デバイスの使用を抑止するセキュリティポリシーが適用されているエージェント導入済みコンピュータがデバイスを使用すると、［デバイスの使用抑止］ダイアログが表示されます。［OK］ボタンをクリックすると、このダイアログが閉じます。

2.21.7　エージェントからの通知対象となるユーザー

複数のユーザーが同一のコンピュータにログオンしている場合、一部のユーザーだけにエージェントによってバルーンヒントやダイアログなどの情報が通知されます。通知対象となるユーザーを制限することで、対応が不要なユーザーが情報を確認する手間を省けます。

エージェントをインストールしているコンピュータのOSごとに、通知対象となるユーザーを示します。

Windows 8.1、Windows 8、Windows 7 、Windows Vista、またはWindows XPの場合

すべてのログオンユーザー

リモートデスクトップ接続したユーザー

Windows Server 2012、またはWindows Server 2008の場合

ローカルコンソールにログオンしたユーザー

リモートデスクトップ接続で最初にログオンした管理者権限のユーザー

Windows Server 2003の場合

ローカルコンソールにログオンしたユーザー

「/console」、「/admin」オプションを指定してリモートデスクトップ接続したユーザー※

注※　対象のユーザーがいない場合は、リモートデスクトップ接続で最初にログオンした管理者権限のユーザーを通知対象とします。

2.21.8　利用者がコンピュータを操作する際の注意事項

利用者のコンピュータ上で次のアプリケーションを無効にしないでください。無効にすると、JP1/IT Desktop Management 2の一部の機能が正常に動作しなくなります。

jdngrcagent.exe

jdngrcchat.exe

jdnglogon.exe

jdngsmclogin.exe

2.22　スマートデバイスの制御

MDMシステムと連携すると、JP1/IT Desktop Management 2から管理対象のスマートデバイスを制御できます。この機能を使用すると、MDMシステムを操作しないでスマートデバイスを制御できるため便利です。

MDMシステムと連携すると、スマートデバイスに対して次に示す制御ができます。

スマートデバイスのロック

利用者がスマートデバイスを紛失した場合、拾得者が操作できないように管理者がスマートデバイスをロックできます。

スマートデバイスのパスコードのリセット

利用者がスマートデバイスのパスコードを忘れた場合、利用者がパスコードを再設定できるように、管理者がスマートデバイスのパスコードをリセットできます。

スマートデバイスの初期化

スマートデバイスの利用者を変更したり、スマートデバイスを滅却したりする場合、スマートデバイスを初期化して、工場から出荷されたときの状態にできます。

スマートデバイスの制御は、JP1/IT Desktop Management 2が出す要求に従って、MDMシステムから実行されます。スマートデバイスを制御する流れを次の図に示します。

MDMサービスでスマートデバイスを制御する流れ

MDM製品でスマートデバイスを制御する流れ

注意事項

MDMシステムとの連携の設定を削除すると、そのMDMシステムで管理されているスマートデバイスの制御はできなくなります。

ポイント

JP1/IT Desktop Management 2は、MDMシステムが要求を受けた時点で、スマートデバイスが制御できたと見なします。

関連リンク

2.6.6　MDMシステムとの連携

3　製品ライセンスについて

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2の製品ライセンスについて説明します。

3.1　製品ライセンスの概要

JP1/IT Desktop Management 2では、「管理ノード数ライセンス」という方式でライセンスの使用数を管理しています。この方式では、機器を管理対象にすると、機器の種類に関係なく1台につきライセンスを1つ使用します。つまり、JP1/IT Desktop Management 2に登録されているライセンス数分だけ、機器を管理できます。なお、ライセンスを使うのは、機器の管理だけです。資産の登録にはライセンスは使用しません。

ライセンスは、JP1/IT Desktop Management 2を購入した際に提供される製品版のライセンスキーファイルを利用して登録します。登録しているライセンス数の上限に達した場合、機器を追加登録できません。そのため、あらかじめ十分な数のライセンスを用意してください。

登録しているライセンス数よりも管理したい機器の台数が多くなった場合は、ライセンスを追加する必要があります。製品ライセンスを追加する場合は、ライセンスを購入して、登録してください。

なお、探索時の自動登録によって機器を管理対象にする場合、ライセンス数が不足していたときは、「発見した機器」として扱われます。発見された機器は設定画面の［機器の探索］−［発見した機器］画面に表示されますが、管理対象ではありません（ライセンスも使用しません）。また、管理対象の機器を除外対象に変更したり、削除したりした場合は、ライセンス使用数が減ります。

ポイント

OSマルチブートの環境では、管理用サーバに通知される情報がOSごとに異なるため、各OSが別々の機器として扱われます。

3.2　機器の状態と製品ライセンスの関係

発見した機器を管理対象にしたり、管理対象の機器を除外対象にしたりすると、使用する製品ライセンス数が変化します。機器の状態と使用する製品ライセンスの関係を次の表に示します。

機器の状態

ライセンスの使用

説明

発見

×　

ネットワークの探索やネットワークモニタによって機器が発見された状態です。

管理対象

○　

管理の対象にした状態です。機器を機器管理、セキュリティ管理および資産管理の対象として管理できます。管理用サーバからの操作や、レポート表示の対象となります。

除外対象

×　

管理の対象から除外した状態です。管理が不要な機器は除外対象にします。

（凡例）○：使用する　×：使用しない

機器をJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にするには、機器を「管理対象」にします。機器の状態を「管理対象」にすると製品ライセンスが使われます。機器の状態が「発見」または「除外対象」の場合、製品ライセンスは使われません。「管理対象」の機器を「除外対象」にすると、使用していた製品ライセンスを別の機器に使えるようになります。

3.3　製品ライセンスに関する注意事項

製品ライセンスは、ライセンスを登録したコンピュータだけで利用できます。ほかのコンピュータへの流用はできません。

4　システム設計

JP1/IT Desktop Management 2のシステム設計では、システム構成、運用方法、システムの見積もりなどについて検討します。

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2の設計から運用を開始するまでの概要について説明します。また、システム設計時に必要な検討事項についても説明します。

4.1　導入と運用の流れ

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2の導入と運用の流れについて説明します。JP1/IT Desktop Management 2を導入するには、まずシステムの設計を実施します。システム設計でシステム構成や運用方法などを決定したあと、システムを構築し、運用を開始します。JP1/IT Desktop Management 2の導入と運用の流れを次の図に示します。

システム設計およびシステム構築の流れについては、「4.1.1　導入の流れ」を参照してください。システム運用の流れについては、「4.1.2　運用の流れ」を参照してください。

4.1.1　導入の流れ

JP1/IT Desktop Management 2を導入するには、システム構成などを設計して、環境を構築します。JP1/IT Desktop Management 2の導入の流れについて説明します。

組織のルールの検討

どのようなルールで組織のセキュリティを管理していくかを検討します。ここで検討した内容に基づいて、JP1/IT Desktop Management 2のシステムを設計、構築および運用します。

システムの前提条件の確認

システム内に配置するサーバやコンピュータの前提条件を確認します。前提条件の確認については、「4.2　システムの前提条件」を参照してください。

システム構成の検討

システムの目的に合わせてシステム構成を検討します。システム構成の検討については、「4.4　システム構成の検討」を参照してください。

使用する機能の検討

運用する環境が、使用する機能の前提条件を満たしているかどうかを確認します。各機能の前提条件については、「4.3　各機能の前提条件」を参照してください。

運用前の検討

管理対象とする機器や運用のスケジュールなど、システムの運用方法について検討します。運用方法の検討については、「4.6　運用前の検討」を参照してください。

データベースの検討

運用方法に合わせて、使用するデータベースの容量を見積もります。データベースの検討については、「4.5　データベースの検討」を参照してください。

システムの見積もり

流れ1〜6の内容を踏まえて、構築するシステムの見積もりをします。システムの見積もりについては、「付録A.6　性能と見積もり」を参照してください。

システム運用の流れについては、「4.1.2　運用の流れ」を参照してください。

4.1.2　運用の流れ

環境構築後、システム設計で検討した運用方法に従って、システムを運用します。JP1/IT Desktop Management 2のシステム運用の流れについて説明します。

運用のための設定

運用前に検討した内容に従って、機器の探索スケジュールや探索範囲、セキュリティポリシーなどを設定します。設定には、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を使用します。

機器情報の収集

管理用サーバで機器を探索して、最新のIT機器情報を自動収集します。また、必要に応じてコンピュータにエージェントを導入します。

ネットワーク監視および制御

新しくネットワークに接続されたコンピュータがないか監視します。また、ネットワーク接続を許可していないコンピュータやセキュリティ対策が不十分なコンピュータのネットワーク接続を制御します。

セキュリティ状況の判定・診断

設定したセキュリティポリシーに従っているかどうかを判定し、セキュリティ対策が不十分なコンピュータがないかを確認します。また、JP1/IT Desktop Management 2では、収集した情報をレポートとして出力できます。出力されたレポートを基にセキュリティの状況を診断します。

セキュリティ対策

診断結果に基づいてセキュリティ対策を実施します。ポリシーを見直す必要がある場合は、流れ1に戻ってセキュリティポリシーの設定を変更します。

資産情報の管理

組織内で管理している機器、ソフトウェアライセンス、契約などの資産情報をまとめて管理します。ハードウェア資産やソフトウェアライセンスの利用状況を把握したり、資産の契約情報やコストを確認したりします。

4.2　システムの前提条件

ここでは、システム内に配置する管理用サーバ、エージェントを導入するコンピュータなどのシステム構成要素の前提条件と、ネットワークの前提条件について説明します。

なお、メモリ所要量、ディスク占有量、使用できるCPUについては、「付録A.6　性能と見積もり」もあわせて参照してください。

関連リンク

4.2.1　管理用サーバの前提条件

4.2.3　エージェントを導入するコンピュータの前提条件

4.2.6　ネットワークモニタを有効化するコンピュータの前提条件

4.2.5　コントローラをインストールするコンピュータの前提条件

4.2.9　ネットワークの前提条件

4.2.1　管理用サーバの前提条件

管理用サーバの前提となるOSおよびソフトウェアについて説明します。

なお、JP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールするサーバのコンピュータ名には、半角英数字およびハイフン（-）だけを使用できます。ただし、コンピュータ名の先頭の文字は半角英字、末尾の文字は半角英数字だけを使用できます。

OS

管理用サーバの前提となるOSを次の表に示します。

OS

詳細

Windows Server 2012※1

Windows Server 2012 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Datacenter※2

Windows Server 2012 Standard

Windows Server 2012 R2 Standard※2

Windows Server 2008※1

Windows Server 2008 R2 Datacenter※3

Windows Server 2008 Enterprise※4

Windows Server 2008 Enterprise without Hyper-V※4

Windows Server 2008 R2 Enterprise※3

Windows Server 2008 Standard※4

Windows Server 2008 Standard without Hyper-V※4

Windows Server 2008 R2 Standard※3

Windows Server 2003

Windows Server 2003, Enterprise Edition※3、※4

Windows Server 2003, Enterprise x64 Edition※3、※4

Windows Server 2003 R2, Enterprise Edition※4

Windows Server 2003 R2, Enterprise x64 Edition※4

Windows Server 2003, Standard Edition※3、※4

Windows Server 2003, Standard x64 Edition※3、※4

Windows Server 2003 R2, Standard Edition※4

Windows Server 2003 R2, Standard x64 Edition※4

注※1　インストールオプションとしてServer Coreは使用できません。

注※2　OneDriveを使用した環境での動作には対応していません。

注※3　Service Pack 1を含みます。

注※4　Service Pack 2を含みます。

ソフトウェア

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールするサーバには、Windows Installer 2.0以降がインストールされている必要があります。

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.2.2　管理者のコンピュータの前提条件

ここでは、操作画面の操作の前提となるソフトウェアと、Remote Install Managerのインストールの前提となるOSおよびソフトウェアについて説明します。コントローラとして使用するための前提については、「4.2.5　コントローラをインストールするコンピュータの前提条件」を参照してください。

Remote Install ManagerとJP1/IT Desktop Management 2 - Agent（中継システム）は、同じコンピュータにインストールできません。

操作画面の操作の前提となるソフトウェア

JP1/IT Desktop Management 2の操作画面を操作するコンピュータの前提となるソフトウェアを次の表に示します。

項目

ソフトウェア

Webブラウザ

次のどれかが必要です。

Windows Internet Explorer 7

Windows Internet Explorer 8

Windows Internet Explorer 9

Windows Internet Explorer 10

Windows Internet Explorer 11

Firefox 24以降

ブラウザプラグイン

Windows Server 2012以外のOSの場合

Adobe Flash Player 11.7以降

Windows Server 2012の場合

デスクトップエクスペリエンス

ポイント

JP1/IT Desktop Management 2のログイン画面にアクセスしたときに、Adobe Flash Playerのバージョンアップを要求するダイアログが表示された場合は、この要求に応えてバージョンアップしてください。

Remote Install Managerのインストールの前提となるOS

Remote Install Managerをインストールするコンピュータの前提となるOSを次の表に示します。

OS

詳細

Windows 8.1※1

Windows 8.1

Windows 8.1 Enterprise

Windows 8.1 Pro

Windows 8

Windows 8

Windows 8 Enterprise

Windows 8 Pro

Windows Server 2012※2

Windows Server 2012 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Datacenter※1

Windows Server 2012 Standard

Windows Server 2012 R2 Standard※1

Windows 7※3

Windows 7 Enterprise※4

Windows 7 Professional※4

Windows 7 Ultimate※4

Windows Server 2008※2

Windows Server 2008 R2 Datacenter※4

Windows Server 2008 Enterprise※5

Windows Server 2008 Enterprise without Hyper-V※5

Windows Server 2008 R2 Enterprise※4

Windows Server 2008 Standard※5

Windows Server 2008 Standard without Hyper-V※5

Windows Server 2008 R2 Standard※3

Windows Server 2003

Windows Server 2003, Enterprise Edition※4、※5

Windows Server 2003, Enterprise x64 Edition※4、※5

Windows Server 2003 R2, Enterprise Edition※5

Windows Server 2003 R2, Enterprise x64 Edition※5

Windows Server 2003, Standard Edition※4、※5

Windows Server 2003, Standard x64 Edition※4、※5

Windows Server 2003 R2, Standard Edition※5

Windows Server 2003 R2, Standard x64 Edition※5

注※1

OneDriveを使用した環境での動作には対応していません。

注※2

インストールオプションとしてServer Coreは使用できません。

注※3

XPモードには対応していません。

注※4

Service Pack 1を含みます。

注※5

Service Pack 2を含みます。

なお、Remote Install Managerをインストールするサーバのコンピュータ名には、半角英数字およびハイフン（-）だけを使用できます。ただし、コンピュータ名の先頭の文字は半角英字、末尾の文字は半角英数字だけを使用できます。

また、Remote Install Managerを管理用サーバとは別のコンピュータにインストールする場合、Remote Install Managerのバージョンが、管理用サーバのJP1/IT Desktop Management 2 - Managerと一致している必要があります。

Remote Install Managerのインストールの前提となるソフトウェア

Windows Installer 2.0以降

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.2.3　エージェントを導入するコンピュータの前提条件

エージェントを導入するコンピュータの前提となるOSを次の表に示します。

OS

詳細

Windows 8.1※1

Windows 8.1

Windows 8.1 Enterprise

Windows 8.1 Pro

Windows 8※2、※3

Windows 8

Windows 8 Enterprise

Windows 8 Pro

Windows Server 2012※4

Windows Server 2012 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Datacenter※1

Windows Server 2012 Standard

Windows Server 2012 R2 Standard※1

Windows 7※3、※5、※6

Windows 7 Enterprise

Windows 7 Home Premium

Windows 7 Professional

Windows 7 Starter

Windows 7 Ultimate

Windows Server 2008※4

Windows Server 2008 R2 Datacenter※5

Windows Server 2008 Enterprise※6

Windows Server 2008 Enterprise without Hyper-V※6

Windows Server 2008 R2 Enterprise※5

Windows Server 2008 Standard※6

Windows Server 2008 Standard without Hyper-V※6

Windows Server 2008 R2 Standard※5

Windows Vista※3、※6、※7

Windows Vista Business

Windows Vista Enterprise

Windows Vista Home Basic

Windows Vista Home Premium

Windows Vista Ultimate

Windows Server 2003

Windows Server 2003, Enterprise Edition※5、※6

Windows Server 2003, Enterprise x64 Edition※5、※6

Windows Server 2003 R2, Enterprise Edition※6

Windows Server 2003 R2, Enterprise x64 Edition※6

Windows Server 2003, Standard Edition※5、※6

Windows Server 2003, Standard x64 Edition※5、※6

Windows Server 2003 R2, Standard Edition※6

Windows Server 2003 R2, Standard x64 Edition※6

Windows XP※3、※8

Windows XP Home Edition Operating System(Service Pack 2、3)

Windows XP Professional Operating System（Service Pack 2、3）

注※1　OneDriveを使用した環境での動作には対応していません。

注※2　Windows To Goで動作する場合は対応していません。

注※3　リモートデスクトップには対応していません。エージェントを導入したい場合は、ローカルコンソールで導入してください。

注※4　インストールオプションとしてServer Coreは使用できません。

注※5　XPモードには対応していません。

注※6　Service Pack 1を含みます。

注※7　Service Pack 2を含みます。

注※8　Windows XPの機能「ユーザーの簡易切り替え」には対応していません。エージェントを導入したい場合は、コンピュータを再起動してから導入してください。

注意事項

OSの「Workstation」サービスは必ず起動してください。このサービスが停止している環境ではOSのアカウント情報を取得できないため、セキュリティーポリシーで判定される危険レベルが「不明」となります。

ソフトウェア

エージェントを導入するコンピュータの前提となるソフトウェアを次の表に示します。

項目

ソフトウェア

Webブラウザ

次のどれかが必要です。

Windows Internet Explorer 7

Windows Internet Explorer 8

Windows Internet Explorer 9

Windows Internet Explorer 10

Windows Internet Explorer 11

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.2.4　中継システムをインストールするコンピュータの前提条件

中継システムをインストールするコンピュータの前提について説明します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent（中継システム）とRemote Install Managerは、同じコンピュータにインストールできません。

OS

中継システムをインストールするコンピュータの前提となるOSを次の表に示します。

OS

詳細

Windows 8.1※1

Windows 8.1

Windows 8.1 Enterprise

Windows 8.1 Pro

Windows 8※2

Windows 8

Windows 8 Enterprise

Windows 8 Pro

Windows Server 2012※3

Windows Server 2012 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Datacenter※1

Windows Server 2012 Standard

Windows Server 2012 R2 Standard※1

Windows 7※4※5

Windows 7 Enterprise

Windows 7 Professional

Windows 7 Ultimate

Windows Server 2008※3

Windows Server 2008 R2 Datacenter※5

Windows Server 2008 Enterprise※6

Windows Server 2008 Enterprise without Hyper-V※6

Windows Server 2008 R2 Enterprise※5

Windows Server 2008 Standard※6

Windows Server 2008 Standard without Hyper-V※6

Windows Server 2008 R2 Standard※5

Windows Vista※5、※6

Windows Vista Business

Windows Vista Enterprise

Windows Vista Ultimate

Windows Server 2003

Windows Server 2003, Enterprise Edition※5、※6

Windows Server 2003, Enterprise x64 Edition※5、※6

Windows Server 2003 R2, Enterprise Edition※6

Windows Server 2003 R2, Enterprise x64 Edition※6

Windows Server 2003, Standard Edition※5、※6

Windows Server 2003, Standard x64 Edition※5、※6

Windows Server 2003 R2, Standard Edition※6

Windows Server 2003 R2, Standard x64 Edition※6

Windows XP

Windows XP Professional Operating System（Service Pack 2、3）

注※1　OneDriveを使用した環境での動作には対応していません。

注※2　Windows To Goで動作する場合は対応していません。

注※3　インストールオプションとしてServer Coreは使用できません。

注※4　XPモードには対応していません。

注※5　Service Pack 1を含みます。

注※6　Service Pack 2を含みます。

注意事項

OSの「Workstation」サービスは必ず起動してください。このサービスが停止している環境ではOSのアカウント情報を取得できないため、セキュリティーポリシーで判定される危険レベルが「不明」となります。

ソフトウェア

中継システムをインストールするコンピュータの前提となるソフトウェアを次の表に示します。

項目

ソフトウェア

Webブラウザ

次のどれかが必要です。

Windows Internet Explorer 7

Windows Internet Explorer 8

Windows Internet Explorer 9

Windows Internet Explorer 10

Windows Internet Explorer 11

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.2.5　コントローラをインストールするコンピュータの前提条件

コントローラをインストールするコンピュータの前提となるOSを次の表に示します。

OS

詳細

Windows 8.1※1

Windows 8.1

Windows 8.1 Enterprise

Windows 8.1 Pro

Windows 8※2

Windows 8

Windows 8 Enterprise

Windows 8 Pro

Windows Server 2012※3

Windows Server 2012 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Datacenter※1

Windows Server 2012 Standard

Windows Server 2012 R2 Standard※1

Windows 7※4

Windows 7 Enterprise※5

Windows 7 Home Premium※5

Windows 7 Professional※5

Windows 7 Starter※5

Windows 7 Ultimate※5

Windows Server 2008※3

Windows Server 2008 R2 Datacenter※5

Windows Server 2008 Enterprise※6

Windows Server 2008 Enterprise without Hyper-V※6

Windows Server 2008 R2 Enterprise※5

Windows Server 2008 Standard※6

Windows Server 2008 Standard without Hyper-V※6

Windows Server 2008 R2 Standard※5

Windows Vista

Windows Vista Business※5、※6

Windows Vista Enterprise※5、※6

Windows Vista Home Basic※5、※6

Windows Vista Home Premium※5、※6

Windows Vista Ultimate※5、※6

Windows Server 2003

Windows Server 2003, Enterprise Edition※5、※6

Windows Server 2003, Enterprise x64 Edition※5、※6

Windows Server 2003 R2, Enterprise Edition※6

Windows Server 2003 R2, Enterprise x64 Edition※6

Windows Server 2003, Standard Edition※5、※6

Windows Server 2003, Standard x64 Edition※5、※6

Windows Server 2003 R2, Standard Edition※6

Windows Server 2003 R2, Standard x64 Edition※6

Windows XP

Windows XP Home Edition Operating System(Service Pack 2、3)

Windows XP Professional Operating System（Service Pack 2、3）

注※1　OneDriveを使用した環境での動作には対応していません。

注※2　Windows To Goで動作する場合は対応していません。

注※3　インストールオプションとしてServer Coreは使用できません。

注※4　XPモードには対応していません。

注※5　Service Pack 1を含みます。

注※6　Service Pack 2を含みます。

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.2.6　ネットワークモニタを有効化するコンピュータの前提条件

ネットワークモニタを有効化するコンピュータの前提となるOSを次の表に示します。

OS

OS

詳細

Windows 8.1※1

Windows 8.1 Enterprise

Windows 8.1 Pro

Windows 8

Windows 8 Enterprise

Windows 8 Pro

Windows Server 2012※2

Windows Server 2012 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Datacenter※1

Windows Server 2012 Standard

Windows Server 2012 R2 Standard※1

Windows 7※3

Windows 7 Enterprise※4

Windows 7 Professional※4

Windows 7 Ultimate※4

Windows Server 2008※2

Windows Server 2008 R2 Datacenter※4

Windows Server 2008 Enterprise※5

Windows Server 2008 Enterprise without Hyper-V※5

Windows Server 2008 R2 Enterprise※4

Windows Server 2008 Standard※5

Windows Server 2008 Standard without Hyper-V※5

Windows Server 2008 R2 Standard※4

Windows Server 2003

Windows Server 2003, Standard Edition※4、※5

Windows Server 2003 R2, Standard Edition※5

Windows Server 2003, Enterprise Edition※4、※5

Windows Server 2003 R2, Enterprise Edition※5

注※1　OneDriveを使用した環境での動作には対応していません。

注※2　インストールオプションとしてServer Coreは使用できません。

注※3　XPモードには対応していません。

注※4　Service Pack 1を含みます。

注※5　Service Pack 2を含みます。

ソフトウェア

オンライン管理用のエージェントまたは中継システムを導入する必要があります。

ネットワーク環境

IPアドレスが固定されている

同じネットワークセグメント内のIPアドレスを複数所持していない

関連リンク

4.2.3　エージェントを導入するコンピュータの前提条件

付録A.6　性能と見積もり

4.2.7　エージェントレスで管理するための前提条件

エージェントレスでコンピュータを管理して機器情報を取得する場合、管理用サーバと利用者のコンピュータで設定が必要です。認証状態によって取得できる機器情報が異なります。取得できる情報が少ないと、セキュリティ状況の一部が判定できなかったり、レポート上で集計されなかったりして、正しく運用できなくなるおそれがあります。運用の目的に応じて、適切な認証方法を選択してください。

なお、Active Directoryを利用してコンピュータを管理していると、大部分の機器情報を取得するための設定が容易になります。エージェントレス運用を考えている場合は、まず組織内のコンピュータがActive Directoryで管理されているかどうかを確認することをお勧めします。

取得できる機器情報の差異については、「2.6.2　機器情報の収集」を参照してください。

注意事項

NAT環境では、エージェントレスの機器は管理できません。

注意事項

ネットワークの探索で発見した機器をエージェントレスで管理している場合、その機器に対する探索範囲および認証情報を削除しないでください。また、Active Directoryの探索で発見した機器をエージェントレスで管理している場合は、その機器が登録されているActive Directoryの設定を削除しないでください。削除すると、機器情報が取得されなくなります。削除してしまった場合は、探索範囲、認証情報、またはActive Directoryの設定を追加したあとにネットワークの探索またはActive Directoryの探索を再実行して、機器を発見してください。

注意事項

DHCP環境の場合、機器のIPアドレスが変更され探索範囲外になると、機器情報が取得されなくなります。

Windowsの管理共有を利用してエージェントレス管理する場合

次の条件をすべて満たしている必要があります。

利用者のコンピュータで、Windowsファイアウォールが無効になっている。※1

利用者のコンピュータで、簡易ファイル共有が無効になっている。

利用者のコンピュータで、ファイルとプリンタの共有が有効になっている。

利用者のコンピュータで、Windowsの管理共有（ADMIN$）が有効になっている。

利用者のコンピュータで、プロセス間通信用共有（IPC$）が有効になっている。

管理用サーバで、Windowsの管理共有を使用して対象のコンピュータにログオンするための情報が、ネットワークの探索の認証情報として設定されている。※2

注※1　有効の場合でも、TCP（ポート番号：445）を許可しておけば条件が満たされます。

注※2　Windowsの管理共有を使用して対象のコンピュータにログオンするための認証情報は、次の条件のどちらかを満たしている必要があります。

利用者のコンピュータのビルトインAdministratorアカウントとパスワードを使用する。

利用者のコンピュータのUAC機能が無効になっている。

Windowsの管理共有を有効にする方法は、利用者のコンピュータのOSによって異なります。Windowsの管理共有を有効にするためには次の表に示す設定が必要です。

OS

設定内容

Windows 8.1

UACの無効化、またはAdministratorユーザーの有効化※1

ネットワークと共有センターの［ファイルとプリンタの共有］の有効化

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

UAC の無効化、またはAdministratorユーザーの有効化

ネットワークと共有センターの［ファイル共有］の有効化

Windows XP※2

簡易ファイル共有の無効化

ファイル共有の追加

Windows Server 2012

ネットワークと共有センターの、［ファイル共有］または［ファイルとプリンタの共有］の有効化

Windows Server 2008

Windows Server 2003

設定不要（デフォルトで有効）

Windows 2000

ファイル共有の追加

Windows以外のコンピュータ

対象外（設定できない）

ネットワーク装置

対象外（設定できない）

注※1　エディションがないWindows 8.1およびWindows 8の場合は、コマンドプロンプトでnet userコマンドを実行して有効化してください。WindowsのコントロールパネルからはAdministratorユーザーを有効にできません。

注※2　Windows XP Home Edition(Service Pack 2、3)の場合は、管理共有が使用できません。

これらの条件を満たしている場合、大部分の機器情報を取得できます。コンピュータにエージェントをインストールして管理する場合と、取得できる情報に大きな差異はありません。

SNMPを利用してエージェントレス管理する場合

次の条件を満たしている必要があります。

SNMPを利用できる。

コミュニティ名を認証できる。

なお、SNMPを使用して機器情報を取得するためには次の表に示す設定が必要です。

OS

設定内容

Windows 8.1

SNMPエージェントの導入

SNMPエージェントの設定

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

Windows XP

Windows Server 2012

Windows Server 2008

Windows Server 2003

Windows 2000

Windows以外のコンピュータ

ネットワーク装置

Active Directoryを利用してエージェントレス管理する場合

次の条件をどちらも満たしている必要があります。

利用者のコンピュータで、Windowsファイアウォールが無効になっている。※

Active Directory連携機能を使用して、管理用サーバでActive Directoryが管理する機器情報を収集できる。

注※　有効の場合でも、設定画面の［他システムとの接続］−［Active Directoryの設定］画面で指定したポート番号での接続を許可しておけば、条件が満たされます。

ICMPを利用してエージェントレス管理する場合

ICMPを利用できる必要があります。

なお、ICMPを使用して機器情報を取得するためには、次の表に示す設定が必要です。

OS

設定内容

Windows 8.1

ICMPエコー要求の着信許可※

Windows 8

Windows 7

Windows Vista

Windows XP

Windows Server 2012

Windows Server 2008

Windows Server 2003

Windows 2000

Windows以外のコンピュータ

ネットワーク装置

注※　Windows XP以降では、WindowsファイアウォールでICMPを許可する設定をするか、Windowsファイアウォールを解除する必要があります。

関連リンク

(1)　収集できる機器情報の種類

(2)　機器の状態として収集できる情報

(3)　システム情報として収集できる情報

(4)　ハードウェア情報

(5)　インストールソフトウェア情報

(6)　セキュリティ情報

(7)　資産情報と機器情報の共通管理項目

4.2.8　JP1/IMと連携するための前提条件

JP1/IMと連携する場合に必要なソフトウェアを次に示します。

JP1/IM 10-00以降

JP1/Base 10-00以降

前提OSは、JP1/Baseの前提OSに準じます。

4.2.9　ネットワークの前提条件

JP1/IT Desktop Management 2を導入するネットワーク環境の前提条件を次に示します。

注意事項

NAT、WAN、またはVPNをまたがって通信する場合は、環境によって通信できるかどうかが異なります。そのため、事前に通信できるかを検証してください。

注意事項

NAT環境の場合は、コンピュータにエージェントをインストールして管理できますが、エージェントに対する任意のタイミングでの操作（メッセージの通知、最新の機器情報取得など）はできません。これらの操作をした場合、エージェントからのポーリングが発生したタイミングで実行されます。

全体のネットワーク

管理用サーバのグローバルIPアドレスには、固定IPアドレスを利用してください。

また、JP1/IT Desktop Management 2およびJP1/IT Desktop Management 2 - Agentが使用するTCPプロトコルのポートを通過できるようにしておく必要があります。ポート番号については、「付録A.3　ポート番号一覧」を参照してください。

ネットワークの接続環境

各システム構成要素のネットワークの接続環境について説明します。

管理用サーバの場合

有線LANでネットワークに接続する必要があります。

ネットワークモニタを有効化するコンピュータの場合

有線LANまたは無線LANでネットワークに接続する必要があります。ただし、通信環境が劣化している場合、無線LANでネットワークに接続している機器のネットワーク接続を遮断できないことがあります。そのため、有線LANでネットワークに接続することをお勧めします。

エージェント導入済みのコンピュータの場合

有線LAN、無線LAN、WAN、またはVPNでネットワークに接続する必要があります。ただし、無線LANでネットワークに接続している機器は、電源制御の機能を使用しても電源をONにできません。電源制御については、「2.6.3　機器の制御」を参照してください。

エージェントレスのコンピュータの場合

有線LAN、無線LAN、WAN、またはVPNでネットワークに接続する必要があります。

管理用サーバと管理対象のコンピュータ間のネットワーク

管理対象のコンピュータから管理用サーバに対して、ICMPで通信できる必要があります。

管理用サーバから管理対象のコンピュータに対してICMPで通信できない場合、管理用サーバから管理対象のコンピュータに対する操作（ソフトウェアのインストール、メッセージの通知、最新の機器情報取得など）は、エージェントからのポーリングが発生したタイミングで実行されます。

ポイント

DHCP環境の場合、コンピュータに動的にIPアドレスが割り振られても、JP1/IT Desktop Management 2に重複して登録されることはありません。

管理用サーバと操作画面を操作するコンピュータ間のネットワーク

管理用サーバとは別にJP1/IT Desktop Management 2の操作画面を操作するコンピュータを使用する場合は、Webブラウザを使用してHTTP通信できる環境が必要です。

Windowsファイアウォールが設定されているネットワーク

各システム構成要素で必要な設定について説明します。

管理用サーバの場合

Windowsファイアウォールが有効になっている環境にJP1/IT Desktop Management 2をインストールすると、自動的にWindowsファイアウォールを通過できるように設定されます（例外設定に登録されます）。

ただし、Windowsファイアウォールが無効になっている環境にインストールした場合、インストール後にWindowsファイアウォールを有効にしても通過設定はされません。この場合、管理用サーバでaddfwlist.batコマンドを実行してください。Windowsファイアウォールを通過できるように設定されます。コマンドの実行ファイルは、次のフォルダに格納されています。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥bin¥

コントローラをインストールしたコンピュータの場合

Windowsファイアウォールの有効無効に関係なく、コントローラのインストール時に自動的に通過設定がされます（例外設定に登録されます）。設定は不要です。

エージェント導入済みのコンピュータの場合

Windowsファイアウォールの有効無効に関係なく、エージェントのインストール時に自動的に通過設定がされます（例外設定に登録されます）。設定は不要です。

エージェントレスのコンピュータの場合

Windowsファイアウォールの例外設定で、TCP（ポート番号：445）の通信を許可してください。

関連リンク

4.2.7　エージェントレスで管理するための前提条件

4.3　各機能の前提条件

関連リンク

4.3.1　機器管理の前提条件

4.3.2　ネットワークモニタの前提条件

4.3.3　リモートコントロールの前提条件

4.3.4　セキュリティ管理の前提条件

4.3.5　操作ログ取得の前提条件

4.3.6　資産管理の前提条件

4.3.7　配布機能の前提条件

4.3.8　レポートの前提条件

4.3.1　機器管理の前提条件

機器管理をするには、管理の対象となる機器がネットワークに接続されている必要があります。また、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面に表示させるためには、機器を管理対象にする必要があります。機器を管理対象にするには、次の3種類の方法があります。

コンピュータにエージェントを導入する（自動的に管理対象になる）

機器の探索によって発見された機器を管理対象にする

ネットワークモニタ機能によって発見された機器を管理対象にする

IPv4形式とIPv6形式の両方のIPアドレスを使用している機器は、IPv4形式のIPアドレスだけを利用して管理対象にできます。

なお、IPv6形式のIPアドレスだけを持つ機器は、Active Directoryに登録されている機器を探索する方法でだけ管理対象にできます。ただし、この場合、機器の存在だけを管理できます。

関連リンク

4.2.3　エージェントを導入するコンピュータの前提条件

4.3.2　ネットワークモニタの前提条件

ネットワークモニタ機能を導入するには、ネットワークを監視するためのコンピュータが必要です。ネットワークモニタ機能を導入するネットワークセグメントごとに、オンライン管理のコンピュータを1台準備して、そのコンピュータのネットワークモニタを有効にしてください。

また、ネットワークを監視するためのコンピュータに割り当てているエージェント設定の［基本設定］で、次の項目のチェックを外さないでください。

［上位システムと通信する］

［コンピュータから収集した情報を、定期的に上位システムに通知する］

ネットワークモニタ機能は、エージェントが稼働している間だけ有効です。このため、ネットワークを監視したい時間は、ネットワークモニタを有効にしたコンピュータが稼働している必要があります。

ポイント

常にネットワークを監視するために、24時間稼働しているコンピュータのネットワークモニタを有効にすることをお勧めします。

注意事項

ネットワークを監視するためのコンピュータ（ネットワークモニタを有効にしたオンライン管理のコンピュータ）は、セキュリティ対策が不十分などの理由でネットワーク接続が遮断された機器からも接続できるようになっています。このため、ファイルサーバなど業務上重要なサーバは、ネットワークを監視するためのコンピュータに設定しないでください。

4.3.3　リモートコントロールの前提条件

コンピュータをリモートコントロールするための前提条件について説明します。

管理者のコンピュータの前提条件

管理者のコンピュータには、コントローラがインストールされている必要があります。コントローラとは、リモートコントロールする側のプログラムです。リモートコントロールの対象となるコンピュータの画面を呼び出して操作できます。

コントローラは、操作画面からリモートコントロールを実行すると、操作画面を表示しているコンピュータに自動的にインストールされます。

接続先のコンピュータの前提条件

接続先のコンピュータは、コントローラの接続方法によって必要な条件が異なります。

標準接続

エージェントが導入済みで、リモコンエージェントが起動している必要があります。リモコンエージェントとは、リモートコントロールされる側のプログラムです。コントローラに自身のコンピュータの画面を提供し、コントローラから指示された操作を画面上で実行します。

リモコンエージェントは、エージェントのプログラムの一部です。エージェントのインストール時に、コンポーネントの選択画面でリモコンエージェントを選択すると、導入されます。リモコンエージェントとコントローラが標準接続することで、すべてのリモートコントロール機能が使用できるようになります。

リモコンエージェントを使用できるバージョンは、JP1/IT Desktop Management 09-50以降、またはJP1/IT Desktop Management 2 10-50です。

RFBで接続

RFBで接続すると、リモコンエージェントを使用しないで（エージェントレスで）リモートコントロール機能を使用できます。ただし、RFBで接続するとリモートコントロール機能の一部が制限されます。

RFBで接続するには、次の条件のうちどれかを満たす必要があります。

VNCサーバ機能を持つソフトウェア（例えば、次のソフトウェア）が実行されている

・Intel vPro（AMT 6.0 以降を搭載したコンピュータで、KVM Remote Control が利用できる場合）

・RealVNC

・UltraVNC

・VMware Workstation

OSがMac OS Xで、Apple Remote Desktop Serviceが実行されている

注意事項

RFB接続によるリモートコントロールは、被コントロール側がフリーソフトウェアなどで実現されていることもあるため、必ずしも動作を保証できるものではありません。また、一部の機能が使えないこともあります。そのため、体験版を使って事前に動作を確認検証いただくことをお勧めします。なお、RFB接続での被コントロール側のハードウェアまたはプログラムの環境構築、仕様、設定方法、および障害などについてのお問い合わせには対応できません。

注意事項

JP1/NETM/Remote ControlおよびJP1/NETM/DMのリモートコントロール機能とは接続できません。

関連リンク

2.7.2　リモートコントロールの機能

2.7.9　NAT環境、DHCP環境でのリモートコントロール

4.3.4　セキュリティ管理の前提条件

セキュリティ管理をするには、セキュリティ管理の対象となるコンピュータに、エージェントが導入されている必要があります。オフライン管理のコンピュータの場合は、機器情報の取得が完了している必要があります。

セキュリティ管理の各機能を利用するために必要な前提条件を次に示します。

更新プログラムの適用管理をする場合の前提条件

次の条件をすべて満たす必要があります。

サポートサービス契約をしている

MSXML 4.0 Service Pack 2またはMSXML 6.0がインストールされている

ウィルス対策製品のインストールの有無を判別する場合の前提条件

ウィルス対策製品がインストールされているかどうかを判別する場合の前提条件はありません。

対象のコンピュータに、JP1/IT Desktop Management 2 がサポートするウィルス対策製品がインストールされているかどうかで、ウィルス対策製品のインストールの有無を把握できます。

ポイント

JP1/IT Desktop Management 2がサポートしていないウィルス対策製品でも、使用必須ソフトウェアとして登録することでインストールの有無を把握できます。

抑止機能を利用する場合の前提条件

機能

前提条件

ソフトウェアの起動抑止

抑止するソフトウェアは、ファイル名とフォルダ名を合わせた文字列の長さが260文字未満になっている

印刷の抑止

各プリンタのプロパティで、すべてのログオンユーザーに［印刷］と［ドキュメントの管理］が許可されている

デバイスの使用抑止の前提条件については、「(1)　使用を抑止できるデバイス」を参照してください。

関連リンク

(14)　サポートするウィルス対策製品

4.3.5　操作ログ取得の前提条件

操作ログを取得するには、操作ログを取得したいコンピュータにエージェントが導入されている必要があります。

操作ログは、種類ごとに取得のための前提条件が異なります。操作ログの種類ごとの前提条件を次の表に示します。

取得する操作ログの種類

前提条件

コンピュータの操作

コンピュータの起動および停止

−

OSへのログオンおよびログオフ

プログラムの起動および終了

操作ログを取得するプログラムは、ファイル名とフォルダ名を合わせた文字列の長さが260文字未満になっている必要があります。

ファイルおよびフォルダの操作

コンピュータ内のファイルおよびフォルダの操作

−

Web上へのアップロードおよびダウンロード

操作ログの取得対象となるWebブラウザを次に示します。

Internet Explorer 7、8、9、10、11※

WebブラウザにInternet Explorer 10、11を使用している場合、［インターネットオプション］の［詳細設定］タブの［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされている必要があります。なお、Windows Server 2012、Windows Server 2008、およびWindows Server 2003にインストールされたInternet Explorerでは、デフォルトで［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされていません。

WebブラウザにInternet Explorer 10、11を使用している場合、利用者のコンピュータに追加されるファイルのアップロード監視用のアドオンが有効になっている必要があります。

WebブラウザにInternet Explorer 10、11を使用している場合、［ツール］−［アドオンの管理］を選択すると表示される［ツールバーと拡張機能］で、「JP1/IT Desktop Management 2 - Agent 2」と表示されるアドオンが有効になっている必要があります。

メールの送受信

操作ログの取得対象となるメーラーを次に示します。

Microsoft Outlook Express 6

Microsoft Outlook 2002、2003、2007、2010、2013

Windows メール 6

Windows Live メール 2009、2011、2012

メールに添付されているファイルの保存

ファイル送受信

操作ログの取得対象となるWebブラウザを次に示します。

Internet Explorer 7、8、9、10、11※

印刷操作

各プリンタのプロパティで、すべてのログオンユーザーに［印刷］と［ドキュメントの管理］が許可されている

Webアクセス

操作ログの取得対象となるWebブラウザを次に示します。

Internet Explorer 7、8、9、10、11※

［インターネットオプション］の［詳細設定］タブの［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされている必要があります。なお、Windows Server 2012、Windows Server 2008、およびWindows Server 2003にインストールされたInternet Explorerでは、デフォルトで［サードパーティ製のブラウザ拡張を有効する］がチェックされていません。

利用者のコンピュータに追加されるWebアクセス監視用のアドオンが有効になっている必要があります。

［ツール］−［アドオンの管理］を選択すると表示される［ツールバーと拡張機能］で、「JP1/IT Desktop Management 2 - Agent」と表示されるアドオンが有効になっている必要があります。

デバイスの接続および切断

−

ウィンドウ操作

−

（凡例）−：特になし

注※　デスクトップ用Internet Explorerの場合、かつ拡張保護モードを無効にしている場合にだけ、Webアップロード、Webダウンロード、ファイル受信およびWebアクセスの操作ログを取得できます。

4.3.6　資産管理の前提条件

MDMシステムと連携してスマートデバイスを管理する場合の前提条件

資産管理をする場合、MDMシステムと連携してスマートデバイスを管理するスマートデバイスの前提OSを次に示します。

MDMサービスの場合：iOSまたはAndroid

MDM製品の場合：iOSまたはAndroid

セキュリティポリシーによってUSBデバイスの使用を抑止するとき、抑止の対象外とするUSBデバイスを資産として登録するためには、オンライン管理のコンピュータが必要です。

SAMAC辞書の情報を利用する場合の前提条件

SAMAC辞書の情報を利用する場合は、サポートサービス契約をして、サポートサービスサイトからSAMACソフトウェア辞書のオフライン更新用ファイルをダウンロードし、オフライン更新する必要があります。

4.3.7　配布機能の前提条件

配布機能を利用するには、配布先のコンピュータにエージェントが導入されている必要があります。

ソフトウェアをインストールする場合、インストーラーがMSIファイルまたはEXEファイルである必要があります。また、サイレントインストールに対応している必要があります。

4.3.8　レポートの前提条件

レポートは、種類ごとに表示の前提条件が異なります。レポートの種類ごとの前提条件を次の表に示します。

レポートの種類

前提条件

ダイジェストレポート

日刊ダイジェスト

表示される内容に応じた、管理対象の機器や資産情報が登録されている

表示する期間に応じた日数が経過している

週刊ダイジェスト

月刊ダイジェスト

セキュリティ診断レポート

現状セキュリティ診断

管理対象の機器が存在する

セキュリティポリシーの設定が有効になっている

期間指定セキュリティ診断

管理対象の機器が存在する

セキュリティポリシーの設定が有効になっている

表示する期間に応じた日数が経過している

セキュリティ詳細レポート

危険レベルの状況

管理対象の機器が存在する

セキュリティポリシーで、各レポートに対応した設定が有効になっている

更新プログラムの適用状況

ウィルス対策製品の状況

使用必須ソフトウェアのインストール状況

使用禁止ソフトウェアのインストール状況

セキュリティ設定の状況

禁止操作の状況

ユーザーの活動状況

機器詳細レポート

機器の管理状況

管理対象の機器が存在する

グリーンIT（省電力設定状況）

資産詳細レポート

ハードウェア資産

ハードウェア資産情報が登録されている

ハードウェア資産の費用

契約情報にハードウェアの費用が設定されている

ソフトウェアライセンスの費用

契約情報にソフトウェアライセンスの費用が設定されている

ライセンス超過ソフトウェア

管理ソフトウェア情報、およびソフトウェアライセンス情報が登録されている

ライセンス余剰ソフトウェア

4.4　システム構成の検討

構築するシステムの構成を検討します。システムの目的に従って適切な構成を選択します。JP1/IT Desktop Management 2で構築できるシステム構成の種類を次の表に示します。

なお、資産管理サーバ（Asset Console）を配置したシステム構成については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console 設計・構築ガイド」のシステム構成の説明を参照してください。

システム構成の種類

特徴

最小構成

管理用サーバおよび管理対象となる機器だけを配置した構成です。

基本構成

リモートインストールマネージャを使用して配布する場合に、中継システムを設置して、管理用サーバやネットワークの負荷を分散する構成です。

オフライン管理構成

管理対象となるコンピュータに、管理用サーバにネットワーク接続できないコンピュータを含む構成です。スタンドアロンのコンピュータや、拠点内だけのネットワークに接続しているコンピュータの機器情報を管理できます。

エージェントレス構成

管理対象となるコンピュータにエージェントレスのコンピュータを含む構成です。

サポートサービス連携構成

サポートサービスサイトと連携する構成です。サポートサービスサイトからサポート情報ファイルを管理用サーバにダウンロードして、最新の更新プログラム情報やウィルス対策製品情報をセキュリティポリシーに反映できます。また、管理対象のコンピュータに最新の更新プログラムを適用することもできます。

Active Directory連携構成

Active Directoryで管理する機器情報を収集するシステム構成です。Active Directoryから収集した情報を管理用サーバに登録できます。

MDM連携構成

MDMシステムと連携してスマートデバイスを管理する構成です。MDMシステムで管理しているスマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にして、ほかの機器と同様に一元管理できます。

ネットワーク監視構成

ネットワークを監視して、機器のネットワーク接続を制御する構成です。管理対象のコンピュータにネットワークモニタエージェントが導入されている場合に、機器のネットワーク接続を制御できます。

JP1/NETM/NM - Manager連携構成

JP1/NETM/NM - Managerと連携することで、ネットワーク制御用アプライアンスで監視しているネットワーク接続をJP1/IT Desktop Management 2から制御できます。

リモートコントロール構成

リモートコントロール機能を利用してコンピュータを遠隔操作する構成です。コンピュータ間でファイル転送、チャットなどもできます。

JP1/IM連携構成

JP1/IMと連携して、JP1/IT Desktop Management 2で発生した障害イベントをJP1/IMで一元管理する構成です。連携するほかのJP1製品の情報も一元管理でき、タイムリーに情報を確認できます。

クラスタ構成

管理用サーバをクラスタ化したシステム構成です。稼働中の管理用サーバに障害が発生した場合、待機中の管理用サーバに切り替えて、運用を続行できます。

4.4.1　最小構成

JP1/IT Desktop Management 2で構築する最小構成のシステムについて説明します。最小構成のシステムは、1台の管理用サーバおよび管理対象となる機器で構成されます。最小構成を次の図に示します。

設定したセキュリティポリシーに従って、管理用サーバはコンピュータのセキュリティ状況を診断します。セキュリティポリシーの設定やセキュリティ診断結果の確認には操作画面を使用します。操作画面はWebブラウザを使用して表示し、操作します。また、Webブラウザで管理用サーバにアクセスできる環境であれば、ログインして操作画面を操作できます。

最小構成の前提条件について説明します。

管理対象となるコンピュータは1台の管理用サーバに接続します。

TCP/IP通信ができる環境であれば、LAN、WANに関係なくコンピュータを管理対象に追加できます。

操作画面はWebブラウザで操作します。このため、管理用サーバとHTTP通信ができれば、どのコンピュータからでも操作できます。

4.4.2　基本構成

リモートインストールマネージャを使用して配布する場合の、中継システムを設置した構成を、基本構成と呼びます。中継システムを設置すると、ネットワークおよび管理用サーバの負荷を軽減できます。

中継システムは、次の条件を目安に設置してください。

分散拠点ごとに中継システムを設置する

管理対象のコンピュータ1,000台につき、中継システムを1台設置する

ポイント

中継システムを設置しなくてもリモートインストールマネージャを使用して配布できますが、ネットワークの負荷が増大するため、中継システムを設置することをお勧めします。

基本構成を次の図に示します。

分散拠点にある管理対象のコンピュータを対象とした配布は、中継システムからのポーリングが発生したタイミングで実行されます。

NAT環境の場合に必要な設定

注意事項

NAT環境の場合は、分散拠点にあるネットワーク機器やエージェント未導入の機器を、エージェントレスで管理できません。

分散拠点のコンピュータに導入する中継システムおよびエージェントのエージェント設定では、接続先となる管理用サーバをグローバルIPアドレスまたはホスト名で指定してください。ホスト名で指定する場合は、DNSサーバやhostsファイルで名前解決したときのIPアドレスが、グローバルIPアドレスとなるように設定してください。

4.4.3　オフライン管理構成

スタンドアロンのコンピュータや拠点にあるコンピュータなど、管理用サーバにネットワーク接続できないコンピュータも管理できます。オフライン管理のコンピュータを配置した構成を、オフライン管理構成といいます。オフライン管理構成を次の図に示します。

この図のシステム構成では、エージェント導入済みのコンピュータだけで構成されていますが、エージェントレスのコンピュータが混在した構成にすることもできます。

オフライン管理構成の前提条件として、管理者のコンピュータにオンライン管理用のエージェントをインストールする必要があります。オフライン管理のコンピュータを管理対象にするには、外部記憶媒体を使用して対象のコンピュータの機器情報を収集したあと、オンライン管理用のエージェントから管理用サーバへ機器情報を通知する必要があるためです。

注意事項

オフライン管理のコンピュータの場合、オンライン管理のコンピュータと比較して、機能差異があります。 機能差異については、「(1)　管理形態による機能差異」を参照してください。

4.4.4　エージェントレス構成

管理対象となるコンピュータにエージェントを導入して管理するだけでなく、エージェントを導入しないでコンピュータを管理することもできます。エージェントレスのコンピュータを配置した構成をエージェントレス構成といいます。エージェントレス構成を次の図に示します。

この図のシステム構成では、エージェントレスのコンピュータだけで構成されていますが、エージェントレスのコンピュータとエージェント導入済みのコンピュータが混在した構成にすることもできます。

エージェントレス構成の前提条件について説明します。

管理用サーバから探索機能で直接参照できるコンピュータが対象になります。探索機能とは、指定されたネットワークに接続されている管理対象となる機器を検索する機能です。

次のどちらかの認証をできるようにします。

管理対象コンピュータのOSで管理共有を設定し、OSのログオンアカウントを、JP1/IT Desktop Management 2が認証できるようにする。

管理対象コンピュータをSNMPで認証できるようにする。

エージェントレスのコンピュータを管理するための前提条件については、「4.2.7　エージェントレスで管理するための前提条件」を参照してください。

注意事項

エージェントレスのコンピュータの場合、エージェントを導入したコンピュータと比較して、機能差異があります。機能差異については、「(1)　管理形態による機能差異」を参照してください。

4.4.5　サポートサービス連携構成

サポートサービスサイトから最新のサポート情報ファイルをダウンロードし、管理用サーバに登録されているセキュリティポリシーの判定項目に最新の更新プログラムやウィルス対策製品を反映できます。また、日本マイクロソフト社から更新プログラムを自動的にダウンロードして、コンピュータに適用できます。この構成をサポートサービス連携構成といいます。

ポイント

サポートサービス連携構成にするには、サポートサービス契約が必要です。

サポートサービス連携構成を次の図に示します。

更新プログラムファイルを使用して、更新プログラムをコンピュータに配布できます。日本マイクロソフト社のWebサイトにインターネット接続できる環境の場合、自動的に更新プログラムがダウンロードされパッケージが作成されます。

更新プログラム情報の更新は、管理用サーバが定期的に自動で1日1回（24 時間間隔）実施します。

サポートサービス連携構成の場合、管理用サーバからインターネット経由でサポートサービスサイト、および日本マイクロソフト社のWebサイトに接続します。このため、管理用サーバではインターネットに接続できるようにしてください。 なお、そのほかのシステムの特徴および前提条件については、「4.4.1　最小構成」を参照してください。

ポイント

管理用サーバがインターネット接続できない環境でも、更新プログラム情報やウィルス対策製品情報を管理できます。この場合、管理用サーバ以外のインターネット接続できるコンピュータが、サポートサービスサイトからサポート情報ファイルを取得して、管理用サーバにアップロードします。また、配布する更新プログラムの実行ファイルも、日本マイクロソフト社のWebサイトからコンピュータにダウンロードして、そのあと管理用サーバにアップロードします。

4.4.6　Active Directory連携構成

JP1/IT Desktop Management 2はActive Directoryと連携できます。Active Directoryと連携することで、Active Directoryで管理している情報を機器情報として収集できます。Active Directoryと連携するには、Active Directoryサーバが次のOSであることが前提となります。

Windows Server 2008

Windows Server 2003

Active Directory連携構成を次の図に示します。

Active Directory連携構成の環境を構築したら、設定画面の［Active Directory の設定］画面でActive Directoryとの連携の設定をしてください。また、必要に応じて、追加機器情報として取得する情報の設定もしてください。

ポイント

複数のActive Directoryと連携することもできます。複数のドメインで管理している情報を、JP1/IT Desktop Management 2で一元管理できます。なお、連携できるActive Directoryの数に上限はありません。

4.4.7　MDM連携構成

MDMシステムと連携することで、MDMシステムで管理しているスマートデバイスをJP1/IT Desktop Management 2の管理対象にして、ほかの機器や資産と同様に一元管理できます。

連携できるMDMシステムを次に示します。

製品名

バージョン

JP1スマートデバイス管理サービス

バージョンなし

MobileIron

5.8、5.9

MDMシステムと連携して、スマートデバイスを管理するシステム構成を次の図に示します。

MDM連携構成を構築したら、設定画面の［MDM連携の設定］画面でMDM連携の設定をしてください。設定が完了すると、スケジュールに従ってMDMシステムからスマートデバイスの情報が取得されます。情報が取得されたスマートデバイスは発見された機器として扱われ、 JP1/IT Desktop Management 2の管理対象にできます。

MDMシステム上でスマートデバイスの情報が更新された場合、スマートデバイスの情報を取得したタイミングで、JP1/IT Desktop Management 2上の情報も更新されます。このため、MDMシステムと連携する場合は、定期的に情報を取得するようにスケジュールを設定することをお勧めします。

4.4.8　ネットワーク監視構成

ネットワークを監視して機器のネットワーク接続を制御できます。また、セキュリティ対策が不十分と判断されたコンピュータのネットワーク接続を自動的に遮断できます。ネットワークモニタ機能を利用して、ネットワークを監視するシステム構成を次の図に示します。

ネットワークを監視するためには、ネットワークセグメントごとにネットワークモニタを有効にしたオンライン管理のコンピュータ（ネットワークを監視するためのコンピュータ）が必要です。

ネットワークを監視するためのコンピュータに割り当てているエージェント設定の［基本設定］で、次の項目のチェックを外さないでください。

［上位システムと通信する］

［コンピュータから収集した情報を、定期的に上位システムに通知する］

機器画面の［機器一覧（ネットワーク）］画面に表示されたネットワークセグメントのグループごと（ブロードキャストドメイン単位）に、コンピュータを1台選んで、ネットワークモニタを有効にしてください。

注意事項

ネットワークモニタ機能を使用する場合、NX NetMonitorおよびJP1/NETM/NMはJP1/IT Desktop Management 2と併用できません。ネットワークセグメント内のコンピュータにNX NetMonitorやJP1/NETM/NMがインストールされている場合は、先にアンインストールしてから、ネットワークモニタ機能を使用してください。

ポイント

ネットワークモニタを有効にすると、そのコンピュータにネットワークモニタエージェントがインストールされます。

オンライン管理のコンピュータに、提供媒体から「JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitor」をインストールして、ネットワークモニタを有効にすることもできます。

ネットワークモニタを有効にすることで、新規にネットワーク接続した機器を自動的に発見できます。また、ネットワークモニタの設定に従って、そのネットワークセグメント内のネットワーク接続が制御されるようになります。なお、同じネットワークセグメント内でネットワークモニタを有効にできるのは1台だけです。

ポイント

ネットワークモニタを有効化したコンピュータは、24時間稼働させてください。コンピュータの電源がOFFになっている間は、ネットワーク接続を制御したり、機器を発見したりできません。

ポイント

VLAN（Virtual LAN）のトランク接続機能を使用して複数のVLANを束ねることで、1台のコンピュータ（かつ、1つのネットワークカード）で複数のサブネットワーク（VLAN）を監視できます。ただし、次の前提条件を満たす必要があります。

ネットワークを監視するためのコンピュータのネットワークカードが 、IEEE 802.1Q（VLAN）に対応している

ネットワークを監視するためのコンピュータを接続するスイッチのポートが、タグVLANおよびトランク接続（複数のVLANを通過させる）を設定できる

4.4.9　リモートコントロール構成

遠隔地にあるコンピュータに接続して、キーボードやマウスを直接操作できます。

リモートコントロール構成を次に示します。

遠隔地にあるコンピュータに接続するコンピュータには、コントローラが必要です。機器画面から［リモートコントロールを開始する］ボタンをクリックすると、接続するコンピュータにコントローラが自動的にインストールされます。

4.4.10　JP1/IM連携構成

JP1/IMと連携して、管理対象のコンピュータで発生した障害系イベントや管理者の判断が必要な重要イベントを、JP1/IMでJP1イベントとして一元管理する場合のシステム構成です。JP1/IM連携構成を次の図に示します。

JP1/IM連携構成では、JP1/IMおよびJP1/Baseが必要です。

JP1/IM連携構成の構築では、コンフィグレーションファイル、およびイベント拡張属性定義ファイルを設定します。

4.4.11　クラスタ構成

管理用サーバをクラスタ構成にできます。実行中のサーバを現用系、待機状態のサーバを待機系といいます。現用系のサーバに障害が発生すると、共有ディスクを介して待機系のサーバに処理を引き継ぎます。サーバをクラスタ構成にしておくことで、サーバに障害が発生しても処理を引き続き実行できます。クラスタ構成を次の図に示します。

クラスタ構成の前提条件について説明します。

使用できるクラスタソフトウェアはWindows Failover Cluster Serverです。

管理対象となるコンピュータでは、接続先の管理用サーバの設定で論理ネットワーク名および論理IPアドレスを指定してください。これによって、どちらの管理用サーバに接続しているか、コンピュータ側からは意識する必要がありません。

注意事項

ネットワークモニタはクラスタ構成にできません。

4.4.12　JP1/NETM/NM - Manager連携構成

JP1/NETM/NM - Managerと連携することで、ネットワーク制御用アプライアンスで監視しているネットワーク接続をJP1/IT Desktop Management 2から制御できます。

注意事項

ネットワークモニタを有効にしているネットワークセグメントに、ネットワーク制御用アプライアンスは配置できません。

JP1/NETM/NM - Manager連携構成を次の図に示します。

4.5　データベースの検討

JP1/IT Desktop Management 2は、管理対象の機器から収集した情報やレポートの集計情報など、管理に必要な情報をデータベースで管理しています。

データベースは、環境構築時に作成されます。構築するシステム構成や運用方法に応じて、あらかじめ必要なディスク容量を見積もり、環境を準備してください。

ポイント

運用開始後に管理用サーバのデータベースのバックアップやリストア、効率良く利用するためのメンテナンスを実施する場合、データベースマネージャを利用できます。

関連リンク

4.5.1　データベースの概要

4.5.2　管理用サーバに必要なディスクの最大容量

4.5.8　推奨ディスク容量の目安

4.5.4　操作ログのデータベースに必要なディスク容量の目安

4.5.3　操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安

4.5.1　データベースの概要

JP1/IT Desktop Management 2のデータベースフォルダおよびデータ保管用のフォルダは、データの種類に応じて複数のフォルダに分かれています。

各フォルダの作成先は、管理用サーバのセットアップで設定できます。

各フォルダの詳細について、次の表に示します。

フォルダの種類

説明

作成有無

データベースフォルダ

機器情報、資産情報、セキュリティポリシー、イベント、レポートなどの管理情報が保管されるデータベース領域が作成されます。

○　

データフォルダ

登録済みのエージェント、配布機能で作成したパッケージなどのデータが保管されるフォルダです。

○　

ローカルデータフォルダ

運用中に管理用サーバの一時フォルダとして使用されるフォルダです。

○　

操作ログの保管先フォルダ

操作ログのデータを保存するためのフォルダです。操作画面から操作ログを取り込むことで、ここに格納されているデータを「操作ログのデータベースフォルダ」に格納して、過去の操作ログを参照できます。

△　

操作ログのデータベースフォルダ

コンピュータから収集された操作ログを参照するための、操作ログを格納するデータベース領域です。自動取り込みされた操作ログと手動取り込みされた操作ログが格納されます。

△　

変更履歴の出力先フォルダ

保存用の変更履歴を定期的に出力する先のフォルダです。

△　

データベース退避フォルダ

データベースフォルダを変更するときに一時退避するためのフォルダです。通常運用では使用しません。

○　

（凡例）○：必ず作成される　△：設定に応じて作成される

ポイント

各フォルダは、管理用サーバのローカルディスクだけ指定できます。ただし、操作ログの保管先フォルダは、ローカルディスクのほかにネットワークフォルダも指定できます。そのため、操作ログの保管先フォルダは容量の大きいストレージを利用し、そのほかのフォルダは管理用サーバのハードディスクを利用する運用をお勧めします。ただし、リムーバブルディスクと認識される記憶装置は指定できません。

4.5.2　管理用サーバに必要なディスクの最大容量

管理用サーバのデータフォルダに必要な、ディスクの最大容量について説明します。

この表に記載してある以外に、運用のために作業用として使用する、「ローカルデータフォルダ」用として1ギガバイトの空き容量を用意することを推奨します。操作ログを取得する場合には、管理対象のコンピュータ5,000台あたり、500メガバイトを追加する必要があります。また、JP1/IT Desktop Management 2は次の表に記載してある以外にもさまざまな情報を保持していますが、比較的容量が小さいため、見積もりの際にはあまり影響はありません。

データフォルダ

保存されるデータ

保存期間

最大容量

データベースフォルダ

次に示す、管理用サーバで使用する情報

セキュリティポリシー

グループ

エージェント設定

削除するまで保存されます。

0.5ギガバイト

次に示す資産情報

ハードウェア資産情報

管理ソフトウェア情報

ソフトウェアライセンス情報

契約情報

削除するまで保存されます。

5ギガバイト

実際は、登録した件数だけ容量が増えるため、5ギガバイトを超えることがあります。

また、次の情報を登録していることを想定しています。各情報には、追加管理項目がないこと、およびサイズの大きなファイルを多数登録していないことを想定しています。サイズの大きなファイルを多数登録して管理する場合は、十分な容量を別途確保してください。

ハードウェア資産情報20,000件

管理ソフトウェア情報500件

ソフトウェアライセンス情報100件

契約情報100件

管理対象の機器の機器情報

削除するまで保存されます。

10ギガバイト

管理対象の機器が10,000台の場合を想定しています。

変更履歴

最大容量に達するまで保存されます。超過したら、古い変更履歴から削除されます。

約7ギガバイト

管理対象の機器の台数が10,000台の場合で、管理対象の機器1台当たりの1日に発生する機器情報の変更が、次の件数の合計値であることを想定しています。

通常運用で発生する変更の件数：14件

不正な変更の件数：0.1件（管理対象の機器のうち10%の機器で1件発生）

イベント

最大容量に達するまで保存されます。超過したら、古いイベントから削除されます。

（250×所有ライセンス数10,000 ＋ 10,000）×1.5 キロバイト＝約4ギガバイト

次の場合を想定しています。

管理対象の機器1台当たり、1日に発生するイベントが250件

所有ライセンス数（管理対象の機器）が10,000台

管理対象の機器の台数に関係なく1日に発生するイベントが10,000件

イベント1件当たりの容量が1.5キロバイト

保存期間として指定した期間分のレポート

指定した1〜10年の範囲で保存されます。

10ギガバイト

レポートを10年間保存した場合を想定しています。

データフォルダ

配布機能で使用されるパッケージ

削除するまで保存されます。

約10ギガバイト

10メガバイトのパッケージが1,000件登録されている場合を想定しています。

操作ログの一時保管データ

操作ログの保管先フォルダに保管するまで保存されます。

約150ギガバイト

操作ログを取得する場合に必要です。次の条件で、操作ログの保管先フォルダへの保管処理を2週間（5営業日/週）行わなかった場合を想定しています。

管理対象のコンピュータの台数が10,000台である。

すべての操作ログを取得する。

操作ログの定期エクスポートを実施しない。

操作ログのデータベースフォルダ

情報漏えいに係わりの深い操作を取得対象にする場合の操作ログ（自動取り込みされた操作ログ）

設定画面の［操作ログの設定］−［自動取り込みされる操作ログの格納期間］で設定した期間の操作ログが保存されます。

約15.3ギガバイト

次の状況を想定しています。

管理対象のコンピュータの台数が10,000台である。

コンピュータごとの1日当たりの操作ログの容量を80キロバイトとする。

1か月分（20営業日/月）の操作ログを取り込む。

すべての操作を操作ログの取得対象にする場合の操作ログ（自動取り込みされた操作ログ）

設定画面の［操作ログの設定］−［自動取り込みされる操作ログの格納期間］で設定した期間の操作ログが保存されます。

約297ギガバイト

次の状況を想定しています。

管理対象のコンピュータの台数が10,000台である。

コンピュータごとの1日当たりの操作ログの容量を1.52メガバイトとする。

すべての操作の操作ログを取得することとする。

1か月分（20営業日/月）の操作ログを取り込む。

操作ログ一覧で参照するために、保管先から取り込んだ操作ログ（手動取り込みされた操作ログ）

削除するまで保存されます。

約17.9ギガバイト

次の状況を想定しています。

コンピュータごとの1日当たりの操作ログの容量を1.52メガバイトとする。

すべての操作の操作ログを取得することとする。

200台のコンピュータの3か月分（3×20営業日/月）の操作ログを取り込む。

操作ログの保管先フォルダ

保管された操作ログ

操作ログの保管先を設定している場合に、削除するまで保存されます。

なお、操作ログを取り込んで、操作ログ一覧から参照する場合に、「操作ログのデータベースフォルダ」に取り込まれますが、「操作ログの保管先フォルダ」の操作ログは削除されません。

容量の上限はありません。

管理者が決めた保管期間（日）×管理対象のコンピュータ（台）×70（キロバイト/日/台）を目安に保管先のフォルダを用意してください。

なお、次の状況を想定しています。

すべての操作の操作ログを取得することとする。

操作ログの定期エクスポートを実施しない。

変更履歴の出力先フォルダ

保存用の変更履歴

保存用の変更履歴の出力設定をしている場合に、保存用の変更履歴がCSVファイル形式で定期的に出力されます。

約10ギガバイト

管理対象の機器の台数が10,000台で、保存用の変更履歴を5年間出力した場合を想定しています。

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.5.3　操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安

1年分の操作ログを保管先フォルダに保管した場合に必要なディスク容量の目安を次の表に示します。

管理対象のコンピュータの台数（台）

必要なディスク容量（ギガバイト）

操作ログのデータ

定期エクスポートで出力されるCSVファイル

500

8

75

1,000

16

151

2,000

32

302

5,000

80

754

10,000

160

1,509

30,000

480

4,826

注　1年間は240日（20営業日/月）として算出しています。

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.5.4　操作ログのデータベースに必要なディスク容量の目安

操作ログをデータベースに自動取り込みする場合に必要なディスク容量の目安は、次の式で算出します。

すべての操作ログを取得する設定の場合

管理対象のコンピュータの台数（台）×自動取り込みされる操作ログの格納期間（日）※×1.52（メガバイト）＝ 自動取り込みで必要なディスク容量（メガバイト）

注※　自動取り込みされる操作ログの格納期間の上限は、300日です。

自動取り込みされる操作ログの件数が1億件と3億件の場合に必要なディスク容量の目安を次に示します。

1億件の場合

54.7ギガバイト

3億件の場合

161.0ギガバイト

自動取り込みされる操作ログの件数が1億件と3億件の場合、操作ログを次の期間データベースに格納できます。

管理対象のコンピュータの台数（台）

格納できる日数の目安

1億件（ディスク容量54.7ギガバイト）の場合

3億件（ディスク容量161.0ギガバイト）の場合

500

4か月

1年

1,000

2か月

6か月

2,000

1か月

3か月

5,000

2週間

1か月

10,000

1週間

3週間

30,000

3日

1週間

注　20営業日/月で計算しています。

また、手動取り込みをする場合の操作ログのディスク容量の目安は次の式で算出します。

200台のコンピュータの操作ログを3か月分、手動取り込みする場合

200（台）×60（20営業日/月）×1.52（メガバイト）＝17.9（ギガバイト）

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.5.5　操作ログを取得する場合のデータフォルダに必要なディスク容量の目安

操作ログを取得する場合、データフォルダに次のディスク容量を追加する必要があります。

管理対象のコンピュータの台数（台）

必要なディスク容量（ギガバイト）

定期エクスポート無効時

定期エクスポート有効時

5,000

75

106

10,000

150

213

30,000

448

637

注　2週間分（5営業日/週）の操作ログを保持できるディスク容量を算出しています。

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.5.6　保存用の変更履歴の出力に必要なディスク容量の目安

保存用の変更履歴を出力した場合に必要なディスク容量の目安を次の表に示します。

この表に示す値は、次の状況を想定しています。

保存用の変更履歴を出力する期間を5年間とする。

管理対象の機器1台当たりに発生する変更の件数を、5年間で約100回とする。

機器の台数（台）

必要なディスク容量（ギガバイト）

10,000

約10

30,000

約30

4.5.7　変更履歴のデータベースに必要なディスク容量の目安

変更履歴のデータベースに必要なディスク容量の目安を次の表に示します。

この表に示す値は、管理対象の機器1台当たりの1日に発生する機器情報の変更が、次の件数の合計値であることを想定しています。この件数を超える変更が発生する場合は、十分な容量を別途確保してください。

通常運用で発生する変更の件数：14件

不正な変更の件数：0.1件（管理対象の機器のうち10%の機器で1件発生）

機器の台数（台）

必要なディスク容量（ギガバイト）

10,000

約7

30,000

約11

4.5.8　推奨ディスク容量の目安

JP1/IT Desktop Management 2で管理するすべてのデータ（操作ログを含む）の推奨ディスク容量の目安を次の表に示します。推奨ディスク容量の目安は、取得する操作ログの種類によって異なります。

すべての操作を取得対象とする場合

管理対象の機器（台）

推奨ディスク容量（ギガバイト）※1

1年※2

2年※2

3年※2

4年※2

5年※2

100

46

54

62

70

78

500

73

81

89

97

105

1,000

103

119

135

151

167

2,000

164

196

228

260

292

3,000

226

274

322

370

418

5,000

347

427

507

587

667

10,000

708

868

1,028

1,188

1,348

30,000

1,930

2,410

2,890

3,370

3,850

注※1　想定環境に従って、1日当たりに発生するデータ量に変化がなく、毎日継続してデータが蓄積された場合を想定した値です。

注※2　操作ログの保管期間です。1年当たり240日分（20営業日/月）のデータ量として計算しています。

情報漏えいに係わりの深い操作だけを取得対象とする場合

管理対象の機器（台）

推奨ディスク容量（ギガバイト）※1

1年※2

2年※2

3年※2

4年※2

5年※2

100

26

27

27

28

28

500

28

28

29

29

30

1,000

29

30

31

32

33

2,000

33

35

37

39

41

3,000

38

41

44

47

50

5,000

45

50

55

60

65

10,000

120

130

140

150

161

30,000

200

231

261

292

323

注※1　想定環境に従って、1日当たりに発生するデータ量に変化がなく、毎日継続してデータが蓄積された場合を想定した値です。

注※2　操作ログの保管期間です。1年当たり240日分（20営業日/月）のデータ量として計算しています。

推奨ディスク容量を算出する際の想定環境を次の表に示します。

項目

想定環境

機器

部署や設置場所などのグループが100種類作成されている。

除外対象の機器は、管理対象の機器の15%の台数がある。

管理対象の機器1台当たり、インストールされているソフトウェア（インストールソフトウェア）が300個ある。

管理対象の機器1台当たり、適用されている更新プログラムが300個ある。

管理対象の機器1台当たり、適用されていない更新プログラムが100個ある。

操作ログ

情報漏えいに係わりの深い操作だけを取得対象にする場合、操作ログは1台当たり120件取得される。

すべての操作を取得対象にする場合、操作ログは1台当たり2,000件取得される。

［自動取り込みされる操作ログの格納期間］に、30日が指定されている。

200台のコンピュータ3か月分（20営業日/月）の操作ログが手動取り込みされている。ただし、管理対象のコンピュータが100台の場合は、100台分の操作ログが手動取り込みされている。

操作ログの定期エクスポートは実施していない。

資産

ハードウェア資産情報（USBデバイスを除く）は、管理対象の機器の台数の2倍の件数が登録されている。

ハードウェア資産情報（USBデバイス）は、100件登録されている。

管理ソフトウェア情報は、500件登録されている。

ソフトウェアライセンス情報は、100件登録されている。

契約情報は、100件登録されている。

なお、各資産情報には、サイズの大きいファイルが多数登録されていないことを仮定しています。サイズの大きいファイルを多数登録して管理する場合は、上の2つの表に記載した値とは別に十分な容量を確保してください。

配布

パッケージは、10ギガバイト分が登録されている。

イベント

管理対象の機器1台当たり、1日に250件発生する。

関連リンク

付録A.6　性能と見積もり

4.5.9　エージェントの接続先が電源OFFの場合の操作ログの取得

操作ログの保管先となる管理用サーバの電源がOFFの場合、利用者がエージェント導入済みのコンピュータ上で操作すると、操作ログがコンピュータに一時保存されます。

その後、管理用サーバの電源をONにすると、コンピュータに一時保存された操作ログが、管理用サーバにアップロードされます。

注意事項

操作ログは、セキュリティポリシーの［禁止操作と操作ログの共通設定］−［禁止操作／操作ログの、利用者のコンピュータでの保持期間］で設定した日数だけ、コンピュータに一時保存できます。設定した期間を超過すると、古い操作ログから順に削除されます。このため、古い操作ログが削除される前に接続先の電源をONにすることをお勧めします。

ポイント

定期的に操作ログを取得するタイミングで、エージェント導入済みのコンピュータに保存されている操作ログが管理用サーバにまとめてアップロードされます。

なお、管理用サーバの電源を長期間OFFにしないでください。

4.6　運用前の検討

システムを運用する前に、誰に対してユーザーアカウントを与えるか、どの機器を管理対象にするか、管理対象の機器をどのようにグループ分けするかなど、運用時に設定が必要となる内容を検討しておきます。

4.6.1　ユーザーアカウントの検討

JP1/IT Desktop Management 2の利用者について検討します。ここでは、誰のユーザーアカウントを作成するか、また、作成したユーザーアカウントにどのような権限を与えるかを検討してください。

管理者の用途に合わせてユーザーアカウントに適した権限を設定できます。設定する権限を用途別に次に示します。

JP1/IT Desktop Management 2を利用して各種管理業務をしたい場合

システム管理権限を設定します。

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを追加したり、編集したりしたい場合

ユーザーアカウント管理権限を設定します。

管理している情報を参照したい場合

権限の設定は不要です（デフォルトで参照権限が設定されます）。

管理者の担当業務に応じてJP1/IT Desktop Management 2の操作範囲を限定したい場合

業務分掌を設定します。業務分掌には、セキュリティ管理、資産管理、機器管理、配布管理、およびシステム設定管理の5種類があります。

また、ユーザーアカウントには権限だけでなく、管轄範囲を設定できます。ユーザーアカウントに管轄範囲を設定すると、管轄範囲の情報だけを管理できます。管轄範囲外の情報を変更させたくない場合や管轄ごとに管理を分担する場合に管轄範囲を設定します。このようにして、複数の管理者で作業分担すると、組織全体の機器、ハードウェア資産などの管理が行き届くようになります。

ポイント

複数のユーザーアカウントを作成し、利用者の作業内容に応じて権限を設定することで、複数人の管理者での作業の分担や、内部統制を意識した運用ができます。

関連リンク

2.3.2　ユーザーアカウントの権限

2.3.4　ユーザーアカウントの業務分掌

2.3.5　ユーザーアカウントの業務分掌ごとの操作範囲

2.3.6　ユーザーアカウントの管轄範囲

2.3.7　管轄範囲が限定されている場合の操作画面の差異

4.6.2　内部統制を意識したユーザーアカウントの作成

4.6.2　内部統制を意識したユーザーアカウントの作成

内部統制を意識する場合、JP1/IT Desktop Management 2の利用者の用途別に、利用できる機能を限定してユーザーアカウントを登録する必要があります。内部統制を意識して運用する場合の管理体制の例を次の表に示します。

管理体制

役割

システムオーナー

組織内のシステムの利用状況を統括して管理します。JP1/IT Desktop Management 2の利用許可を承認しますが、JP1/IT Desktop Management 2は利用しません。

ユーザーアカウント管理者

JP1/IT Desktop Management 2の利用者を管理します。ユーザーアカウント管理権限を持っています。

システム管理者

JP1/IT Desktop Management 2を利用して、各種管理業務を実施します。システム管理権限を持っています。

経営者

管理している情報を参照して、組織の運営状況を確認します。参照権限を持っています。

この例に示す体制では、最初からJP1/IT Desktop Management 2を使用できるのはユーザーアカウント管理者だけです。システム管理者と経営者がJP1/IT Desktop Management 2を利用するためには、システムオーナーに利用申請をする必要があります。システムオーナーによって利用申請が承認されたら、ユーザーアカウント管理者が必要な権限を設定したユーザーアカウントを登録します。

ユーザーアカウントを登録する際の基本的な流れは次のとおりです。この流れでユーザーアカウントを登録することで、ユーザーの業務に則してシステムを運用できているかを客観的に判断できます。

JP1/IT Desktop Management 2を利用したいユーザーが、システムオーナーに利用申請をする。

JP1/IT Desktop Management 2で管理業務を実施したいシステム管理者や、管理している情報を参照したい経営者は、システムオーナーに利用申請をします。

システムオーナーが利用を承認する。

システムオーナーがユーザーアカウント管理者にユーザーアカウントの作成を依頼する。

ユーザーアカウント管理者が、ユーザーアカウントを作成する。

システム管理者にはシステム管理権限を設定します。また、経営者は参照だけできるように、権限は特に設定しません。

ユーザーアカウント管理者が、ユーザーアカウントの作成結果をシステムオーナーに報告する。

ユーザーアカウント管理者が、ユーザーアカウントを利用者に連絡する。

システム管理者および経営者は、機能を限定された状態でJP1/IT Desktop Management 2を利用できるようになります。

定期監査でユーザーアカウントの登録状況をチェックする。

申請の証跡とユーザーアカウントの登録状況からシステムが正しく運用されているかを監査します。

4.6.3　管理対象の検討

JP1/IT Desktop Management 2では、機器管理、セキュリティ管理、および資産管理ができます。目的とする管理方法によって、対象にできる機器の範囲が異なります。運用を始める前に、組織内のどの機器を管理するかを検討しておきます。

また、ネットワークに接続できるコンピュータはオンライン管理で、接続できないコンピュータはオフライン管理で管理します。オンライン管理とオフライン管理での機能差異については、「(1)　管理形態による機能差異」を参照してください。

機器管理の対象とする機器

機器管理では、ネットワークに接続された機器から情報を収集して、機器の状態や各種情報を把握できます。組織内の現状を把握したい機器を検討します。

OSを持つコンピュータやネットワークプリンタやルータなどのIPアドレスを持つ機器を機器管理の対象にできます。機器管理するためには、機器をJP1/IT Desktop Management 2の管理対象として登録する必要があります。機器を管理対象にすると、1台につき1ライセンスを使用します。

IPアドレスを持つ機器であれば、ネットワークを探索して情報を自動収集できます。このため、部署内の機器が不明の場合でも、JP1/IT Desktop Management 2を使用して組織内の機器の情報を収集し、管理対象にできます。なお、オフライン状態のコンピュータなどのIPアドレスを持たない機器は、オフライン管理とするか、資産として管理します。

マウスやキーボードなどのコンピュータに付帯する周辺機器は、追加機器情報として入力することで、機器情報の一部として管理できます。このため、周辺機器の管理にはライセンスは使いません。

組織内の機器のうちJP1/IT Desktop Management 2で管理したくない機器は、除外対象に登録します。例えば、セキュリティ管理する機器以外は管理しない場合、ネットワークプリンタやルータなどの機器を除外対象として登録します。このようにすることで、管理対象の機器だけから情報を収集できます。

機器管理の対象は次のように判断します。

情報を収集して管理する機器

管理対象にします。1台につき1ライセンスを使用します。

管理しない機器

除外対象にします。ライセンスは使用しません。

セキュリティ管理の対象とする機器

セキュリティ管理では、管理対象の機器から収集した情報を基に、機器のセキュリティ状況を把握し対策できます。セキュリティ状況を安全に保ちたい機器を検討します。

セキュリティ管理の対象になるのは、OSがWindowsの管理対象のコンピュータだけです。

コンピュータにエージェントを導入することで、セキュリティ状況の判定や診断、対策を実行できます。

エージェントレスのコンピュータもセキュリティ管理の対象にできます。エージェントレスのコンピュータをセキュリティ管理の対象にする場合は、管理共有が有効かつAdministrator権限でログオン認証できる必要があります。ただし、エージェントレスのコンピュータでは、セキュリティ状況の判定、診断はできますが、取得できる機器情報の範囲内での判定と診断になります。一部の情報については、判定と診断は実施できません。また、自動対策機能やソフトウェアの起動抑止機能が使用できないなど、一部の機能に制限があります。

セキュリティ管理の対象は次のように判断します。

セキュリティ対策も自動的に実施したい

エージェント導入済みのコンピュータが対象となります。

セキュリティ状況の判定、診断までできればよい

OSがWindowsの管理対象のコンピュータが対象となります。エージェントレスのコンピュータの場合、一部制限があります。

資産管理の対象とする機器

資産管理では、組織内で所有する機器（ハードウェア資産）の状態を管理できます。ネットワーク接続の有無は関係ありません。組織内の資産として管理したい機器を検討します。なお、ハードウェア資産の管理にライセンスは使用しません。

資産管理の対象になるのは、組織内で所有しているすべての機器です。資産情報は、任意に登録できるためIPアドレスを持たない機器や周辺機器も管理できます。

組織内で所有している機器のうち、資産番号を付与してハードウェア資産として管理したい機器を登録します。ハードウェア資産として登録することで、資産番号以外に、運用中や在庫などの資産の状態や、利用者名や連絡先、関連する契約情報なども管理できるようになります。

JP1/IT Desktop Management 2の管理対象にした機器は、自動的にハードウェア資産情報が登録されます。管理対象にしない機器を資産として管理する場合は、手動で登録する必要があります。

(1)　オンライン管理のコンピュータの機器情報を管理するための検討

日々増減する組織内の機器情報を正確に管理するためには、定期的に探索を実行して、管理対象とする機器をすべて登録する必要があります。また、管理している機器情報は最新に保つ必要があります。

機器情報を管理するためには、探索の範囲やスケジュール、探索で発見したコンピュータにエージェントを配信するかどうかなどを検討します。また、コンピュータの機器情報を収集および更新するための運用スケジュールを検討します。

機器の探索の検討

機器の探索について次の内容を検討します。

探索範囲

機器の探索範囲を検討します。設定時には探索の対象となるIPアドレスを指定するため、探索対象となる機器のIPアドレスの範囲を検討してください。

探索範囲は複数設定できます。組織内で使用しているIPアドレスの範囲だけを設定することをお勧めします。設定した範囲内のすべてのIPアドレスに接続を試みるので、使用していないIPアドレスを探索範囲に含めると、探索完了までに時間が掛かってしまいます。

探索スケジュール

機器の探索をいつ実施するかを検討します。定期的に機器の探索を実施する場合は、探索の開始時刻、実施する日などを検討してください。例えば、毎月第1月曜日の8:00に探索するなどのように、曜日や時間を指定してスケジュールを設定できます。

なお、電源の入っていない機器は探索で発見できません。このため、JP1/IT Desktop Management 2を導入して最初の1週間程度は、繰り返し探索を実行するように設定して、発見漏れのないようにします。一とおりの機器が登録できたら、組織への機器導入の頻度に合わせて、探索スケジュールを設定します。

認証情報の設定と割り当て

探索時に機器の種別やOSなどの情報を収集したい場合は、探索時に使用する認証情報を登録する必要があります。探索時には、SNMPおよびWindowsの管理共有の2種類の認証情報を使用します。

SNMPの認証情報

SNMPを利用して機器に接続するためのコミュニティ名を登録します。

ネットワークにコミュニティ名を設定していない場合、コミュニティ名は「public」となります。デフォルトでは「public」が設定された認証情報が登録されているため、コミュニティ名を設定していない場合は、SNMPの認証情報は登録不要です。

Windowsの管理共有の認証情報

Windowsの管理共有にアクセスするためのIDとパスワードを登録します。

登録した認証情報は、探索範囲ごとに使用する情報を設定できます。各探索範囲でコンピュータの認証情報が異なる場合は、必要な認証情報を登録し、探索範囲ごとに設定する必要があります。

なお、認証情報を登録しない場合、探索時には機器情報を収集できません。機器の存在確認だけできます。

発見した機器への操作

機器の探索を実行して、新しい機器を発見したときのアクションについて検討します。実施できるアクションは次のとおりです。

発見した機器を自動的に管理対象にする

探索で発見された機器のうち、OSがWindowsと認識されたコンピュータが自動的に管理対象になります。

発見した機器に自動的にエージェントを配信する

エージェントがインストールされると、そのコンピュータが自動的に管理対象となり、セキュリティ管理の対象となります。

なお、エージェントをコンピュータに配信する場合は、Windowsの管理共有の認証情報の登録および割り当てが必要です。

機器情報の収集・更新間隔の検討

運用時に、機器情報をどのように収集し、更新するかを検討します。機器情報の更新方法は、管理対象のコンピュータにエージェントを導入するかどうかによって異なります。

エージェントを導入済みのコンピュータの場合

エージェントがコンピュータの情報を収集し、定期的に管理用サーバに通知します。これによって、管理用サーバが保持しているコンピュータの情報を最新情報に自動で更新できます。

また、定期的に自動収集するほかに、コンピュータの情報を任意のタイミングで収集することもできます。

エージェントレスのコンピュータの場合

エージェントレスのコンピュータからは、自動的に管理用サーバに情報を通知できません。このため、エージェントレスのコンピュータの機器情報は、定期的に収集・更新されるように設定されています。デフォルトでは、1時間間隔で情報が収集されるように設定されています。

エージェントレスのコンピュータの台数が多く、情報収集によってネットワークに負荷が掛かってしまうような場合は、環境に合わせて適切な収集間隔を検討します。

なお、エージェントを導入しているコンピュータの方が、エージェントレスのコンピュータに比べて詳細な情報を収集・管理できます。機器情報をどのように更新するかとあわせて、コンピュータへのエージェントの導入も検討してください。

(2)　オンライン管理のコンピュータのセキュリティ対策を実施するための検討

組織のセキュリティのルールに従って、どのようにセキュリティポリシーを設定するかを検討します。また、設定したセキュリティポリシーによる判定スケジュールや、セキュリティの診断結果として作成されるレポートの集計対象、保存期間などを検討します。

セキュリティポリシーの検討

管理対象のコンピュータには、デフォルトで「デフォルトポリシー」が適用されます。組織内のルールが1種類の場合、デフォルトポリシーを編集することで、すべてのコンピュータに対してセキュリティポリシーの設定内容を一括して変更できます。一部のコンピュータに特別なセキュリティポリシーが必要な場合、メインで使用するセキュリティポリシーはデフォルトポリシーを利用し、特別なセキュリティポリシーを新規に作成します。

また、セキュリティポリシーの内容（セキュリティ設定項目とアクション項目）についても検討しておきます。

セキュリティ判定項目および自動対策の検討

組織のルールに基づいて、セキュリティポリシーにどの判定項目を設定するかを検討します。また、違反している内容を自動的に対策する項目も検討しておきます。

セキュリティポリシーに違反している場合のアクション項目の検討

セキュリティポリシーに違反している場合、どのようなアクションを実行するかについて検討します。次に示すアクションを実行できます。

セキュリティポリシーに違反していることを利用者に通知する。

セキュリティ上問題があるコンピュータのネットワーク接続を拒否する。

セキュリティ判定のスケジュールの検討

設定したセキュリティポリシーに従って、定期的にセキュリティ状況が判定されます。運用に応じて、設定画面で判定タイミングを設定してください。

セキュリティ診断レポートの集計についての検討

セキュリティ状況の判定結果をセキュリティ診断レポートとして集計できます。セキュリティ診断レポートを表示するために、レポートの集計期間、および保存期間などを検討してください。

集計期間

セキュリティ診断レポートは、現在の状況のほかに期間ごとの状況を確認できます。指定できる期間は週、月、四半期、半期、および年度です。組織の運用に合わせて、設定画面で各集計期間の起点となる日を設定できます。

保存期間

集計したセキュリティ診断レポートをどのくらいの期間で保存しておくかを検討します。1年から10年まで保存期間を設定できます。

(3)　資産情報を管理するための検討

組織内で所有している各種資産を管理できます。資産情報ごとに、管理する対象を検討します。

ハードウェア資産　

コンピュータ、サーバ、プリンタ、ネットワーク装置、USBデバイスなど、所有している機器の情報をハードウェア資産情報として管理できます。各資産の詳細情報を管理できるだけでなく、運用中、在庫、滅却済みなどのステータスも管理でき、組織内のハードウェア資産の状況を把握できます。

組織内で所有しているハードウェア資産のうち、JP1/IT Desktop Management 2で管理する資産を検討してください。また、各資産の情報を準備してください。

ポイント

手もとに資産台帳がある場合は、台帳をインポートして資産情報を登録できます。

ソフトウェアライセンス　

所有しているソフトウェアライセンスの情報を管理できます。ソフトウェアライセンスごとに、利用を許可するコンピュータも管理できます。

ソフトウェアライセンスを管理するかどうか検討する際は、ソフトウェア種別を判断基準にできます。例えば、ソフトウェア種別が「有償ソフトウェア」のソフトウェアライセンスだけを管理することもできます。

ソフトウェアライセンスを管理する場合、ソフトウェアライセンスの証書の情報を登録します。組織内で所有しているソフトウェアライセンスの証書を準備してください。

管理ソフトウェア　

ソフトウェアライセンスに対応するソフトウェアを登録して、ソフトウェアごとのライセンスの利用状況を管理できます。ライセンスの総数管理だけでなく、個々のコンピュータにライセンスを割り当てて、許可なくライセンスを利用しているコンピュータを確認することもできます。

事前に、実際に利用されているソフトウェアが、どのソフトウェアライセンスに対応しているかを把握しておきます。

契約　

サポート契約やレンタル契約、リース契約など、ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに関する契約情報を登録して、それぞれの資産情報と対応づけて管理できます。満了日が近づいている契約情報を把握できるので、今後の作業計画を予定することもできます。

契約情報を管理する場合は、契約書の情報を登録します。組織内で所有している、ハードウェア資産やソフトウェアライセンスに関する契約書を準備してください。

管理項目の検討

追加管理項目としてオリジナルの管理項目を作成できます。また、既存の管理項目に対しても、選択肢を追加できます。組織内で独自に管理したい情報がある場合は、あらかじめどのような管理項目を作成するかを検討しておきます。

ポイント

資産情報をインポートして登録する場合、インポートするデータに含まれる管理項目をあらかじめ確認してください。JP1/IT Desktop Management 2にない項目を管理する場合は、インポートする前に管理項目を作成する必要があります。

4.6.4　グループの検討

管理対象の機器やハードウェア資産情報をグループに分けて管理できます。どのようなグループに分けて管理するか、およびどのようにグループを作成するかを検討します。

グループを設定しておくと、次の内容をグループ単位に設定できます。

セキュリティポリシーの割り当て

配布を実行するコンピュータの設定

レポートの集計範囲（ユーザー定義のグループを除く）

エージェント設定の割り当て（ユーザー定義のグループを除く）

グループの種類と管理方法を次の表に示します。

種類

管理方法

機器種別

コンピュータから収集した「OS」の情報を基に自動でグルーピングされます。コンピュータ以外の機器は、「機器種別」の情報を基に自動でグルーピングされます。

ネットワーク

コンピュータから収集した「IPアドレス」の情報を基に、ネットワークセグメント単位で自動でグルーピングされます。

部署

コンピュータから収集した利用者情報の「部署」および「設置場所」を基に自動でグルーピングされます。管理者が手動でグルーピングすることもできます。Active Directoryと連携する場合は、Active Directoryで管理している部署情報をそのままグループ構成に反映できます。

設置場所

ユーザー定義

システム管理者が設定した条件を基に、自動で振り分けられます。

ここでは、次の内容を検討します。

グループの種類の検討

次のような場合は、ユーザー定義のグループで管理してください。ユーザー定義のグループで管理する場合は、グループの構成を検討してください。

追加管理項目の値を振り分け条件にして、グループを管理したい場合

追加管理項目の値とシステム分類のグループ（機器種別、ネットワーク、部署、設置場所）を振り分け条件にして、グループを管理したい場合

部署および設置場所のグループで管理する場合は、デフォルトでは自動でグループが作成されないため、グループの構成を検討してください。

機器種別およびネットワークのグループで管理する場合は、収集した情報を基に自動でグループが作成されるため、グループの構成の検討は不要です。

グループの構成の検討

ユーザー定義のグループは、どのような条件で機器を振り分けるかを検討してください。

部署および設置場所のグループは、ツリー構造で管理できます。どのような構造でグループを作成するか、組織内の部署の構成または機器の設置場所とあわせて検討してください。また、Active Directoryと連携している場合は、Active Directoryで管理しているグループ構成を部署情報として取り込むかどうかを検討してください。

グループの作成方法の検討

ユーザー定義のグループは、システム管理者がグループの作成とグループへの振り分け条件の設定をします。ユーザー定義のグループの作成方法については、「(20)　グループの作成方法」、ユーザー定義のグループの仕組みについては「(22)　ユーザー定義のグループの仕組み」を参照してください。

部署および設置場所のグループには、次の2種類の作成方法があります。

機器情報の収集によるグループの作成

コンピュータから収集した利用者情報の値を基に、グループを作成します。コンピュータから利用者情報を収集するには、あらかじめ管理用サーバの設定画面で部署および設置場所の構成を設定しておく必要があります。なお、利用者情報を収集できるのは、エージェント導入済みのコンピュータからだけです。

Active Directoryで管理しているグループ構成を部署情報として反映する場合は、設定画面でActive Directoryとの連携を設定する際に、グループ構成を取り込む設定を有効にしてください。

また、コンピュータから収集したレジストリ情報から自動でグループを生成し、コンピュータをグルーピングすることもできます。

管理者によるグループの作成

管理用サーバの設定画面で部署および設置場所の構成を設定して、各コンピュータを手動でグループに登録できます。

ポイント

初期構築時は、機器情報の収集によって自動的にグルーピングする方法をお勧めします。手動での設定は、初期構築時ではなく、すでに作成されたグループ構成を修正する場合などに実施します。

4.6.5　ネットワークを監視するための検討

未確認の機器の持ち込みによる情報漏えいやウィルス被害を防止するためには、ネットワークモニタ機能を利用してネットワークを監視し、組織内のネットワークに未確認の機器を接続させないようにします。

ネットワークを監視するためには、ネットワークの監視方法や監視対象となるネットワーク、ネットワーク接続を許可する機器などを検討します。

ネットワークの監視方法の検討

ネットワークの監視方法には、次の2とおりがあります。どちらの監視方法にするか、あらかじめ検討しておきます。

ブラックリスト方式

ネットワーク接続を許可しない機器を指定する方式です。登録した機器のネットワーク接続を遮断できます。それ以外の機器はネットワーク接続できます。ふだんはネットワーク接続を許可しておき、不明な機器が発見された場合にネットワーク接続を許可しないようにするときは、この方法で運用してください。

ブラックリスト方式の場合、ネットワーク制御リストの自動更新の設定は、すべての自動更新を有効にすることをお勧めします。すべての自動更新を有効にすると、ネットワーク制御リストに不要な情報が残りません。一方、自動更新のうち追加だけを有効にすると、ネットワーク制御リストに不要な情報が残るため、管理者が手動でネットワーク制御リストをメンテナンスする必要があります。

自動更新を設定する方法については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のネットワーク制御リストの自動更新の設定を編集する手順の説明を参照してください。

ホワイトリスト方式

あらかじめネットワーク接続を許可する機器を指定する方式です。登録した機器はネットワーク接続できます。それ以外の機器がネットワーク接続した場合、自動的に遮断されます。機器のネットワーク接続で強固なセキュリティを確保したい場合は、この方法で運用してください。

ホワイトリスト方式の場合、ネットワーク制御リストの自動更新の設定について、すべての自動更新を有効にすると、NIC（無線LANカードを含む）の使い回しを自動で防止できます。ただし、自動更新の設定をしたタイミングによっては機器のネットワーク接続が遮断されることがあります。また、自動更新のうち追加だけを有効にすると、管理者がネットワーク制御リストをメンテナンスすることで、NICの使い回しを防止できます。

自動更新を設定する方法については、マニュアル「JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド」のネットワーク制御リストの自動更新の設定を編集する手順の説明を参照してください。

ポイント

監視方法は、ネットワークセグメントごとに設定できます。

監視するネットワークセグメントの検討

ネットワークモニタ機能はネットワークセグメントごとに導入します。このため、組織内のどのネットワークセグメントを監視するかを検討します。

ネットワークを監視するためには、対象となるネットワークセグメント内にネットワークモニタを有効にしたコンピュータを設置する必要があります。複数のネットワークカードを使って複数のネットワークに接続できるコンピュータであれば、ネットワークモニタを有効にしたコンピュータ1台で、複数のネットワークセグメントを監視できます。また、ネットワークの監視は、ネットワークモニタ機能が動作している間だけ有効になります。このため、ネットワークモニタを有効にするコンピュータには、24時間稼働していて、エージェントを導入できるコンピュータを選定してください。

ネットワーク接続の制御対象とする機器の検討

ネットワークの監視方法によって、検討する機器が異なります。

ブラックリスト方式の場合

ネットワーク接続を許可しない機器を検討しておきます。手動で登録するために、IPアドレスとMACアドレスを確認しておきます。

ホワイトリスト方式の場合

ネットワーク探索機能やエージェントの導入などによって、ネットワーク接続を許可する機器をすべて発見しておきます。なお、ネットワークモニタを有効にすると、そのネットワークセグメントに存在する機器は自動的に発見されます。

ポイント

ネットワーク接続の制御対象となる機器は、次の方法で登録します。

ネットワーク探索機能やネットワークモニタ機能を利用して発見する（自動登録される）

エージェント導入済みのコンピュータが接続する（自動登録される）

管理者が手動で登録する

ポイント

ホワイトリスト方式で運用するためには、ネットワーク接続を許可する機器をすべて抽出する必要があるため、運用初期は難易度が高くなります。運用初期はブラックリスト方式でネットワークを監視しておき、しばらく運用して機器をすべて抽出できたらホワイトリスト方式に変更するといったこともできます。

ポイント

ネットワークモニタ機能を使用する場合、ネットワーク接続を許可するすべてのコンピュータを管理対象にしてください。コンピュータ以外の機器は、管理対象にしなくてもかまいません。

検疫通信の検討

ネットワーク接続が遮断されている機器が、例外的に通信できる機器を設定できます。組織の運用方法に応じて、対象の機器を検討してください。

例えば、セキュリティ対策用のサーバを設定します。これによって、セキュリティ対策が不十分で自動的に遮断されたコンピュータは、管理用サーバおよびセキュリティ対策用のサーバだけと接続できます。コンピュータは、セキュリティ対策用のサーバから対策ツールを実行して対策し、セキュリティ状況が安全になったら自動的にネットワーク接続できるようになるといった運用を実現できます。

4.6.6　定期メンテナンスを検討する流れ

運用時には次に示すメンテナンスを実施することをお勧めします。どのようなタイミングで実施するか検討しておきます。

運用データのバックアップ

データベース、各種データファイルなどの運用データをバックアップしてください。ディスク障害が発生した場合などには、管理用サーバの情報が消えてしまったり、管理用サーバが動作しなくなったりするおそれがあります。

このため、運用時には定期的にバックアップを取得してください。管理用サーバに障害が発生した場合は、取得したバックアップを使用してバックアップ時点の状態にリストアできます。

データベースの再編成

データベースの長期間の運用によって、領域の断片化や格納効率の低下、アクセス速度の低下などの問題が発生するおそれがあります。これらを防止するため、データベースを再編成する機能を提供しています。データベースの再編成を実施することでデータの内容を保持したまま格納編成を変更できるので、パフォーマンスの効率化が図れます。

データベースの再編成は、目安として、データベース使用率が80％になる前に実施してください。

運用データのバックアップおよびデータベースの再編成を、いつ、どのくらいの間隔で実施するかを検討します。バックアップおよびデータベースの再編成をするためには、管理用サーバを停止する必要があります。このため、スケジュールを組む際には、管理用サーバを使用しない曜日、時間などを考慮してください。

ポイント

バックアップやデータベースの再編成は定期的に実施することをお勧めします。

管理用サーバのメンテナンスをするには次の方法があります。

任意のタイミングで実施する

任意のタイミングで実施するには、データベースマネージャまたはコマンドを使用して手動で実行します。

定期的に実施する

Windowsのタスクにコマンドを登録し、スケジュールを設定して自動的に実施します。

データベースマネージャを利用してメンテナンスするには：

管理用サーバの［スタート］メニューからデータベースマネージャを起動します。

表示されるダイアログで、実行するメニューを選択します。

データベースマネージャの画面に従ってメンテナンスを実行します。

メンテナンスが完了します。

コマンドを利用してメンテナンスするには：

stopserviceコマンドで管理用サーバを停止します。

メンテナンスを実施します。

運用データをバックアップする場合

exportdbコマンドでバックアップを取得します。

データベースを再編成する場合

reorgdbコマンドでデータベースを再編成します。

startserviceコマンドで管理用サーバを開始します。

メンテナンスが完了します。

注意事項

管理用サーバがクラスタ構成の場合は、クラスタソフトの機能を使用して管理用サーバのクラスタリソースを開始したり、停止したりします。

管理用サーバがクラスタ構成でない場合、exportdbコマンドまたはreorgdbコマンドのオプションに-aを指定してメンテナンスする方法もあります。 その場合、手順2だけを実施してください。手順1と手順3は自動的に実行されます。

ポイント

管理用サーバに障害が発生したときは、importdbコマンドの引数に取得したバックアップデータを指定するとリストアできます。バックアップ、リストア、およびデータベースの再編成は、データベースマネージャでも操作できます。

付録

付録A　参考情報

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2を使用する上での参考情報について説明します。

付録A.1　フォルダ一覧

管理用サーバに作成されるフォルダ

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールした場合に、管理用サーバに作成されるフォルダを次の表に示します。

フォルダ名

説明

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ

JP1/IT Desktop Management 2のデータの格納フォルダです。

%WINDIR%¥Temp¥JDNINST

インストールで出力されるログファイルの格納フォルダです。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダの配下に作成されるフォルダを次の表に示します。

フォルダ名

説明

log¥

インストールで出力されるログファイルのコピー先フォルダです。

mgr¥

管理用サーバのルートフォルダです。

mgr¥backup¥

デフォルトのバックアップ格納フォルダです。

mgr¥bin¥

実行ファイルの格納フォルダです。

mgr¥conf¥

環境定義ファイルの格納フォルダです。

mgr¥db¥

データベースのインストールフォルダです。

mgr¥dbclt¥

データベースのODBCドライバのインストーラ格納フォルダです。

mgr¥definition

連携用定義ファイル格納フォルダです。

mgr¥doc¥

オンラインマニュアルの格納フォルダです。

mgr¥download¥

インストールセットの格納フォルダです。

mgr¥endorsed¥

Java標準ライブラリ置き換えファイル格納フォルダです。

mgr¥gui¥

J2EEアプリケーション格納フォルダです。

mgr¥license¥

ライセンスファイルの格納フォルダです。

mgr¥log¥

トレースログの格納フォルダです。

mgr¥nma¥

ネットワークモニタエージェントの格納フォルダです。

mgr¥ospatch¥

更新プログラム情報ファイルの格納フォルダです。

mgr¥script¥

エージェントのスクリプトファイルの格納フォルダです。

mgr¥Setup_Input¥

データベースのセットアップ用入力ファイル格納フォルダです。

mgr¥Setup_Input_HA¥

クラスタ時のデータベースのセットアップ用入力ファイル格納フォルダです。

mgr¥temp¥

一時データの格納フォルダです。

mgr¥tools¥

ツールの格納フォルダです。

mgr¥troubleshoot¥

デフォルトのトラブルシュート情報格納フォルダです。

mgr¥uCPSB¥

アプリケーションサーバのインストールフォルダです。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストールまたはセットアップ時に作成されるフォルダ（インストール先フォルダ以外）を次の表に示します。

フォルダ名

説明

%ProgramFiles%¥Hitachi¥HNTRLib2¥

トレースライブラリのインストールフォルダです。

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥※

JP1/IT Desktop Management 2のデータ格納フォルダです。

All UserプロファイルのアプリケーションデータフォルダHitachi¥jp1itdmm¥LocalData¥※

ローカルディスクの作業用フォルダです。

システムのプログラムメニュー¥JP1_IT Desktop Management 2 - Manager¥

プログラムフォルダです。

注※　製品の提供時にデフォルトとして設定されているフォルダです。セットアップ時に作成されます。

リモートインストールマネージャ用に作成されるフォルダ

Remote Install Managerをインストールするコンピュータに作成されるフォルダを次の表に示します。

フォルダ名

説明

Remote Install Managerのインストール先フォルダ

リモートインストールマネージャのデータ格納フォルダです。

%WINDIR%¥Temp¥JDNINST

インストールで出力されるログファイルの格納フォルダです。

Remote Install Managerのインストール先フォルダの配下に作成されるフォルダを次の表に示します。

フォルダ名

説明

log¥

インストールで出力されるログファイルのコピー先フォルダです。

mgr¥

Remote Install Managerのルートフォルダです。

mgr¥bin¥

実行ファイルの格納フォルダです。

mgr¥dbclt¥

データベースのODBCドライバのインストーラ格納フォルダです。

mgr¥license¥

ライセンスファイルの格納フォルダです。

mgr¥RMTINS¥

Remote Install Manager関連フォルダの格納フォルダです。

mgr¥temp¥

一時データの格納フォルダです。

mgr¥troubleshoot¥

デフォルトのトラブルシュート情報格納フォルダです。

Remote Install Managerのインストールまたはセットアップ時に作成されるフォルダ（インストール先フォルダ以外）を次の表に示します。

フォルダ名

説明

システムのプログラムメニュー¥JP1_IT Desktop Management 2 - Manager¥

プログラムフォルダです。

付録A.2　サービス、プロセス一覧

JP1/IT Desktop Management 2の各サービスのサービス名、対応するサービスプロセス名、サービスの説明、およびサービスが自動起動するかどうかを次の表に示します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのサービス一覧

サービス名

サービス表示名

サービスプロセス名

説明

サービスの自動起動

JP1_DTNAVI_AGCTRL

JP1_ITDM2_Agent Control

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥bin¥jdnagcadm.exe

エージェント制御サービスです。

　○　

JP1_DTNAVI_MGRSRV

JP1_ITDM2_Service

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥bin¥jdnmsservice.exe

マネージャサービスです。

　○　

JP1_DTNAVI_WEBCON

JP1_ITDM2_Web Container

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥bin¥jdnwebcon.exe

アプリケーションサーバのサービスです。

　○　

JP1_DTNAVI_WEBSVR

JP1_ITDM2_Web Server

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥uCPSB¥httpsd¥httpsd.exe

Webサーバのサービスです。

　○　

HiRDBEmbeddedEdition_JE1

JP1_ITDM2_DB Service

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥db¥BIN¥pdservice.exe

管理用サーバのデータベースサービスです。

　○　

HiRDBClusterService_JE1

JP1_ITDM2_DB Cluster Service

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール先フォルダ¥mgr¥db¥BIN¥pdsha.exe

管理用サーバのデータベースのクラスタサービスです。

　−　

Hntr2Service

Hitachi Network Objectplaza Trace Monitor 2

%Program files%¥Hitachi¥HNTRLib2¥bin¥hntr2srv.exe

ログ出力サービスです。

　−　

（凡例）○：自動起動する　−：自動起動しない

注　クラスタ構成の場合は、クラスタソフトウェアの機能を使用して各サービスを操作するため、自動起動しません。

JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitorのサービス一覧

サービス名

サービス表示名

サービスプロセス名

説明

サービスの自動起動

NXNetMonitor

JP1_ITDM2_Network Monitor

%ProgramFiles%¥Hitachi¥jp1itdmn¥nma¥bin¥nxnmsvc.exe

ネットワークモニタのサービスです。

　○　

（凡例）○：自動起動する

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのサービス一覧

サービス名

サービス表示名

サービスプロセス名

説明

サービスの自動起動

jdngsrv

JP1_ITDM2_Agent Service

%SystemRoot%¥system32¥jdngsrv.exe

エージェントサービスです。

　○　

jdngsmcsrv

JP1_ITDM2_Agent Monitor Control

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストール先フォルダ¥bin¥jdngsmcsrv.exe

稼働監視サービスです。

　○　

jdngrcagent

JP1_ITDM2_Agent Remote Control

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストール先フォルダ¥bin¥jdngrcagent.exe

リモコンエージェントのサービスです。

　○　

（凡例）○：自動起動する

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールしたコンピュータに常駐するプロセス名とその機能を次の表に示します。プロセスは、プロセス名のアルファベット順で並んでいます。

プロセス一覧

プロセス名

機能

プロセスの常駐

cjstartsv.exe

アプリケーションサーバのプロセスです。

　○　

cprfd.exe

アプリケーションサーバのプロセスです。

　○　

httpsd.exe

Webサーバ機能のプロセスです。

　○　

jdnagcadm.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdnagcmain.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdngschserv.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdngsrvmain.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdnmscontroller.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdnmsplugincontroller.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdnmssecurityctrl.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdnmssecuritysplit.exe※

サービスプロセスです。

　○　

jdnmsservice.exe

サービスプロセスです。

　○　

jdnwebcon.exe

アプリケーションサーバのプロセスです。

　○　

（凡例）○：常駐する

注※　管理用サーバをセットアップするときに、サーバ構成の設定の［データベースへのアクセス時のキャッシュ容量］で［16GB］を選択した場合だけ常駐するプロセスです。

データベースのプロセス一覧

プロセス名

機能

プロセスの常駐（常駐数）

プロセス数

pdservice.exe

プロセスサーバを制御するHiRDBサービスプロセスです。

　○　

1

pdprcd.exe

HiRDB関連プロセスを管理するプロセスサーバプロセスです。

　○　

1

pdrsvre.exe

プロセスが異常終了したときに後処理をするための後処理プロセスです。

　○　

1〜3

pdmlgd.exe

メッセージの出力を制御するメッセージログサーバプロセスです。

　○　

1

pdrdmd.exe

ユニットの起動・停止や接続ユーザーの管理をするシステムマネージャプロセスです。

　○　

1

pdstsd.exe

ユニット用ステータスファイルを入出力するためのステータスサーバプロセスです。

　○　

1

pdlogd.exe

システムログの取得やログ関連のプロセスを制御するためのログサーバプロセスです。

　○　

1

pdscdd.exe

シングルサーバプロセスにトランザクションを割り当てるスケジューラプロセスです。

　○　

1

pdtrnd.exe

トランザクションを制御するトランザクションサーバプロセスです。

　○　

1

pdtrnrvd.exe

トランザクションの決着・回復を制御するトランザクション回復プロセスです。

　○（1）

1〜673

pd_buf_dfw.exe

データベース格納用ディスクに書き込み処理をするデファードライトプロセスです。

　○　

1

pdlogswd.exe

システムログ関連ファイルの割り当て・解放・入出力管理、およびシンクポイントダンプの取得をするためのログスワップロセスです。

　○　

1

pdsds

SQL処理をするためのシングルサーバプロセスです。

　○（20）

1〜350

pdxxx※

pdsds以外の、ユティリティプロセスやデータベースの内部プロセスなどのプロセスです。

　×　

−

（凡例）○：常駐する　×：常駐しない　−：プロセスによって異なる

注※　xxxは、3〜8文字の文字列です。

付録A.3　ポート番号一覧

JP1/IT Desktop Management 2で使用するポート番号について説明します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのポート番号一覧

管理用サーバ

管理用サーバのポート番号

接続方向

接続対象［ポート番号］

プロトコル

用途

31080

管理者のコンピュータ［ephemeral］

TCP

操作画面の参照または操作時に、管理者のコンピュータから管理用サーバへの通信に使用されます。

管理者のコンピュータにインストールされたリモートインストールマネージャ、パッケージャから管理用サーバへの通信でも使用されます。

31000

エージェントまたは中継システム［ephemeral］

TCP

エージェントまたは中継システムから管理用サーバへの通信に使用されます。

ephemeral

エージェントまたは中継システム［31001］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、管理用サーバからエージェント、中継システムへの通信に使用されます。

31006〜31009、31011、31012

なし

なし

TCP

JP1/IT Desktop Management 2の内部処理に使用されます。

31010

リモートインストールマネージャ［ephemeral］

Asset Console（jamTakeITDM2Info.exe）［ephemeral］

TCP

リモートインストールマネージャ、Asset Consoleから管理用サーバへの通信や内部処理に使用されます。

ephemeral

エージェントまたは中継システム［31014］

TCP

マルチキャスト配布をする場合に管理用サーバからエージェントまたは中継システムへの通信に使用されます。

31015

エージェントまたは中継システム［ephemeral］

TCP

マルチキャスト配布の再送要求をする場合にエージェントまたは中継システムから管理用サーバへの通信に使用されます。

31021

リモートインストールマネージャ［ephemeral］

エージェント［ephemeral］

中継システム［ephemeral］

パッケージャ［ephemeral］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合にリモートインストールマネージャ、エージェント、中継システムおよびパッケージャから管理用サーバへの通信に使用されます。

ephemeral

エージェント［16992］

TCP

AMTを使用したコンピュータの電源制御に使用されます。

各ポート番号は、製品の提供時にデフォルトとして設定されています。ご利用のシステム環境で、表に示すポート番号をすでに使用している場合は、セットアップで、重複しないポート番号に変更してください。

管理用サーバで、Windowsファイアウォールによってポート番号を制御している場合は、これらのポートを通過できるように設定してください。なお、Windowsファイアウォールが有効になっている環境にJP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールすると、自動的にWindowsファイアウォールを通過できるように設定されます（例外設定に登録されます）。

管理者のコンピュータ（リモートインストールマネージャ）

管理者のコンピュータのポート番号

接続方向

接続対象［ポート番号］

プロトコル

用途

ephemeral

管理用サーバ［31010、31021］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、リモートインストールマネージャから管理用サーバへの通信に使用されます。

ephemeral※

管理用サーバ［ephemeral※］

TCP

リモートインストールマネージャの内部処理に使用されます。

注※　データベースのエージェント接続で使用するポート番号を固定する手順を次に示します。

管理用サーバ(接続先)のポート番号を固定する場合

stopserviceコマンドを実行し、管理用サーバのサービスを停止します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerインストール先フォルダ¥mgr¥db¥CONFに格納されているpdsysファイルをテキストエディタで開きます。

「set pd_service_port = ポート番号」の記述を追加し、ポート番号部分には固定したいポート番号を記述します。

（例）使用するポート番号に10000 を指定する場合

set pd_service_port = 10000

startserviceコマンドを実行し、管理用サーバのサービスを開始します。

リモートインストールマネージャ(接続先)のポート番号を固定する場合

受信用ポートは、デフォルトではOSが自動でポート番号を割り当てます。なお、受信用ポートは10個以上使用されます。

リモートインストールマネージャおよびそのほかのJP1/IT Desktop Management 2のアプリケーションを停止します。

Remote Install Managerインストール先フォルダ¥mgr¥dbcltに格納されているHiRDB.iniをテキストエディタで開きます。

Remote Install Managerを管理用サーバと同じコンピュータにインストールした場合、HiRDB.iniはJP1/IT Desktop Management 2 - Managerインストール先フォルダ¥mgr¥db¥CONF¥embに格納されています。

「PDCLTRCVPORT=」に使用するポート番号の範囲を「ポート番号-ポート番号」の形式で指定します。なお、PDCLTRCVPORT= のあとに何も指定しないか「0」を指定した場合、使用するポート番号の範囲は設定されません。デフォルトでは、使用するポート番号の範囲は設定されていません。

（例）使用するポート番号の範囲に10000〜10500を指定する場合

PDCLTRCVPORT=10000-10500

リモートインストールマネージャおよびそのほかのJP1/IT Desktop Management 2のアプリケーションを起動します。

各ポート番号は、製品の提供時にデフォルトとして設定されています。ご利用のシステム環境で、表に示すポート番号をすでに使用している場合は、セットアップで、重複しないポート番号に変更してください。

管理者のコンピュータで、Windowsファイアウォールによってポート番号を制御している場合は、これらのポートを通過できるように設定してください。なお、Windowsファイアウォールが有効になっている環境にRemote Install Managerをインストールすると、自動的にWindowsファイアウォールを通過できるように設定されます（例外設定に登録されます）。

中継システムのポート番号一覧

中継システムのポート番号

接続方向

接続対象［ポート番号］

プロトコル

用途

31001

管理用サーバ［ephemeral］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、管理用サーバから中継システムへの通信に使用されます。

31002

エージェント［ephemeral］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、エージェントから中継システムへの通信に使用されます。

31014

管理用サーバ［ephemeral］

TCP

マルチキャスト配布をする場合に、管理用サーバから中継システムへの通信に使用されます。

31015

エージェント［ephemeral］

TCP

マルチキャスト配布の再送要求をする場合に、エージェントから中継システムへの通信に使用されます。

ephemeral

管理用サーバ［31021］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、中継システムから管理用サーバへの通信に使用されます。

ephemeral

エージェント［16992］

TCP

AMTを使用したコンピュータの電源制御に使用されます。

コントローラおよびリモコンエージェントのポート番号一覧

コントローラまたはリモコンエージェント［ポート番号］

接続方向

接続対象［ポート番号］

プロトコル

用途

リモコンエージェント［31016］

コントローラ［ephemeral］

TCP

コントローラからリモコンエージェントへの画面操作に使用されます。

リモコンエージェント［31017］

コントローラ［ephemeral］

TCP

コントローラからリモコンエージェントへのファイル転送に使用されます。

リモコンエージェントまたはコントローラ［31018］（チャットサーバとして使用している場合）

リモコンエージェントまたはコントローラ［ephemeral］

TCP

チャットに使用されます。

リモコンエージェント［ephemeral］

コントローラ［31019］

TCP

リモコンエージェントからコントローラへのリモート接続の要求に使用されます。

リモコンエージェント［ephemeral］

コントローラ［31020］

TCP

リモコンエージェントからコントローラへのコールバックによるファイル転送に使用されます。

コントローラをインストールしたコンピュータおよびリモートコントロールの対象のコンピュータで、Windowsファイアウォールによってポート番号を制御している場合は、これらのポートを通過できるように設定してください。なお、Windowsファイアウォールが有効になっている環境にコントローラおよびリモコンエージェントをインストールすると、自動的にWindowsファイアウォールを通過できるように設定されます（例外設定に登録されます）。

各ポート番号は、製品の提供時にデフォルトとして設定されています。ご利用のシステム環境で、表に示すポート番号をすでに使用している場合は、次のようにして重複しないポート番号に変更してください。

コントローラのポート番号

コントローラの［環境の設定］ダイアログで設定する。

リモコンエージェントのポート番号

エージェント設定の［リモートコントロールの設定］で設定する。

チャット機能のポート番号

［チャット］ウィンドウの［環境の設定］ダイアログ−［接続］タブで設定する。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのポート番号一覧

エージェントのポート番号

接続方向

接続対象［ポート番号］

プロトコル

用途

31001

管理用サーバ［ephemeral］

TCP

管理用サーバからエージェントへの通信に使用されます。

16992

管理用サーバまたは中継システム［ephemeral］

TCP

AMTを使用したコンピュータの電源制御に使用されます。

ephemeral

中継システム［31002］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、エージェントから中継システムへの通信に使用されます。

31014

管理用サーバまたは中継システム［ephemeral］

TCP

マルチキャスト配布をする場合に、管理用サーバまたは中継システムからエージェントへの通信に使用されます。

ephemeral

管理用サーバまたは中継システム［31015］

TCP

マルチキャスト配布の再送要求をする場合に、エージェントから管理用サーバ、中継システムへの通信に使用されます。

ephemeral

管理用サーバ［31021］

TCP

リモートインストールマネージャを使用した配布をする場合に、エージェントから管理用サーバへの通信に使用されます。

各ポート番号は、製品の提供時にデフォルトとして設定されています。ご利用のシステム環境で、表に示すポート番号をすでに使用している場合は、管理用サーバのセットアップで重複しないポート番号に変更してください。

エージェント導入済みのコンピュータで、Windowsファイアウォールによってポート番号を制御している場合は、ポートを通過できるように設定してください。なお、Windowsファイアウォールが有効になっている環境にエージェントをインストールすると、自動的にWindowsファイアウォールを通過できるように設定されます（例外設定に登録されます）。

また、JP1/IT Desktop Management 2 - ManagerとJP1/IT Desktop Management 2 - Agentの間のネットワークで、ファイアウォールによってポートを制御している場合は、表に示すポートを通過できるように設定してください。

エージェントレスの機器のポート番号

エージェントレスの機器の場合、機器の認証状態によって、Windowsの管理共有またはSNMPのポート番号が使用されます。

付録A.4　パラメーター一覧

ここでは、インストール、セットアップ、および設定画面のパラメーターについて説明します。

(1)　インストール時のパラメーター

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerのインストール時のパラメーターを次に示します。

インストールタイプ

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールタイプ

インストール方法を選択します。

簡単インストール

カスタムインストール

簡単インストール

ユーザー登録（カスタムインストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ユーザー名

製品を使用するユーザー名を指定します。

制限はありません。

OSのインストール時に設定したユーザー名

会社名

製品を使用する会社名を指定します。

制限はありません。

OSのインストール時に設定した会社名

インストール先のフォルダ（簡単インストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールするフォルダ

インストール先フォルダを指定します。

40文字以内のパス※1

C:¥Program Files¥Hitachi¥jp1itdmm¥

ただし、OSが64ビット版のWindowsの場合は、環境変数%ProgramFiles(x86)%で定義されたフォルダ配下（OSがCドライブにインストールされているときは、「C:¥Program Files (x86)¥Hitachi¥jp1itdmm¥」）になります。

データベースを作成するフォルダ

データベースを作成するフォルダを指定します。

100文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥

注※1　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および「.」（ピリオド）、「(」、「)」、「_」、「¥」です。

注※2　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および「#」、「.」（ピリオド）、「(」、「)」、「@」、「¥」 です。

データベースの設定（簡単インストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ユーザーID

データベースを使用するためのユーザーIDを指定します。

8文字以内の文字列※

itdm2m

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを指定します。

28文字以内の文字列※

（空白）

パスワード確認

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

注※　使用できる文字は半角英数字で、先頭の文字は英字です。

インストール先のフォルダ（カスタムインストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerをインストールするフォルダ

インストール先フォルダを指定します。

40文字以内のパス※

C:¥Program Files¥Hitachi¥jp1itdmm¥

ただし、OSが64ビット版のWindowsの場合は、環境変数%ProgramFiles(x86)%で定義されたフォルダ配下（OSがCドライブにインストールされているときは、「C:¥Program Files (x86)¥Hitachi¥jp1itdmm¥」）になります。

注※　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および「.」（ピリオド）、「(」、「)」、「_」、「¥」です。

コンポーネントの選択（カスタムインストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールするコンポーネント

インストールするコンポーネントとインストール方法※1を選択します。

Manager※2

機能の管理やセキュリティ状況の管理など、JP1/IT Desktop Management 2のメイン機能を提供するコンポーネントです。

Remote Install Manager※3

リモートインストールマネージャを使用した配布管理のGUIの機能を提供するコンポーネントです。

このコンポーネントは、Managerとは別のコンピュータにインストールできます。別のコンピュータにインストールする場合は、Managerと同じバージョンをインストールしてください。

すべてのコンポーネント

注※1　インストール方法は、文字列の左にあるアイコンをクリックして、プルダウンメニューから選択します。なお、プルダウンメニューで［この機能を使用できないようにします。］を選択すると、「×」印のアイコンに変わります。

注※2　Managerをインストールする場合、Remote Install Managerもインストールする必要があります。Remote Install Managerのプルダウンメニューで［この機能を使用できないようにします。］を選択していると、インストールできません。

注※3　Remote Install ManagerをManagerとは別のコンピュータにインストールする場合、Managerのプルダウンメニューは［この機能を使用できないようにします。］を選択してください。

インストール完了

項目

内容

設定できる値

デフォルト

セットアップ※1

インストール完了後に、セットアップを起動するかどうかを選択します。

チェックする

セットアップを起動します。

チェックしない

セットアップを起動しません。

チェックする。

コンポーネントの自動更新※2

管理用サーバに登録されているエージェント、ネットワークモニタエージェントなどのコンポーネントが更新された場合に、各コンピュータへコンポーネントを自動的に配布するかどうかを設定します。

チェックする

コンポーネントを自動更新します。

チェックしない

コンポーネントを自動更新しません。

チェックする。

コンポーネントを配布パッケージとして登録する※2

コンポーネントのパッケージを作成するかどうかを設定します。コンポーネントのパッケージを作成することで、配布機能を利用して更新されたコンポーネントをインストールできます。

チェックする

パッケージを作成します。

チェックしない

パッケージを作成しません。

チェックしない。

注※1　Managerをカスタムインストールした場合に表示されます。

注※2　上書きインストールを実行した場合で、セットアップが不要なときに表示されます。クラスタ構成システムの場合は、現用系サーバで表示されます。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストール

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentを提供媒体からインストールする時のパラメーターを次に示します。

インストールタイプ

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールタイプ

インストール方法を選択します。

簡単インストール

カスタムインストール

簡単インストール

インストール先のフォルダ（カスタムインストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentをインストールするフォルダ

インストール先フォルダを指定します。

104文字以内のパス※

C:¥Program Files¥Hitachi¥jp1itdma¥

ただし、OSが64ビット版のWindowsの場合は、環境変数%ProgramFiles(x86)%で定義されたフォルダ配下（OSがCドライブにインストールされているときは、「C:¥Program Files (x86)¥Hitachi¥jp1itdma¥」）になります。

注※　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および「.」（ピリオド）、「(」、「)」、「:」、「_」、「¥」です。

種別の選択（カスタムインストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールするコンポーネントの種別

インストールするコンポーネントの種別を指定します。

エージェント

中継システム

エージェント

コンポーネントの選択（カスタムインストールの場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールするコンポーネント

インストールするコンポーネントとサブコンポーネント、そのインストール方法※1を選択します。

エージェントまたは中継システム※2（種別の選択で指定した種別）

パッケージャ

Automatic Installation Tool

エージェントまたは中継システム（種別の選択で指定した種別）

注※1　インストール方法は、文字列の左にあるアイコンをクリックして、プルダウンメニューから選択します。なお、プルダウンメニューで［この機能を使用できないようにします。］を選択すると、「×」印のアイコンに変わります。

注※2　リモコンエージェントは、エージェント、中継システムのサブコンポーネントです。

(2)　セットアップ時のパラメーター

管理用サーバおよびエージェントのセットアップのパラメーターを次に示します。

管理用サーバのセットアップ

セットアップの選択

項目

内容

設定できる値

デフォルト

セットアップの種類

セットアップの種類を選択します。

設定変更

データベースアップグレード

サーバの再構築

データベースのアップグレードが不要な場合

設定変更

データベースのアップグレードが必要な場合

データベースアップグレード

データベースの設定（設定変更の場合）

項目

内容

設定できる値

デフォルト

データベースへのアクセス時のパスワードを変更する

データベースにアクセスするためのパスワードを変更するかどうかを設定します。

チェックする

パスワードを変更します。

チェックしない

パスワードを変更しません。

チェックする

現在のパスワード

ユーザーIDに対する変更前のパスワードを指定します。

28文字以内の文字列※

（空白）

新しいパスワード

ユーザーIDに対する変更後のパスワードを指定します。

変更後パスワード再入力

確認のため、指定した変更後のパスワードを再度入力します。

注※　使用できる文字は半角英数字で、先頭の文字は英字です。

クラスタ環境

項目

内容

設定できる値

デフォルト

クラスタ構成で JP1/IT Desktop Management 2 - Managerを運用する

管理用サーバをクラスタ構成で運用するかどうかを設定します。

チェックする

クラスタ環境で運用します。

チェックしない

クラスタ環境では運用しません。

チェックしない。

種別

種別を選択します。

現用系

待機系

現用系

論理ホスト名

ドメイン名を指定します。

半角255文字以内の文字列

（空白）

論理IPアドレス

IPアドレスを指定します。

IPv4形式のIPアドレス

（空白）

インポートする設定ファイル

インポートする設定ファイルを指定します。

255文字以内のセットアップファイル（*.conf）

（空白）

データベースの設定（初期設定の場合）

パスワード設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ユーザーID

データベースにアクセスするためのユーザーIDを指定します。

8文字以内の文字列※1

itdm2m

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを指定します。

28文字以内の文字列※

（空白）

パスワード再入力

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

注※　使用できる文字は半角英数字で、先頭の文字は英字です。

アドレス、キャッシュ設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

データベースへのアクセス時のIPアドレス

データベースにアクセスするための管理用サーバのIPアドレスを指定します。

IPv4形式のIPアドレス

Windowsの関数で取得したIPアドレス※1

データベースへのアクセス時のキャッシュ容量※2

データベースへのアクセス時のキャッシュ容量を選択します。

1GB

16GB

16GB

注※1　複数のネットワークカードを利用している場合など、管理用サーバに複数のIPアドレスが設定されている場合は、取得した最初のIPアドレスです。

注※2　JP1/IT Desktop Management 2 - ManagerをインストールしたコンピュータのOSが64ビット版の場合だけ表示される項目です。

フォルダの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

データベースフォルダ※1

データベース情報を格納するフォルダを指定します。 クラスタ構成の場合は、共有ディスクのフォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥db¥

データフォルダ※1

管理用サーバで使用するデータを格納するフォルダを指定します。 クラスタ構成の場合は、共有ディスクのフォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥data¥

ローカルデータフォルダ※1

ローカルディスクで使用するデータ領域のフォルダを指定します。なお、共有ディスクのパスは指定できません。

120文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥LocalData¥

データベース退避フォルダ※1

データベースを一時的に退避するフォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥dbtemp¥

注※1　データベースフォルダ、データフォルダ、ローカルデータフォルダ、およびデータベース退避フォルダには、同一または親子関係のあるフォルダを指定できません。

注※2　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および 「#」、 「.」（ピリオド）、 「(」、 「)」、 「@」 、「¥」 です。

データベースアップグレードの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

種別

種別を選択します。

現用系

待機系

現用系

インポートする設定ファイル

現用系ノードからコピーしたセットアップファイルを指定します。

255文字以内のセットアップファイル（*.conf）※2

（空白）

データベースフォルダ※1

データベース情報を格納するフォルダを指定します。 クラスタ構成の場合は、共有ディスクのフォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥db¥

データベース退避フォルダ※1

データベースを一時的に退避するフォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥dbtemp¥

注※1　データベースフォルダ、データフォルダ、ローカルデータフォルダ、およびデータベース退避フォルダには、同一または親子関係のあるフォルダを指定できません。

注※2　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および 「#」、 「.」（ピリオド）、 「(」、 「)」、 「@」 、「¥」 です。

操作ログの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

操作ログを取得する

エージェント導入済みのコンピュータから操作ログを取得するかどうかを設定します。

チェックする

操作ログを取得します。

チェックしない

操作ログは取得しません。

簡単インストールの場合

チェックしない。

カスタムインストールの場合

チェックしない。

操作ログを保管する

操作ログを保管するかどうかを設定します。

チェックする

操作ログを保管します。

チェックしない

操作ログはデータベースに登録されますが、保管されません。

簡単インストールの場合

チェックしない。

カスタムインストールの場合

チェックする。

操作ログの保管先フォルダ※1

操作ログが保管されるフォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

（空白）

ユーザー名※3

保管先フォルダにアクセスするためのユーザー名を指定します。

半角158文字以内の文字列

（空白）

パスワード

ユーザー名に対するパスワードを指定します。

半角30文字以内の文字列

（空白）

管理対象の機器の台数

管理対象となる機器の台数を指定します。

50〜30000

簡単インストールの場合

50

カスタムインストールの場合

200

操作ログのデータベース格納最大日数

操作ログをデータベースに格納する日数の最大値を指定します。例えば、100と指定すると、100日分の操作ログがデータベースに格納されます。※4

30〜500

60

操作ログのデータベースフォルダ※5

操作ログを保管するデータベース用のフォルダを指定します。

120文字以内のパス※6

All Userプロファイルのアプリケーションデータフォルダ¥Hitachi¥jp1itdmm¥Database¥oplogdb

追加するキャッシュ容量※7

操作ログの検索性能を向上用としてデータベースのキャッシュに追加する容量を設定します。

0〜16

0

注※1　ネットワークドライブ上のフォルダも指定できます。ネットワークドライブを指定する場合は、UNC形式で指定します。

注※2　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および 「#」、 「.」（ピリオド）、 「(」、 「)」、 「@」 、「¥」、「-」（ハイフン） です。

注※3　ドメインユーザーの場合は、「ドメイン名¥ユーザー名」の形式で指定してください。

注※4　一度設定した日数より減らすことはできません。

注※5　管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合、操作ログのデータベースのディスクは、独立した別ディスク（物理的に別ディスク）にすることを推奨します。

注※6　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および 「#」、 「.」（ピリオド）、 「(」、 「)」、 「@」 、「¥」 です。

注※7　JP1/IT Desktop Management 2 - ManagerをインストールしたコンピュータのOSが64ビット版の場合だけ表示される項目です。32ビット版の場合、0が設定されます。

保存用の変更履歴の出力設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

保存用の変更履歴を定期的に出力する

保存用の変更履歴を定期的に出力するかどうかを設定します。

チェックする

保存用の変更履歴を定期的に出力します。

チェックしない

保存用の変更履歴を定期的に出力しません。

チェックしない。

変更履歴の出力先フォルダ※1

保存用の変更履歴の出力先フォルダを指定します。

120文字以内のパス※2

（空白）

ユーザー名※3

出力先フォルダにアクセスするためのユーザー名を指定します。

半角158文字以内の文字列

（空白）

パスワード

ユーザー名に対するパスワードを指定します。

半角30文字以内の文字列

（空白）

注※1　ネットワークドライブ上のフォルダも指定できます。ネットワークドライブを指定する場合は、UNC形式で指定します。

注※2　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および 「#」、 「.」（ピリオド）、 「(」、 「)」、 「@」 、「¥」、「-」（ハイフン） です。

注※3　ドメインユーザーの場合は、「ドメイン名¥ユーザー名」の形式で指定してください。

ポート番号の設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

管理者のコンピュータからの接続受付ポート番号

管理者のコンピュータから、操作画面をとおして管理用サーバに接続する際に使用されるポート番号を指定します。

2〜49151

31080

エージェントからの接続受付ポート番号

エージェントから管理用サーバへの接続に使用されるポート番号を指定します。

5001〜49151

31000

エージェントの起動要求用のポート番号

管理用サーバからエージェントへの接続に使用されるポート番号を指定します。

5001〜49151

31001

サーバでの使用ポート番号

管理用サーバの内部処理で使用される、連続した11個のポート番号の開始値を指定します。

5001〜49141

31002

リモートコントロールでの使用ポート番号

リモートコントロール機能で使用される、連続した5個のポート番号の開始値を指定します。

5001〜49147

31016

アドレス解決の設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ホスト間で通信するときに通信相手のコンピュータを決定する情報の種類を設定します。

ホスト名

IPアドレス

ホスト名

アドレス解決の方法※1

ジョブの作成または実行時にアドレス解決する方法を設定します。

Windowsネットワークを使用する

ジョブの作成または実行時にWindowsネットワークからIPアドレスを取得します。※2

IT Desktop Management 2 - Managerの機器およびシステム構成情報を使用する

ジョブの作成または実行時にJP1/IT Desktop Management 2のシステム構成からだけIPアドレスを取得します。※3

Windowsネットワークを使用する

アドレス解決できないあて先へのジョブ※1

ジョブ実行時にあて先のアドレス解決ができなかった場合に、そのジョブをエラーとするかどうかを設定します。

エラーとする

エラーとしない

エラーとしない

注※1　通信相手のコンピュータを決定する情報の種類（運用キーと呼びます）としてホスト名を選択した場合に設定してください。

注※2　アドレス解決には、hostsファイルやネームサーバを使用します。アドレス解決に失敗した場合、JP1/IT Desktop Management 2のシステム構成からIPアドレスを取得します。

注※3　JP1/IT Desktop Management 2のシステム構成のIPアドレスは、常に正しい状態を保持する必要があります。夜間などネームサーバが停止した状態でジョブを作成および実行するような環境では、「Windowsネットワークを使用する」を選択しても、アドレス解決に失敗し、ジョブを作成できないことがあります。しかし、「IT Desktop Management 2 - Managerの機器およびシステム構成情報を使用する」を選択すると、アドレス解決に失敗するまでに掛かっていた時間を短縮できるメリットがあります。

その他の設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

通貨単位の設定

操作画面に表示される金額の単位を指定できます。

半角10文字以内の文字列

システムに設定されている通貨単位

管理用サーバでネットワークの帯域を制御する

ITDM互換配布の機能で、管理用サーバからエージェントへパッケージを送信する場合の最大転送速度を指定するかどうかを設定します。

チェックする

管理用サーバからの最大転送速度を設定します。

チェックしない

管理用サーバからの最大転送速度を設定しません。

チェックしない。

最大転送速度

パッケージ転送時の最大転送速度を指定します。

2〜1024

2

アカウントをロックする連続入力失敗の回数

何回、連続してログインに失敗したら、アカウントをロックするかを指定します。

0〜10

0

ユーザパスワードの有効日数

ログインユーザーのパスワードの有効期限を指定します。

0〜999

180

操作画面での資産情報の操作を抑止する

Asset Consoleから資産管理を実施するため、操作画面での資産情報の操作を抑止するかどうかを設定します。

チェックする

操作画面での資産情報の操作を抑止します。

チェックしない

操作画面での資産情報の操作を抑止しません。

チェックしない。

セットアップの終了

項目

内容

設定できる値

デフォルト

コンポーネントを登録する※1

管理用サーバにエージェント、ネットワークモニタエージェントなどのコンポーネントを登録するかどうかを設定します。

チェックする

プログラムを登録します。

チェックしない

プログラムを登録しません。

チェックする。

コンポーネントの自動更新※2

管理用サーバに登録されているエージェント、ネットワークモニタエージェントなどのコンポーネントが更新された場合に、各コンピュータへコンポーネントを自動的に配布するかどうかを設定します。

チェックする

コンポーネントを自動更新します。

チェックしない

コンポーネントを自動更新しません。

チェックする。

コンポーネントを配布パッケージとして登録する※2

コンポーネントのパッケージを作成するかどうかを設定します。コンポーネントのパッケージを作成することで、配布機能を利用して更新されたコンポーネントをインストールできます。

チェックする

パッケージを作成します。

チェックしない

パッケージを作成しません。

チェックしない。

注※1　手動でセットアップを起動した場合で、初めてセットアップを実行するときに表示されます。

注※2　インストールの延長でセットアップを起動した場合に表示されます。

リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップ

通信関連

項目

内容

設定できる値

デフォルト

IT Desktop Management 2 - Manager（管理用サーバ）のポート番号

リモートインストールマネージャを使用した配布に使用する、管理用サーバのポート番号を指定します。

0〜65535

31021

IT Desktop Management 2 - Agent（中継システム）のポート番号

リモートインストールマネージャを使用した配布に使用する、中継システムのポート番号を指定します。

0〜65535

31002

インターバル転送をする

エージェント、中継システムへのファイル転送が発生する場合、指定した単位ごとにファイルを分割し、インターバルを置いて実行するかどうかを設定します。

チェックする

インターバル転送をします。

チェックしない

インターバル転送をしません。

チェックしない。

連続転送バッファ数※

1度にファイル転送するバッファの個数を指定します。

0〜4294967295

0

転送休止時間※

インターバル転送する時の、転送と転送との間のインターバル（休止時間）をどのくらいにするかを指定します。

0〜4294967295

1000

注※　0を指定するとインターバル転送されません。

サーバカスタマイズオプション

項目

内容

設定できる値

デフォルト

管理用サーバへの同時接続JP1/IT Desktop Management 2 - Agent数

同時に接続する次に示すシステムの数を絞り込んで、いくつまでにするかを指定します。

エージェント

中継システム

リモートインストールマネージャ

パッケージャ

4〜100

30

ジョブを同時実行するJP1/IT Desktop Management 2 - Agent数※1

ジョブを実行するときに、同時に処理する次に示すシステムの数を指定します。

エージェント

中継システム

リモートインストールマネージャ

パッケージャ

0〜100

20

ジョブを削除する時刻を指定する※2

ジョブの定義や実行状況を削除したあと、すぐにジョブを削除するかどうかを設定します。

すぐには削除しない場合、いつ削除するかを時刻で指定します。

チェックする

すぐにはジョブを削除しません。この場合、削除する時刻を指定します。

0時0分〜23時59分

チェックしない

すぐにジョブを削除します。

チェックしない。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentの起動を監視する

エージェント、中継システムが起動していないためにジョブが実行されない場合、ジョブ実行状態を「起動失敗」に変更し、それを配布管理システムに通知するかどうかを設定します。

チェックする

エージェント、中継システムの起動を監視し、配布管理システムに通知します。

チェックしない

エージェント、中継システムの起動を監視しません。

チェックする。

起動失敗要因を細分化する

エージェント、中継システムが起動に失敗した場合に、その要因を細分化して配布管理システムに通知するかどうかを設定します。

チェックする

起動失敗要因を細分化し、配布管理システムに通知します。

チェックしない

起動失敗要因を細分化しません。

チェックしない。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのファイル転送エラーを監視する

次に示すジョブ種別のジョブが、エージェント、中継システムとのファイル転送時に通信エラーになった場合に、ジョブの実行状態を「通信エラー」に変更し、それを配布管理システムに通知するかどうかを設定します。

パッケージのインストール

クライアントユーザによるインストール

中継システムまでのパッケージ転送

中継サーバからのコレクトファイル収集

システム構成情報の取得

中継サーバからの結果通知保留

中継サーバの結果通知の保留解除

チェックする

ファイル転送エラーを監視し、配布管理システムに通知します。

チェックしない

ファイル転送エラーを監視しません。

チェックする。

注※1　0を指定すると、対象のシステムに起動電文を送信しません。言い換えると、リモートインストールマネージャからのジョブの実行や、エージェント制御を利用したエージェントの起動ができなくなります。

注※2　通常、配布管理では多数のエージェントを管理しているため、ジョブの定義や実行状況を削除すると、データベースの削除に時間が掛かり、操作に支障を来したり、基幹業務に負荷を掛けたりするおそれがあります。ジョブの削除を遅延させることで、都合の良い時刻に一斉に削除できるため、このような問題を回避できます。

マルチキャスト配布

項目

内容

設定できる値

デフォルト

マルチキャスト配布のポート番号

ジョブをマルチキャスト配布する場合に使用するポート番号を指定します。

0〜65535

31045

マルチキャスト配布（再送要求時）のポート番号※1

マルチキャスト配布のジョブの再送要求で使用するポート番号を指定します。

0〜65535

31015

マルチキャスト配布のジョブを送信する※2

「マルチキャスト配布」が指定されたジョブを、エージェント、中継システムにマルチキャスト方式で送信する場合に設定します。

チェックする

マルチキャスト配布のジョブを送信します。

チェックしない

マルチキャスト配布のジョブを送信しません。

チェックしない。

マルチキャストアドレス

配布先のマルチキャストグループ※3に割り当てられた、マルチキャストアドレスを指定します。

224.0.1.0〜239.255.255.255

238.255.0.1

1パケットのサイズ

ジョブを配布するときの、1パケット分のサイズを指定します。

1〜60

40※4

注※1　マルチキャスト配布はUDPプロトコルを使用するため、配布中にパケットの再送が起こるので、再送要求のポート番号も設定が必要です。

注※2　IPマルチキャストに対応していないルータを使用している場合はチェックしないでください。IPマルチキャストに対応していないルータを使用しているのにチェックすると、ユニキャスト配布に切り替わるため、ジョブが配布されるまでに時間が掛かります。

注※3　マルチキャストグループは、管理用サーバに接続するエージェントと中継システムをまとめたグループにします。配布先のエージェントと中継システムのマルチキャストアドレスがここで設定したマルチキャストアドレスと一致しない場合、そのエージェントと中継システムにはジョブがユニキャスト配布されます。

注※4　40キロバイトは、100BASEの通信回線で効率的な値です。通信回線が10BASEの場合は4キロバイトを設定してください。パケットサイズが大き過ぎると、マルチキャスト配布に失敗し、途中からユニキャスト配布になりますので、ご注意ください。

結果記録オプション

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ジョブの実行結果の記録※1

IDを指定しないジョブの実行結果をリモートインストールマネージャに記録するかどうかを設定します。

チェックする

IDを指定しないジョブの実行結果をリモートインストールマネージャに記録します。

チェックしない

IDを指定しないジョブの実行結果をリモートインストールマネージャに記録しません。

チェックする。

ジョブの結果を記録するジョブの実行状態

記録するジョブの実行状態を指定します。

エラー

実行状態がエラーのジョブだけをリモートインストールマネージャに記録します。

エラー/正常終了

実行状態が、エラーまたは正常終了のジョブをリモートインストールマネージャに記録します。

エラー/正常終了

IDジョブのクライアント実行結果の記録※2

IDを指定したジョブの、クライアントごとの実行結果を記録するかどうかを設定します。

チェックする

IDを指定したジョブの、クライアントごとの実行結果を記録します。

チェックしない

IDを指定したジョブの、クライアントごとの実行結果を記録しません。

チェックする。

IDジョブのクライアント実行結果を記録するジョブの実行状態

記録するジョブの実行状態を指定します。

エラー/完了

実行状態が、エラーまたは完了のジョブをリモートインストールマネージャに記録します。

エラー/完了/正常終了

実行状態が、エラー、完了または正常終了のジョブをリモートインストールマネージャに記録します。

エラー/完了/正常終了

注　不要な実行結果を記録しないことでディスク容量を削減できます。終了したジョブの実行結果が大量に残っていると、リモートインストールマネージャの動作が遅くなることがあるため、確認が必要な実行状態のジョブだけを記録しておくことをお勧めします。

注※1　次に示すジョブは、ジョブが終了しても実行状態を自動的に削除できません。

「クライアントユーザによるインストール」ジョブ

「システム情報の取得」ジョブのうち、エージェントでの実行日時が指定されたジョブ

「ソフトウェア情報の取得」ジョブのうち、エージェントでの実行日時が指定されたジョブ

注※2　中継システムが管理するIDに属しているエージェントの実行結果については、すべてのジョブ種別でこの設定が有効になります。配布管理システムが管理するIDに属しているエージェントの場合、次に示すジョブはこの設定が無効になり、すべての実行状態が、配布管理システムに記録されます。

「クライアントユーザによるインストール」ジョブ

「システム情報の取得」ジョブのうち、エージェントでの実行日時が指定されたジョブ

「ソフトウェア情報の取得」ジョブのうち、エージェントでの実行日時が指定されたジョブ

システム構成関連

項目

内容

設定できる値

デフォルト

システム構成の変更を同期させる

JP1/IT Desktop Management 2のシステム構成情報が変更になった場合に、その変更を自動的に中継システムのシステム構成情報に反映させるかどうかを設定します。

チェックする

システム構成情報が変更になった場合に、その変更を自動的に下位システムのシステム構成情報に反映します。

チェックしない

システム構成情報が変更になった場合に、その変更を自動的に下位システムのシステム構成情報に反映しません。

チェックする。

削除履歴を保管する

JP1/IT Desktop Management 2のシステム構成情報からホストを削除したときの履歴を保管するかどうかを設定します。

チェックする

システム構成情報からホストを削除したときの履歴を保管します。

チェックしない

システム構成情報からホストを削除したときの履歴を保管しません。

チェックしない。

イベントサービス

項目

内容

設定できる値

デフォルト

イベントサービス機能を使用する

JP1/Baseのイベントサービス機能を使用して、実行したジョブの結果やJP1/IT Desktop Management 2に異常が発生したことを、JP1イベントとしてJP1/IMに通知するかどうかを設定します。

チェックする

JP1イベントとしてJP1/IMに通知します。

チェックしない

JP1イベントとしてJP1/IMに通知しません。

チェックしない。

ジョブ完了イベント−ジョブ正常終了

すべてのあて先に対するジョブがすべて正常終了したことを通知するかどうかを設定します。

チェックする

すべてのあて先に対するジョブがすべて正常終了したことを通知します。

チェックしない

すべてのあて先に対するジョブがすべて正常終了したことを通知しません。

チェックしない。

ジョブ完了イベント−ジョブエラー終了

エラーのジョブが発生したことを通知するかどうかを設定します。

チェックする

エラーのジョブが発生したことを通知します。

チェックしない

エラーのジョブが発生したことを通知しません。

チェックしない。

指令完了イベント−指令正常終了

すべての指令が正常終了したことを通知するかどうかを設定します。

チェックする

すべての指令が正常終了したことを通知します。

チェックしない

すべての指令が正常終了したことを通知しません。

チェックしない。

指令完了イベント−指令エラー終了

エラーの指令が発生したことを通知するかどうかを設定します。

チェックする

エラーの指令が発生したことを通知します。

チェックしない

エラーの指令が発生したことを通知しません。

チェックしない。

JP1/IM に実行結果を通知できるジョブ種別を次に示します。これらのジョブについては、ジョブの実行結果を詳細な単位（指令）で通知することもできます。指令とは、JP1/IT Desktop Management 2で作成するジョブの最小単位で、あて先または配布するソフトウェアごとに作成されます。例えば、2つのあて先に対し、2つのソフトウェアを配布するジョブを作成した場合、1つのジョブに対し、4つの指令が作成されます。

パッケージのインストール

中継システムまでのパッケージ転送

リモートコレクト

中継までのリモートコレクト

中継サーバからのコレクトファイル収集

クライアントユーザによるインストール

障害関連

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ファイル名※

ログ世代管理数

各ログを何個まで保存するかを指定します。

1〜999

5

該当しない。

MAINログエントリ数

MAINログエントリの出力行数を指定します。

500〜9,999

700

MAIN.LOG

USERログエントリ数

USERログエントリ数の出力行数を指定します。

500〜9,999

700

BUILD.LOG

SCRIPT.LOG

USER.LOG

COMPOログエントリ数

COMPOログエントリ数の出力行数を指定します。

500〜9,999

700

API.LOG

ATRFILE.LOG

BSAPI.LOG

CLTPROTO.LOG

DEFAULT.LOG

EXCFILE.LOG

MNGFILE.LOG

RDBMENTE.LOG

SERVICE.LOG

SRVSOCK.LOG

STSFILE.LOG

WSH.LOG

FUNCログエントリ数

FUNCログエントリ数の出力行数を指定します。

500〜9,999

2000

AMTAPI.LOG

CLIENT.LOG

CLTDEL.LOG

DCMAMT.LOG

DISCVRY.LOG

DLL.LOG

INVENTRY.LOG

MLTPROTO.LOG

MONRST.LOG

MONTRACE.LOG

NDGMENT.LOG

PSM.LOG

SCHEDULE.LOG

SCHTRACE.LOG

SERVER.LOG

SITE.LOG

SRVAPI.LOG

SRVLOCK.LOG

USER_CLT.LOG

WRAPPER.LOG

LONGログエントリ数

LONGログエントリ数の出力行数を指定します。

500〜9,999

700

DUMP.LOG

NODE.LOG

NODEOPR.LOG

RDBSRV.LOG

USERINV.LOG

イベントビューアへ出力するメッセージ種別

Windows NTのイベントビューアに出力するメッセージの種別を指定します。

エラーメッセージを出力

エラーメッセージを出力します。

エラーメッセージ、警告メッセージを出力

エラーメッセージと警告メッセージを出力します。

エラーメッセージ、警告メッセージ、情報メッセージを出力

エラーメッセージ、警告メッセージおよび情報メッセージを出力します。

エラーメッセージを出力

該当しない。

注※　ここに列挙していないログファイルは、ログ世代管理数およびログエントリ数を設定できません。

各ログファイルの容量は、次に示す計算式で算出できます。

ログファイルの容量（バイト）＝（ヘッダ部のサイズ＋（1エントリのサイズ×エントリ数））×（世代数＋1）

ヘッダ部のサイズ：

17バイト

1エントリのサイズ：

192バイト（LONGログエントリ以外）または300バイト（LONGログエントリ）

監査ログ

項目

内容

設定できる値

デフォルト

監査ログの出力単位

出力する監査ログの粒度を指定します。

ジョブ単位で出力する

指令単位で出力する※

ジョブ単位で出力する

注※　「指令単位で出力する」を選択していると、出力された監査ログの容量がディスク容量を圧迫するおそれがあるので注意してください。

中継システムのセットアップ

接続先設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

上位システムと通信する

管理用サーバと接続するかどうかを指定します。

チェックする

管理用サーバと接続します。

チェックしない

管理用サーバと接続しません。

チェックする

管理用サーバのホスト名またはIPアドレス

接続する管理用サーバのホスト名またはIPアドレスを指定します。※1

ホスト名※2またはIPv4形式のIPアドレス

管理用サーバのホスト名またはIPアドレス

管理用サーバのポート番号

エージェントが管理用サーバに接続する際に使用されるポート番号を指定します。

5001〜49151

31000

注※1　ホスト名またはIPアドレスのどちらで指定するかは、リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップで、運用キーのキー項目として指定した内容に一致させてください。

注※2　255文字以内の文字列で指定します。

通信設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

［ネットワークアダプタの設定］ボタン

ネットワークアダプタが複数存在する（複数LAN接続）環境で、JP1/IT Desktop Management 2で使う通信回線に優先順位を付けたい場合にクリックします。

なし

なし

ネットワークアダプタの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

使用するネットワークアダプタの優先順位を設定する

ネットワークアダプタが複数ある場合、使用するネットワークアダプタの優先順位を設定するかどうかを設定します。

チェックする

ネットワークアダプタの優先順位を設定します。

チェックしない

ネットワークアダプタの優先順位を設定しません。

チェックしない。

サービス起動時または接続時にネットワークアダプタ情報を自動更新する

サービス起動時または接続時にネットワークアダプタ情報を自動更新するかどうかを設定します。

チェックする

ネットワークアダプタ情報を自動更新します。

チェックしない

ネットワークアダプタ情報を自動更新しません。

チェックする。

エージェントのセットアップ

接続先設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

上位システムと通信する

次に示す上位システムと接続するかどうかを指定します。

管理用サーバ

配布用上位システム

チェックする

上位システムと接続します。

チェックしない

上位システムと接続しません。

チェックする

管理用サーバのホスト名またはIPアドレス

接続する管理用サーバのホスト名またはIPアドレスを指定します。

ホスト名※またはIPv4形式のIPアドレス

管理用サーバのホスト名またはIPアドレス

管理用サーバのポート番号

エージェントが管理用サーバに接続する際に使用されるポート番号を指定します。

5001〜49151

31000

注※1　ホスト名またはIPアドレスのどちらで指定するかは、リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップで、運用キーのキー項目として指定した内容と一致させてください。

注※2　255文字以内の文字列で指定します。

通信設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

［ネットワークアダプタの設定］ボタン

ネットワークアダプタが複数存在する（複数LAN接続）環境で、JP1/IT Desktop Management 2で使う通信回線に優先順位を付けたい場合にクリックします。

なし

なし

ネットワークアダプタの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

使用するネットワークアダプタの優先順位を設定する

ネットワークアダプタが複数ある場合、使用するネットワークアダプタの優先順位を設定するかどうかを設定します。

チェックする

ネットワークアダプタの優先順位を設定します。

チェックしない

ネットワークアダプタの優先順位を設定しません。

チェックしない。

サービス起動時または接続時にネットワークアダプタ情報を自動更新する

サービス起動時または接続時にネットワークアダプタ情報を自動更新するかどうかを設定します。

チェックする

ネットワークアダプタ情報を自動更新します。

チェックしない

ネットワークアダプタ情報を自動更新しません。

チェックする。

バージョンアップした場合は、既存の設定項目はそのまま引き継がれて表示され、新しい設定項目はデフォルト値で表示されます。

(3)　ユーザーアカウントの設定のパラメーター

設定画面の［ユーザー管理］−［ユーザーアカウントの管理］画面のパラメーターを次に示します。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ユーザーアカウント

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを設定します。

ユーザーアカウント

system

ユーザーID

操作画面へログインするためのユーザーIDを指定します。

半角64文字以内の文字列※1

（空白）

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを指定します。

半角32文字以内の文字列※2

（空白）

パスワード確認

パスワードを再指定します。

半角32文字以内の文字列※2

（空白）

ユーザー名

ユーザーアカウントの名称を指定します。

全角または半角で128文字以内の文字列

（空白）

メールアドレス

ユーザーアカウントの利用者のメールアドレスを指定します。

E-mail形式の文字列

（空白）

説明

ユーザーアカウントの説明を指定します。

全角または半角で1,024文字以内の文字列

（空白）

システム管理権限※3

ユーザーアカウントに、システム管理権限を付与するかどうかを設定します。

チェックする

システム管理権限を付与します。

チェックしない

システム管理権限は付与しません。

チェックしない。

ユーザーアカウント管理権限※3

ユーザーアカウントに、ユーザーアカウント管理権限を付与するかどうかを設定します。

チェックする

ユーザーアカウント管理権限を付与します。

チェックしない

ユーザーアカウント管理権限は付与しません。

チェックしない。

セキュリティ管理

ユーザーアカウントの業務分掌に、セキュリティ管理を設定するかどうかを指定します。

チェックする

業務分掌にセキュリティ管理を設定します。

チェックしない

業務分掌にセキュリティ管理は設定しません。

チェックする。

資産管理

ユーザーアカウントの業務分掌に、資産管理を設定するかどうかを指定します。

チェックする

業務分掌に資産管理を設定します。

チェックしない

業務分掌に資産管理は設定しません。

チェックする。

機器管理

ユーザーアカウントの業務分掌に、機器管理を設定するかどうかを指定します。

チェックする

業務分掌に機器管理を設定します。

チェックしない

業務分掌に機器管理は設定しません。

チェックする。

配布管理

ユーザーアカウントの業務分掌に、配布管理を設定するかどうかを指定します。

チェックする

業務分掌に配布管理を設定します。

チェックしない

業務分掌に配布管理は設定しません。

チェックする。

システム設定管理

ユーザーアカウントの業務分掌に、システム設定管理を設定するかどうかを指定します。

チェックする

業務分掌にシステム設定管理を設定します。

チェックしない

業務分掌にシステム設定管理は設定しません。

チェックしない。

このユーザーアカウントの管轄範囲を設定する

ユーザーアカウントに、管轄範囲を設定するかどうかを指定します。

チェックする

ユーザーアカウントの管轄範囲を設定します。

チェックしない

ユーザーアカウントの管轄範囲を設定しません。

チェックしない。

管轄範囲

管轄範囲を指定します。

部署のグループ

設定されていない。

アカウントロック状態

ユーザーアカウントがロックされている場合だけ表示されます。［ロック中］が選択されている状態では、JP1/IT Desktop Management 2にログインできません。

解除

ユーザーアカウントのロックを解除できます。

ロック中

ユーザーアカウントはロックされています。

ロック中。

注※1

使用できる文字は、半角英数字、および次に示す記号です。

　「!」、「"」、「#」、「$」、「%」、「&」、「'」、「(」、「)」、「*」、「+」、「,」、「-」、「.」（ピリオド）、「/」、「:」、「;」、「<」、「=」、「>」、「?」、「@」、「[」、「]」、「^」、「_」、「`」、「{」、「|」、「}」、「~」、および半角スペース

注※2

ユーザーアカウントに設定するパスワードは、次のルールに沿って設定してください。

8文字以上、32文字以下

半角英数字、および次に示す記号を使用

　「!」、「"」、「#」、「$」、「%」、「&」、「'」、「(」、「)」、「*」、「+」、「,」、「-」、「.」（ピリオド）、「/」、「:」、「;」、「<」、「=」、「>」、「?」、「@」、「[」、「]」、「^」、「_」、「`」、「{」、「|」、「}」、「~」、および半角スペース

2種類以上の文字の組み合わせ

ユーザーIDと異なる文字列

パスワードを変更する場合は、現在のパスワードと異なる文字列

注※3

システム管理権限とユーザーアカウント管理権限の両方がチェックされていない場合、ユーザーアカウントには参照権限だけが付与されます。

(4)　エージェント設定のパラメーター

設定画面の［エージェント設定とインストールセットの作成］画面から表示できる［エージェント設定の追加］ダイアログ、および［エージェント設定の編集］ダイアログのパラメーターを次に示します。

基本設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

管理用サーバ

ホスト名またはIPアドレス

エージェントが接続する管理用サーバのホスト名またはIPアドレスを指定します。

ホスト名※1またはIPv4形式のIPアドレス

管理用サーバのホスト名またはIPアドレス

ポート番号

エージェントが管理用サーバに接続する際に使用するポート番号を指定します。

5001〜49151

管理用サーバのセットアップで［ポート番号の設定］画面の［エージェントからの接続受付ポート番号］に指定したポート番号

リモートインストールマネージャを使用した配布用の上位システム※2

システム種別

リモートインストールマネージャを使用した配布用の上位システムが管理用サーバか、中継システムかを指定します。

管理用サーバ

中継システム

管理用サーバ

ホスト名またはIPアドレス

リモートインストールマネージャを使用した配布用の上位システムのホスト名またはIPアドレスを指定します。

ホスト名※3またはIPv4形式のIPアドレス

管理用サーバのホスト名またはIPアドレス

配布用ポート番号（管理用サーバ）

エージェントが配布用の管理用サーバに接続する際に使用するポート番号を指定します。

1〜65535

管理用サーバのセットアップで、［リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップ］画面の［通信関連］−［ポート番号］−［IT Desktop Management 2 - Manager（管理用サーバ）］に指定したポート番号

配布用ポート番号（中継システム）

エージェントが配布用の中継システムに接続する際に使用するポート番号を指定します。

1〜65535

管理用サーバのセットアップで、［リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップ］画面の［通信関連］−［ポート番号］−［IT Desktop Management 2 - Manager（中継システム）］に指定したポート番号

上位システムと通信する

上位システムと通信するかどうかを指定します。

チェックする

上位システムと通信します。コンピュータをオンライン管理する場合にチェックします。

チェックしない

上位システムと通信しません。コンピュータをオフライン管理する場合にチェックを外します。

チェックする。

コンピュータから収集した情報を、定期的に上位システムに通知する

コンピュータから収集した情報を、定期的に上位システムに通知するかどうかを指定します。

チェックする

定期的に上位システムに通知します。

チェックしない

上位システムに通知しません。

チェックする。

監視間隔（セキュリティ項目）（分）

エージェントのセキュリティに関する機器情報の更新を監視する間隔を指定します。

1〜9999

10

監視間隔（セキュリティ項目以外）（分）

エージェントのセキュリティ以外の機器情報の更新を監視する間隔を指定します。

1〜9999

60

流量制御

ITDM互換配布の機能で管理用サーバからエージェントにパッケージが転送される際に、時間当たりのデータ転送量の上限値を設けて流量制御するかどうかを選択します。

する

流量制御をします。時間当たりのデータ転送量の上限値とする割合を30%〜99%（デフォルト：99%）で指定します。

しない

流量制御をしません。

しない

システム起動を基準としたポーリングをする※4

システム起動を基準としたポーリングをするかどうかを選択します。

チェックする

システム起動を基準としたポーリングをします。

チェックしない

システム起動を基準としたポーリングをしません。

チェックする。

ポーリングのタイミング

システム起動時のポーリングのタイミングをドロップダウンリストから選択します。※5

システム起動前

エージェントを起動したとき、先にポーリングしてから、ダウンロード済みのパッケージのインストール処理をします。※6

システム起動後

エージェントを起動したとき、ダウンロード済みのパッケージのインストール処理をしたあとに、ポーリングします。※7

システム起動前

ポーリングの方法

ポーリングする方法を選択します。

システム起動時に1度だけポーリングする

システム起動時に1度だけポーリングします。なお、［ポーリングのタイミング］で［システム起動前］を選択した場合だけ、ドロップダウンリストから［システム起動をするたびにポーリングする］または［初回のシステム起動時だけポーリングする（1回/1日）］を選択できます。

システム起動をするたびに、定期的にポーリングする

一定の間隔でポーリングします。ポーリングの間隔は1〜720分で指定します。

システム起動をするたびに、定期的にポーリングする（30分）

ポーリングを開始するタイミング

システムを起動してからポーリングを開始するまでの時間とタイミングを指定します。

システム起動時にポーリングを開始する

システム起動と同時にポーリングを開始します。

指定するタイミングになるまでにポーリングを開始する

エージェントが起動してから、指定した秒数が経過するまでの任意のタイミングでポーリングを開始します。何秒後までにポーリングを開始するかを1〜300秒（デフォルト：1秒）で指定します。※8

指定するタイミングでポーリングを開始する

エージェントが起動してから、指定した秒数が経過するまで待機したあとにポーリングを開始します。待機する秒数を1〜7200秒（デフォルト：1秒）で指定します。

システム起動時にポーリングを開始する

時刻を指定してポーリングする

1日に1回、決まった時刻にポーリングするかどうかを選択します。

チェックする

決まった時刻にポーリングをします。

チェックしない

決まった時刻にポーリングをしません。

チェックしない。

実行時刻

ポーリングの実行時刻を指定します。

0時0分〜23時59分

0時0分

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent変更の検知

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストールフォルダ配下の内容が変更されたことをイベントとして表示するかどうかを設定します。

チェックする

イベントとして表示します。

チェックしない

イベントとして表示しません。

チェックする

エージェント自動配信のインストール設定※9

エージェントをインストールするパスを設定します。

64文字以内の文字列※10

%ProgramFiles%¥Hitachi¥jp1itdma

注※1　255文字以内の文字列で指定します。

注※2　この項目の設定値は、［通信設定］の［ポーリング対象とする上位システム］に表示される優先順が1位の上位システムの値と常に等しくなるように連動しています。

注※3　64文字以内の文字列で指定します。使用できる文字は、半角英数字、および「.」（ピリオド）、「-」（ハイフン）です。

注※4　ソフトウェアの実行タイミングを「次回起動時に実行」に設定してジョブを実行する場合は、［システム起動を基準としたポーリングをする］のチェックボックスもオンにしてください。

注※5　ジョブ実行時にエージェントが起動していなかった場合、この設定によって、「システム起動時インストール」が設定されたパッケージのインストールタイミングを制御できます。

注※6　「システム起動時インストール」が設定されたパッケージが配布管理システムに登録済みの場合、システム起動時のポーリングによってダウンロードした直後にインストールされるため、1回のシステム起動でインストールが完了します。なお、［ITDM2_Startup］フォルダを作成している場合、［ITDM2_Startup］フォルダに登録されているプログラムの起動は、「システム起動時インストール」が設定されたパッケージのインストール後になります。［ITDM2_Startup］フォルダに登録されているプログラムの起動を早くしたい場合は、「システム起動後」を指定してください。

注※7　ダウンロード済みのパッケージについてはシステム起動時にインストールされますが、そのあとのポーリングによってダウンロードした「システム起動時インストール」が設定されたパッケージは、次回のシステム起動時にインストールされます。

注※8　この設定をしておくと、複数のエージェントが同時に起動した場合でも、同時に上位システムへ接続することがなくなり、ネットワークへの負荷が分散されます。上位システムに接続するエージェントの台数が多くてシステム能力が追い付かない場合や、ネットワークに負荷が掛かり過ぎる場合に、設定値を大きくすることで負荷を軽くできます。

注※9　デフォルトエージェントを設定する場合にだけ表示される項目です。

注※10　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および「%」、「.」（ピリオド）、「(」、「)」、「¥」、「_」です。

パスワードの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

エージェント保護の設定

利用者のエージェントの設定変更とアンインストールを、パスワードで保護する

利用者にエージェントのセットアップ内容の変更やアンインストールがされないように、パスワードを設定するかどうかを設定します。

チェックする

エージェントのセットアップとアンインストール時にパスワードを要求します。

チェックしない

エージェントのセットアップとアンインストール時にパスワードを要求しません。

チェックする。

パスワード

エージェントのセットアップおよびアンインストール時に要求するパスワードを指定します。

1〜128文字のASCIIコードの文字列

（空白）

パスワード確認

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

外部記憶媒体を使用した情報通知の保護設定※

外部記憶媒体を使用した情報通知を、パスワードで保護する

利用者に外部記憶媒体を使用した情報通知をされないための、パスワードを設定するかどうかを設定します。

チェックする

外部記憶媒体を使用した情報通知時にパスワードを要求します。

チェックしない

外部記憶媒体を使用した情報通知時にパスワードを要求しません。

チェックしない。

パスワード

外部記憶媒体を使用した情報通知時に要求するパスワードを指定します。

1〜128文字のASCIIコードの文字列

（空白）

パスワード確認

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

USBデバイス登録の保護設定

USBデバイスの登録を、パスワードで保護する

利用者にUSBデバイスを登録されないための、パスワードを設定するかどうかを設定します。

チェックする

USBデバイスの登録時にパスワードを要求します。

チェックしない

USBデバイスの登録時にパスワードを要求しません。

チェックしない。

パスワード

USBデバイスの登録時に要求するパスワードを指定します。

1〜128文字のASCIIコードの文字列

（空白）

パスワード確認

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

注※　JP1/IT Desktop Management 10-01より前のバージョンからJP1/IT Desktop Management 2にバージョンアップした場合は、［エージェント保護の設定］で設定したパスワードが自動で設定されます。

中継システムの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ID登録先システムの設定

管理用サーバ

ホスト名またはIPアドレス

IDへの登録をする上位システムのホスト名またはIPアドレスとして、［基本設定］の［管理用サーバ］で指定したホスト名またはIPアドレスが表示されます。

なし

なし

ID登録先システム

システム種別

ID登録先システムの種別を選択します。

管理用サーバ

中継システム

中継システム

ホスト名またはIPアドレス

ID登録先システムのホスト名またはIPアドレスを指定します。※1

ホスト名※2またはIPv4形式のIPアドレス

localhost

運用キーの設定

リモートインストールマネージャを使用した配布時に使用する、運用キー（コンピュータを識別するための情報）を選択します。

ホスト名

この場合、ジョブの作成または実行時にアドレス解決する方法として、ドロップダウンリストから、［Windowsネットワークを使用する］または［IT Desktop Management 2のシステム構成情報を使用する］を選択します（デフォルト：Windowsネットワークを使用する）。

IPアドレス

管理用サーバのセットアップで、［アドレス解決の設定］画面に指定した種類の情報（ホスト名またはIPアドレス）

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerへの通知設定

処理結果ファイルの送信タイミング

下位システムから受信した通知ファイルを、配布管理システムに送信するタイミングを設定します。

すぐに送信する

定期的に送信する

すぐに送信する

ジョブの受信と、処理の結果ファイルの送信を、並列実行する

中継システムが接続する上位システム（管理用サーバ）との間で、ジョブの受信（ダウンロード）と上位システムへの通知ファイルの送信（アップロード）を並行して実行するかどうかを設定します。

チェックする

ジョブの受信と、処理の結果ファイルの送信を並行して実行します。

チェックしない

ジョブの受信と、処理の結果ファイルの送信を並行して実行しません。

チェックする。

下位のJP1/IT Desktop Management 2 - Agentの分割配布の実行状況を、JP1/IT Desktop Management 2 - Managerに通知する

パッケージを分割配布する場合に、下位システムで実行中の分割配布の進行状況を上位システムへ通知するかどうかを設定します。

チェックする

分割配布の進行状況を上位システムへ通知します。

チェックしない

分割配布の進行状況を上位システムへ通知しません。

チェックしない。

中継システムの処理の設定

中継システムへの同時接続JP1/IT Desktop Management 2 - Agent数

中継システムに同時に接続できるエージェントの数を指定します。

4〜9999

50

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentへのジョブダウンロード要求数

ジョブを実行するときに、同時に処理するエージェントの数※3を指定します。

同時にジョブダウンロード要求を実行する数を設定する

同時に実行指定するジョブの数を1〜9999で指定します。

ジョブダウンロード要求を実行しない

エージェントに対して起動電文を送信しないため、ジョブの実行や、クライアント制御を利用したエージェントの起動ができなくなります。

同時実行する数を指定してジョブを実行する（20）

ジョブの管理ファイルのキャッシュ

実行されたジョブの情報（管理ファイル）を、中継システムのメモリ上にキャッシュする上限サイズ※4を指定します。

キャッシュサイズの上限値を指定する

メモリ上にキャッシュする上限サイズを1〜1000000KBで指定します。

キャッシュしない

実行されたジョブの情報（管理ファイル）をキャッシュしません。

キャッシュサイズの上限値を指定する（100000KB）

ジョブ実行時に、JP1/IT Desktop Management 2 - Agentの起動を監視する

エージェントが起動していないためにジョブが実行されない場合、ジョブ実行状態を「起動失敗」に変更し、それを配布管理システムに通知するかどうかを設定します。

チェックする

正常終了したIDジョブのエージェントでの実行結果を中継システムに通知します。

チェックしない

正常終了したIDジョブのエージェントでの実行結果を中継システムに通知しません。

チェックする。

起動失敗要因を細分化する

エージェントが起動に失敗した場合に、その要因を細分化して配布管理システムに通知するかどうかを設定します。

チェックする

起動失敗要因を細分化します。

チェックしない

起動失敗要因を細分化しません。

チェックする。

注※1　ホスト名またはIPアドレスのどちらで指定するかは、管理用サーバのセットアップ時に［アドレス解決の設定］で指定する運用キーの内容に一致させてください。

注※2　64文字以内の半角文字列で指定します。

注※3　具体的には、配布管理システムが、エージェントに対して起動電文を一度に送信する数となります。ここで指定した値よりも多くのエージェントに対してジョブを実行すると、この指定値に応じて分割して実行されます。0を指定すると下位システムへ起動電文を送信しなくなり、上位システム主導のジョブの実行や、クライアント制御を利用したあて先の起動ができなくなります。なお、配布するファイルの容量が大きい（10メガバイト以上）と、少数のエージェントの接続でも負荷が高くなることがありますので、ネットワークの性能に合わせた値を指定してください。

注※4　上限サイズを超える管理ファイルが発生すると、ジョブ処理のスループットが低下します。ジョブ処理のスループットの低下を回避するために、管理ファイルのキャッシュの上限サイズは運用規模に応じて適切な値を指定することをお勧めします。指定する値の目安は、次の計算式の各項目の見積もり値を基に算出してください。なお、管理ファイルの増加によって上限サイズを超える場合は、最も参照頻度の低い管理ファイルを削除してから、新しい管理ファイルをキャッシュします。［キャッシュしない］にした場合、エージェントからのポーリング要求のたびに、ディスク上のジョブ管理ファイルにアクセスすることになるため、エージェントへの応答が遅れることがあります。

管理ファイルのキャッシュサイズ（キロバイト）＝中継システムに保管されている実行されたジョブ数×各ジョブのあて先数×各ジョブのパッケージ数（リモートインストールのジョブの場合）×1キロバイト

利用者への通知設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

コンピュータのシャットダウンと再起動の設定※1

管理者によるコンピュータのシャットダウンと再起動を受け付ける

管理者によるコンピュータのシャットダウンと再起動の指示を、利用者のコンピュータが受け付けるようにするかどうかを指定します。

チェックする

管理者によるコンピュータのシャットダウンと再起動の指示を受け付けます。

チェックしない

管理者によるコンピュータのシャットダウンと再起動の指示を受け付けません。

チェックする。

シャットダウンと再起動の開始タイミング

更新プログラムや再起動が必要なプログラムを配布する場合に、利用者のコンピュータがシャットダウンや再起動を開始するタイミングを設定します。

指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に開始する

シャットダウンや再起動が自動的に開始されます。自動的に開始されるまでの時間を1分〜1440分で指定します。※2

利用者の応答があるまで開始しない

利用者が応答するまで、シャットダウンや再起動は、開始されません。

指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に開始する（3分）

利用者のコンピュータでの表示設定

アクション項目の利用者へのメッセージ通知時

セキュリティポリシーのアクション項目で設定するセキュリティ判定結果のメッセージを利用者が受信した時に、利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示するかどうかを設定します。

表示（バルーンヒント）

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示します。

非表示

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示しません。

表示（バルーンヒント）

利用者へのコンピュータ再起動の指示時

セキュリティポリシーやソフトウェアなどの適用などによってコンピュータの再起動が必要になった時に、利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示するかどうかを設定します。

表示（バルーンヒント）

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示します。

非表示

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示しません。

表示（バルーンヒント）

利用者入力画面の表示時

システム管理者から利用者情報の入力を要求されたことを、利用者のコンピュータに表示するかどうかを設定します。

表示（利用者入力画面）

利用者のコンピュータに利用者情報の入力画面を表示します。

表示（バルーンヒント）

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示します。

非表示

利用者のコンピュータに、利用者情報の入力画面もバルーンヒントも表示しません。

表示（バルーンヒント）

パッケージの配布時（ITDM 互換配布）

ソフトウェアの配布が実行された時に、利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示するかどうかを選択します。

表示（バルーンヒント）

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示します。

非表示

利用者のコンピュータにバルーンヒントを表示しません。

表示（バルーンヒント）

通知ダイアログの表示設定

ジョブの実行に失敗した場合に表示する

ジョブが失敗した場合に、利用者のコンピュータに通知ダイアログを表示するかどうかを設定します。

チェックする

利用者のコンピュータに通知ダイアログを表示します。

チェックしない

利用者のコンピュータに通知ダイアログを表示しません。

チェックしない。

［ITDM2_Startup］からの起動に失敗したショートカットがある場合、ショートカットの削除確認を表示する

［ITDM2_Startup］フォルダに登録されているプログラムのうち、実行できないアイコンやショートカットがある場合に、それらの削除について確認するダイアログを表示するかどうかを設定します。※3

チェックする

実行できないアイコンやショートカットの削除について確認するダイアログを表示します。

チェックしない

実行できないアイコンやショートカットの削除について確認するダイアログを表示しません。

チェックしない。

注※1　中継システムの場合は、設定が無視されます。

注※2　ここで設定した時間が経過するまでの間、利用者のコンピュータに確認ダイアログが表示されます。

注※3　［ITDM2_Startup］フォルダに登録されているプログラムの実行ファイルがすでにアンインストールされていて、実行できないことがあります。この場合、実行できないアイコンやショートカットを削除するかどうかを確認するダイアログを表示させることができます。

ジョブの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ジョブの処理中ダイアログの表示設定

処理中ダイアログを表示する

エージェントでのダウンロードやインストールの処理の実行中に、処理中であることを示すダイアログを表示するかどうかを設定します。

チェックする

ダウンロードやインストールの処理中であることを示すダイアログを表示します。

チェックしない

ダウンロードやインストールの処理中であることを示すダイアログを表示しません。

チェックする。

パッケージのダウンロード処理中を示すダイアログを表示する

パッケージのダウンロード処理中であることを示すダイアログを表示するかどうかを設定します。

チェックする

パッケージのダウンロード処理中であることを示すダイアログを表示します。

チェックしない

パッケージのダウンロード処理中であることを示すダイアログを表示しません。

チェックする。

表示するダイアログ

ダウンロード処理中であることを示すダイアログの形式を指定します。

デフォルトのダイアログ

JP1/IT Desktop Management 2が標準で提供しているダイアログを表示します。

プログラムで指定したダイアログ

指定したユーザ作成のダイアログ表示用プログラムを起動して表示します。

デフォルトのダイアログ

パッケージのインストール処理中を示すダイアログを表示する

パッケージのインストール処理中であることを示すダイアログを表示するかどうかを設定します。

チェックする

パッケージのインストール処理中であることを示すダイアログを表示します。

チェックしない

パッケージのインストール処理中であることを示すダイアログを表示しません。

チェックする。

表示するダイアログ

インストール処理中であることを示すダイアログの形式を指定します。

デフォルトのダイアログ

JP1/IT Desktop Management 2が標準で提供しているダイアログを表示します。

プログラムで指定したダイアログ

指定したユーザ作成のダイアログ表示用プログラムを起動して表示します。

デフォルトのダイアログ

ダイアログを最前面に表示する

インストール処理中であることを示すダイアログを最前面に表示するかどうかを指定します。

チェックする

インストール処理中であることを示すダイアログを最前面に表示します。

チェックしない

インストール処理中であることを示すダイアログを最前面に表示しません。

チェックしない。

ダイアログを表示するためのプログラム

表示するダイアログの形式として［プログラムで指定したダイアログ］を選択した場合、ダイアログを表示するためのプログラム名を指定します。

ユーザが作成したダイアログ表示用プログラム※1（拡張子がexeのプログラムファイル）のパス名

（空白）

リモートインストールまたはリモートコレクトがエラーになった場合のリトライ設定

リトライする

ユーザプログラム・データのリモートインストールまたはリモートコレクトの処理中にエラーが発生した場合にリトライするかどうかを設定します。

チェックする

リトライします。

チェックしない

リトライしません。

チェックする。

リトライ回数

リトライする回数を指定します。

1〜100

10

リトライ間隔

リトライの間隔を指定します。

定期的にリトライする

間隔を置く秒数を1〜3600で指定します。

すぐにリトライする

間隔を置かないで、指定した回数リトライします。

定期的にリトライする（1秒）

パッケージの分割配布の設定

分割配布する※2

配布されたパッケージがここで指定したサイズより大きい場合、分割して配布するかどうかを指定します。

チェックする

ここで指定したサイズに分割して配布されます。

チェックしない

分割しないままで配布されます。

チェックする。

分割サイズ

パッケージを分割するサイズを指定します。

この分割サイズは、配布されるパッケージごとに適用されます。

キロバイトで指定する場合

1〜2097151

メガバイトで指定する場合

1〜2047

2097151KB

配布休止時間

パッケージが分割配布される場合の、配布と配布の間のインターバル（休止時間）を指定します。

1〜1440

60

インストール待ち時間の設定

インストーラーからの応答待ち時間

日立プログラムプロダクトをリモートインストールした場合に、インストーラーからの応答を待つ最大時間を指定します。

指定した時間を過ぎても応答がない場合は、上位システムにエラーが通知されます。

180〜7200

1800

ジョブの保留許可の設定※3

利用者による、ジョブの保留を許可する

上位システムからジョブが転送されたときに、そのジョブを実行するかどうかを利用者に選択させるかどうかを設定します。

チェックする

ジョブを実行するかどうかを利用者に選択させます。※4

チェックしない

ジョブを実行するかどうかを利用者に選択させません。

チェックしない。

保留を解除するタイミング

ジョブを実行するかどうかを利用者に選択させる場合で、ジョブの実行を一時的に保留するとき、保留を解除するタイミングを指定します。

指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に解除する

ジョブ実行の保留を解除するまでの時間を、1〜1800秒で指定します。※5

利用者の応答があるまで解除しない

利用者の応答があるまでジョブの実行を待ちます。※6

指定する時間内に利用者の応答がない場合に、自動的に解除する（180秒）

通知抑止の設定

リモートインストール待ち、または収集待ちとなっている通知を抑止する

実行状態がリモートインストール待ち、または収集待ちとなっているジョブの上位システムへの通知を抑止するかどうかを設定します。※7

チェックする

上位システムへの通知を抑止します。

チェックしない

上位システムへの通知を抑止しません。

チェックしない。

インターバル転送の設定

インターバル転送をする

エージェントへのファイル転送が発生する場合、指定した単位ごとにファイルを分割し、インターバルを置いて実行するかどうかを設定します。

チェックする

インターバル転送をします。

チェックしない

インターバル転送をしません。

チェックしない。

連続転送バッファ数

1度にファイル転送するバッファの個数を指定します。

1〜4294967295

1

転送インターバル

インターバル転送する時の、転送と転送との間のインターバル（休止時間）をどのくらいにするかを指定します。

1〜4294967295

1000

注※1　ユーザが作成するダイアログ表示用プログラムは、次に示すパラメーターやウィンドウ名などの条件に従っていれば、表示される画面はダイアログでなくてもかまいません。なお、設定ミスなどによって指定したユーザプログラムによるダイアログが正しく表示されない場合でも、ユーザプログラムの動作に関係なく処理は続行されます。

ダイアログ表示用プログラムに渡される引数（NULLで終わる文字列）の形式を次に示します。ユーザプログラム作成時の参考にしてください。

形式

パラメーター1△パラメーター2△パラメーター3△パラメーター4

パラメーター1

最前面表示オプション（半角で1文字）を指定します。

1：最前面表示をしない

2：最前面表示をする

パラメーター2

処理中ダイアログの種別（半角で1 文字）を指定します。

1：ダウンロード中ダイアログ

2：インストール中ダイアログ

パラメーター3

パッケージ識別ID（半角で1〜44文字）

パラメーター4

パッケージ名称（半角で1〜50文字）

指定例

表示するダイアログごとの指定例を次に示します。

ダウンロード中ダイアログ

1 1 パッケージ識別ID パッケージ名称

インストール中ダイアログ（最前面表示をしない場合）

1 2 パッケージ識別ID パッケージ名称

インストール中ダイアログ（最前面表示をする場合）

2 2 パッケージ識別ID パッケージ名称

表示させるダイアログのウィンドウ名

ウィンドウ名は次のようにしてください。これ以外のウィンドウ名を設定すると、ダイアログを非表示にできなくなります。また、ウィンドウ名内のカタカナは、半角で作成してください。

ダウンロード中ダイアログ

［IT Desktop Management 2 - ダウンロード］

インストール中ダイアログ

［IT Desktop Management 2 - インストール］

ダイアログの表示停止は、JP1/IT Desktop Management 2からユーザプログラムに対してPostMessage関数（WM_CLOSE指定）を発行して指示します。また、PostMessage 関数を発行したあと、TerminateProcess関数を発行してユーザプログラムのプロセスを停止します。

注※2　ネットワークの負荷を軽減したい場合に設定してください。なお、分割配布が設定されているパッケージが配布されても、このチェックボックスがオフの場合には、分割配布されません。

注※3　中継システムの場合は、設定が無視されます。

注※4　上位システムからジョブが転送されたときに、［JP1/IT Desktop Management 2 ジョブの保留］ダイアログが表示され、そのジョブを実行するかどうかを選択できます。ジョブを即時に実行したくない場合にジョブの実行を一時的に保留できます。なお、保留の対象となるのは、GUIインストールモードの「パッケージのインストール」ジョブだけです。ただし、実行日時（パッケージのインストール日時またはジョブの実行日時）が指定されている場合は保留できません。

注※5　指定した秒数は［JP1/IT Desktop Management 2 ジョブの保留］ダイアログに、実行までの残り秒数として表示され、0になると、表示されたジョブの動作を自動的に実行して、ダイアログが閉じます。

注※6　利用者が操作するまで［JP1/IT Desktop Management 2 ジョブの保留］ダイアログが表示されたままとなります。

注※7　通常、ジョブの配布完了後、インストールや収集の完了（またはエラー）を上位システムに通知するまでには間があるため、通知ごとに［ジョブ実行状況］ウィンドウの表示が変わります。しかし、リモートインストール待ちまたは収集待ちであることを通知した直後に「完了」または「エラー」の通知をすることもあります。通知を抑止していると、このような場合に、通知1回につき170バイト（IDジョブの場合340バイト）の通信量が削減できるため、ネットワークの負荷を軽減できます。また、上位システムでのジョブ実行状態の更新処理も削減できます。なお、通知を抑止できるジョブの種別は、次のとおりです。

パッケージのインストール

リモートコレクト

中継までのリモートコレクト

通知が抑止されるのは、これらのジョブの実行時に次表の「ジョブの指定」をした場合で、かつ「抑止する条件」をすべて満たしたときです。

ジョブの指定

抑止する条件

「インストール日時」

「システム起動時インストール」

「GUIインストールモード」

　○※a

　×　

　×　

ジョブの配布が完了した時点で指定日時が経過した。

　×　

　○　

　×　

エージェントで［ポーリングのタイミング］に［システム起動前］を設定した。

システム起動時のポーリングの際にジョブが配布された。

　○　

　○　

　×　

エージェントで［ポーリングのタイミング］に［システム起動前］を設定した。

システム起動時のポーリングの際にジョブが配布された。

ジョブの配布が完了した時点で指定日時が経過した。

　×　

　×　

　○※b

ジョブの配布が完了した時点でエージェントがログオン済み。

　○　

　×　

　○※b

ジョブの配布が完了した時点で指定日時が経過した。

ジョブの配布が完了した時点でエージェントがログオン済み。

　×　

　○　

　○※b

エージェントで［ポーリングのタイミング］に［システム起動前］を設定した。

システム起動時のポーリングの際にジョブが配布された。

ジョブの配布が完了した時点でエージェントがログオン済み。

　○　

　○　

　○※b

エージェントで［ポーリングのタイミング］に［システム起動前］を設定した。

システム起動時のポーリングの際にジョブが配布された。

ジョブの配布が完了した時点で指定日時が経過した。

ジョブの配布が完了した時点でエージェントがログオン済み。

（凡例）　○：指定する　×：指定しない

注※a　「リモートコレクト」ジョブおよび「中継までのリモートコレクト」ジョブは抑止の対象外です。

注※b　「パッケージのインストール」ジョブの場合だけ抑止の対象になります。

通信設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

複数の上位システムへのポーリングの設定※1

複数の上位システムにポーリングする

配布管理システムからのジョブの実行経路が複数ある場合に、複数の上位システムにポーリング（配布管理システムからの指示の監視）するかどうかを設定します。※2

ポーリング対象として設定できる上位システムは次のとおりです。

管理用サーバ

中継システム

チェックする

複数の上位システムにポーリングします。

ポーリング対象とする上位システムを追加するには、［追加］ボタンをクリックし、表示されるダイアログで、上位システムのホスト名またはIPアドレス、種別、優先順位を指定します。

追加した上位システムは、［ポーリング対象とする上位システム］に優先順位の高いものから順に表示されます。※3

チェックしない

複数の上位システムにポーリングしません。

チェックしない。

複数の上位システムへのポーリング形態

ポーリング対象の上位システムとしている中継システムが障害などで接続できなくなった場合のポーリング形態をドロップダウンリストから選択します。

ホットスタンバイ

［ポーリング対象とする上位システム］に表示されている上位システムの優先順位の高いものから順番にポーリングし、接続できた上位システムを、その後のポーリングの上位システムとして認識します。※4

ポーリング対象とする上位システムを追加するには、［追加］ボタンをクリックし、表示されるダイアログで、上位システムのホスト名またはIPアドレス、種別、優先順位を指定します。

システム起動時（第1回目）のポーリング形態については次の3種類からを選択します。

システム起動時に、すべての上位システムにポーリングする

システム起動時に、［優先順］が「1」の上位システムだけにポーリングする

システム起動時に、［優先順］に従ってポーリングする

マルチホスト

すべての上位システムにポーリングします。

ホットスタンバイ（システム起動時に、すべての上位システムにポーリングする）

実行要求を受信するための通信プロトコル

上位システムへの接続に、受信した IP アドレスを使用する※5

上位システムを名前解決できないときにも上位システムに接続できるようにするかどうかを設定します。

チェックする

上位システムからの実行要求情報を受信したタイミングで実行要求情報中のIPアドレスが保管されるので、上位システムに接続できます。

チェックしない

上位システムを名前解決できないときには上位システムに接続できません。

チェックする。

通信エラーの設定

通信エラーと見なすタイミング

エージェントが、通信ソフトからの応答を待って、通信エラーと見なすかどうかを指定します。

指定した時間内に通信ソフトからの応答がない場合、通信エラーと見なす

通信ソフトからの応答待ちの時間を1〜120分で指定します。※6

通信ソフトからの応答を監視しない

通信ソフトからの応答を監視しません。

指定した時間内に通信ソフトからの応答がない場合、通信エラーと見なす（5分）

エラー発生時のリトライ設定

ソケットコネクションの確立時と、上位システムからのファイル転送エラー発生時に、リトライする

ソケットコネクション確立に失敗した場合、および上位システムからエージェントへのファイル転送中に通信障害が発生した場合に、リトライするかどうかを設定します。※7

チェックする

リトライします。

チェックしない

リトライしません。

チェックする。

リトライ回数

ソケットコネクション確立に失敗した場合、ファイル転送中に通信障害が発生した場合のリトライの回数を指定します。

1〜999

5

リトライ間隔

ソケットコネクション確立に失敗した場合、ファイル転送中に通信障害が発生した場合のリトライの間隔（秒）を指定します。

1〜7200

5

未送信の処理結果ファイル

上位システムに未送信の処理結果ファイルを再送する

上位システムに送信していない通知ファイルがある場合に、送信のリトライをするかどうかを設定します。

チェックする

リトライします。

チェックしない

リトライしません。

チェックする。

リトライ回数

上位システムに送信していない通知ファイルがある場合の送信リトライの回数を指定するかどうかを設定します。

指定する

リトライする回数を1〜300回で指定します。

無制限とする

送信していない通知ファイルがなくなるまでリトライします。

指定する（2）

リトライ間隔

上位システムに送信していない通知ファイルがある場合の送信リトライの間隔（秒）を指定します。※8

60〜3600

300

マルチキャスト配布の設定（リモートインストールマネージャを使用した配布）

ジョブの送信時、マルチキャストアドレスを使用する

リモートインストールマネージャを使用した配布のジョブ送信に、マルチキャストアドレスを使用をするかどうかを設定します。

チェックする

リモートインストールマネージャを使用した配布のジョブ送信に、マルチキャストアドレスを使用します。

チェックしない

リモートインストールマネージャを使用した配布のジョブ送信に、マルチキャストアドレスを使用しません。

チェックしない。

マルチキャストアドレス

「マルチキャスト配布」が指定されたジョブの送信で使用するマルチキャストアドレスを指定します。

接続先の上位システムに設定されたマルチキャストアドレスと同じ値を設定してください。※9

224.0.1.0〜239.255.255.255

238.255.0.1

ジョブ送信パケットサイズの上限値

ジョブを配布するときの、1パケット分のサイズを指定します。

1〜60

40※10

ジョブの受信時、マルチキャストアドレスを使用する

リモートインストールマネージャを使用した配布のジョブ受信に、マルチキャストアドレスを使用をするかどうかを設定します。

チェックする

リモートインストールマネージャを使用した配布のジョブ受信に、マルチキャストアドレスを使用します。

チェックしない

リモートインストールマネージャを使用した配布のジョブ受信に、マルチキャストアドレスを使用しません。

チェックしない。

ポート番号

通常の受信時

マルチキャスト配布のジョブを受信するのに使用するポート番号を指定します。

1〜65535

管理用サーバのセットアップで、［リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップ］画面の［マルチキャスト配布］−［ポート番号］−［マルチキャスト配布］に指定したポート番号

再送の場合の受信時

マルチキャスト配布中にパケットの再送が発生した場合に使用するポート番号を指定します。※11

1〜65535

管理用サーバのセットアップで、［リモートインストールマネージャを使用した配布のセットアップ］画面の［マルチキャスト配布］−［ポート番号］−［マルチキャスト配布（再送要求時）］に指定したポート番号

マルチキャストアドレス

「マルチキャスト配布」が指定されたジョブの受信で使用するマルチキャストアドレスを指定します。

接続先の上位システムに設定されたマルチキャストアドレスと同じ値を設定してください。※9

224.0.1.0〜239.255.255.255

238.255.0.1

注※1

中継システムの場合は、設定が無視されます。

注※2

通常、配布管理システムからの指示によって、エージェントは要求された処理を実行します。しかし、通信障害や、エージェントが起動していなかったなどの要因で、配布管理システムからの指示が届かない場合があります。このようなとき、ポーリングすることで、指示を受信するようになります。クライアント制御を利用する場合は、ポーリングすることをお勧めします。また、低速なWANを使用している場合は、ポーリングしないことで、むだなデータ送受信を少なくできます。

注※3

［ポーリング対象とする上位システム］に表示される優先順が1位の上位システムは、［基本設定］の［リモートインストールマネージャを使用した配布用の上位システム］に設定した値と常に等しくなるように連動しています。

注※4

ポーリング対象の上位システムが接続できなくなると、そのつど優先順位1位の上位システムから順番にポーリングし、ポーリング対象の上位システムを決定します。

注※5

運用キーがIP アドレスの場合は設定不要です。

上位システムがクラスタシステムの場合、正しく接続できないことがあります。

上位システムが複数のネットワークアダプタを使用した環境では、正しく接続できないことがあります。

注※6

エージェントがファイルをダウンロードする処理などを監視できます。

注※7

リトライすると、ファイル転送が中断された時点のファイルから転送が再開されます。通信障害が発生した以前のファイルは再転送されないため、むだな通信量が削減できます。なお、ここで指定したリトライ回数と間隔は、ユニキャスト配布の場合に有効になります。

注※8

上位システムに送信していない通知ファイルがある場合の送信リトライの間隔は、システムの要件に応じた値を指定してください。例えば、セキュリティ監査を行うシステムでは、クライアントからの情報が即時に必要となるため小さい値を指定します。

注※9

接続先の上位システムに設定されたマルチキャストアドレスと同じ値を設定することで、その上位システムが配布先とするマルチキャストグループに登録したことになります。

注※10

40キロバイトは、100BASEの通信回線で効率的な値です。通信回線が10BASEの場合は4キロバイトを設定してください。パケットサイズが大き過ぎると、マルチキャスト配布に失敗し、途中からユニキャスト配布になりますので、ご注意ください。

注※11

マルチキャスト配布はUDPプロトコルを使用するため、配布中にパケットの再送が発生するので、再送要求のポート番号も設定が必要です。

スタートアップの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

IT Desktop Management 2 独自のスタートアップフォルダ（［ITDM2_Startup］）を作成する※1

Windowsの［スタートアップ］グループに登録されたプログラムを移動させるための、「ITDM2_Startup」フォルダを作成するかどうかを設定します。※2

チェックする

「ITDM2_Startup」フォルダを作成します。

チェックしない

「ITDM2_Startup」フォルダを作成しません。

チェックしない。

スタートアッププログラムを［ITDM2_Startup］に移行する

「ITDM2_Startup」フォルダを作成する場合に、エージェントでWindowsの［スタートアップ］グループに登録されたプログラムを自動的に「ITDM2_Startup」フォルダに移動させるかどうかを指定します。

チェックする

Windowsの［スタートアップ］グループに登録されたプログラムを自動的に「ITDM2_Startup」フォルダに移動させます。

特定のプログラムを「ITDM2_Startup」フォルダに移動させたい場合は、［追加］ボタンをクリックすると表示されるダイアログで指定できます。指定したプログラムは、［移行するスタートアッププログラム（ショートカット）］に表示されます。

チェックしない

Windowsの［スタートアップ］グループに登録されたプログラムを自動的に「ITDM2_Startup」フォルダに移動させません。

チェックしない。

注※1　［ITDM2_Startup］フォルダは、デフォルトでは作成されていません。

注※2　「ITDM2_Startup」フォルダにWindowsの［スタートアップ］グループに登録されたプログラムを移動させると、「システム起動時インストール」が設定されたパッケージのインストールとWindowsの［スタートアップ］グループに登録されたプログラムの起動がエージェントでバッティングして、「システム起動時インストール」が設定されたパッケージのインストールが失敗するのを回避できます。

AMTの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

IDEリダイレクションを有効にする

AMTのIDEリダイレクション機能を利用して、リモートコントロール時にリモートCD-ROM機能を利用するかどうかを設定します。

チェックする

リモートCD-ROM機能を利用します。

チェックしない

リモートCD-ROM機能を利用しません。

チェックしない。

リモートKVMを有効にする

AMTのリモートKVM機能を利用して、RFB接続でコンピュータをリモートコントロールできるようにするかどうかを設定します。

チェックする

RFB接続でコンピュータをリモートコントロールできるようにします。

チェックしない

RFB接続でコンピュータをリモートコントロールできるようにしません。

チェックしない。

パスワード

接続先のコンピュータのリモートKVM機能を使用するためのパスワードを指定します。

半角英数で8文字の文字列※

（空白）

パスワード確認

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

半角英数で8文字の文字列※

（空白）

接続時に利用者の許可を求める

コンピュータへの接続時に、利用者に接続許可を求めるダイアログを表示させるかどうかを設定します。

チェックする

対象のコンピュータに接続許可を求めるダイアログを表示できるようにします。

チェックしない

対象のコンピュータに接続許可を求めるダイアログを表示できるようにしません。

チェックする。

ダイアログの表示時間

接続時に利用者の許可を求めるダイアログの表示時間（秒）を指定します。

10〜4095

300

セッションタイムアウト

コンピュータに接続できない場合に、タイムアウトするかどうかを選択します。

する

タイムアウトします。タイムアウトまでの待ち時間（分）を1〜255で指定します。

しない

タイムアウトしません。

しない

デフォルトスクリーン

接続先のコンピュータがデュアルディスプレイの場合に、どちらのディスプレイを表示するかを選択します。

プライマリ

セカンダリ

プライマリ

注※

次に示す4種類の文字を、それぞれ1文字以上使用する必要があります。

英大文字

英小文字

数字

「"」「,」「:」以外の記号

リモートコントロールの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

開始時と終了時の処理

自動起動する

エージェント起動時に、自動的にリモコンエージェントを起動させるかどうかを設定します。

チェックする

自動的に起動します。

チェックしない

自動的には起動しません。

チェックする。

タスクトレイにアイコンを表示する

リモコンエージェント起動時に、Windowsのタスクバーにアイコンを表示するかどうかを設定します。

チェックする

アイコンを表示します。

チェックしない

アイコンを表示しません。

チェックする。

利用者による終了を許可する

利用者によってリモコンエージェントの終了を許可するかどうかを設定します。

チェックする

利用者による終了を許可します。

チェックしない

利用者による終了は許可しません。

チェックしない。

切断時の処理

管理用サーバとリモートコントロールの接続が切断した場合の動作を選択します。

リモコンエージェントを起動したままにする

リモコンエージェントを終了する

リモコンエージェントを起動したままにする

接続設定

コントローラとの接続時に使用するポート番号

標準接続で使用するポート番号を指定します。

1〜65532

管理用サーバのセットアップで［ポート番号の設定］画面の［リモートコントロールでの使用ポート番号］に指定したポート番号

RFBポート番号

RFB接続で使用するポート番号を指定します。

1〜65535

5900

リクエストサーバ

リクエスタ接続先

コンピュータからの接続要求時の宛先のデフォルト値を指定します。

ホスト名※またはIPv4形式のIPアドレス

管理用サーバのホスト名またはIP アドレス

ファイル転送

管理用サーバとコンピュータ間で、ファイル転送を許可するかどうかを選択します。

ファイル転送を許可しない

ファイル転送を許可する

ファイル転送を許可する

リモコンエージェントからのファイルの読み取り

ファイル転送時にコンピュータのファイルの読み取りを許可するかどうかを設定します。

チェックする

コンピュータのファイルの読み取りを許可する。

チェックしない

コンピュータのファイルの読み取りを許可しない。

チェックする。

リモコンエージェントへのファイルの書き込み

ファイル転送時にコンピュータへのファイルの書き込みを許可するかどうかを設定します。

チェックする

コンピュータへのファイルの書き込みを許可する。

チェックしない

コンピュータへのファイルの書き込みを許可しない。

チェックする。

チャット

リモコンエージェントの起動時に、チャットも開始できる状態にしておく

リモコンエージェントの起動時にチャットサーバを起動するかどうかを設定します。

チェックする

チャットサーバを起動します。

チェックしない

チャットサーバを起動しません。

チェックしない。

タスクバーにアイコンを表示する

チャットサーバの起動時に、Windowsのタスクバーにアイコンを表示するかどうかを設定します。

チェックする

アイコンを表示します。

チェックしない

アイコンを表示しません。

チェックする。

コントローラとの接続時にチャットを開始する

チャットサーバが起動している場合に、ほかのコンピュータからチャットの接続があったときに自動的に［チャット］ウィンドウを表示するかどうかを設定します。

チェックする

自動的に［チャット］ウィンドウを表示します。

チェックしない

自動的に［チャット］ウィンドウは表示しません。

チェックしない。

コントロール許可の設定

許可コントローラ

リモートコントロールの接続を許可するコンピュータを指定します。

ホスト名またはIPv4形式のIPアドレス

なし

ユーザー認証

許可ユーザー一覧

リモートコントロールの接続時にコントローラに要求する認証情報を設定します。

Windowsの認証情報または任意の認証情報（ユーザー名とパスワード）

なし

接続の確認

利用者のコンピュータに、利用者が応答するためのダイアログを表示する

管理用サーバからの接続時に、リモートコントロールの許可を求めるダイアログを表示するかどうかを設定します。

チェックする

接続時に許可を求めるダイアログを表示します。

チェックしない

接続時に許可を求めるダイアログは表示しません。

チェックしない。

ダイアログの表示

利用者にリモートコントロールの許可を求めるダイアログの表示時間を指定します。

表示時間を指定する

利用者にリモートコントロールの許可を求めるダイアログの表示時間を1〜180秒で指定します。

応答があるまで表示したままにする

応答があるまで、ダイアログは表示されたままとなります。

表示時間を指定する（10秒）

利用者が応答しない場合

利用者がリモートコントロールの許可を求めるダイアログに対して操作しなかった場合の動作を選択します。

接続する

接続しない

接続する

接続モード

接続先のコンピュータがどの接続モードを許可するかを選択します。

制御モード

共有モード

監視モード

共有モード

注※

255文字以内の文字列で指定します。

(5)　インストールセットのパラメーター

設定画面の［エージェント設定とインストールセットの作成］画面から表示できる［インストールセットの作成］ダイアログのパラメーターを次に示します。

インストールフォルダの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールフォルダ

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentをインストールするフォルダのパス名を指定します。

104文字以内のパス※

%ProgramFiles%¥Hitachi¥jp1itdma

注※　使用できる文字は、半角英数字、半角スペース、および「.」（ピリオド）、「(」、「)」、「:」、「_」、「¥」です。

アカウントの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

エージェントをインストールする際の、管理者権限を持つアカウントを設定する

Administrator権限を持たない利用者がエージェントをインストールするためのアカウント情報を設定するかどうかを選択します。

チェックする

Administrator権限を持たない利用者がエージェントをインストールするためのアカウント情報を設定します。

チェックしない

Administrator権限を持たない利用者がエージェントをインストールするためのアカウント情報を設定しません。

チェックしない。

管理者権限を持つアカウント

Administrator権限を持つアカウント（ユーザー名）を指定します。

276文字以内の半角文字列

（空白）

パスワード

Administrator権限を持つアカウント（ユーザー名）に対するパスワードを指定します。

128文字以内の半角文字列

（空白）

パスワード確認

確認のため、指定したパスワードを再度入力します。

コンポーネントの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

インストールするコンポーネント

インストールするコンポーネントの種別を指定（エージェントとしてインストールするか、中継システムとしてインストールするかを選択）します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent（エージェント）

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent（中継システム）

エージェント

リモートコントロールエージェントをインストールする

リモートコントロールエージェントをインストールするかどうかを設定します。

チェックする

リモートコントロールエージェントをインストールします。

チェックしない

リモートコントロールエージェントをインストールしません。

チェックしない。

登録先のIDの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

登録先ID

エージェントを登録するID（配布管理システムからのジョブを受け取るためグループ）を指定します。

IDは、［登録］ボタンをクリックし、表示されるダイアログでID名を入力することで作成できます。

32文字以内の文字列

（空白）

展開するファイルの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

展開するファイル

エージェントのインストールと同時に展開するファイルと展開先のフォルダを、［追加］ボタンをクリックすると表示されるダイアログで指定します。

展開するファイル

100文字以内の文字列

展開先のフォルダ

255文字以内の半角文字列

（空白）

自動実行するファイルの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

自動実行するプログラムファイル

エージェントのインストール後に自動実行するプログラムと、自動実行に必要なファイル、引数※を、［追加］ボタンをクリックすると表示されるダイアログで指定します。

自動実行するプログラムと、自動実行に必要なファイルの名前

100文字以内の文字列

ファイルのパス

255文字以内の半角文字列

（空白）

注※　127文字以内の文字列で指定します。

上書きインストールの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

エージェントを上書きインストールする

エージェントがすでにインストールされている場合、上書きインストールするかどうかを設定します。

チェックする

上書きインストールします。

チェックしない

上書きインストールしません。

チェックする。

指定した［登録先ID］に登録する

上書きインストールする場合に、指定したIDに登録するかどうかを設定します。

チェックする

上書きインストール時に、指定したIDに登録します。

チェックしない

指定したIDに登録しません。

チェックする。

指定した［展開するファイル］を展開する

上書きインストールする場合に、指定した［展開するファイル］を展開するかどうかを設定します。

チェックする

上書きインストール時に、指定した［展開するファイル］を展開します。

チェックしない

指定した［展開するファイル］を展開しません。

チェックする。

指定した［自動実行するファイル］を実行する

上書きインストールする場合に、指定した［自動実行するファイル］を実行するかどうかを設定します。

チェックする

上書きインストール時に、指定した［自動実行するファイル］を実行します。

チェックしない

指定した［自動実行するファイル］を実行しません。

チェックする。

(6)　Active Directoryの探索設定のパラメーター

設定画面の［探索条件の設定］−［Active Directory の探索］画面のパラメーターを次に示します。

探索スケジュール

項目

内容

設定できる値

デフォルト

スケジュールを設定して、定期的に探索を実行する

スケジュールを設定して、定期的に探索を実行するかどうかを設定します。

チェックする

設定したスケジュールに従って、定期的に探索が実行されます。

チェックしない

定期的な探索は実行されません。

チェックする。

開始時刻

探索が実行される時刻を指定します。

00:00〜23:59

23:00

繰り返し単位

定期的に探索を繰り返す単位を選択します。

日単位

週単位

月単位

日単位

繰り返しの方法

探索を実行するタイミングを指定します。

［繰り返しの単位］で選択した項目によって異なります。

日単位の場合

1〜31

週単位の場合

日曜日〜土曜日

月単位の場合

日付（1〜31）、または週次（第1〜第4、最終）と曜日（日曜日〜土曜日）を指定できます。

1

発見した機器への操作

項目

内容

設定できる値

デフォルト

自動的に管理対象とする

探索によって発見されたOSがWindowsのコンピュータの場合、自動的に管理対象にするかどうかを設定します。

チェックする

発見されたコンピュータを、自動的に管理対象にします。

チェックしない

発見されたコンピュータを管理対象にしません。

チェックする。

エージェントを自動配信する

探索によって発見されたOSがWindowsのコンピュータの場合、自動的にエージェントを配信するかどうかを設定します。

チェックする

発見されたコンピュータに、自動的にエージェントを配信します。

チェックしない

発見されたコンピュータにエージェントを配信しません。

チェックしない。

完了通知

項目

内容

設定できる値

デフォルト

通知先

探索完了時にメール通知するユーザーアカウントを設定します。

登録されているユーザーアカウント

なし

(7)　ネットワークの探索設定のパラメーター

設定画面の［探索条件の設定］−［ネットワークの探索］画面のパラメーターを次に示します。

探索範囲の設定内容

項目

内容

設定できる値

デフォルト

探索範囲

ネットワークの探索で使用する探索範囲を設定します。

探索範囲

管理用サーバセグメント※

探索範囲名

探索範囲の名称を指定します。

255文字以内の名称

新しい探索範囲名

開始

探索範囲の開始値となるIPアドレスをIPv4形式で指定します。

IPv4形式のIPアドレス

（空白）

終了

探索範囲の終了値となるIPアドレスをIPv4形式で指定します。

IPv4形式のIPアドレス

（空白）

認証情報

指定した範囲を探索するときに使用される認証情報を指定します。

すべて

登録済みのすべての認証情報を使用します。

選択

使用する認証情報を選択します。

すべて

注※　「管理用サーバセグメント」には、管理用サーバが設置されているネットワークセグメントのIPアドレスの範囲と、［認証情報］に「すべて」が設定されています。

認証情報

項目

内容

設定できる値

デフォルト

認証情報

ネットワークの探索時に使用する認証情報を設定

認証情報

SNMP標準※1

認証名

認証情報を管理するための名称を設定します。

255文字以内の名称

新しい認証名

種別

認証情報の種別を選択します。

SNMP

Windows

SNMP

ポート番号※2

SNMPが使用するポート番号を指定します。

1〜65535

161

コミュニティ名※2

コミュニティ名を指定します。

半角255文字以内の名称

（空白）

ユーザーID※3

Windowsの管理共有を認証できるユーザーIDを指定します。

ドメインユーザーで認証する場合は、「ユーザーID@FQDN（完全修飾ドメイン名）」または「ドメイン名¥ユーザーID」の形式で指定してください。FQDNとは、ホスト名やドメイン名を省略しないで記述する形式です。例えば、「User001@PC001.hitachi.com」のように指定します。

276文字以内のID

（空白）

パスワード※3

ユーザーIDに対するパスワードを指定します。

半角127文字以内のパスワード

（空白）

パスワード確認※3

パスワードを再指定します。

半角127文字以内のパスワード

（空白）

注※1　「SNMP標準」には、［種別］に「SNMP」、［ポート番号］に「161」、［コミュニティ名］に「public」が設定されています。

注※2　［種別］が「SNMP」の場合に表示されます。

注※3　［種別］が「Windows」の場合に表示されます。

探索スケジュール

項目

内容

設定できる値

デフォルト

スケジュールを設定して、定期的に探索を実行する

スケジュールを設定して、定期的に探索を実行するかどうかを設定します。

チェックする

設定したスケジュールに従って、定期的に探索が実行されます。

チェックしない

定期的な探索は実行されません。

チェックしない。

開始時刻

探索が実行される時刻を指定します。

00:00〜23:59

12:00

繰り返し単位

定期的に探索を繰り返す単位を選択します。

日単位

週単位

月単位

日単位

繰り返しの方法

探索を実行するタイミングを指定します。

［繰り返しの単位］で選択した項目によって異なります。

日単位の場合

1〜31

週単位の場合

日曜日〜土曜日

月単位の場合

日付（1〜31）、または週次（第1〜第4、最終）と曜日（日曜日〜土曜日）を指定できます。

1

発見した機器への操作

項目

内容

設定できる値

デフォルト

自動的に管理対象とする

探索によって発見されたOSがWindowsのコンピュータを、自動的に管理対象にするかどうかを設定します。

チェックする

発見されたコンピュータを、自動的に管理対象にします。

チェックしない

発見されたコンピュータを管理対象にしません。

チェックする。

エージェントを自動配信する

探索によって発見されたOSがWindowsのコンピュータに、自動的にエージェントを配信するかどうかを設定します。

チェックする

発見されたコンピュータに、自動的にエージェントを配信します。

チェックしない

発見されたコンピュータにエージェントを配信しません。

チェックしない。

完了通知

項目

内容

設定できる値

デフォルト

通知先

探索完了時にメール通知するユーザーアカウントを設定します。

登録されているユーザーアカウント

なし

(8)　エージェントレス管理の設定のパラメーター

設定画面の［エージェント］−［エージェントレス管理の設定］画面のパラメーターを次に示します。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

定期的に更新する

エージェントレスの機器から機器情報を収集するかどうかを選択します。

チェックする

エージェントレスの機器から機器情報を収集します。

チェックしない

エージェントレスの機器から機器情報を収集しません。

チェックする。

更新間隔

エージェントレスの機器から機器情報を収集する間隔を指定します。

1〜24

1

(9)　セキュリティのスケジュール設定のパラメーター

設定画面の［セキュリティのスケジュール設定］画面のパラメーターを次に示します。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

実施時刻

コンピュータのセキュリティ状態の判定を実施する時刻を指定します。

00:00〜23:59

00:00

実施間隔（日）

何日ごとにセキュリティ状態を判定するかを指定します。

1〜31

1

(10)　操作ログの設定のパラメーター

設定画面の［操作ログの設定］画面のパラメーターを次に示します。

操作ログの自動取り込み

項目

内容

設定できる値

デフォルト

操作ログを自動的に取り込む

受信した操作ログを、自動的に取り込むかどうかを設定します。

チェックする

操作ログを自動的に取り込みます。

チェックしない

操作ログを自動的に取り込みません。

チェックする。

自動取り込みされる操作ログの格納期間

自動取り込みされる操作ログが操作ログのデータベースに格納される期間を設定します。

1〜300※

30

注※　設定できる値の上限は、管理用サーバのセットアップで指定した［操作ログのデータベース格納最大日数］から手動取り込みした日数を引いた値が設定されます。

操作ログのエクスポート

項目

内容

設定できる値

デフォルト

操作ログを定期的にエクスポートする

受信した操作ログを、定期的にエクスポートするかどうかを設定します。

チェックする

操作ログを定期的にエクスポートします。

チェックしない

操作ログをエクスポートしません。

チェックしない。

(11)　ネットワーク制御リストの自動更新の設定のパラメーター

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワーク制御リストの設定］−［ネットワーク制御リストの自動更新］画面のパラメーターを次に示します。

ネットワーク制御リストの自動更新

項目

内容

設定できる値

デフォルト

すべての自動更新を有効にする

ネットワーク制御リストの自動更新を有効にするかどうかを設定します。

チェックする

ネットワーク制御リストのすべての自動更新を有効にします。

チェックしない

ネットワーク制御リストの自動更新のうち追加だけを有効にします。

チェックしない。

(12)　AMTの設定のパラメーター

設定画面の［機器］−［AMTの設定］画面のパラメーターを次に示します。

認証情報

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ユーザーID

管理対象のコンピュータのAMTに接続するためのユーザーIDを入力します。

64文字以内のASCIIコードの制御文字を除いた文字列です。

（空白）

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを設定します。

64文字以内のASCIIコードの制御文字を除いた文字列です。

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

64文字以内のASCIIコードの制御文字を除いた文字列です。

（空白）

管理者権限のパスワード

項目

内容

設定できる値

デフォルト

パスワード

AMTの管理者権限のパスワードを設定します。

8〜32文字のASCIIコード（0x20〜0x7E）※1の文字列です。

英小文字、英大文字、数字、記号※2をそれぞれ1文字以上含める必要があります。

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

8〜32文字のASCIIコード（0x20〜0x7E）※1の文字列です。

英小文字、英大文字、数字、記号※2をそれぞれ1文字以上含める必要があります。

（空白）

注※1　「:」、「,」、「"」は指定できません。

注※2　「_」は指定できません。

(13)　変更履歴の設定のパラメーター

設定画面の［機器］−［変更履歴の設定］画面のパラメーターを次に示します。

変更履歴の取得

項目

内容

設定できる値

デフォルト

変更履歴を取得する

機器情報の変更履歴を取得するかどうかを設定します。

チェックする

機器情報の変更履歴を取得します。

チェックしない

機器情報の変更履歴を取得しません。

チェックしない。

変更履歴の取得対象

項目

内容

設定できる値

デフォルト

機器情報

表示されている機器情報の中から、変更履歴の取得対象を設定します。

チェックする

変更履歴の取得対象とします。

チェックしない

変更履歴の取得対象としません。

すべての機器情報がチェックされている。

(14)　レポートの保存期間と開始日の設定のパラメーター

設定画面の［レポート］−［保存期間と開始日の設定］画面のパラメーターを次に示します。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

レポートを保存したい期間を選択してください。

レポートの保存期間を指定します。

1年〜10年

5年

週の始めとしたい曜日を選択してください。

レポート集計時の週の開始日を指定します。

日曜日〜土曜日

月曜日

月の始めとしたい日を選択してください。

レポート集計時の月の開始日を指定します。

1〜31

1

年度の始めとしたい月を選択してください。

レポート集計時の年度の開始月を指定します。

1月〜12月

4月

(15)　ダイジェストレポートの設定のパラメーター

設定画面の［レポート］−［ダイジェストレポートの設定］画面のパラメーターを次に示します。

日刊ダイジェスト

項目

内容

設定できる値

デフォルト

日刊ダイジェストの送付先を選択してください。

日刊ダイジェストをメール通知するユーザーIDをチェックします。メールアドレスが設定されていない場合は、メールアドレスを入力します。

E-mail形式の文字列です。

［ユーザーアカウントの管理］画面で設定されているユーザーアカウントが表示される。

週刊ダイジェスト

項目

内容

設定できる値

デフォルト

週刊ダイジェストの送付先を選択してください。

週刊ダイジェストをメール通知するユーザーIDをチェックします。メールアドレスが設定されていない場合は、メールアドレスを入力します。

E-mail形式の文字列です。

［ユーザーアカウントの管理］画面で設定されているユーザーアカウントが表示される。

月刊ダイジェスト

項目

内容

設定できる値

デフォルト

月刊ダイジェストの送付先を選択してください。

月刊ダイジェストをメール通知するユーザーIDをチェックします。メールアドレスが設定されていない場合は、メールアドレスを入力します。

E-mail形式の文字列です。

［ユーザーアカウントの管理］画面で設定されているユーザーアカウントが表示される。

(16)　イベント通知の設定のパラメーター

設定画面の［イベント］−［イベント通知の設定］画面のパラメーターを次に示します。

メールで受け取りたいイベントの、重大度と種類を設定してください。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

緊急、警戒、情報

［緊急］、［警戒］、および［情報］の重大度ごとにメール通知したいイベントを選択します。

チェックする

選択したイベントをメールで通知します。

チェックしない

選択しないイベントはメールで通知しません。

［緊急］だけチェックされている。

セキュリティ

ポリシーの変更と割り当て、ポリシーの判定結果、アクションの結果、起動抑止など、セキュリティ管理に関するイベントを設定します。

チェックする

選択したカテゴリをメールで通知します。

チェックしない

選択しないカテゴリはメールで通知しません。

［緊急］のカテゴリだけすべてチェックされている。

不審操作

添付ファイル付きのメールの検知、Webサーバ、FTPサーバへのファイルアップロードの検知、外部メディアへのファイルコピー・移動の検知など、不審操作に関するイベントを設定します。

資産

資産の登録、資産の状態の変更、ソフトウェアライセンスの追加と削除など、資産管理に関するイベントを設定します。

配布（ITDM互換）

ITDM互換配布の機能による、ソフトウェアのインストール、ファイルの配布、ソフトウェアのアンインストールなどに関するイベントを設定します。

機器

機器やソフトウェアの追加と削除、コンピュータのアカウントの追加と削除など、機器管理に関するイベントを設定します。

設定

機器の発見、管理対象の追加、エージェントの配信など、設定に関するイベントを設定します。

エラー

各機能で発生したエラーに関するイベントを設定します。

メールの通知先を選択してください。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

メールの通知先を選択してください。

イベントを通知したいユーザーIDをチェックします。メールアドレスが設定されていない場合は、メールアドレスを入力します。

E-mail形式の文字列です。

［ユーザーアカウントの管理］画面で設定されているユーザーアカウント

通知の間隔

項目

内容

設定できる値

デフォルト

通知の間隔（分）

何分ごとに通知するかを設定します。

1〜1440

30

(17)　メールサーバの設定のパラメーター

設定画面の［他システムとの接続］−［メールサーバの設定］画面のパラメーターを次に示します。

メールサーバ（SMTP サーバ）の設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

ホスト名

SMTPサーバのホスト名を入力します。

SMTPサーバのホスト名

（空白）

セキュリティ保護の接続

SMTPサーバと通信する際に使用するセキュリティ保護を選択します。

使用しない

TLS

使用しない

ポート番号

SMTPサーバのポート番号を指定します。

1〜65535

25

送信元メールアドレス

通知メールの送信元とするメールアドレスを指定します。

E-mail形式の文字列です。

（空白）

SMTP認証を使用する

SMTPサーバでユーザー認証機能（SMTP Authentication）を使用する場合は、［SMTP認証を使用する］を選択します。

チェックする

SMTP認証を使用します。

チェックしない

SMTP認証を使用しません。

チェックしない。

ユーザーID

ユーザー認証機能で使用するユーザーIDを入力します。

ユーザー認証機能で使用するユーザーID

（空白）

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを設定します。

ユーザーIDに対するパスワード

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

確認のためのパスワード

（空白）

(18)　Active Directoryの設定のパラメーター

設定画面の［他システムとの接続］−［Active Directoryの設定］画面のパラメーターを次に示します。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

Active Directoryの組織の情報を取得して、部署の情報に反映する

Active Directoryから組織の階層構成を取得して、部署のグループの構成に反映するかどうかを設定します。

チェックする

Active Directoryが管理している組織階層の情報を部署のグループの構成に反映します。

チェックしない

Active Directoryが管理している組織階層の情報を部署のグループの構成に反映しません。

チェックしない。

ドメイン名

Active Directoryサーバのドメイン名を指定します。

次の文字を除いた、0〜255文字のASCIIコードの文字列です。「.」（ピリオド）は文字列の先頭以外で使用できます。

ASCIIコードの制御文字

半角スペース、「!」、「"」、「#」、「$」、「%」、「&」、「(」、「)」、「*」、「+」、「,」、「'」、「/」、「:」、「;」、「<」、「=」、「>」、「?」、「@」、「[」、「¥」、「]」、「^」、「`」、「{」、「|」、「}」、「~」

（空白）

ホスト名

Active Directoryサーバのホスト名（完全修飾ドメイン名）を指定します。

ASCIIコードの制御文字を除いた、0〜255文字の文字列です。

（空白）

ポート番号

Active Directoryサーバに接続するためのポート番号を入力します。

1〜65535

389

ユーザーID

Active Directoryサーバに接続するためのユーザーIDを入力します。

ASCIIコードの制御文字を除いた、0〜276文字の文字列です。

（空白）

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを設定します。

ASCIIコードの制御文字を除いた、0〜64文字のASCIIコードの文字列です。

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

ASCIIコードの制御文字を除いた、0〜64文字のASCIIコードの文字列です。

（空白）

ルートOU

取得対象とするルートの組織単位（OU）を示すパスを入力します。ドメイン名およびOU名を「/」で区切って入力してください。大文字・小文字は区別されません。例えば、ドメイン名が「hitachi.co.jp」、OU名が「総務部」「総務課」の場合、「hitachi.co.jp/総務部/総務課」と入力します。なお、ドメイン名は必ず入力してください。OU名は省略できます。部署の情報を取得する場合は、ここで入力したパス配下の階層構成が部署のグループ構成に反映されます。

ASCIIコードの制御文字を除いた、0〜256文字の文字列です。

（空白）

(19)　サポートサービス設定のパラメーター

設定画面の［他システムとの接続］−［サポートサービスの設定］画面のパラメーターを次に示します。

サポートサービスの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

サポートサービスと接続する

サポートサービスサイトから最新の更新プログラム情報やウィルス対策製品情報などを取得するかどうかを設定します。

チェックする

サポートサービスと接続します。

チェックしない

サポートサービスと接続しません。

チェックしない。

URL

サポートサービスサイトのURLを指定します。

制限はありません。

https://www.hitachi-support.com/jp1itdm

ダウンロードご利用 ID

日立Webサーバの認証IDを指定します。

制限はありません。

（空白）

パスワード

ダウンロードご利用IDに対するパスワードを指定します。

制限はありません。

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

制限はありません。

（空白）

開始時刻

サポートサービスへ接続する時刻を入力します。

00:00〜23:59

管理用サーバをセットアップした時刻の分を切り上げた時刻※

繰り返し単位

接続を繰り返す間隔を［日単位］、［週単位］、［月単位］から選択します。

日単位

週単位

月単位

日単位

繰り返しの方法

探索を実行するタイミングを指定します。

［繰り返しの単位］で選択した項目によって異なります。

日単位の場合

1〜31

週単位の場合

日曜日〜土曜日

月単位の場合

日付（1〜31）、または週次（第1〜第4、最終）と曜日（日曜日〜土曜日）を指定できます。

1

更新プログラム一覧の更新通知先

更新プログラム一覧の更新を通知したいユーザーIDを選択します。メールアドレスが設定されていない場合は、メールアドレスを入力します。

E-mail形式の文字列です。

［ユーザーアカウントの管理］画面で設定されているユーザーアカウント

注※　例えば、セットアップした時刻が10:30の場合、ダウンロード時刻は11:00となります。

プロキシサーバの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

プロキシサーバを使用する

プロキシサーバを使用する場合に選択します。

チェックする

プロキシサーバを使用します。

チェックしない

プロキシサーバを使用しません。

チェックしない。

IP アドレス

プロキシサーバのIPアドレスを入力します。

IPv4形式のIPアドレス

（空白）

ポート番号

プロキシサーバのポート番号を入力します。

1〜65535

（空白）

ユーザー ID

プロキシサーバに接続するためのユーザーIDを入力します。

プロキシサーバに接続するためのユーザーID

（空白）

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを設定します。

ユーザーIDに対するパスワード

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

確認のためのパスワード

（空白）

(20)　MDM連携の設定のパラメーター

設定画面の［他システムとの接続］−［MDM連携の設定］画面のパラメーターを次に示します。

MDM連携の設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

MDM設定名

設定の名称を指定します。

255文字以内の文字列

（空白）

MDMシステム

接続するMDMシステムを選択します。

JP1/ITDM2 - SD Manager

JP1スマートデバイス管理サービス

MobileIron

（空白）

MDMサーバのホスト名

MDMシステムのサーバ証明書に設定されているCommonName（CN）を指定します。

MobileIronの場合、サーバ証明書のCNはFQDNで指定してください。

［MDMシステム］で［JP1スマートデバイス管理サービス］を選択した場合は、「www.jp1mdm.hitachi.jp」が自動で入力されます。

255文字以内の文字列

（空白）

MDMサーバのポート番号

MDM製品に接続するためのポート番号を指定します。

［MDMシステム］で［JP1スマートデバイス管理サービス］を選択した場合は、指定する必要はありません。

1〜65535

（空白）

URL

MDM製品のURLを指定します。

［MDMシステム］で［JP1スマートデバイス管理サービス］を選択した場合は、「https://www.jp1mdm.hitachi.jp」が自動で入力されます。

0〜2083文字の文字列

（空白）

ユーザーID

MDMシステムにログインするためのユーザーIDを指定します。

276文字以内の文字列

（空白）

パスワード

MDMシステムにログインするためのパスワードを指定します。

128文字以内の文字列

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

128文字以内の文字列

（空白）

プロキシサーバの設定

項目

内容

設定できる値

デフォルト

プロキシサーバを使用する

プロキシサーバを使用する場合に選択します。

チェックする

プロキシサーバを使用します。

チェックしない

プロキシサーバを使用しません。

チェックしない。

IP アドレス

プロキシサーバのIPアドレスを入力します。

IPv4形式のIPアドレス

（空白）

ポート番号

プロキシサーバのポート番号を入力します。

1〜65535

（空白）

ユーザー ID

プロキシサーバに接続するためのユーザーIDを入力します。

プロキシサーバに接続するためのユーザーID

（空白）

パスワード

ユーザーIDに対するパスワードを設定します。

ユーザーIDに対するパスワード

（空白）

パスワード確認

確認のためパスワードを再入力します。

確認のためのパスワード

（空白）

取得スケジュール

項目

内容

設定できる値

デフォルト

開始時刻

MDMシステムから情報を取得する時刻を入力します。

00:00〜23:59

（空白）

繰り返し単位

情報の取得を繰り返す間隔を［日単位］、［週単位］、［月単位］から選択します。

日単位

週単位

月単位

日単位

繰り返しの方法

情報を取得するタイミングを指定します。

［繰り返しの単位］で選択した項目によって異なります。

日単位の場合

1〜31

週単位の場合

日曜日〜土曜日

月単位の場合

日付（1〜31）、または週次（第1〜第4、最終）と曜日（日曜日〜土曜日）を指定できます。

1

(21)　JP1/NETM/NM - Manager連携の設定のパラメーター

設定画面の［ネットワーク制御］−［ネットワーク制御の設定］−［JP1/NETM/NM - Manager連携の設定］の［編集］ボタンをクリックすると表示される［JP1/NETM/NM - Manager連携の設定］ダイアログのパラメーターを次に示します。

項目

内容

設定できる値

デフォルト

JP1/NETM/NM - Managerと連携する

JP1/NETM/NM - Managerと連携するかどうかを設定します。

チェックする

JP1/NETM/NM - Managerと連携します。

チェックしない

JP1/NETM/NM - Managerと連携しません。

チェックしない

付録A.5　プロパティ一覧

コンフィグレーションファイルで設定できるプロパティを次の表に示します。なお、コンフィグレーションファイルの設定は、JP1/IT Desktop Management 2のサービスの再起動後に適用されます。

プロパティ

説明

設定値

デフォルト

Capacity_OplogDBPathWarningThreshold

操作ログのデータベースフォルダの空き容量の警戒しきい値

0〜1,048,576メガバイト

操作ログのデータベース容量の見積もり値の10％

Capacity_OplogDBPathErrorThreshold

操作ログのデータベースフォルダの空き容量の緊急しきい値

0〜1,048,576メガバイト

操作ログのデータベース容量の見積もり値の3％

Capacity_OplogBKPathWarningThreshold

操作ログの保管先フォルダの空き容量の警戒しきい値（定期エクスポート無効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安の7日分

Capacity_OplogBKPathErrorThreshold

操作ログの保管先フォルダの空き容量の緊急しきい値（定期エクスポート無効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安の3日分

Capacity_OplogBKPathWarningThreshold_ExportEnabled

操作ログの保管先フォルダの空き容量の警戒しきい値（定期エクスポート有効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安の7日分

Capacity_OplogBKPathErrorThreshold_ExportEnabled

操作ログの保管先フォルダの空き容量の緊急しきい値 （定期エクスポート有効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安の3日分

Capacity_DataPathWarningThreshold_OpLogEnabled_ExportDisabled

データフォルダの空き容量の警戒しきい値 （操作ログ有効時・定期エクスポート無効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログのバッファ用データフォルダに必要なディスク容量の目安の50%＋3,072メガバイト

Capacity_DataPathErrorThreshold_OpLogEnabled_ExportDisabled

データフォルダの空き容量の緊急しきい値 （操作ログ有効時・定期エクスポート無効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログバッファ用データフォルダに必要なディスク容量の目安の30%＋500

Capacity_DataPathWarningThreshold_OpLogEnabled_ExportEnabled

データフォルダの空き容量の警戒しきい値 （操作ログ有効時・定期エクスポート有効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログバッファ用データフォルダに必要なディスク容量の目安の50%＋3,072メガバイト

Capacity_DataPathErrorThreshold_OpLogEnabled_ExportEnabled

データフォルダの空き容量の緊急しきい値 （操作ログ有効時・定期エクスポート有効時）

0〜1,048,576メガバイト

操作ログバッファ用データフォルダに必要なディスク容量の目安の30%＋500

State_AfterAgentUninstalling※

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentをアンインストールした時に、機器の廃棄として扱うか、JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのアンインストールとして扱うかどうかの指定

0：アンインストールとして扱う

1：機器の廃棄として扱う

0

Report_Data_MakeTime

レポートの集計データを作成する時間

00:00〜23:59

23:00

Report_Digest_MakeTime

ダイジェストレポートを作成する時間

00:00〜23:59

06:00

DB_MentenanceTime

データベースをメンテナンスする時間

00:00〜23:59

05:00

ChangeHistory_GetTime

変更履歴を取得する時間

00:00〜23:59

00:00

OpLog_DB_DeleteTime

自動取り込みされた操作ログデータベースのメンテナンスを実施する時間

00:00〜23:59

01:00

注※

エージェントからのアンインストール通知を受信できなかった場合は、これまでと同様に機器情報は変更されません。この場合は、必要に応じて機器情報を削除するなどして、対処してください。

付録A.6　性能と見積もり

ここでは、製品の各システム構成要素のメモリ所要量、ディスク占有量、および前提となるCPUについて説明します。

関連リンク

(1)　メモリ所要量

(2)　ディスク占有量

(3)　前提となるCPU

(1)　メモリ所要量

製品の各システム構成要素のメモリ所要量について示します。

管理用サーバ

操作画面を表示するコンピュータ

リモートインストールマネージャをインストールする管理者のコンピュータ

リモートコントロールのコントローラをインストールする管理者のコンピュータ

中継システムのコンピュータ

管理対象のコンピュータ

管理用サーバ

項目

動作環境

メモリ使用量

管理対象のコンピュータが10,000台までの場合

7,065.4メガバイト

管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合

24,958.6メガバイト

操作ログの検索性能を向上させるためにデータベースのキャッシュを追加した場合は、その指定値（最大16GB）が追加になります。

搭載メモリ

実装メモリとして次の合計値以上が必要です。

管理対象のコンピュータが5,000台までの場合

2.0ギガバイト以上

管理対象のコンピュータが5,000〜10,000台の場合

最小

2.0ギガバイト

推奨

8.0ギガバイト

管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合

最小

16.0ギガバイト

推奨

32.0ギガバイト

操作ログの検索性能を向上させるため、管理用サーバのセットアップで［追加するキャッシュ容量］を指定した場合、その指定値（最大16GB）を追加します。

注　管理用サーバのOSは、管理対象のコンピュータが5,000〜10,000台の場合は、最小32ビット版、推奨64ビット版とします。管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合は、64ビット版を使用してください。管理対象のコンピュータが5,000台以上で、操作ログを取得する場合は、64ビット版を使用してください。

操作画面を表示するコンピュータ

項目

動作環境

メモリ使用量

JP1/IT Desktop Management 2によるメモリの使用量はありません。

搭載メモリ

2.0ギガバイト以上

リモートインストールマネージャをインストールする管理者のコンピュータ

項目

動作環境

メモリ使用量

次の式で計算した値が必要です。

20＋0.002×a メガバイト

a：表示データ数

表示データ数は、リモートインストールマネージャの各ウィンドウで表示する次のデータの総数です。なお、同じウィンドウを複数表示する場合は、ウィンドウ数分加算してください。

［システム構成］ウィンドウ

ホスト情報（中継システム、エージェント）

ホストごとのシステム情報

エージェントごとのインストールパッケージ

［あて先］ウィンドウ

ID（新規作成ホスト、資産管理項目条件）

各グルーピング情報に該当するあて先（経路、エージェント）

あて先グループ（IPアドレス、新規作成ホスト、OS種別、ハードウェア資産情報の追加管理項目、部署、設置場所）

各グルーピング情報に該当するあて先（経路、エージェント）

エージェントごとのインストールパッケージ

［ジョブ定義］ウィンドウ

フォルダ、ジョブ定義

［パッケージ］ウィンドウ

キャビネット、パッケージ

［ジョブ実行状況］ウィンドウ

フォルダ、ジョブ（ジョブごとのあて先、ジョブごとのパッケージ）

搭載メモリ

2.0ギガバイト以上

リモートコントロールのコントローラをインストールする管理者のコンピュータ

項目

動作環境

メモリ使用量

次の値の合計値です。

基本機能（リモートコントロール）：（10×接続数）メガバイト

ファイル転送機能：4メガバイト

チャットサーバ機能：（4＋（0.2×接続数））メガバイト

チャットクライアント機能：（4＋（0.4×接続数））メガバイト

搭載メモリ

実装メモリとして次の合計値以上が必要です。

OSごとの推奨メモリ

メモリ使用量×0.5を8の倍数で切り上げた値

中継システムのコンピュータ

項目

動作環境

メモリ使用量

次の値の合計値です。

基本機能（機器情報の収集、配布、リモートコントロール）（常に常駐）：58メガバイト

操作ログ機能（機能が有効の場合に常駐）：OSが32ビット版の場合は34メガバイト、OSが64ビット版の場合は43メガバイト

ネットワークモニタ機能（機能が有効の場合に常駐）： 2メガバイト＋（10×監視対象のネットワークセグメント数）メガバイト

次の式で計算した値

28＋0.018×（a＋8）＋（b×0.001）

a：同時接続台数

エージェント設定の［中継システムの設定］−［中継システムの処理の設定］で［中継システムへの同時接続JP1/IT Desktop Management 2 - Agent数］に指定した値です。

b：管理ファイルのキャッシュサイズ

次の計算式で算出してください。

管理ファイルのキャッシュサイズ（キロバイト）＝中継システムに保管されている、上位システムから実行されたジョブ数×各ジョブのあて先数×各ジョブのパッケージ数（リモートインストールのジョブの場合）×1 キロバイト

搭載メモリ

実装メモリとして次の合計値以上が必要です。

OSごとの推奨メモリ

メモリ使用量×0.5を8の倍数で切り上げた値

管理対象のコンピュータ

項目

動作環境

メモリ使用量

エージェント導入済みのコンピュータの場合

次の値の合計値です。

基本機能（機器情報の収集、配布、リモートコントロール）（常に常駐）：58メガバイト

操作ログ機能（機能が有効の場合に常駐）：OSが32ビット版の場合は34メガバイト、OSが64ビット版の場合は43メガバイト

ネットワークモニタ機能（機能が有効の場合に常駐）： 2メガバイト＋（10×監視対象のネットワークセグメント数）メガバイト

エージェントレスのコンピュータの場合

22メガバイト

搭載メモリ

実装メモリとして次の合計値以上が必要です。

エージェント導入済みのコンピュータの場合

OSごとの推奨メモリ

メモリ使用量×0.5を8の倍数で切り上げた値

エージェントレスのコンピュータの場合

OSごとの推奨メモリ＋16メガバイト

(2)　ディスク占有量

製品の各システム構成要素のディスク占有量について示します。

管理用サーバ

操作画面を表示するコンピュータ

リモートインストールマネージャをインストールする管理者のコンピュータ

リモートコントロールのコントローラをインストールする管理者のコンピュータ

中継システムのコンピュータ

管理対象のコンピュータ

管理用サーバ

項目

動作環境

インストールドライブ（本体容量）

管理対象のコンピュータが10,000台までの場合

2.5ギガバイト以上

管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合

17.5ギガバイト以上

操作ログの検索性能を向上させるためにデータベースのキャッシュを追加した場合は、その指定値（最大16GB）が追加で必要になります。

データベース格納フォルダのドライブ（データベース容量）

管理対象のコンピュータが10,000台までの場合

次の値の合計値以上です。

基本機能：20ギガバイト

操作ログ機能：運用を考慮したデータ容量※1

変更履歴機能：運用を考慮したデータ容量※2

管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合

次の値の合計値以上です。

基本機能：60ギガバイト

操作ログ機能：運用を考慮したデータ容量※1

変更履歴機能：運用を考慮したデータ容量※2

データフォルダが格納されるドライブ

次の値の合計値以上です。

基本機能：320メガバイト

すべての配布パッケージ容量の合計

ハードウェア資産、契約、ライセンスの添付ファイル容量の合計

操作ログで必要な容量

運用を考慮したデータ容量※3の見積もりが必要です。

操作ログの保管先フォルダのドライブ

運用を考慮したデータ容量※4の見積もりが必要です。

変更履歴の出力先フォルダのドライブ

運用を考慮したデータ容量※5の見積もりが必要です。

注※1　操作ログのデータベースに必要なデータ容量については、「4.5.4　操作ログのデータベースに必要なディスク容量の目安」を参照してください。なお、管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合、操作ログのデータベースのディスクは、独立した別ディスク（物理的に別のディスク）にすることを推奨します。

注※2　変更履歴のデータベースに必要なデータ容量については、「4.5.7　変更履歴のデータベースに必要なディスク容量の目安」を参照してください。

注※3　データフォルダに必要なデータ容量については、「4.5.5　操作ログを取得する場合のデータフォルダに必要なディスク容量の目安」を参照してください。

注※4　操作ログの保管先フォルダに必要なデータ容量については、「4.5.3　操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安」を参照してください。

注※5　変更履歴の出力先フォルダに必要なデータ容量については、「4.5.6　保存用の変更履歴の出力に必要なディスク容量の目安」を参照してください。

配布機能を利用する場合、さらに次に示す空き容量が必要です。

リモートインストールマネージャを使用した配布の場合

項目

動作環境

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerがインストールされているドライブ

1.0×パッケージ数×エージェント数＋パッケージ数×0.3（単位：キロバイト）

データフォルダが格納されるドライブ

圧縮後のパッケージサイズの合計＋パッケージ数×2（単位：キロバイト）

ITDM互換配布の場合

項目

動作環境

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerがインストールされているドライブ

パッケージ（圧縮する前）の2倍以上の空き容量

データフォルダが格納されるドライブ

システムドライブ

パッケージ（圧縮する前）の空き容量

自動アップデートでコンポーネントをアップデートさせる場合、さらに次に示す空き容量が必要です。

項目

動作環境

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerがインストールされているドライブ

500メガバイト

データフォルダが格納されるドライブ

システムドライブ

操作画面を表示するコンピュータ

JP1/IT Desktop Management 2によるディスクの占有量はありません。

リモートインストールマネージャをインストールする管理者のコンピュータ

項目

動作環境

インストールドライブ（本体容量）

24メガバイト以上

リモートコントロールのコントローラをインストールする管理者のコンピュータ

項目

動作環境

インストールドライブ（本体容量）

20メガバイト以上

中継システムのコンピュータ

項目

動作環境

インストールドライブ（本体容量）

次の値の合計値以上です。

基本機能（インベントリ収集、配布、リモートコントロール）：71メガバイト

操作ログ機能：120メガバイト

ネットワークモニタ機能：2メガバイト＋（55×監視対象のネットワークセグメント数）メガバイト

リモートインストールマネージャを使用した配布をするときには、さらに次に示す空き容量が必要です。

項目

動作環境

中継システムがインストールされているドライブ

(80+圧縮後のパッケージサイズの合計+パッケージ数×中継システム配下のエージェント数/1024)メガバイト

自動アップデートで中継システムをアップデートさせる場合、さらに次に示す空き容量が必要です。

項目

動作環境

中継システムがインストールされているドライブ

200メガバイト

データフォルダが格納されるドライブ

中継システムージェントがインストールされているコンピュータのシステムドライブ

管理対象のコンピュータ

項目

動作環境

インストールドライブ（本体容量）

エージェントレス運用時

JP1/IT Desktop Management 2によるディスクの占有量はありません。

エージェント運用時

次の値の合計値以上です。

基本機能（インベントリ収集、配布、リモートコントロール）：71メガバイト

操作ログ機能：120メガバイト＋260キロバイト×保持期間（日）

ネットワークモニタ機能：2メガバイト＋（55×監視対象のネットワークセグメント数）メガバイト

配布機能を利用する場合、さらに次に示す空き容量が必要です。

リモートインストールマネージャを使用した配布の場合

項目

動作環境

エージェントがインストールされているドライブ

パッケージ（圧縮する前）の3倍以上の空き容量

ITDM互換配布の場合

項目

動作環境

エージェントがインストールされているドライブ

パッケージ（圧縮する前）の2倍以上の空き容量

エージェントがインストールされているコンピュータのシステムドライブ

パッケージ（圧縮する前）の空き容量

自動アップデートでエージェントをアップデートさせる場合、さらに次に示す空き容量が必要です。

項目

動作環境

エージェントがインストールされているドライブ

50メガバイト

エージェントがインストールされているコンピュータのシステムドライブ

自動アップデートでネットワークモニタエージェントをアップデートさせる場合、さらに次に示す空き容量が必要です。

項目

動作環境

エージェントがインストールされているドライブ

20メガバイト

エージェントがインストールされているコンピュータのシステムドライブ

エージェントレスのコンピュータがWindowsの管理共有の認証を利用する場合、各機能を実行するために、実行プログラムが送信されます。実行プログラムを格納するために、2.5メガバイト以上の空き容量が必要です。

パッケージャのコンピュータ

項目

動作環境

エージェントがインストールされているドライブ

7メガバイト＋パッケージ（圧縮する前）の2倍以上の空き容量

Automatic Installation Toolのコンピュータ

項目

動作環境

エージェントがインストールされているドライブ

6メガバイト

関連リンク

4.5　データベースの検討

(3)　前提となるCPU

製品の各システム構成要素の前提となるCPUについて示します。

管理用サーバ

操作画面を表示するコンピュータ

リモートインストールマネージャをインストールする管理者のコンピュータ

リモートコントロールのコントローラをインストールする管理者のコンピュータ

中継システムのコンピュータ

管理対象のコンピュータ

管理用サーバ

管理対象のコンピュータが5,000台までの場合

2.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

管理対象のコンピュータが5,000〜10,000台の場合

最小

2.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

推奨

2.0ギガヘルツ以上の、32ビット4コアプロセッサまたは64ビット4コアプロセッサ

管理対象のコンピュータが10,000〜30,000台の場合

最小

2.5ギガヘルツ以上の、Intel Xeon（4コア）プロセッサ×2

推奨

3.0ギガヘルツ以上の、Intel Xeon（4コア）プロセッサ×2

操作画面を表示するコンピュータ

ハイパースレッディング・テクノロジーに対応したIntel Pentium 4相当以上のプロセッサ

Intel Core 2相当以上のプロセッサ

リモートインストールマネージャをインストールする管理者のコンピュータ

最小

1ギガヘルツのプロセッサ

推奨

2ギガヘルツ以上のプロセッサ

リモートコントロールのコントローラをインストールする管理者のコンピュータ

コンピュータのOS

動作環境

Windows 8.1

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows 8

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2012

1.4ギガヘルツ以上の、64ビットプロセッサ

Windows 7

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2008

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

Windows Vista

800メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2003

133メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows XP

300メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサ

中継システムのコンピュータ

コンピュータのOS

動作環境

Windows 8.1

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows 8

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2012

1.4ギガヘルツ以上の、64ビットプロセッサ

Windows 7

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2008

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

Windows Vista

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

Windows Server 2003

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

Windows XP

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

管理対象のコンピュータ

エージェントレスのコンピュータ

CPUの制限はありません。

エージェントを導入するコンピュータ

コンピュータのOS

動作環境

Windows 8.1

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows 8

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2012

1.4ギガヘルツ以上の、64ビットプロセッサ

Windows 7

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2008

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

Windows Vista

800メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2003

133メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows XP

300メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサ

ネットワークモニタを有効にするコンピュータ

コンピュータのOS

動作環境

Windows 8.1

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows 8

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2012

1.4ギガヘルツ以上の、64ビットプロセッサ

Windows 7

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

Windows Server 2008

1.0ギガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは1.4ギガヘルツ以上の64ビットプロセッサ

Windows Server 2003

133メガヘルツ以上の、32ビットプロセッサまたは64ビットプロセッサ

付録A.7　制限値一覧

JP1/IT Desktop Management 2では、管理できる項目について登録数や設定値に制限があります。各項目の制限値を次の表に示します。以降の表中では、凡例を次のとおり表記しています。

（凡例）−：該当なし

セキュリティ画面

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

セキュリティポリシー

セキュリティポリシー

上限なし

2個

デフォルトでは、「デフォルトポリシー」と「推奨セキュリティポリシー」が登録されています。

想定する上限は、これらのセキュリティポリシーを含めてOSが32ビット版の場合は80個、OSが64ビット版の場合は140個です。

セキュリティポリシーのセキュリティ設定項目

使用必須ソフトウェア

上限なし

0個

想定する上限は、使用禁止ソフトウェアと合わせて100個です。

使用禁止ソフトウェア

上限なし

0個

想定する上限は、使用必須ソフトウェアと合わせて100個です。

使用禁止サービス

上限なし

0個

想定する上限は、30個です。

ユーザー定義のセキュリティ設定のユーザー定義項目

上限なし

0個

想定する上限は、30個です。

起動抑止ソフトウェア

上限なし

0個

想定する上限は、使用必須ソフトウェアと合わせて100個です。

更新プログラム

表示件数

上限なし

0件

−　

手動で追加できる更新プログラム

上限なし

0個

想定する上限は、1,000個です。

機器のセキュリティ状態

機器1台当たりの未適用の更新プログラム

上限なし

−　

想定する上限は、100個です。

機器1台当たりの未導入の使用必須ソフトウェア

上限なし

−　

想定する上限は、50個です。

機器1台当たりの導入済みの使用禁止ソフトウェア

上限なし

−　

想定する上限は、50個です。

機器1台当たりのOSのセキュリティ設定で確認できるアカウント数

1〜50個

−　

−　

機器1台当たりのサービスのセキュリティ設定情報で確認できるサービス数

1〜30個

−　

−　

USBデバイスの情報

1デバイス当たりのUSBデバイスから収集するファイルの情報

1〜10,000個

−　

−　

操作ログ

表示件数

上限なし

0件

−　

注　上限がない項目についても、情報を大量に登録すると、検索の性能が悪くなるなど性能面に影響が出ることがあります。

資産画面

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

ハードウェア資産

ハードウェア資産情報

上限なし

0件

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は37,500件、OSが64ビット版の場合は112,500件です。

そのうち、USBデバイスの想定する上限は、OSが32ビット版の場合は2,000件、OSが64ビット版の場合は6,000件です。

資産状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

4個

デフォルトでは、［未確認］、［在庫］、［運用中］、［滅却］の資産状態が登録されています。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

予定資産状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

3個

デフォルトでは、［在庫］、［運用中］、［滅却］の予定資産状態が登録されています。

この項目は、［未確認］を除いて［資産状態］の項目と同じです。

機器種別

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

11個

デフォルトでは、［PC］、［サーバ］、［ストレージ］、［ネットワーク装置］、［プリンタ］、［スマートデバイス］、［周辺装置］、［USBデバイス］、［ディスプレイ］、［その他］、［不明な機器］の機器種別が登録されています。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

エクスポートする項目数

1〜200項目

8項目

デフォルトでは、［機器種別］、［資産管理番号］、［機器名称］、［メーカー］、［資産状態］、［予定資産状態］、［変更予定日］、［棚卸日］がエクスポートする項目としてチェックされています。

ソフトウェアライセンス

ソフトウェアライセンス

上限なし

0件

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は5,000件、OSが64ビット版の場合は15,000件です。

ライセンス種類

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

2個

デフォルトでは、［インストールライセンス］、［その他］のライセンス種類が登録されています。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

ライセンス状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

2個

デフォルトでは、［使用中］、［滅却］のライセンス状態が登録されています。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

予定ライセンス状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

2個

デフォルトでは、［使用中］、［滅却］の予定ライセンス状態が登録されています。

この項目は、［ライセンス状態］の項目と同じです。

エクスポートする項目数

1〜200項目

11項目

デフォルトでは、［ライセンス管理番号］、［ライセンス名］、［ライセンス種類］、［ライセンス数］、［保有数］、［割り当てライセンス数］、［残数］、［ライセンス状態］、［予定ライセンス状態］、［変更予定日］、［棚卸日］がエクスポートする項目としてチェックされています。

管理ソフトウェア

管理ソフトウェア

上限なし

0件

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は100件、OSが64ビット版の場合は200件です。

エクスポートする項目数

1〜10項目

7項目

デフォルトでは、［管理ソフトウェア名］、［メーカー］、［ライセンス種類］、［保有数］、［ライセンス消費数］、［残数］がエクスポートする項目としてチェックされています。

契約

契約情報

上限なし

0件

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は8,750件、OSが64ビット版の場合は26,250件です。

契約種別

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

5個

デフォルトでは、［リース］、［レンタル］、［保守］、［サポート］、［購入］の契約種別が登録されています。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

契約会社名

上限なし

0件

想定する上限は、60件です。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

契約状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

3個

デフォルトでは、［契約中］、［途中解約］、［満了］の契約状態が登録されています。

この項目は、設定画面の項目と同じです。

エクスポートする項目数

1〜200項目

7項目

デフォルトでは、［契約管理番号］、［契約名］、［契約種別］、［契約開始日］、［契約終了日］、［契約日］、［契約状態］がエクスポートする項目としてチェックされています。

その他

インポートおよびエクスポートに使用するテンプレート

上限なし

−　

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は40件、OSが64ビット版の場合は120件です。

注　上限がない項目についても、情報を大量に登録すると、検索の性能が悪くなるなど性能面に影響が出ることがあります。

機器画面

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

機器情報

機器情報

購入しているライセンス数

0件

−　

機器1台当たりの導入済みソフトウェア

上限なし

−　

想定する上限は、500個です。

機器1台当たりのセキュリティ情報-アカウント情報で確認できるアカウント数

1〜50個

−　

−　

機器1台当たりのセキュリティ情報-サービスのセキュリティ設定情報で確認できるサービス数

1〜30個

−　

−　

機器一覧（詳細）のエクスポート

管理画面からエクスポートする台数

上限なし

−　

想定する上限は、10,000個です。

インストールソフトウェア

上限なし

−　

想定する上限は、10個です。

適用済みの更新プログラム

上限なし

−　

想定する上限は、10個です。

変更履歴

機器の変更履歴一覧に表示できる件数

600,000件

−　

−　

ソフトウェア情報

ソフトウェア

収集されるソフトウェアの数

0件

−　

エクスポートする項目数

1〜9項目

8項目

デフォルトでは、［ソフトウェア名］、［バージョン］、［メーカー］、［インストール数］、［登録日時］、［必須ソフトウェア］、［禁止ソフトウェア］、［管理ソフトウェア］がエクスポートする項目としてチェックされています。

配布（ITDM互換）画面

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

パッケージ

パッケージ

0〜10,000個

0個

−　

パッケージに登録するZIPファイルのアーカイブファイル数

上限なし

−　

想定する上限は、3,000個です。

タスク

タスク

0〜10,000個

0個

−　

対象のコンピュータ

管理対象のコンピュータの数

0件

−　

イベント画面

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

イベント

表示できるイベント

保有している製品ライセンス数×250＋10,000件

0件

−　

設定画面

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

ユーザー管理

ユーザーアカウント

上限なし

1件

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は50件、OSが64ビット版の場合は150件です。

デフォルトでは、ビルトインアカウントが登録されています。

エージェント

エージェント設定

上限なし

1個

デフォルトでは、デフォルトエージェント設定が登録されています。

更新間隔（エージェントレス管理の設定）

24時間

1時間

−　

機器の探索

発見した機器

上限なし

0件

−　

管理対象機器

購入しているライセンス数

0件

−　

除外対象機器

上限なし

0件

−　

ネットワーク制御

ネットワークモニタ設定

上限なし

0個

想定する上限は、10個です。

ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続

上限なし

0個

想定する上限は、110個です。

ネットワーク制御リストの設定

上限なし

0件

想定する上限は、OSが32ビット版の場合は22,000件、OSが64ビット版の場合は66,000件です。ここでは、管理対象と除外対象のコンピュータの総数を2倍した件数を想定しています。

資産管理

ハードウェア資産情報の追加管理項目

追加できる項目数は、選択するデータ型によって次のように異なる

数値型：0〜20項目

各項目には、-2147483647〜2147483647を指定できる

日付型：0〜10項目

各項目には、1900/1/1〜9000/12/31を指定できる

選択型：0〜20項目

各項目の選択肢の数には、上限なし

テキスト型：0〜75項目

各項目には、0〜256文字を指定できる

0個

選択型で追加できる選択肢の数について、想定する上限は、50個です。

ソフトウェアライセンス情報の追加管理項目

追加できる項目数は、選択するデータ型によって次のように異なる

数値型：0〜10項目

各項目には、-2147483647〜2147483647を指定できる

日付型：0〜10項目

各項目には、1900/1/1〜9000/12/31を指定できる

選択型：0〜10項目

各項目の選択肢の数には、上限なし

テキスト型：0〜10項目

各項目には、0〜256文字を指定できる

0個

選択型で追加できる選択肢の数について、想定する上限は、50個です。

契約情報の追加管理項目

追加できる項目数は、選択するデータ型によって次のように異なる

数値型：0〜10項目

各項目には、-2147483647〜2147483647を指定できる

日付型：0〜10項目

各項目には、1900/1/1〜9000/12/31を指定できる

選択型：0〜10項目

各項目の選択肢の数には、上限なし

テキスト型：0〜10項目

各項目には、0〜256文字を指定できる

0個

選択型で追加できる選択肢の数について、想定する上限は、50個です。

資産状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

4個

デフォルトでは、［未確認］、［在庫］、［運用中］、［滅却］の資産状態が登録されています。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

機器種別

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

11個

デフォルトでは、［PC］、［サーバ］、［ストレージ］、［ネットワーク装置］、［プリンタ］、［スマートデバイス］、［周辺装置］、［USBデバイス］、［ディスプレイ］、［その他］、［不明な機器］の機器種別が登録されています。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

ライセンス状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

2個

デフォルトでは、［使用中］、［滅却］のライセンス状態が登録されています。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

ライセンス種類

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

2個

デフォルトでは、［インストールライセンス］、［その他］のライセンス種類が登録されています。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

契約状態

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

3個

デフォルトでは、［契約中］、［途中解約］、［満了］の契約状態が登録されています。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

契約種別

デフォルトとは別に0〜100個追加できる

5個

デフォルトでは、［リース］、［レンタル］、［保守］、［サポート］、［購入］の契約種別が登録されています。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

契約会社名

上限なし

0件

想定する上限は、60件です。

この項目は、資産画面の項目と同じです。

エクスポートする項目数（契約会社リスト）

1〜6項目

6項目

−　

機器

ソフトウェア検索条件

上限なし

0個

想定する上限は、30個です。

他システムとの接続

Active Directoryドメイン

上限なし

0個

この項目は、ホーム画面（［始めましょう］ボタン）の項目と同じです。

MDMサーバ情報

上限なし

0個

想定する上限は、10個です。

注　上限がない項目についても、情報を大量に登録すると、検索の性能が悪くなるなど性能面に影響が出ることがあります。

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

メニューエリア

グループの総数

上限なし

−

想定する上限は次のとおりです。

OSが32ビット版の場合

ユーザー定義のグループを含む場合：800グループ

ユーザー定義のグループを含まない場合：500グループ

OSが64ビット版の場合

ユーザー定義のグループを含む場合：1,500グループ

ユーザー定義のグループを含まない場合：1,200グループ

ユーザー定義のグループ

上限なし

−

想定する上限は、300グループです。

ユーザー定義のグループ条件

0〜10個

−

−

ユーザー定義のグループに振り分けられる機器の延べ台数

上限なし

−

想定する上限は、100,000台です。

セキュリティ画面

資産画面

機器画面

配布（ITDM互換）画面

カスタムグループ

上限なし

0グループ

想定する上限は、画面ごとに50グループです。

カスタムグループに追加できる項目

上限なし

0項目

想定する上限は、5,000項目です。

セキュリティ画面

資産画面

機器画面

配布（ITDM互換）画面

イベント画面

フィルタ

上限なし

各画面で異なる

想定する上限は、画面ごとに50個です。

フィルタ条件

1〜10個

5個

−

セキュリティ画面

更新プログラムグループ

上限なし

0グループ

想定する上限は、200グループです。

更新プログラムグループに追加できる更新プログラム

上限なし

0件

想定する上限は、3,000件です。

注　上限がない項目についても、情報を大量に登録すると、検索の性能が悪くなるなど性能面に影響が出ることがあります。

リモートインストールマネージャ

機能

項目

制限値

デフォルト

説明

パッケージ

パッケージ

0〜331,776個

−

上限の内訳は次のとおりです。

キャビネットの最大個数

1,296

1キャビネット当たりのパッケージの最大個数

256

ジョブ

ジョブ

上限なし

−

−

ジョブ1つ当たりのエージェント数

上限なし

−

想定する上限は、3,000個です。

注　上限がない項目についても、情報を大量に登録すると、検索の性能が悪くなるなど性能面に影響が出ることがあります。

付録A.8　各種機能が自動実行されるタイミング

各種機能が自動的に実行されるタイミングは、それぞれ異なります。実行されるタイミングを次の表に示します。

なお、レポートの集計タイミングについては、「2.16.5　レポートの集計スケジュール」を参照してください。

機能

説明

実行されるタイミング

機器管理

エージェントレスでの情報収集

エージェントレスの機器の情報を定期的に収集して、最新の状態に更新します。

1時間ごと※1

Active Directoryからの情報の取得

Active Directoryで管理しているコンピュータを探索して、JP1/IT Desktop Management 2に登録します。探索時に自動的にエージェントを配信することもできます。また、部署の構成を自動的にJP1/IT Desktop Management 2に登録します。

毎日23:00※1

利用者情報の収集

資産管理項目の部署、設置場所、利用者名などの入力方法に［利用者が入力］を指定している場合、［利用者情報の入力］画面を利用者のコンピュータの画面に表示して、利用者が入力した情報を収集します。

利用者が情報の入力を完了したとき

機器の変更履歴の取得

機器情報の変更があった場合、変更前の機器情報と変更後の機器情報の比較が実行されて、変更履歴を取得します。

毎日0:00※2

セキュリティ管理

セキュリティ状況の判定

コンピュータから収集された機器情報を基に、セキュリティポリシーに応じて危険レベルを判定します。

毎日0:00※1

サポート情報の定期チェックおよび更新

設定画面の［サポートサービスの設定］に指定した更新スケジュールに従って、サポートサービスサイトに接続し、更新プログラムやウィルス対策製品の情報が自動的に最新の情報に更新されます。

サポートサービスサイトから最新の情報を取得すると、管理対象のコンピュータに最新の更新プログラムやウィルス対策製品が適用されているかどうかを、セキュリティポリシーで判定できるようになります。

毎日決められた時刻（JP1/IT Desktop Management 2のセットアップが完了した時刻の分を切り上げた時刻）※1

ウィルス対策製品の「エンジンバージョン」および「ウィルス定義ファイルバージョン」の更新

各コンピュータから収集された情報の中から、セキュリティポリシーに設定されたウィルス対策製品のエンジンバージョンおよびウィルス定義ファイルバージョンの最新情報を検知し、セキュリティポリシーの「エンジンバージョン」および「ウィルス定義ファイルバージョン」を最新に更新し、セキュリティ判定を実施します。

各コンピュータから収集された情報の中で、エンジンバージョンおよびウィルス定義ファイルのバージョンが更新されていたとき

操作ログ

操作ログの保管

コンピュータから取得した操作ログを保管します。

1時間ごと

操作ログの定期エクスポート

コンピュータから取得した操作ログを定期的にエクスポートします。

1時間ごと

操作ログの保管先フォルダに対する空き容量の監視

操作ログの保管先フォルダに対する空き容量を取得します。空き容量が不足している場合、イベントを出力します。イベントのメール通知機能を利用することで、管理者が容量不足を把握できます。

毎日6:00※2

操作ログのデータベースの削除とインデックスの再作成

操作ログのデータベースの、格納期間を超えた操作ログの削除、およびインデックス情報の再作成を実施します。

毎日1:00※2

イベント

イベント発生の監視

あらかじめ指定したカテゴリおよび重要度のイベントが発生した場合、管理者にメールで通知します。

30分ごと※1

その他

MDMシステムからの情報取得

設定画面の［MDM連携の設定］に指定した更新スケジュールに従って、MDMシステムで管理しているスマートデバイスの情報を取得します。新規に取得したスマートデバイスの場合、新規機器として発見されます。すでに管理対象になっているスマートデバイスの場合、機器情報およびハードウェア資産情報が更新されます。

毎日決められた時刻（JP1/IT Desktop Management 2のセットアップが完了した時刻の分を切り上げた時刻）※1

データベースの使用中空きページの定期解放

データベースのデータを削除したときに発生する使用中空きページを解放することで、データベース容量を効率良く使えるようにします。

毎日5:00※2

注※1　設定画面から実行のタイミングを設定できます。

注※2　コンフィグレーションファイルから実行のタイミングを設定できます。

付録A.9　再起動によって設定が適用されるケース

JP1/IT Desktop Management 2では、設定を適用するためにコンピュータの再起動が必要な場合があります。 次の場合に、再起動が必要です。

セキュリティポリシーを編集または割り当てた場合

手動でセキュリティ対策を実施した場合

セキュリティポリシーを編集した場合

次の項目のうちどれかを編集したときに、編集したセキュリティポリシーが割り当てられているコンピュータを再起動してください。（）内には、該当するセキュリティ設定項目を示します。再起動すると編集後のセキュリティポリシーがコンピュータに適用されます。

Windows自動更新の有効化の自動対策（更新プログラム）

管理共有の無効化の自動対策（OSのセキュリティ設定）

匿名接続の無効化の自動対策（OSのセキュリティ設定）

Windowsファイアウォールの有効化の自動対策（OSのセキュリティ設定）

コンピュータのOSが、Windows Server 2003、およびWindows XPの場合は、再起動は不要です。

DCOMの無効化の自動対策（OSのセキュリティ設定）

リモートデスクトップの無効化の自動対策（OSのセキュリティ設定）

機器の使用抑止（禁止操作）※

操作ログの取得（不審と見なす操作の取得を含む）の有効化または無効化（操作ログ）※

注※　機器の使用抑止と操作ログの取得は、セキュリティポリシーが割り当てられたタイミングで適用されます。ただし、機器の使用抑止や操作ログの一部の設定は、再起動後に有効になることがあります。

セキュリティポリシーを割り当てた場合

セキュリティポリシーを割り当てたコンピュータを再起動してください。再起動すると、割り当てたセキュリティポリシーがコンピュータに適用されます。

機器の使用抑止と操作ログの取得は、セキュリティポリシーが割り当てられたタイミングで適用されます。ただし、機器の使用抑止や操作ログの一部の設定は、再起動後に有効になることがあります。

手動でセキュリティ対策を実施した場合

次の設定項目を対策した場合に、対策を実施したコンピュータを再起動してください。（）内には、該当するセキュリティ設定項目を示します。再起動すると、セキュリティ対策が実行されます。

Windows自動更新の有効化（更新プログラム）

管理共有の無効化（OSのセキュリティ設定）

匿名接続の無効化（OSのセキュリティ設定）

Windowsファイアウォールの有効化（OSのセキュリティ設定）

コンピュータのOSが、Windows Server 2003、およびWindows XPの場合は、再起動は不要です。

DCOMの無効化（OSのセキュリティ設定）

リモートデスクトップ接続の無効化（OSのセキュリティ設定）

付録A.10　下位バージョンとの接続性

バージョンが異なる製品を接続した場合の互換性について説明します。

JP1/IT Desktop Management 2 - Manager（またはJP1/IT Desktop Management - Manager）とJP1/IT Desktop Management 2 - Agent（またはJP1/IT Desktop Management - Agent）との接続性

JP1/IT Desktop Management 2 - AgentまたはJP1/IT Desktop Management - Agent

JP1/IT Desktop Management 2 - ManagerまたはJP1/IT Desktop Management - Manager

09-50 日本語版

09-50 複数言語版

09-51 日本語版

10-00 日本語版

10-01 日本語版

10-01 複数言語版

10-02 日本語版

10-10 日本語版

10-10 複数言語版

10-50 日本語版

09-50 日本語版

○　

×　

△　

△　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

09-50 複数言語版

×　

○　

×　

×　

×　

△　

×　

×　

△　

×　

09-51 日本語版

×　

×　

○　

△　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

10-00 日本語版

×　

×　

×　

○　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

10-01 日本語版

×　

×　

×　

×　

○　

×　

△　

△　

×　

△　

10-01 複数言語版

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

×　

△　

×　

10-02 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

△　

×　

△　

10-10 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

△　

10-10 複数言語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

10-50 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

（凡例）○：接続できます。　△：各バージョンのエージェントの機能範囲内で接続できます。　×：接続できません。

JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitor（またはJP1/IT Desktop Management - Network Monitor）とJP1/IT Desktop Management 2 - Agent（またはJP1/IT Desktop Management - Agent）との接続性

JP1/IT Desktop Management 2 - Network MonitorまたはJP1/IT Desktop Management - Network Monitor

JP1/IT Desktop Management 2 - AgentまたはJP1/IT Desktop Management - Agent

09-50 日本語版

09-50 複数言語版

09-51 日本語版

10-00 日本語版

10-01 日本語版

10-01 複数言語版

10-02 日本語版

10-10 日本語版

10-10 複数言語版

10-50 日本語版

09-50 日本語版

○　

×　

△　

△　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

09-50 複数言語版

×　

○　

×　

×　

×　

△　

×　

×　

△　

×　

09-51 日本語版

×　

×　

○　

△　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

10-00 日本語版

×　

×　

×　

○　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

10-01 日本語版

×　

×　

×　

×　

○　

×　

△　

△　

×　

△　

10-01 複数言語版

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

×　

△　

×　

10-02 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

△　

×　

×　

10-10 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

△　

10-10 複数言語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

10-50 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

（凡例）○：接続できます。　△：各バージョンのエージェントの機能範囲内で接続できます。　×：接続できません。

リモコンエージェントとコントローラとの接続性

リモコンエージェント

コントローラ

09-50 日本語版

09-50 複数言語版

09-51 日本語版

10-00 日本語版

10-01 日本語版

10-01 複数言語版

10-02 日本語版

10-10 日本語版

10-10 複数言語版

10-50 日本語版

09-50 日本語版

○　

×　

△　

△　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

09-50 複数言語版

×　

○　

×　

×　

×　

△　

×　

×　

△　

×　

09-51 日本語版

×　

×　

○　

△　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

10-00 日本語版

×　

×　

×　

○　

△　

×　

△　

△　

×　

△　

10-01 日本語版

×　

×　

×　

×　

○　

×　

△　

△　

×　

△　

10-01 複数言語版

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

×　

△　

×　

10-02 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

△　

×　

△　

10-10 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

△　

10-10 複数言語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

×　

10-50 日本語版

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

×　

○　

（凡例）○：接続できます。　△：各バージョンのエージェントの機能範囲内で接続できます。　×：接続できません。

付録A.11　各バージョンの変更内容

10-50の変更内容

サイトサーバ構成システムの機能を削除し、リモートインストールマネージャを使用した配布を利用する場合に必要なシステムとして、中継システムを追加した。

リモートインストールマネージャを使用した配布機能によって、管理対象のコンピュータの条件や、コンピュータでの動作を詳細に指定して配布できるようにした。

ネットワーク装置を含めたハードウェア情報、ソフトウェア情報、契約情報などをデータベースで一元管理できるようにした。

管理対象のコンピュータに格納されているファイルを一括で収集できるようにした。

次のデバイスの使用を抑止できるようにした。

Bluetoothデバイス

イメージングデバイス

Windowsポータブルデバイス

また、Windows 8、Windows Server 2012、Windows 7、Windows Server 2008、およびWindows Vistaでリムーバブルディスクとして使用を抑止していた次のデバイスをデバイスの種類ごとに抑止できるようにした。

USBデバイス

IEEE1394デバイス

内蔵SDカード

使用を許可したUSBデバイスに格納されているファイル一覧の取得を選択できるようにした。

機器の使用を抑止したことを示すメッセージを、利用者のコンピュータに表示するかどうかを設定できるようにした。

［機器の管理を始めましょう］ウィザードでは、エージェントをインストールする方法で機器を管理できるようにした。

マルチサーバ構成システムの機能を削除し、1台の管理用サーバで30,000台の機器を管理できるようにした。

次の操作に関わる操作ログを取得する条件を設定できるようにした。

ファイル操作

プログラムの起動と停止

ウィンドウ操作

デバイス接続許可の操作ログを取得できるようにした。

禁止操作の抑止イベントと操作ログを上位システムに通知する間隔、および利用者のコンピュータ側で保持する期間の最大値を設定できるようにした。

ユーザーアカウントをロックする連続入力失敗の回数、およびパスワードの有効期限を設定できるようにした。

製品構成の変更に伴い、インストール、セットアップ、およびエージェント設定の設定内容を変更した。

Windows 8.1およびWindows Server 2012 R2を次の製品の適用OSに追加した。

JP1/IT Desktop Management 2 - Manager

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent

JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitor

JP1/IT Desktop Management 2 - RC Manager

Windows 8、Windows 7を次の製品の適用OS外とした。

JP1/IT Desktop Management 2 - Manager

Windows 2000を次の製品の適用OS外とした。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent

リモコンエージェントを使用できるバージョンに、JP1/IT Desktop Management 09-50以降、およびJP1/IT Desktop Management 2 10-50を追加した。

AMTの各機能を使用する場合に必要なAMTのバージョンが9.0までであることを追記した。

サポートするウィルス対策製品に次の製品を追加した。

Kaspersky Endpoint Security 10 for Windows

Sophos Endpoint Security and Control for Windows

サポートするウィルス対策製品のうち、次の製品の対応バージョンを変更した。

Norton AntiVirus

Symantec Endpoint Protection

McAfee SaaS Endpoint Protection

ウイルスバスター クラウド

ウイルスバスター ビジネスセキュリティ

Forefront Client Security

Kaspersky Endpoint Security 10 for Windows

ESET NOD32 Antivirus

F-Secure Client Security

サポートするInternet Explorerのバージョンを変更した。

サポートするMobileIronのバージョンを追加した。

サポートするクラスタソフトウェアから、Microsoft Cluster Serviceを削除した。

一部のポート番号を変更した。

サービス、プロセスを追加および変更した。

メモリ所要量、ディスク占有量、および前提となるCPUを変更した。

ネットワーク共有プリンタに対して、印刷の操作ログの取得、および印刷の抑止ができなくなった。

SMTPサーバと通信する際のセキュリティ保護の接続方法からSSLを削除した。

Active Directoryの設定で、SSL通信を有効にする機能を削除した。

管理用サーバのグローバルIPアドレスには、固定IPアドレスを利用する必要があることを追記した。

使用禁止ソフトウェア、および使用必須ソフトウェアの判定でソフトウェア名は部分一致、バージョンは前方一致で判定することを追記した。

［タスク］画面からのアンインストールの対象は、指定されたソフトウェア名とバージョンに完全一致するソフトウェアだけであることを追記した。

配布したパッケージと同じ名前のファイルが配布先に存在する場合、配布したパッケージのアクセス権は、既存ファイルのアクセス権を継承することを追記した。

［カテゴリ別評価の状況］と［カテゴリ別評価と台数の推移］の評価レベルが異なる場合があることを追記した。

リモートコントロールのエージェント設定の接続モードについて制御モードと監視モードの表記を入れ替えた。これに伴い、接続モードの決定方式の説明を変更した。

リモートコントロール中のファイル転送では、OneDriveは使用できないことを追記した。

下位バージョンとの接続性について記載した。

収集できる機器の情報にホスト識別子を記載した。

製品構成の変更に伴い、JP1/IT Desktop Management 2 - Managerの配下に作成されるフォルダ構成を変更した。

10-10の変更内容

JP1/NETM/NM - Managerと連携することで、JP1/NETM/NMを導入したアプライアンス製品で監視しているネットワーク接続をJP1/IT Desktop Managementから制御できるようにした。

セキュリティ画面および機器画面で、任意の条件に従って管理対象のコンピュータを自動で振り分けられるグループを作成できるようにした。

管轄範囲が限定されている場合の操作画面の差異を訂正した。

ネットワークの探索で、期間を指定して集中的に探索する場合は、探索範囲に含まれるIPアドレスの数が50,000件以下になるように設定する必要があることを追記した。

コンピュータ情報の空き容量の説明を次のように変更した。

ハードディスクの説明に論理ドライブの種類がローカルディスクであることを追記した。

ローカルディスクの空き容量の合計値が9,223,372,036,854,775,807バイトを超える場合は、9,223,372,036,854,775,807バイトと表示されることを追記した。

タスクトレイのJP1/IT Desktop Managementのアイコンに表示されるバルーンヒントと、利用者情報の入力画面を、利用者のコンピュータに表示させるかどうかを選択できるようにした。

MDMシステムから取得できる機器情報のうち、システム情報の説明を変更した。また、MDMサーバ連携時のホスト名に「_」を使用している場合の説明を削除した。

DHCPサーバがリースするIPアドレス10個がRRAS（Routing and Remote Access Service）の「Remote Access」機能によって確保される回避策を追記した。

ネットワーク制御リストの自動更新について、すべての自動更新を有効にするか、自動更新のうち追加だけを有効にするかを設定できるようにした。

サポートするウィルス対策製品のうち、次の製品の対応バージョンを訂正した。

ウイルスバスター コーポレートエディション

ウイルスバスター コーポレートエディション アドバンス

ウイルスバスター コーポレートエディション サーバ版

ウイルスバスター コーポレートエディション サーバ版 アドバンス

ESET Endpoint アンチウイルス

ESET File Security for Microsoft Windows Server

OfficeScan Corporate Edition

また、ウィルス対策製品がServerProtect for Windows NT/NetWareの場合の注意事項を追記した。

ユーザー定義のセキュリティ設定の判定値に入力できる最小値を追記した。

Windowsのエクスプローラに表示される［正式ファイル名］または［元のファイル名］が、起動抑止するソフトウェアの［ファイル名］に設定したファイル名と一致する場合でも、ソフトウェアの実行ファイルのバージョン情報が破損または矛盾しているときは、起動抑止できないことがある旨を追記した。

Webアクセス、ファイルのアップロード、およびファイルのダウンロードの操作ログを取得できるWebブラウザからFirefoxを削除した。

監視対象になるファイルの条件の説明を追記した。

エージェントを導入したコンピュータから管理用サーバへ操作ログを送信してから、コンピュータ上の操作ログを削除するまでの間に処理が強制終了された場合、操作ログを重複して取得することがある旨を追記した。

Internet Explorer 10の場合、ファイルのアップロードの操作ログを取得できないことがある旨を追記した。

配布したパッケージのアクセス権は、配布先フォルダから継承されることを記載した。また、配布したパッケージのアクセス権を変更したい場合は、配布先のコンピュータで利用者が変更する必要があることを記載した。

配布による負荷の軽減についての記載を訂正した。

配布時の注意事項を追記した。

MDMシステムと連携してスマートデバイスを管理する場合の、スマートデバイスの前提OSにAndroidを追加した。

MDM連携構成でのJP1スマートデバイス管理サービスの、バージョンの記述を変更した。

サイトサーバの各データフォルダの空き容量が少なくなっている場合は、空き容量に応じてイベントが出力されたり、自動でJP1/IT Desktop Managementの機能の一部が停止されたりするようにした。

操作ログのデータベースに必要なディスク容量の目安を変更した。

推奨ディスク容量の目安を変更した。

ポートの設定についての説明を修正した。また、JP1/IT Desktop Management - Remote Site Serverとエージェントレスのコンピュータ間のネットワークの説明を追記した。

設定画面の次の項目に設定できる値を修正した。

［エージェント］−［エージェント設定］画面から表示できる［エージェント設定項目］の［USBデバイス登録の設定］の項目

［機器］−［AMTの設定］画面の項目

［他システムとの接続］−［Active Directoryの設定］画面の項目

［他システムとの接続］−［MDM連携の設定］画面の項目

次のサーバのメモリ使用量を変更した。

シングルサーバ構成システムの管理用サーバ

マルチサーバ構成システムのデータベースサーバ

10-02の変更内容

機器情報の変更履歴を取得できるようにした。

［ソフトウェアライセンス状況］画面で、管理ソフトウェアごとにソフトウェアライセンスの利用状況を管理できるようにした。

ユーザーアカウントに設定した管轄範囲に合わせて、ソフトウェアライセンスおよび契約の表示範囲を限定できるようにした。

管轄範囲が限定されている場合の操作画面の差異を示した表を訂正した。

基本構成システムで管理対象にできる機器の上限が、次の台数であるとわかるようにした。

操作ログを取得する場合：3,000台

操作ログは取得しないが、配布機能を使用する場合：5,000台

操作ログを取得しないで、配布機能も使用しない場合：10,000台

エージェントレス管理（認証成功）のアイコンは、Windowsの管理共有またはSNMPによる認証ができている状態であることを追記した。

コンピュータ情報のコンピュータ名およびコンピュータの説明に、SNMP認証の場合およびスマートデバイスの場合の説明を追加した。

インストールソフトウェア情報として購入形態およびGUIDを収集できる製品に、次の製品を追加した。

Microsoft Office Personal Edition 2003

Microsoft Office Professional Edition 2003

Microsoft Office Professional Enterprise Edition 2003

Microsoft Office Professional Plus 2013

Microsoft Office Standard Edition 2003

Microsoft Office Standard 2013

Microsoft Lync 2013

Microsoft Office Access 2003

Microsoft Access 2013

Microsoft Office Excel 2003

Microsoft Excel 2013

Microsoft Office FrontPage 2003

Microsoft InfoPath 2013

Microsoft OneNote 2013

Microsoft Office Outlook 2003

Microsoft Outlook 2013

Microsoft Office PowerPoint 2003

Microsoft PowerPoint 2013

Microsoft Office Project Professional 2003

Microsoft Project Professional 2013

Microsoft Office Project Standard 2003

Microsoft Project Standard 2013

Microsoft Office Publisher 2003

Microsoft Publisher 2013

Microsoft Office Visio 2003 Professional

Microsoft Office Visio 2003 Standard

Microsoft Visio Professional 2013

Microsoft Visio Standard 2013

Microsoft Office Word 2003

Microsoft Word 2013

Windowsのコントロールパネルの［プログラムと機能］だけに表示されるソフトウェアに関する注意事項を追記した。

利用者が利用者情報の入力を開始できる日時を、システム管理者が設定画面で設定できるようにした。

メニューエリアに表示されるグループのうち、部署・設置場所の定義から削除した階層に対応するグループを、一括で削除できるようにした。

探索時にSNMPだけ認証できたコンピュータを管理対象にしている場合に、あとからWindowsの管理共有の認証を設定して認証できるという記述を削除した。

リモートコントロール時の注意事項を訂正した。

特例接続の設定が必須となる場合と、それに対応する［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］の設定例を記載した。

ネットワーク接続が遮断された機器に対して、ネットワーク接続を許可した場合の注意事項を追記した。

次のプログラムの適用OSに、Windows 8およびWindows Server 2012を追加した。

JP1/IT Desktop Management - Manager

JP1/IT Desktop Management - Remote Site Server

JP1/IT Desktop Management - Network Monitor

［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録するコンピュータには、ネットワークモニタエージェントがインストールされている必要があるという記述を削除した。

セキュリティポリシーにコンピュータのセキュリティ設定に関する任意のポリシーを追加し、任意の判定条件でセキュリティ判定できるようにした。

サポートするウィルス対策製品に次の製品を追加した。

ESET Endpoint アンチウイルス （32bit、64bit）

ESET File Security for Microsoft Windows Server （32bit、64bit）

次の製品で完全スキャンを実行する場合、「すべてのハードディスク」、「システムメモリ」および「スタートアップオブジェクト」をスキャンしたときだけ、ウィルススキャン最終完了日時が収集できることを追記した。

日本語版のウィルス対策製品

Kaspersky Open Space Security Server （32bit、64bit）

Kaspersky Open Space Security Workstation （32bit、64bit）

Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows （32bit、64bit）

英語版のウィルス対策製品

Kaspersky Open Space Security Server 6.0.4 （32bit、64bit）

Kaspersky Open Space Security Workstation 6.0.4 （32bit、64bit）

操作ログの取得対象となるメーラーに、Microsoft Office Outlook 2013およびWindows Live メール 2012を追加した。

JP1/IMとの連携で、管理対象のコンピュータで発生した障害系イベントをJP1/IMのイベントコンソールで監視できる、としていた個所を、重要イベントも監視できるという記載に変更した。

共通管理項目と追加管理項目の定義を、CSV形式でエクスポートおよびインポートできるようにした。

次の場合はサイトサーバ構成で運用するとわかるようにした。

操作ログを取得する場合で、3,000台を超える機器を管理対象にするとき

操作ログは取得しないが、配布機能を使用する場合で、5,000台を超える機器を管理対象にするとき

また、1台のサイトサーバで管理できる機器の上限が、次の台数であるとわかるようにした。

操作ログを取得する場合：1,000台

操作ログを取得しない場合：3,000台

エージェントの更新確認が自動実行される記述を削除した。

10-01の変更内容

オフライン管理機能によって、管理用サーバにネットワーク接続していないコンピュータも管理できるようにした。

ウィルス対策製品情報を含むサポートサービスの情報を取得して、JP1/IT Desktop Managementの情報を更新できるようにした。

資産管理時に、ソフトウェア種別と、一部のソフトウェアの購入形態、プロダクトID、およびGUIDを管理できるようにした。また、ソフトウェア種別を管理するために、SAMACソフトウェア辞書のオフライン更新用ファイルを含むサポートサービスの情報を取得して、JP1/IT Desktop Managementの情報を更新できるようにした。

ファイル持ち出しによる不審と見なす操作と、印刷による不審と見なす操作で、画面表示や調査方法などが異なることを明記した。

ホーム画面および資産画面の、管轄範囲が限定されている場合の差異を訂正した。

機器画面の［ソフトウェア情報］画面から、ソフトウェアを管理ソフトウェアに追加できるようにした。

探索するネットワークの範囲内にサイトサーバを設定している場合の説明を改善した。

サイトサーバを設置する場合、ネットワークの探索を実行するには、管理用サーバとサイトサーバが互いにIPアドレスで直接参照できる必要があることを記載した。

ループバックアドレスまたはブロードキャストアドレスがネットワークの探索の探索範囲に含まれている場合の注意事項を記載した。

JP1/IT Desktop Management - Agentの適用OSに、Windows 8およびWindows Server 2012を追加した。

Active Directoryから取得できるシステム情報を示す表の、凡例の説明を改善した。

機器を特定するための情報を取得できなかった場合は、「SNMP発見（認証情報不足）」と表示されることがあることを記載した。

システム情報として収集できるコンピュータ情報に、ホスト名を記載した。

次の情報を収集するには、管理対象のコンピュータのOSで「Workstation」サービスが起動している必要があることを記載した。

更新プログラム情報のWindows自動更新

サービスのセキュリティ設定情報

OSのセキュリティ設定情報

［インストール済みコンピュータ］タブで確認できる項目の「登録日時」の説明を訂正した。

コンピュータの電源を制御するための条件を訂正した。

［エージェント設定の追加］ダイアログおよび［エージェント設定の編集］ダイアログで、コンピュータの再起動のタイミングを設定できるようにした。これに伴い、エージェント導入済みのコンピュータに表示される［コンピュータのシャットダウン］ダイアログと［コンピュータの再起動］ダイアログの説明を変更した。

機器をエージェントレスで管理している場合に、その機器に対する探索範囲、認証情報、またはその機器が登録されているActive Directoryの設定を削除したときの注意事項を、4.2.7に集約した。

MDMシステムから取得できるシステム情報の取得可否を明確にした。また、凡例の説明を改善した。

リモートコントロール時にエージェント導入済みのコンピュータにマウスが接続されていない場合、コントローラに表示されるマウスカーソルの形状は常に矢印カーソルのままとなることを記載した。

ネットワーク接続を制御している場合で、新規機器のネットワーク接続を自動的に許可させたいときの方法を記載した。

機器の運用方法ごとに必要なネットワーク制御リストの設定を記載した。

ネットワークモニタを有効化したコンピュータは、Windowsファイアウォールの判定の対象外であることを記載した。

サポートするウィルス対策製品に次の製品を追加した。

Norton AntiVirus（32bit、64bit）

ウイルスバスター クラウド（32bit、64bit）

ウイルスバスター ビジネスセキュリティ 7.0（32bit、64bit）

Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows 8.1（32bit、64bit）

ESET NOD32 Antivirus 5.2（32bit、64bit）

F-Secure Client Security 9.32（32bit、64bit）

セキュリティポリシーの設定時の注意事項を2.9.4(2)に集約した。また、コンピュータに印刷抑止または操作ログの取得が設定されたセキュリティポリシーを割り当てた場合の、注意事項および対処方法を記載した。

JP1/IT Desktop Managementとそれ以外のプログラムとで同じソフトウェアを起動抑止した場合の注意事項を訂正した。

セキュリティポリシーでUSBデバイスの［読み取りと書き込みを抑止する］を有効にしている場合の注意事項を記載した。

自動で日本マイクロソフト社のWebサイトから更新プログラムを取得して配布する条件を訂正した。

操作ログ取得の設定時の注意事項を2.10.8(1)に集約した。また、OS が64bit版で、かつVMWare Serverがインストールされている環境のコンピュータに関する注意事項を記載した。

操作ログを取得できるWebブラウザにWindows Internet Explorer 10およびFirefox 5を追加した。

操作ログとして取得される「持ち込み日時」の説明の内容を訂正した。

recreatelogdbコマンドについての注意事項を訂正した。

NTFS以外でフォーマットされたドライブにファイルを移動またはコピーした場合の、持ち込みファイルの入力元情報取得に関する注意事項に、ReFSの場合も含まれることを明記した。

機器とハードウェア資産の同定の仕組みの説明を訂正した。

機器画面の［ソフトウェア情報］画面から未確認のソフトウェアを確認できるようにした。

ネットワークモニタを有効化するコンピュータはクラスタ構成にできないことを記載した。

ioutils exportoplogコマンドを実行できるサーバの説明を訂正した。

利用者がコンピュータを操作する際の注意事項を記載した。

エージェントを導入するコンピュータの前提となるソフトウェアにWindows Internet Explorer 10を追加した。

サイトサーバの前提条件を訂正した。

ネットワークモニタを有効化するコンピュータの前提条件を訂正した。

JP1/IMと連携するための前提条件を記載した。

連携できるJP1スマートデバイス管理サービスのバージョンを変更した。

必要なディスクの最大容量を、シングルサーバ構成システムの管理用サーバ、マルチサーバ構成システムの管理用サーバとデータベースサーバ、およびサイトサーバの場合で分けて記載した。

サービス一覧を次のとおり変更した。

JP1/IT Desktop Management - Managerのサービスとサイトサーバのサービスを分けて記載した。

ネットワークモニタのサービスおよびエージェントのサービスを記載した。

サービスが自動起動するかどうかを記載した。

また、プロセス一覧に、プロセスが常駐するかどうかを記載した。

JP1/IT Desktop Management - Managerで使用するポート番号を、シングルサーバ構成の場合とマルチサーバ構成の場合に分けて記載した。

10-00以前のバージョンからJP1/IT Desktop Managementをバージョンアップした場合の、セットアップおよびエージェント設定の設定値について記載した。

次のイベントの追加に伴い、イベント通知の対象外として設定できる値を「0〜1124」に変更した。

1117、1118、1123、1124

JP1スマートデバイス管理サービスと連携する場合に自動で入力されるMDMサーバのホスト名を、「www.jp1sdm.hitachi.jp」に変更した。

MDM連携時に設定できる取得スケジュールの開始時刻のデフォルト値を（空白）に変更した。

製品の各システム構成要素のメモリ所要量を変更した。

製品の各システム構成要素のディスク占有量を変更した。

製品の各システム構成要素の前提となるCPUを変更した。

制限値一覧の記載を更新した。

MDMシステムからの情報取得の自動実行について、説明とタイミングを訂正した。

このマニュアルに記載しているWindowsのメニュー名の表記について記載した。

10-00の変更内容

マルチサーバ構成システムでの運用によって、最大で50,000台の機器を管理できるようにした。

ユーザーアカウントに設定した業務分掌に合わせて、表示される情報や実行できる操作を制限できるようにした。

FDドライブおよびリムーバブルディスクも書き込みだけを抑止できるようにした。

MDMサービスと連携してスマートデバイスを管理できるようにした。

JP1/IMと連携して、JP1イベントを通知できるようにした。

サポートするウィルス対策製品に次の製品を追加した。

Norton AntiVirus 2012 （32bit、64bit）

ウイルスバスター 2012 クラウド（32bit、64bit）

ウイルスバスター コーポレートエディション 10.6（32bit、64bit）

ESET NOD32 Antivirus 5.0 （32bit、64bit）

Sophos Endpoint Protection - Enterprise 10 （32bit、64bit）

Sophos Endpoint Protection - Advanced 10 （32bit、64bit）

Sophos Endpoint Protection - Basic 10 （32bit、64bit）

Kaspersky Endpoint Security 8 for Windows （32bit、64bit）

F-Secure Client Security 9.11 （32bit、64bit）

F-Secure Client Security 9.20 （32bit、64bit）

F-Secure Client Security 9.31 （32bit、64bit）

また、サポートするウィルス対策製品から次の製品を削除した。

ウイルスバスター 2010 （32bit、64bit)

F-Secure Client Security 8.01 （32bit、64bit)

Active Directoryとの接続情報のルートOUの設定は、大文字・小文字を区別されないことを記載した。

Active Directoryから「部署」、「国/地域」、「都道府県」などの情報を取得するためのLDAP属性名についての説明を記載した。

セキュリティ対策で自動対策をした場合、JP1/IT Desktop Managementの機能を利用して、管理対象コンピュータの設定を自動対策前の状態には戻せないことを記載した。

ネットワーク監視時の注意事項として、次の注意事項を記載した。

「Routing and Remote Access」サービスに関する注意事項

ネットワークモニタを有効にしたコンピュータは、有線LANでの接続を推奨する

ファイルサーバなど業務上重要なサーバは、ネットワーク監視用のコンピュータ（ネットワークモニタを有効にしたコンピュータ）に設定しない

DHCPサーバを用いて動的にIPアドレスを割り当てるネットワークを監視した場合の注意事項

ネットワーク制御リストが更新されるタイミングを記載した。

機器情報を更新または削除した場合に、自動でネットワーク制御リストの更新が実施されることを記載した。

ネットワークモニタの機能によってネットワークから遮断された機器は、そのネットワークセグメントでネットワークモニタが有効なコンピュータ、および［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録されたコンピュータとだけ通信できることを記載した。

ネットワーク監視機能の監視対象となるネットワーク、コンピュータのOS、プロトコルについて記載した。

ネットワークモニタ機能によって発見された機器を削除した場合、ネットワークをいったん切断して再接続しないと、その機器は再発見できないことを記載した。

MACアドレスが入力され、機器と関連づけられたリストは、ネットワーク制御リストの画面からは削除できなくなることを記載した。

サイトサーバが自動的に［ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続］に登録されることを記載した。

ネットワークモニタエージェントをインストールした場合、自動でサービスが有効に、ファイアウォールが無効になることを記載した。

インポート時にマッピングキーにできるシリアルナンバーは、BIOS情報であることを記載した。

配布機能を利用してソフトウェアをインストールおよびアンインストールする場合、ローカルシステムアカウント権限で実行されることを記載した。

コンピュータと管理用サーバの接続が失敗した場合は、操作ログはコンピュータ内に一時保存されることを記載した。

ネットワーク制御リストから機器を削除した場合、ネットワークへの接続が「許可する」に設定した機器は、ネットワーク制御リストからも機器の情報が削除され、「許可しない」に設定した機器は、ネットワーク制御リストに機器の情報が残ることを記載した。

Citrix XenAppまたはWindowsのターミナルサービスがインストールされているサーバは、エージェントをインストールして管理できないことを記載した。

Windowsの管理共有の認証、またはSNMPの認証ができない機器についての説明を変更した。

エージェントを導入するコンピュータは、OSの「Workstation」サービスを起動しておく必要があることを記載した。

エージェントを導入するコンピュータにネットワーク共有プリンタが登録されている環境で、プリンタサーバやネットワークのパフォーマンス低下があった場合の注意事項を記載した。

エージェントレスでの管理について、次のことを記載した。

エージェントレスでの管理を採用する際の注意事項

機器情報が収集されるタイミング

機器情報収集用の実行プログラムの配信タイミング

エージェントレスのコンピュータを管理するために必要な設定

Windows 7、Windows Vista、およびWindows Server 2008の場合に、エージェントレスの機器からWindowsの管理共有を有効にして機器情報を取得するために必要な設定を変更した。

資産状態が未確認のハードウェア資産を削除した場合は、機器画面の［機器情報］画面から対象の機器が削除されることを記載した。

VMware vSphereとVMware Viewを組み合わせた仮想環境はサポートしていないことを記載した。

Windows認証を利用してリモートコントロールする場合に必要なユーザー権限の設定手順を記載した。

手動でネットワーク制御リストに登録した機器は、ネットワーク制御リストから削除することもできることを記載した。

常にネットワークに接続させておく必要がある機器は、接続を許可する機器としてネットワーク制御リストに必ず登録することを記載した。

ネットワーク接続が自動で変更される契機として、機器情報を更新または削除したとき、およびネットワーク接続デバイスの情報が変更されたときを追加した。

使用禁止ソフトウェアおよび使用禁止サービスの判定で使用する情報と判定条件の説明を訂正した。

セキュリティ判定の対象外となるユーザーアカウントを記載した。

セキュリティポリシーに設定できる項目のうち、禁止操作の説明を訂正した。

OSごとの抑止対象となる外部メディアについて補足説明を記載した。

次に示す種類の操作ログ取得の前提条件を変更した。

プログラムの起動および終了

ファイルおよびフォルダの操作

Webアクセス

ファイル削除の操作ログで、ファイルの削除方法によっては取得できない情報があることを記載した。

利用者がファイルを削除したあとにUndo または［元に戻す］メニューを選択した場合に、取得される操作ログの情報を記載した。

メール送受信で取得される操作ログの注意事項に、MIMEヘッダのContent-typeが添付ファイルとして扱われない場合の説明を記載した。

持ち込みファイルの入力元情報取得の注意事項に、FATなどNTFS以外でフォーマットされたドライブにファイルを移動またはコピーした場合の説明を記載した。

次のハードウェア資産情報をインポートする際の、CSVファイルの記述形式を変更した。

メモリ

ストレージ容量

ストレージ空き容量

ディスプレイサイズ

推奨ディスク容量を修正した。 また、サイトサーバで不審操作に関する操作ログだけを収集する場合の推奨ディスク容量を記載した。

パッケージの配布について、機器の台数が多いときは、サイトサーバを利用するか、複数回に分けてパッケージを配布するよう記載した。

ioutils exportdeviceコマンドを使用して、機器情報をエクスポートできるようにした。

ioutils exportdevicedetail コマンドを使用して、詳細な機器情報をエクスポートできるようにした。

コンピュータの再起動が必要なセキュリティポリシーが適用された場合に、利用者のコンピュータ上に表示されるバルーンヒントのメッセージを変更した。

ネットワークの前提条件に、システム構成要素ごとのネットワークの接続環境を追加した。

リモートコントロール時にRFBで接続するための条件を変更した。また、注意事項として、RFB接続によるリモートコントロールは必ずしも動作を保証できるものではないことを記載した。

サイトサーバ構成で運用する場合のシステムの環境、および1台のサイトサーバが管理できる機器の台数を記載した。

インストール先フォルダの配下に作成されるフォルダに「mgr¥definition」を追加した。

次に示す機能の自動実行について、説明とタイミングを訂正した。

利用者情報の収集

サポート情報の定期チェックおよび更新

ウィルス対策製品の「エンジンバージョン」および「ウィルス定義ファイルバージョン」の更新

このマニュアルで使用する英略語 に「CF」を記載した。

プロセス一覧の記載内容を訂正した。

09-51の変更内容

MDM製品と連携してスマートデバイスを管理できるようにした。

管理ソフトウェア情報に、インストールされている機器の総数（ライセンス消費数）を表示するようにした。

ユーザーアカウントに設定した管轄範囲に合わせて、表示される情報や実行できる操作を制限できるようにした。

NAT環境では、エージェントレスの機器は管理できないことを記載した。

管理用サーバから直接通信できないネットワークセグメントでは、ネットワークモニタ機能を利用しても機器が検知できないことを記載した。

複数のネットワークカードを使って複数のネットワークに接続できるコンピュータであれば、ネットワークモニタを有効にしたエージェント導入済みコンピュータ1台で、複数のネットワークセグメントを監視できることを記載した。

管理用サーバ、エージェントを導入するコンピュータ、およびサイトサーバの前提条件に、Windows Server 2008 R2 Datacenterを追加した。

管理対象のコンピュータにソフトウェアが追加された場合の確認方法を記載した。

部署および設置場所の定義の仕組みを記載した。また、メニューエリアから部署および設置場所の名称を変更できるようにした。

イベントをメール通知するように設定しておくと、ネットワーク接続が遮断または許可されたことをメールで確認できることを記載した。

リムーバブルディスクを抑止している場合、USB接続のリムーバブルディスクをハードウェア資産として登録しても、使用を許可できないことを記載した。

セキュリティポリシーによる更新プログラムの自動配布の機能と、Windowsの自動更新機能（Windows UpdateやMicrosoft Update）を併用できることを記載した。

同じ管理ソフトウェアに対応するソフトウェアが1台のコンピュータに複数インストールされている場合、1ライセンスの消費としてカウントするようにした。

インフォメーションエリアに「−」が表示されている場合、エクスポートすると空文字が出力されることを記載した。

配布機能を利用してアンインストールできるソフトウェアの種類を記載した。

コマンドを実行して、サイトサーバの操作ログを削除できるようにした。

ネットワークモニタを有効化するコンピュータの前提条件に、Windows 7を追加した。

ネットワークの前提条件の説明を改善した。

NAT環境の場合は、操作ログの保管先に指定するサイトサーバを、管理用サーバと同一のネットワークセグメントに設置することを記載した。

1年分の操作ログをバックアップした場合に必要なディスク容量の目安を変更した。

JP1/IT Desktop Managementで管理するすべてのデータ（操作ログを含む）の推奨ディスク容量の目安を変更した。

サイトサーバのポート番号一覧に、ポート番号31000を追加した。

ユーザーアカウントに設定するパスワードのルールを記載した。

Windowsの管理共有の認証で使用するユーザーIDは、ドメインユーザーで認証する場合は、「ユーザーID@FQDN（完全修飾ドメイン名）」または「ドメイン名¥ユーザーID」の形式で指定することを記載した。

管理用サーバ、操作画面を表示するコンピュータ、およびネットワークモニタを有効にするコンピュータに必要なメモリ所要量をそれぞれ変更した。

カスタムインストールの場合、操作ログを取得するときは、データベース格納フォルダのドライブに20ギガバイト以上の空き容量が必要であることを記載した。

付録A.12　このマニュアルの参考情報

(1)　関連マニュアル

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 基本ガイド（3021-3-273）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 導入・設計ガイド（3021-3-274）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 構築ガイド（3021-3-275）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 運用ガイド（3021-3-276）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 トラブルシューティングガイド（3021-3-277）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 画面リファレンス（3021-3-278）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 配布機能 運用ガイド（3021-3-279）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 Automatic Installation Tool 運用ガイド（3021-3-280）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console 導入ガイド（3021-3-281）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console 設計・構築ガイド（3021-3-282）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console 運用ガイド（3021-3-283）

JP1 Version 10 JP1/IT Desktop Management 2 メッセージ（3021-3-284）

JP1 Version 9 JP1/NETM/Network Monitor（3020-3-S73）

JP1 Version 9 JP1/NETM/Network Monitor - Manager（3020-3-S74）

JP1 Version 10 JP1/NETM/Network Monitor（3021-3-169）

JP1 Version 10 JP1/NETM/Network Monitor - Manager（3021-3-170）

(2)　関連ドキュメント

JP1/IT Desktop Management 2 オンラインヘルプ

(3)　このマニュアルでの表記

このマニュアルに記載しているWindowsのメニュー名の表記は、次のOSを前提としています。

管理用サーバ、ネットワークモニタを有効化するコンピュータ、およびコントローラをインストールするコンピュータの場合

Windows Server 2008

エージェントを導入するコンピュータの場合

Windows XP

Windows 8.1、Windows 8、またはWindows Server 2012の場合は［スタート］メニューが表示されないため、画面左下から表示できる［スタート］画面からメニューを選択してください。

このマニュアルでは、製品名称を次のように表記しています。

略称

正式名称

AMT

Intel(R) Active Management Technology

Firefox

Firefox(R)

Linux

Linux(R)

NetWare

NetWare(R)

Pentium

Intel Pentium(R)

VMWare

VMWare(R)

Asset Console

JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console

JP1/AJS

JP1/Automatic Job Management System 2

JP1/Automatic Job Management System 3

JP1/IM

JP1/IM - Manager

JP1/Integrated Management - Manager

JP1/IM - View

JP1/Integrated Management - View

JP1/NETM/NM

JP1/NETM/Network Monitor

秘文

JP1/秘文 IC

JP1/秘文 Advanced Edition Information Cypher

JP1/秘文 IF

JP1/秘文 Advanced Edition Information Fortress

JP1/秘文 IF Mail Option

JP1/秘文 Advanced Edition Information Fortress Mail Option

JP1/秘文 IS

JP1/秘文 Advanced Edition Information Share

秘文 IC

秘文 Advanced Edition Information Cypher

秘文 IF

秘文 Advanced Edition Information Fortress

秘文 IF Mail Option

秘文 Advanced Edition Information Fortress Mail Option

秘文 IS

秘文 Advanced Edition Information Share

 このマニュアルでは、機能名を次のように表記しています。

略称

正式名称

プログラムと機能

アプリケーションの追加と削除

プログラムの追加と削除

プログラムと機能

 このマニュアルでは、マイクロソフト製品の名称を次のように表記しています。

表記

製品名

Active Directory

Microsoft(R) Active Directory

Internet Explorer

Windows Internet Explorer

Windows(R) Internet Explorer(R)

Microsoft.NET

Microsoft(R).NET

Microsoft Cluster Service

Microsoft(R) Cluster Service

Microsoft Excel

Microsoft(R) Excel(R)

Microsoft Office Excel

Microsoft(R) Office Excel(R)

Microsoft Forefront

Microsoft(R) Forefront(TM)

Microsoft Lync

Microsoft(R) Lync

Microsoft Office

Microsoft(R) Office

Microsoft Office Access

Microsoft(R) Office Access(R)

Microsoft Office InfoPath

Microsoft(R) Office InfoPath(R)

Microsoft Office OneNote

Microsoft(R) Office OneNote

Microsoft Office Outlook

Microsoft(R) Office Outlook(R)

Microsoft Outlook

Microsoft Office PowerPoint

Microsoft(R) Office PowerPoint(R)

Microsoft Office Project

Microsoft(R) Office Project

Microsoft Office Publisher

Microsoft(R) Office Publisher

Microsoft Office Visio

Microsoft(R) Office Visio(R)

Microsoft OneNote

Microsoft(R) OneNote

Microsoft Outlook Express

Microsoft(R) Outlook(R) Express

Microsoft Project

Microsoft(R) Project

Microsoft Publisher

Microsoft(R) Publisher

Microsoft Visio

Microsoft(R) Visio(R)

Microsoft InfoPath

Microsoft(R) InfoPath(R)

MS-DOS

Microsoft(R) MS-DOS(R)

Windows

Windows 2000

Windows 2000 Advanced Server

Microsoft(R) Windows(R) 2000 Advanced Server Operating System

Windows 2000 Professional

Microsoft(R) Windows(R) 2000 Professional Operating System

Windows 2000 Server

Microsoft(R) Windows(R) 2000 Server Operating System

Windows 7

Windows 7 Enterprise

Microsoft(R) Windows(R) 7 Enterprise

Windows 7 Home Basic

Microsoft(R) Windows(R) 7 Home Basic

Windows 7 Home Premium

Microsoft(R) Windows(R) 7 Home Premium

Windows 7 Professional

Microsoft(R) Windows(R) 7 Professional

Windows 7 Starter

Microsoft(R) Windows(R) 7 Starter

Windows 7 Ultimate

Microsoft(R) Windows(R) 7 Ultimate

Windows 8

Windows 8

Windows(R) 8

Windows 8 Enterprise

Windows(R) 8 Enterprise

Windows 8 Pro

Windows(R) 8 Pro

Windows 8.1

Windows 8.1

Windows(R) 8.1

Windows 8.1 Enterprise

Windows(R) 8.1 Enterprise

Windows 8.1 Pro

Windows(R) 8.1 Pro

Windows Server 2003

Windows Server 2003 (x86)

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003, Enterprise Edition

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003, Standard Edition

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003 R2, Enterprise Edition

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003 R2, Standard Edition

Windows Server 2003 (x64)

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003, Enterprise x64 Edition

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003, Standard x64 Edition

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003 R2, Enterprise x64 Edition

Microsoft(R) Windows Server(R) 2003 R2, Standard x64 Edition

Windows Server 2008

Windows Server 2008 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Datacenter

Windows Server 2008 Enterprise

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 Enterprise

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 Enterprise without Hyper-V(R)

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Enterprise

Windows Server 2008 Foundation

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Foundation

Windows Server 2008 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 Standard without Hyper-V(R)

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Standard

Windows Server 2012

Windows Server 2012 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 Datacenter

Windows Server 2012 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 Standard

Microsoft Windows Server 2012 R2 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 R2 Datacenter

Windows Server 2012 R2 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 R2 Standard

Windows Vista

Windows Vista Business

Microsoft(R) Windows Vista(R) Business

Windows Vista Enterprise

Microsoft(R) Windows Vista(R) Enterprise

Windows Vista Home Basic

Microsoft(R) Windows Vista(R) Home Basic

Windows Vista Home Premium

Microsoft(R) Windows Vista(R) Home Premium

Windows Vista Ultimate

Microsoft(R) Windows Vista(R) Ultimate

Windows XP

Windows XP Home Edition

Microsoft(R) Windows(R) XP Home Edition Operating System

Windows XP Professional

Microsoft(R) Windows(R) XP Professional Operating System

Windows 95

Microsoft(R) Windows(R) 95 Operating System

Windows 98

Microsoft(R) Windows(R) 98 Operating System

Windows Live メール

Windows Live(TM) メール

Windows Me

Microsoft(R) Windows(R) Millennium Edition Operating System

Windows Media Player

Windows Media(R) Player

Windows NT 4.0

Microsoft(R) Windows NT(R) Server Enterprise Edition Version 4.0

Microsoft(R) Windows NT(R) Server Network Operating System Version4.0

Microsoft(R) Windows NT(R) Workstation Operating System Version4.0

Windows NT 3.51

Microsoft(R) Windows NT(R) Server Network Operating System Version3.51

Microsoft(R) Windows NT(R) Workstation Operating System Version3.51

Windows メール

Windows(R) メール

(4)　このマニュアルで使用する英略語

英略語

英字での表記

ARP

Address Resolution Protocol

AVI

Audio Video Interleave

BIOS

Basic Input / Output System

BMP

Bit Map

CD

Compact Disc

CD-R

Compact Disc Recordable

CD-ROM

Compact Disc Read Only Memory

CF

CompactFlash

CIDR

Classless Inter-Domain Routing

CPU

Central Processing Unit

CSV

Comma Separated Values

DB

Database

DBMS

Database Management System

DCOM

Distributed Component Object Model

DHCP

Dynamic Host Configuration Protocol

DVD

Digital Versatile Disc

FC

Fibre Channel

FD

Floppy Disk

FQDN

Fully Qualified Domain Name

FTP

File Transfer Protocol

HTTP

Hyper Text Transfer Protocol

ICCID

Integrated Circuit Card ID

ICMP

Internet Control Message Protocol

ID

IDentification

IDE

Integrated Drive Electronics

IEEE

Institute of Electrical and Electronic Engineers

IMEI

International Mobile Equipment Identity

IP

Internet Protocol

ISMS

Information Security Management System

IT

Information Technology

KVM

Keyboard Video Mouse

LAN

Local Area Network

MAC

Media Access Control

MDM

Mobile Device Management

NAPT

Network Address Port Translation

NAS

Network Attached Storage

NAT

Network Address Translation

NTFS

NT File System

OS

Operating System

PC

Personal Computer

PDA

Personal Digital Assistant

PDCA

Plan Do Check Action

PGP

Pretty Good Privacy

RAM

Random Access Memory

RFB

Remote Framebuffer

SAMAC

association of SAM Assessment & Certification

SD

Secure Digital

SIM

Subscriber Identity Module

SMTP

Simple Mail Transfer Protocol

SNMP

Simple Network Management Protocol

SOAP

Simple Object Access Protocol

SSD

Solid State Drive

SSL

Secure Socket Layer

TCP

Transmission Control Protocol

TLS

Transport Layer Security

UAC

User Account Control

UDID

Unique Device IDentifier

UDP

User Datagram Protocol

URL

Uniform Resource Locator

USB

Universal Serial Bus

UTC

Universal Time, Coordinated

VLAN

Virtual Local Area Network

VNC

Virtual Network Computing

VPN

Virtual Private Network

VRAM

Video Random Access Memory

WAN

Wide Area Network

WMI

Windows Management Instrumentation

XML

Extensible Markup Language

(5)　このマニュアルで使用している書式について

説明文で使用する書式

書式

説明

文字列

可変の値を示します。

（例）日付はYYYYMMDDの形式で指定します。

［　］−［　］

メニューを連続して選択することを示します。

（例）　［ファイル］メニュー−［新規作成］を選択します。

上記の例では、［ファイル］メニュー内の［新規作成］を選択することを示します。

［　］＋［　］

キーボードのキーを同時に押すことを示します。

（例）　［Ctrl］＋［Alt］＋［Delete］は、［Ctrl］キー、［Alt］キー、および［Delete］キーを同時に押すことを示します。

・

この記号で区切られている項目は、複数項目のすべてを示します。

（例）　A・B は、「AおよびB」を示します。

/

この記号で区切られている項目は、複数項目のうちどれかを示します。

（例）　A/B は、「AまたはB」を示します。

文法で使用する書式

書式

説明

△

半角スペースを示します。

文字列

可変の値を示します。

［　］

この記号で囲まれている項目は任意に指定できます（省略もできます）。

（例）　［A］は「何も指定しない」か「Aを指定する」ことを示します。

｛　｝

この記号で囲まれている複数の項目の中から、必ず1組の項目を選択します。項目の区切りは|で示します。

（例）　｛A|B|C｝は、「A、BまたはCのどれかを指定する」ことを示します。

|

この記号で区切られている項目は、複数項目のうちどれかを指定できます。

（例）　A|B|C は、「A、B、またはC」を示します。

(6)　オンラインヘルプについて

JP1/IT Desktop Management 2では、次に示すオンラインヘルプを提供しています。

製品の操作方法のヘルプ

製品の運用例、各機能の操作方法、トラブルシュートなどを説明するヘルプです。JP1/IT Desktop Management 2の操作画面の［ヘルプ］−［JP1/IT Desktop Management 2のヘルプ］から起動できます。

画面説明のヘルプ

表示中の操作画面について説明するヘルプです。操作画面に表示される［ヘルプ］ボタンから起動できます。

(7)　KB（キロバイト）などの単位表記について

1KB（キロバイト）、1MB（メガバイト）、1GB（ギガバイト）、1TB（テラバイト）、1PB（ペタバイト）はそれぞれ1,024バイト、1,024²バイト、1,024³バイト、1,024⁴バイト、1,024⁵バイトです。

付録B　用語解説

ここでは、JP1/IT Desktop Management 2で使用する用語について説明します。

（英字）

Active Directoryサーバ

Active Directoryを導入しているサーバです。Active Directoryと連携して機器を管理するときに、JP1/IT Desktop Management 2と接続します。

Asset Consoleを使用した資産管理

JP1/IT Desktop Management 2のコンポーネントであるAsset Consoleを使用して資産管理をする機能のことです。操作画面を使用した資産管理に対してこう呼びます。

ITDM互換配布

JP1/IT Desktop Management 2が提供する2つの配布機能のうち、操作画面の配布（ITDM互換）画面を使用して配布する機能のことです。リモートインストールマネージャを使用した配布に対してこう呼びます。

JCRファイル

拡張子がJCRの、JP1/IT Desktop Management 2が提供する動画用のファイル形式です。リモートコントロール中に録画された動画は、JCRファイルで保存されます。JCRファイルは、リモコンプレーヤーで再生できます。

JP1/IT Desktop Management 2

機器管理、セキュリティ管理、資産管理の観点から、IT資産を管理するシステムです。

JP1/IT Desktop Management 2 - Agent

JP1/IT Desktop Management 2 で管理される側のコンピュータにインストールするプログラムです。

JP1/IT Desktop Management 2 - Asset Console

資産管理サーバにインストールするプログラムです。

JP1/IT Desktop Management 2 - Manager

JP1/IT Desktop Management 2のサーバ機能を提供するプログラムです。

JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitor

ネットワークの監視用のコンピュータにインストールするプログラムです。

JP1/NETM/Network Monitor

ネットワークを監視して、機器のネットワーク接続を制御するプログラムです。ネットワーク制御用アプライアンスに導入されています。

JP1/NETM/Network Monitor - Manager

JP1/NETM/Network Monitorを統合管理するプログラムです。JP1/NETM/NM - Managerと連携する場合に、管理用サーバにインストールします。

MDMサーバ

MDM製品を導入しているサーバです。MDM製品と連携してスマートデバイスを管理するときに、JP1/IT Desktop Management 2と接続します。

MDMサービス

スマートデバイスを管理するシステムを、ネットワーク経由で提供するサービスです。JP1/IT Desktop Management 2と連携して、スマートデバイスを管理します。

MDMシステム

スマートデバイスを管理するMDM製品、およびMDMサービスの総称です。

MDM製品

スマートデバイスを管理する製品で、MDMサーバにインストールします。JP1/IT Desktop Management 2と連携して、スマートデバイスを管理します。

Remote Install Manager

JP1/IT Desktop Management 2のコンポーネントです。リモートインストールマネージャを使用した配布を利用する場合にインストールします。

RFB

ネットワーク上の離れたコンピュータにアクセスするための通信プロトコルです。主にVNCで使用されていて、異なるOS間でも接続できます。JP1/IT Desktop Management 2では、エージェントレスのコンピュータやOSがWindows以外のコンピュータをリモートコントロールする際に、RFBを使用します。

SAMAC辞書

SAMACが提供するソフトウェア辞書をJP1/IT Desktop Management 2に登録した情報です。JP1/IT Desktop Management 2で管理するソフトウェアの情報の一つです。

SAMACソフトウェア辞書のオフライン更新用ファイル

SAMACが提供するソフトウェア辞書をJP1/IT Desktop Management 2のSAMAC辞書に登録するためのファイルです。

VNC

ネットワーク上の離れたコンピュータを遠隔操作するためのソフトウェアです。

（ア行）

印刷による不審操作

セキュリティポリシーで、不審と見なす操作の［大量印刷］をチェックした場合に検知される不審操作です。

インストールセット

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentのインストールとセットアップを一度に実行できる、エージェントの導入を支援するプログラムです。管理用サーバで作成します。

インストールソフトウェア

管理対象のコンピュータにインストールされているソフトウェアです。インストールソフトウェアの情報は、機器情報として自動で収集されます。

インフォメーションエリア

操作画面の右側に表示されるエリアです。左側のメニューエリアで選択した項目に応じて、情報が表示されます。

エージェント

JP1/IT Desktop Management 2で管理される側のコンピュータにインストールするプログラムです。JP1/IT Desktop Management 2 - Managerに情報を通知したり、JP1/IT Desktop Management 2 - Managerからの指示でコンピュータを制御したりします。プログラム名は「JP1/IT Desktop Management 2 - Agent」です。

エージェント設定

管理用サーバ側で管理する、エージェントのセットアップの設定内容です。操作画面でエージェント設定を作成し、エージェントに割り当てることで、エージェントのセットアップをリモートで変更できます。

エージェントレス

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentがインストールされていない管理対象の機器のことです。

オフライン管理

管理用サーバにネットワーク接続していないコンピュータを外部記憶媒体を利用して管理する方法です。オンライン管理に対してこう呼びます。

オフライン管理構成システム

スタンドアロンのコンピュータや拠点にあるコンピュータなど、管理用サーバにネットワーク接続していないコンピュータを管理する構成です。

オフライン管理用のエージェント

エージェント設定で、管理用サーバと接続しない設定にしたエージェントのことです。オフライン管理したいコンピュータにインストールします。オンライン管理用のエージェントに対してこう呼びます。

オンライン管理

管理用サーバにネットワーク接続しているコンピュータを管理する方法です。オフライン管理に対してこう呼びます。

オンライン管理用のエージェント

エージェント設定で、上位システムと通信する設定にしたエージェントのことです。オンライン管理したいコンピュータにインストールします。オフライン管理用のエージェントに対してこう呼びます。

（カ行）

外部記憶媒体

書き込みができるUSBメモリやハードディスクのことです。オフライン管理用のエージェントをインストールしたり、オフライン管理のコンピュータから機器情報を収集したりする際に利用します。

カスタムグループ

管理者の目的に応じて任意に作成できるグループです。JP1/IT Desktop Management 2で管理する情報をグルーピングできます。

管轄範囲

ユーザーアカウントに設定した、管理者が管理する組織内の範囲です。

管理者のコンピュータ

JP1/IT Desktop Management 2の管理者が、ふだんJP1/IT Desktop Management 2にログインするコンピュータです。

管理ソフトウェア情報

JP1/IT Desktop Management 2で管理できる資産情報の一つです。ソフトウェアライセンスの利用状況を管理するためのソフトウェアの単位です。管理ソフトウェア単位に保有しているソフトウェアライセンス数や利用数を集計・表示できます。複数バージョンのソフトウェアを、1種類のライセンス利用単位として管理できます。

管理用サーバ

JP1/IT Desktop Management 2 - Managerがインストールされているコンピュータです。リモートインストールマネージャを使用した配布について説明する場合は、「配布管理システム」または「マネージャ」と呼ぶことがあります。

機器情報

JP1/IT Desktop Management 2が管理対象の機器から収集する情報です。管理対象のコンピュータでのハードウェアの使用状況やインストールされているソフトウェアの種類など、コンピュータの管理に必要な情報です。機器情報は、機器画面の［機器情報］画面で確認できます。

危険レベル

コンピュータのセキュリティ対策の危険度を示すレベルのことです。セキュリティポリシーの判定結果によって設定されます。危険レベルは、「危険」、「警告」、「注意」、「安全」、「不明」、「対象外」の6種類があります。

業務分掌

ユーザーアカウントに設定した、管理者の担当業務です。業務分掌と権限とを組み合わせてユーザーアカウントに設定すると、管理者の操作範囲をそれぞれの担当業務に応じて限定できます。

契約会社情報

JP1/IT Desktop Management 2で管理できる資産情報の一つです。組織で保有する機器（ハードウェア資産）やソフトウェアライセンスに対する契約を結んでいる会社の連絡先情報を登録します。

契約会社リスト

契約会社情報を管理するための一覧です。

契約情報

JP1/IT Desktop Management 2で管理できる資産情報の一つです。組織で保有する機器（ハードウェア資産）やソフトウェアライセンスに対する契約の情報です。

更新プログラム

日本マイクロソフト社が公開する、WindowsやInternet Explorerを更新するためのプログラムです。

更新プログラムグループ

適用する更新プログラム、または除外する更新プログラムをグループ化したものです。更新プログラムグループをセキュリティポリシーに指定することで、セキュリティポリシーが割り当てられたコンピュータに、そのグループ内の更新プログラムを適用したり、除外したりできます。

コントローラ

管理対象のコンピュータをリモートコントロールするためのプログラムです。

（サ行）

サポートサービスサイト

日立のサポートサービスを提供するWebサイトです。 JP1/IT Desktop Management 2からインターネットを介して接続し、OSおよびInternet Explorerについての最新の更新プログラム情報やウィルス対策製品情報を取得できます。

サポート情報ファイル

最新の更新プログラム情報やウィルス対策製品情報を JP1/IT Desktop Management 2に登録するためのファイルです。

参照権限

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを作成すると設定される権限です。設定画面以外の画面を参照できます。各画面での情報追加、設定変更などはできません。

システム管理権限

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントに設定できる権限の一つです。この権限をユーザーアカウントに設定することで、ユーザーアカウントの管理を除いて、JP1/IT Desktop Management 2を管理する機能全般を使用できます。

使用禁止ソフトウェア

組織内のコンピュータで使用を禁止とするソフトウェアの定義です。セキュリティポリシーに設定します。

使用必須ソフトウェア

組織内のコンピュータで使用を必須とするソフトウェアの定義です。セキュリティポリシーに設定します。

情報収集用ツール

オフライン管理のコンピュータから機器情報を収集するツールです。getinv.vbsコマンドと、機器情報の収集に必要な情報を含んだファイルで構成されています。

診断

セキュリティ状況の判定結果に基づいて、システムが安全かどうかを評価することです。診断結果は、レポートで確認できます。

推奨セキュリティポリシー

JP1/IT Desktop Management 2が提供するセキュリティポリシーです。強固なセキュリティ環境で運用するための設定がされています。

スマートデバイス

携帯式の小型端末機です。スマートフォン、タブレットPC、PDAなどが該当します。

セキュリティポリシー

危険レベルの判定条件とアクションの条件を設定したルールです。管理用サーバで設定して、管理対象のコンピュータに割り当てます。

セキュリティポリシーには、コンピュータの危険レベルを判定するための条件や、自動的に対策する項目を設定できます。また、判定された危険レベルに応じて利用者への警告メッセージの通知を設定できます。

接続リスト

リモートコントロールする際に、接続先のコンピュータを、JP1/IT Desktop Management 2の操作画面とは別に独自に管理できる機能です。

操作ログ

管理対象のコンピュータ上での操作のログ情報です。オンライン管理のコンピュータから収集できます。

ソフトウェアライセンス情報

JP1/IT Desktop Management 2で管理できる資産情報の一つです。組織で購入したソフトウェアライセンスを購入単位（資産単位）で管理する情報です。

（タ行）

タスク

管理用サーバからコンピュータにソフトウェアを配布してインストール、ファイルを配布、またはソフトウェアのアンインストールを指令する単位です。ソフトウェアを配布してインストールまたはファイルを配布する場合は、指定したパッケージを配布します。

探索

指定されたネットワークの範囲でネットワークに接続されている機器、またはActive Directoryに登録されている機器を発見することです。

チャットサーバ

チャットを開始するために、各コンピュータからの接続先となる機能です。

中継システム

JP1/IT Desktop Management 2 - Agentを中継システムとしてインストールしたサーバです。中継システムを設置すると、リモートインストールおよびリモートコレクトによる、管理用サーバおよびネットワークの負荷を軽減できます。プログラム名は「JP1/IT Desktop Management 2 - Agent」です。

追加管理項目

JP1/IT Desktop Management 2の各資産情報に任意に追加できる管理項目です。追加管理項目を作成することで、独自の情報を管理できるようになります。

データベースマネージャ

データベースのバックアップやリストア、データベース領域の再編成をするためのツールです。

デフォルトエージェント設定

エージェントをセットアップする際に必要な、管理用サーバの接続先やインストールの設定などの項目についてJP1/IT Desktop Management 2が提供するエージェント設定です。

デフォルトポリシー

JP1/IT Desktop Management 2が提供するセキュリティポリシーです。基本的なセキュリティ環境を維持するために必要な設定がされています。

デフォルトポリシーは、管理対象のコンピュータにデフォルトで割り当てられます。また、セキュリティポリシーの割り当てを解除した場合に、間接的に割り当てられるセキュリティポリシーがないときは、デフォルトポリシーが割り当てられます。

（ナ行）

ネットワーク制御リスト

機器ごとにネットワーク接続を許可するかどうかの設定です。接続を許可する期間も設定できます。

ネットワーク制御用アプライアンス

JP1/NETM/NMを導入したアプライアンス製品です。JP1/NETM/NM - Managerと連携することで、ネットワーク制御用アプライアンスが監視しているネットワークセグメントのネットワーク接続を、JP1/IT Desktop Management 2から制御できます。

ネットワークモニタ

ネットワーク接続が許可されていない機器（管理対象または除外対象に登録されていない機器）がネットワークに接続されたことを自動的に検知して、ネットワーク接続を制御する機能です。

ネットワークモニタエージェント

ネットワークを監視するコンピュータにインストールするプログラムです。操作画面からオンライン管理のコンピュータを選択してネットワークモニタを有効にすると自動的にインストールされます。プログラム名は「JP1/IT Desktop Management 2 - Network Monitor」です。

ネットワークモニタ設定

ネットワークモニタを有効にしたネットワークセグメントに新規に接続された機器のネットワーク接続の制御方法を定義した設定です。

（ハ行）

ハードウェア資産情報

JP1/IT Desktop Management 2で管理できる資産情報の一つです。組織で保有する機器（ハードウェア資産）の情報を登録します。

パッケージ（ITDM互換配布用）

コンピュータに配布したいソフトウェアまたはファイルを、配布（ITDM互換）画面でJP1/IT Desktop Management 2に登録したものです。配布（ITDM互換）画面で配布できます。

判定

JP1/IT Desktop Management 2が収集した各コンピュータの機器情報と、セキュリティポリシーでの判定項目の設定を比較して、各判定項目およびコンピュータ自身のセキュリティのレベル（危険レベル）を付与することです。

判定除外ユーザー設定ファイル

セキュリティ状況の判定対象から除外するOSのユーザーアカウントを指定するファイルです。

ファイル持ち出しによる不審操作

セキュリティポリシーで、次に示す不審と見なす操作の項目をチェックした場合に検知される不審操作です。

・［添付ファイル付きメールの送受信］

・［Web/FTPサーバの使用］

・［外部メディア（リムーバブルディスク）へのファイルコピーと移動］

ブラックリスト方式

ネットワークへの接続を許可しない機器を指定して、機器のネットワークへの接続を制御する方式です。指定した機器以外のネットワークへの接続が許可されます。

変更履歴

管理対象のコンピュータの機器情報に変更があった場合に、変更の履歴として取得できる情報のことです。操作画面から参照したり、保存用の変更履歴としてCSVファイルに出力したりできます。

保存用の変更履歴

CSVファイルに出力される、保存を目的とした変更履歴のことです。

ホワイトリスト方式

ネットワークへの接続を許可する機器を指定して、機器のネットワークへの接続を制御する方式です。指定した機器以外のネットワークへの接続が遮断されます。

（マ行）

メニューエリア

操作画面の左側に表示されるエリアです。選択した画面に応じてメニューが表示されます。各メニューの項目を選択すると、操作画面の右側のインフォメーションエリアに、対応する情報が表示されます。

（ヤ行）

ユーザーアカウント管理権限

JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントに設定できる権限の一つです。JP1/IT Desktop Management 2のユーザーアカウントを追加したり、削除したりできます。

（ラ行）

ライセンスキーファイル

JP1/IT Desktop Management 2のライセンスを購入した際に提供されるファイルです。ライセンス登録時に使用します。

リクエスタウィザード

コンピュータからコントローラに接続要求を出す際に、 接続方法を設定するウィザードです。

リクエストサーバ

リモートコントロール機能で、コンピュータからの接続要求を受け付ける機能です。

リムーバブルディスク

ディスクドライブからディスクを取り出して交換できる記録媒体です。

リモートインストール

管理用サーバから利用者のコンピュータへ、ネットワークを経由してソフトウェアおよびファイルを一括で配布する機能です。

リモートインストールマネージャ

Remote Install Managerのことです。

リモートインストールマネージャを使用した配布

JP1/IT Desktop Management 2が提供する2つの配布機能のうち、JP1/IT Desktop Management 2のコンポーネントであるRemote Install Managerを使用して配布する機能のことです。コマンドを使用して配布することもできます。ITDM互換配布に対してこう呼びます。

リモートコレクト

管理対象のコンピュータに格納されているファイルを、リモートインストールマネージャを使用して一括で収集する機能です。

リモートコントロール機能

遠隔地にあるコンピュータに接続し、呼び出したコンピュータの画面に対してキーボード操作やマウス操作ができる機能です。

リモコンエージェント

エージェントのプログラムの一部です。 リモコンエージェントとコントローラが標準接続することで、すべてのリモートコントロール機能が使用できるようになります。

リモコンプレーヤー

リモートコントロールで、録画したファイルを目的に応じて再生を一時停止したり、再生の一部をスキップしたりして、再生をコントロールする動画プレーヤーです。

レポート

JP1/IT Desktop Management 2で管理している情報を、目的別に集計した画面のことです。表示されているイメージをそのまま印刷できます。

索引

A

Active Directoryから取得できる機器情報[1]

Active Directoryからの部署のグループ構成の取り込み[1]

Active Directoryサーバ[1]

Active Directoryとの連携[1]

Active Directoryに登録されている機器の探索[1]

Active Directoryの設定のパラメーター[1]

Active Directoryの探索[1]

Active Directoryの探索設定のパラメーター[1]

Active Directory連携構成[1]

Active Directory連携時の注意事項[1]

Active Directoryを探索する場合の接続先の設定[1]

AMTの設定のパラメーター[1]

AMTを利用するための前提条件[1]

C

CD-ROMドライブ情報[1]

CPU情報[1]

D

DHCP環境でのリモートコントロール[1]

I

IP機器[1]

ITDM互換配布〔セキュリティの自動対策〕[1]

ITDM互換配布〔ソフトウェア〕[1]

ITDM互換配布〔ファイル〕[1]

IT機器に対するセキュリティのルールの徹底[1]

IT機器の現状の把握[1]

J

JP1/IMサーバ[1]

JP1/NETM/NM - Manager連携構成[1]

JP1/NETM/NM - Manager連携によるネットワーク制御機能[1]

JP1/NETM/NM - Manager連携の設定のパラメーター[1]

M

MDMサーバ[1]

MDMサービスサイト[1]

MDMシステムから取得できる機器情報[1]

MDMシステムで管理されているスマートデバイスの情報の取得[1]

MDMシステムとの連携[1]

MDM連携構成[1]

MDM連携時の注意事項[1]

MDM連携の設定のパラメーター[1]

N

NAT環境でのリモートコントロール[1]

O

OS情報[1]

OSのセキュリティ設定情報[1]

R

RFBで接続[1]

U

USBデバイスの種類[1]

W

Webアクセスの操作ログ取得の前提条件[1]

Webアクセスの操作ログ取得の注意事項[1]

Windows自動更新の設定の判定[1]

Windows認証を利用してリモートコントロールする場合に必要なユーザー権限[1]

Windows認証を利用してリモートコントロールする場合に必要なユーザー権限の設定手順[1]

あ

アクション項目〔セキュリティ状況の判定〕[1]

アップグレードライセンス[1]

アンインストールのタスク[1]

い

イベント画面でできること[1]

イベント通知の設定のパラメーター[1]

イベントの形式[1]

イベントの重大度[1]

イベントの種類[1]

イベントの表示[1]

イベント〔機器情報の更新時に発生〕[1]

印刷操作で取得される操作ログの情報[1]

印刷操作の操作ログ取得の前提条件[1]

印刷操作の操作ログ取得の注意事項[1]

印刷による不審操作の取得[1]

印刷の抑止の注意事項[1]

印刷〔レポート〕[1]

インストール時のパラメーター[1]

インストール済みコンピュータの表示[1]

インストールセットのパラメーター[1]

インストールソフトウェア情報[1]

インストールの延期（ITDM互換配布）[1]

インフォメーションエリア[1]

インポートできる項目とCSVファイルの記述形式〔管理ソフトウェア情報〕[1]

インポートできる項目とCSVファイルの記述形式〔契約会社リスト〕[1]

インポートできる項目とCSVファイルの記述形式〔契約情報〕[1]

インポートできる項目とCSVファイルの記述形式〔ソフトウェアライセンス情報〕[1]

インポートできる項目とCSVファイルの記述形式〔ハードウェア資産情報〕[1]

う

ウィルス対策製品情報[1]

ウィルス対策製品の自動保護の判定条件[1]

ウィルス対策製品の種類〔判定対象〕[1]

ウィルス対策製品の判定[1]

ウィンドウ操作の操作ログ取得の注意事項[1]

運用準備の支援[1]

運用に応じたシステムの構成例[1]

運用の流れ[1]

運用前の検討[1]

え

エージェントからの通知対象となるユーザー[1]

エージェント設定のパラメーター[1]

エージェント設定の割り当て〔オンライン管理のコンピュータ〕[1]

エージェントの接続先の電源がOFFの場合の操作ログの取得[1]

エージェントの導入[1]

エージェントの配信〔オンライン管理のコンピュータ〕[1]

エージェントレス管理の設定のパラメーター [1]

エージェントレス機器の認証情報の設定手順[1]

エージェントレス構成[1]

エージェントレスで機器を管理するための前提条件[1]、[2]

エージェントレスでの管理[1]

エージェントレスでの管理共有による機器情報の収集の仕組み[1]

エージェントレスでの機器情報の収集[1]

エージェントを導入するコンピュータの前提条件[1]

エクスポート〔資産情報〕[1]

遠隔地の機器のリモート操作[1]

お

オフライン管理[1]

オフライン管理構成[1]

オフライン管理のコンピュータへの配布〔リモートインストールマネージャ〕[1]

オフラインでの管理[1]

オンライン管理のコンピュータにエージェントを配信するための条件[1]

オンライン管理のコンピュータの機器情報を管理するための検討[1]

オンライン管理のコンピュータのセキュリティ対策を実施するための検討[1]

オンライン管理のコンピュータへのエージェント設定の割り当て[1]

オンライン管理のコンピュータへのエージェントの配信[1]

か

概況表示〔システム〕[1]

下位バージョンとの接続性[1]

概要〔製品〕[1]、[2]

書き込みだけを抑止できるデバイス[1]

各機能の前提条件[1]

仮想コンピュータの管理[1]

画面構成[1]

簡易フィルタの利用[1]

管轄範囲が限定されている場合の操作画面の差異[1]

監視用のコンピュータの変更手順[1]

管理（ITDM互換配布）〔タスク〕[1]

管理（ITDM互換配布）〔パッケージ〕[1]

管理形態による機能差異[1]、[2]

管理形態によるセキュリティ判定の差異[1]

管理構成〔オフライン〕[1]

管理者のコンピュータ[1]

管理者のコンピュータの前提条件[1]

管理ソフトウェア情報の管理[1]

管理ソフトウェア情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式[1]

管理対象[1]

管理対象の検討[1]

管理対象〔機器の種類〕[1]

管理用サーバ[1]

管理用サーバでの操作ログの管理[1]

管理用サーバでの操作ログの保管[1]

管理用サーバでの操作ログの保管と取り込み[1]

管理用サーバに必要なディスクの最大容量[1]

管理用サーバの前提条件[1]

管理用サーバへの操作ログの取り込み[1]

管理〔仮想コンピュータ〕[1]

管理〔管理ソフトウェア情報〕[1]

管理〔機器〕[1]

管理〔契約状態〕[1]

管理〔契約情報〕[1]

管理〔更新プログラムグループ〕[1]

管理〔資産状態〕[1]

管理〔セキュリティポリシー〕[1]

管理〔ソフトウェアライセンス情報〕[1]

管理〔タスク〕[1]

管理〔データベース〕[1]

管理〔ネットワーク制御リスト〕[1]

管理〔ネットワーク接続〕[1]

管理〔ネットワークへの接続を許可しない機器への特例接続〕[1]

管理〔ネットワークモニタ設定〕[1]

管理〔ハードウェア資産情報〕[1]

管理〔パッケージ〕[1]

管理〔ユーザーアカウント〕[1]

管理〔ライセンス状態〕[1]

管理〔リモートコントロールの接続先〕[1]

関連情報の管理〔ソフトウェアライセンス情報〕[1]

関連情報の管理〔ハードウェア資産情報〕[1]

き

キーボード情報[1]

機器[1]

機器画面でできること[1]

機器画面と資産画面の違い[1]

機器管理の前提条件[1]

機器種別[1]

機器詳細レポート[1]

機器状態の種類[1]

機器状態の表示条件[1]

機器情報が収集されるタイミング[1]

機器情報と資産情報の共通管理項目[1]

機器情報の更新[1]

機器情報の更新時に取得される情報[1]

機器情報の更新時に発生するイベント[1]

機器情報の収集[1]

機器情報の収集タイミング[1]

機器情報の収集の仕組み〔エージェントレスでの管理共有〕[1]

機器情報の種類[1]

機器情報〔Active Directoryからの取得〕[1]

機器情報〔MDMシステムからの取得〕[1]

機器とハードウェア資産の関連づけ[1]

機器とハードウェア資産の同定[1]

機器の管理[1]

機器の管理〔ネットワーク接続〕[1]

機器の起動/停止で取得される操作ログの注意事項[1]

機器の検知[1]、[2]

機器の種類〔管理対象〕[1]

機器の状態[1]

機器の状態と製品ライセンスの関係[1]

機器の状態の遷移[1]

機器の制御[1]

機器のネットワーク接続の監視[1]

機器のリモートコントロール[1]

危険レベル[1]

危険レベルの種類〔セキュリティポリシー〕[1]

危険レベルの判定の仕組み[1]

機能一覧[1]

機能差異〔管理形態〕[1]、[2]

機能の紹介[1]

基本構成[1]

基本的な画面構成[1]

基本的なシステムの構成例[1]

禁止操作の抑止[1]

禁止操作の抑止時の注意事項[1]

く

クラスタ構成[1]

クラスタシステムでの運用[1]

グリーンITの適応/未適応の判定基準[1]

グループの検討[1]

グループの作成方法[1]

け

契約会社リストの項目とインポート時のCSVファイルの記述形式[1]

契約状態の管理[1]

契約情報の管理[1]

契約情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式[1]

契約の期限切れの通知[1]

こ

更新時に取得される機器情報[1]

更新プログラム一覧の更新[1]

更新プログラム一覧の更新のメール通知[1]

更新プログラムグループの管理[1]

更新プログラム情報[1]

更新プログラムの管理[1]

更新プログラムの種類〔自動取得〕[1]

更新プログラムの適用状況の確認[1]

更新プログラムの適用状況の判定[1]

更新プログラムの配布結果の判定[1]

更新プログラムファイルの自動登録[1]

更新プログラムファイルの手動登録[1]

更新プログラムを取得するための前提条件[1]

更新プログラムを取得する場合の注意事項[1]

効率良く配布する方法〔リモートインストールマネージャ〕[1]

このマニュアルの参考情報[1]

コマンドの利用[1]

コントローラからコンピュータへの接続方法[1]

コントローラとの接続状態の確認[1]

コントローラの自動更新[1]

コントローラへの接続要求[1]

コントローラをインストールするコンピュータの前提条件[1]

コンピュータ[1]

コンピュータ情報[1]

さ

サービス一覧[1]

サービスのセキュリティ設定情報[1]

再起動時の注意事項[1]、[2]

再起動によって設定が適用されるケース[1]

最小構成[1]

最新の更新プログラムの適用状況の判定[1]

再生〔リモートコントロール〕[1]

サウンドカード情報[1]

削除〔重複登録された機器情報〕[1]

削除〔レポート〕[1]

サポートサービスサイト[1]

サポートサービス設定のパラメーター[1]

サポートサービス連携構成[1]

参考情報 [1]

算出方法〔消費電力量（理論値）〕[1]

算出方法〔セキュリティ診断レポートの評価〕[1]

算出方法〔理想消費電力量（理論値）〕[1]

し

資産画面でできること[1]

資産画面と機器画面の違い[1]

資産管理項目の種類[1]

資産管理項目のデータ型[1]

資産管理項目の入力方法[1]

資産管理の前提条件[1]

資産管理の流れ[1]

資産詳細レポート[1]

資産状態の管理[1]

資産情報と機器情報の共通管理項目[1]

資産情報のインポート[1]

資産情報のエクスポート[1]

資産情報の確認方法[1]

資産情報の管理項目[1]

資産情報の関連づけ[1]

資産情報を管理するための検討[1]

資産の管理[1]

システム構成の検討[1]

システム構成要素[1]

システム情報[1]

システム設計[1]

システムの概況表示[1]

システムの前提条件[1]

指定した更新プログラムの適用状況の判定[1]

自動更新〔コントローラ〕[1]

自動実行のタイミング[1]

自動制御〔ネットワーク接続〕[1]

自動対策のタイミング〔セキュリティ〕[1]

遮断中に接続できる機器の登録[1]

シャットダウン時の注意事項[1]、[2]

集計スケジュール〔レポート〕[1]

収集〔エージェントレスの機器〕[1]

収集〔機器情報〕[1]

周辺機器[1]

出力されるイベント[1]

手動制御〔ネットワーク接続〕[1]

取得される情報〔操作ログの種類別〕[1]

取得される操作ログの情報〔印刷操作〕[1]

取得される操作ログの情報〔添付ファイル保存〕[1]

取得される操作ログの情報〔ファイル操作〕[1]

取得される操作ログの情報〔フォルダ操作〕[1]

取得される操作ログの情報〔メール送受信〕[1]

種類〔機器状態〕[1]

使用禁止サービスの判定[1]

使用禁止ソフトウェアの判定[1]

詳細フィルタの利用[1]

使用必須ソフトウェアの判定[1]

消費電力量（理論値）[1]

情報を自動取得できる更新プログラムの種類[1]

使用を許可できるUSBデバイスの種類[1]

使用を抑止できるデバイス[1]

除外対象[1]

す

推奨セキュリティポリシー[1]

推奨ディスク容量の目安[1]

スマートデバイス情報[1]

スマートデバイスの制御[1]

せ

制御（ITDM互換配布）〔電源〕[1]

制御〔機器〕[1]

制御〔スマートデバイス〕[1]

制御〔ネットワーク接続〕[1]、[2]、[3]

制限値一覧[1]

性能[1]

製品が提供するセキュリティポリシー[1]

製品が提供するフィルタ[1]

製品でできること[1]

製品の概要[1]、[2]

製品ライセンス[1]、[2]

製品ライセンスに関する注意事項[1]

セキュリティ画面でできること[1]

セキュリティ管理できる機器[1]

セキュリティ管理のPDCAサイクル[1]

セキュリティ管理の前提条件[1]

セキュリティ状況に応じたメッセージの通知[1]

セキュリティ状況の判定[1]

セキュリティ状況の判定除外ユーザー設定ファイルの形式[1]

セキュリティ状況の判定対象からの除外[1]

セキュリティ状況の判定のタイミング[1]

セキュリティ状況の判定〔Windows自動更新〕[1]

セキュリティ状況の判定〔ウィルス対策製品〕[1]

セキュリティ状況の判定〔最新の更新プログラム〕[1]

セキュリティ状況の判定〔指定した更新プログラム〕[1]

セキュリティ状況の判定〔使用禁止サービス〕[1]

セキュリティ状況の判定〔使用禁止ソフトウェア〕[1]

セキュリティ状況の判定〔使用必須ソフトウェア〕[1]

セキュリティ状況の判定〔ユーザーアカウント単位〕[1]

セキュリティ状況を管理する仕組み[1]

セキュリティ詳細レポート[1]

セキュリティ情報[1]

セキュリティ診断レポート[1]

セキュリティ診断レポートの評価の算出方法[1]

セキュリティに問題のある機器の対策[1]

セキュリティに問題のある機器の把握[1]

セキュリティの管理[1]

セキュリティの自動対策による配布（ITDM互換配布）[1]

セキュリティのスケジュール設定のパラメーター[1]

セキュリティ判定時のアクション項目[1]

セキュリティポリシー違反の自動対策[1]

セキュリティポリシー違反の対策[1]

セキュリティポリシーで判定される危険レベル[1]

セキュリティポリシーの管理[1]

セキュリティポリシーの設定項目[1]

セキュリティポリシーの設定時の注意事項[1]

セキュリティポリシーの判定結果に応じたネットワーク接続の許可[1]

セキュリティポリシーの判定結果に応じたネットワーク接続の遮断[1]

セキュリティポリシーの割り当て範囲[1]

接続先の設定〔Active Directoryの探索〕[1]

接続時に録画を開始するための設定 [1]

接続モードの変更[1]

［接続リスト］ウィンドウのメニュー一覧[1]

設置場所のグループの仕組み[1]

設置場所の定義の仕組み[1]

設定画面でできること[1]

セットアップ時のパラメーター[1]

前提条件〔AMTの利用〕[1]

前提条件〔Webアクセスの操作ログ取得〕[1]

前提条件〔印刷操作の操作ログ取得〕[1]

前提条件〔エージェントを導入するコンピュータ〕[1]

前提条件〔各機能〕[1]

前提条件〔管理者のコンピュータ〕[1]

前提条件〔管理用サーバ〕[1]

前提条件〔機器管理〕[1]

前提条件〔更新プログラムの取得〕[1]

前提条件〔コントローラをインストールするコンピュータ〕[1]

前提条件〔資産管理〕[1]

前提条件〔システム〕[1]

前提条件〔セキュリティ管理〕[1]

前提条件〔操作ログ取得〕[1]、[2]

前提条件〔中継システムをインストールするコンピュータ〕[1]

前提条件〔ネットワークモニタを有効化するコンピュータ〕[1]

前提条件〔ネットワークモニタ〕[1]

前提条件〔ネットワーク〕[1]

前提条件〔配布機能〕[1]

前提条件〔ファイルアップロードの操作ログ取得〕[1]

前提条件〔ファイルダウンロードの操作ログ取得〕[1]

前提条件〔ファイル持ち出しによる不審操作の、入力元情報取得〕[1]

前提条件〔リモートコントロール〕[1]

前提条件〔レポート〕[1]

前提となるCPU[1]

そ

操作画面[1]

操作ログ取得の前提条件[1]、[2]

操作ログ取得の注意事項[1]、[2]

操作ログでの調査〔ファイル持ち出しによる不審操作〕[1]

操作ログの管理[1]

操作ログの管理〔管理用サーバ〕[1]

操作ログの取得〔エージェントの接続先が電源OFFの場合〕[1]

操作ログの種類[1]

操作ログの種類ごとに取得される情報[1]

操作ログの設定のパラメーター[1]

操作ログの定期エクスポート[1]

操作ログのデータベースに必要なディスク容量の目安[1]

操作ログのデータベースのインデックスの再作成[1]

操作ログの保管先フォルダに必要なディスク容量の目安[1]

操作ログを取得する場合のデータフォルダに必要なディスク容量の目安[1]

ソフトウェアおよびファイルの配布〔リモートインストールマネージャ〕[1]

ソフトウェア検索条件の設定[1]

ソフトウェア情報の取得[1]

ソフトウェアの起動抑止の注意事項[1]

ソフトウェアの検索条件の定義[1]

ソフトウェアの導入[1]

ソフトウェアの配布（ITDM互換配布）[1]

ソフトウェアの保守[1]

ソフトウェアライセンス情報の管理[1]

ソフトウェアライセンス情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式[1]

ソフトウェアライセンスに掛かる費用の把握[1]

ソフトウェアライセンスの費用の計算方法[1]

ソフトウェアライセンスの利用状況[1]

ソフトウェアライセンスの割り当て管理[1]

た

ダイジェストレポート[1]

ダイジェストレポートの設定のパラメーター[1]

タイミング〔機器情報の収集〕[1]、[2]

大量印刷のチェック条件[1]

ダウングレードライセンス[1]

ダウンロードの延期（ITDM互換配布）[1]

多言語環境でリモートコントロール機能を利用する場合の注意事項[1]

タスク[1]

タスク実行（ITDM互換配布）〔利用者がログオフしている場合〕[1]

タスクの管理[1]

タスクの管理（ITDM互換配布）[1]

タスク〔アンインストール〕[1]

タスク〔パッケージ配布〕[1]

棚卸日の更新方法[1]、[2]

タブ[1]

探索[1]

探索の条件[1]

探索〔Active Directoryに登録されている機器〕[1]

ち

［チャット］ウィンドウのメニュー一覧[1]

［チャットサーバ］アイコンの利用[1]

チャットの利用[1]

注意事項（ITDM互換配布）〔配布〕[1]

注意事項〔Active Directory連携〕[1]

注意事項〔MDM連携〕[1]

注意事項〔Webアクセスの操作ログ取得〕[1]

注意事項〔印刷操作の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔印刷の抑止〕[1]

注意事項〔ウィンドウ操作の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔禁止操作の抑止〕[1]

注意事項〔更新プログラムの取得〕[1]

注意事項〔再起動時〕[1]、[2]

注意事項〔シャットダウン時〕[1]、[2]

注意事項〔製品ライセンス〕[1]

注意事項〔操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ソフトウェアの起動抑止〕[1]

注意事項〔多言語環境でのリモートコントロール〕[1]

注意事項〔デバイス操作の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔添付ファイル保存の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ネットワーク監視〕[1]

注意事項〔ファイルアップロードの操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ファイル操作の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ファイル送受信の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ファイルダウンロードの操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ファイル持ち出しによる不審操作の、入力元情報取得〕[1]

注意事項〔フォルダ操作の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔プログラムの起動/停止、および抑止の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔メール送受信の操作ログ取得〕[1]

注意事項〔ユーザー環境に依存するコントローラ上のファイル〕[1]

注意事項〔リモートコントロール中のファイル転送〕[1]

注意事項〔リモートコントロール〕[1]

中継システム[1]

中継システムをインストールするコンピュータの前提条件[1]

重複登録された機器情報の削除[1]

て

定期メンテナンスを検討する流れ[1]

ディスク占有量[1]

データ型〔資産管理項目〕[1]

データ転送量の目安〔ネットワークの探索時〕[1]

データベースの概要[1]

データベースの管理[1]

データベースの検討[1]

テキスト型の場合に設定できる文字制限[1]

できること〔イベント画面〕[1]

できること〔機器画面〕[1]

できること〔資産画面〕[1]

できること〔セキュリティ画面〕[1]

できること〔設定画面〕[1]

できること〔配布（ITDM互換）画面〕[1]

できること〔ホーム画面〕[1]

できること〔レポート画面〕[1]

デバイス操作の操作ログ取得の注意事項[1]

デバイスの使用抑止の注意事項[1]

デフォルトでコントローラに提供されている特殊キー[1]

デフォルトポリシー[1]

電源制御（ITDM互換配布）〔配布機能〕[1]

電源制御の条件[1]

転送状況の表示〔リモートコントロール中のファイル転送〕[1]

転送の中断〔リモートコントロール中のファイル転送〕[1]

添付ファイル保存で取得される操作ログの情報[1]

添付ファイル保存の操作ログ取得の注意事項[1]

と

動作状態の表示〔ネットワークモニタ〕[1]

導入と運用の流れ[1]

導入の流れ[1]

な

内部統制を意識したユーザーアカウントの作成[1]

に

入力方法〔資産管理項目〕[1]

認証情報の設定手順〔エージェントレスの機器〕[1]

ね

ネットワークアダプタ情報[1]

ネットワークから切り離された場合の動作〔管理対象のコンピュータ〕[1]

ネットワーク監視機能による機器の検知[1]、[2]

ネットワーク監視構成[1]

ネットワーク監視時の注意事項[1]

ネットワーク情報[1]

ネットワーク制御リストの管理[1]

ネットワーク制御リストの自動更新[1]

ネットワーク制御リストの自動更新の設定のパラメーター[1]

ネットワーク制御リストの設定[1]

ネットワーク接続の管理〔機器〕[1]

ネットワーク接続の管理〔ブラックリスト方式〕[1]

ネットワーク接続の管理〔ホワイトリスト方式〕[1]

ネットワーク接続の自動制御[1]

ネットワーク接続の手動制御[1]

ネットワーク接続を制御するための設定[1]

ネットワークに接続されている機器を探索する流れ[1]

ネットワークの前提条件[1]

ネットワークの探索[1]

ネットワークの探索設定のパラメーター[1]

ネットワークへの接続を許可しない機器の特例接続の管理[1]

ネットワークモニタエージェント[1]

ネットワークモニタ設定による制御[1]

ネットワークモニタ設定の管理[1]

ネットワークモニタの前提条件[1]

ネットワークモニタの動作状態の表示[1]

ネットワークモニタを有効化するコンピュータの前提条件[1]

ネットワークを監視するための検討[1]

は

ハードウェア資産情報の管理[1]

ハードウェア資産情報の項目とインポート時のCSVファイルの記述形式[1]

ハードウェア資産と機器の関連づけ[1]

ハードウェア資産と機器の同定[1]

ハードウェア資産に掛かる費用の把握[1]

ハードウェア資産の費用の計算方法[1]

ハードウェア情報[1]

ハードディスク情報[1]

配布（ITDM互換）画面でできること[1]

配布機能でアンインストールできるソフトウェアの種類（ITDM互換配布）[1]

配布機能でのソフトウェアのインストール実行結果の判定（ITDM互換配布）[1]

配布機能での電源制御（ITDM互換配布）[1]

配布機能の前提条件[1]

配布されたパッケージのキャッシュ（ITDM互換配布）[1]

配布時の注意事項（ITDM互換配布）[1]

配布による負荷の軽減（ITDM互換配布）[1]

配布のための準備（ITDM互換配布）[1]

バックアップ時に出力されるデータ[1]

パッケージ[1]

パッケージが配布されたコンピュータでのダウンロードやインストールの延期（ITDM互換配布）[1]

パッケージの管理[1]

パッケージの管理（ITDM互換配布）[1]

パッケージ配布のタスク[1]

発見された機器の管理[1]

パネル一覧[1]

パラメーター一覧[1]

パラメーター〔Active Directoryの設定〕[1]

パラメーター〔Active Directoryの探索設定〕[1]

パラメーター〔AMTの設定〕[1]

パラメーター〔JP1/NETM/NM - Manager連携の設定〕[1]

パラメーター〔MDM連携の設定〕[1]

パラメーター〔イベント通知の設定〕[1]

パラメーター〔インストール時〕[1]

パラメーター〔インストールセット〕[1]

パラメーター〔エージェント設定〕[1]

パラメーター〔エージェントレス管理の設定〕[1]

パラメーター〔サポートサービス設定〕[1]

パラメーター〔セキュリティのスケジュール設定〕[1]

パラメーター〔セットアップ時〕[1]

パラメーター〔操作ログの設定〕[1]

パラメーター〔ダイジェストレポートの設定〕[1]

パラメーター〔ネットワーク制御リストの自動更新の設定〕[1]

パラメーター〔ネットワークの探索設定〕[1]

パラメーター〔変更履歴の設定〕[1]

パラメーター〔メールサーバの設定〕[1]

パラメーター〔ユーザーアカウントの設定〕[1]

パラメーター〔レポートの保存期間と開始日の設定〕[1]

判定基準〔グリーンIT〕[1]

ひ

ビデオコントローラ情報[1]

秘文情報[1]

評価の算出方法〔セキュリティ診断レポート〕[1]

表示条件〔機器状態〕[1]

標準接続[1]

費用の計算方法〔ソフトウェアライセンス〕[1]

費用の計算方法〔ハードウェア資産〕[1]

ふ

ファイルアップロードの操作ログ取得の前提条件[1]

ファイルアップロードの操作ログ取得の注意事項[1]

ファイル操作で取得される操作ログの情報[1]

ファイル操作の操作ログ取得の注意事項[1]

ファイル送受信の操作ログ取得の注意事項[1]

ファイルダウンロードの操作ログ取得の前提条件[1]

ファイルダウンロードの操作ログ取得の注意事項[1]

［ファイル転送］ウィンドウのメニュー一覧[1]

ファイルの配布（ITDM互換配布）[1]

ファイル持ち出しによる不審操作の取得[1]

ファイル持ち出しによる不審操作の、操作ログでの調査[1]

ファイル持ち出しによる不審操作の、入力元情報取得の前提条件[1]

ファイル持ち出しによる不審操作の、入力元情報取得の注意事項[1]

フィルタの利用[1]

フィルタ〔イベント〕[1]

フィルタ〔機器〕[1]

フィルタ〔資産〕[1]

フィルタ〔セキュリティ〕[1]

フィルタ〔ネットワーク制御リストの設定〕[1]

フィルタ〔配布〕[1]

フォルダ一覧[1]

フォルダ操作で取得される操作ログの情報[1]

フォルダ操作の操作ログ取得の注意事項[1]

負荷の軽減（ITDM互換配布）〔配布〕[1]

部署のグループ構成の取り込み〔Active Directory連携〕[1]

部署のグループの仕組み[1]

部署の定義の仕組み[1]

ブラックリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理[1]

プリンタ情報[1]、[2]

フルスクリーン表示で表示されるメニューバーからの操作[1]

プログラムの起動/停止、および抑止の注意事項[1]

プロセス一覧[1]

プロパティ一覧[1]

へ

変更履歴の設定のパラメーター[1]

変更履歴のデータベースに必要なディスク容量の目安[1]

変更履歴を取得できる機器情報と変更と見なす条件[1]

ほ

ポート番号一覧[1]

ホーム画面でできること[1]

保存用の変更履歴の出力に必要なディスク容量の目安[1]

ホワイトリスト方式を利用した機器のネットワーク接続の管理[1]

ま

マウス情報[1]

マッピングキー〔管理ソフトウェア情報〕[1]

マッピングキー〔契約会社リスト〕[1]

マッピングキー〔契約情報〕[1]

マッピングキー〔ソフトウェアライセンス情報〕[1]

マッピングキー〔ハードウェア資産情報〕[1]

み

見積もり[1]

め

メールサーバの設定のパラメーター[1]

メール送受信で取得される操作ログの情報[1]

メール送受信の操作ログ取得の注意事項[1]

メール通知〔契約期限切れ〕[1]

メール通知〔更新プログラム一覧の更新〕[1]

メッセージの内容〔自動通知〕[1]

メニュー一覧〔［接続リスト］ウィンドウ〕[1]

メニュー一覧〔［チャット］ウィンドウ〕[1]

メニュー一覧〔［ファイル転送］ウィンドウ〕[1]

メニュー一覧〔［リモートコントロール］ウィンドウ〕[1]

メニュー一覧〔リモートコントロール〕[1]

メニュー一覧〔リモートファイルの一覧の［ファイル転送］ウィンドウ〕[1]

メニュー一覧〔［リモコンプレーヤー］ウィンドウ〕[1]

メニューエリア[1]

メモリ情報[1]

メモリ所要量[1]

も

文字制限〔テキスト型の場合〕[1]

持ち込みチェックの条件[1]

持ち出しチェックの条件[1]

戻り値〔ソフトウェアのアンインストール〕[1]

戻り値〔ソフトウェアのインストール〕[1]

モニタ情報[1]

ゆ

ユーザーアカウント単位のセキュリティ判定[1]

ユーザーアカウントの管轄範囲[1]

ユーザーアカウントの管理[1]

ユーザーアカウントの業務分掌[1]

ユーザーアカウントの業務分掌ごとの操作範囲[1]

ユーザーアカウントの権限[1]

ユーザーアカウントの権限ごとの操作範囲[1]

ユーザーアカウントの検討[1]

ユーザーアカウントの設定のパラメーター[1]

ユーザーアカウントのロック[1]

ユーザー環境に依存するコントローラ上のファイルについての注意事項[1]

ユーザー権限〔Windows認証を利用したリモートコントロール〕[1]

ユーザー情報[1]

ユーザー定義のグループの仕組み[1]

ユーザー定義のセキュリティ設定の判定[1]

ら

ライセンス状態の管理[1]

ライセンスと機器の状態の関係[1]

ライセンスの概要[1]

り

リクエストサーバからの接続要求の受信[1]

理想消費電力量（理論値）[1]

リムーバブルドライブ情報[1]

リモートインストールマネージャで効率良く配布する方法[1]

リモートインストールマネージャを使用したオフライン管理のコンピュータへの配布[1]

リモートインストールマネージャを使用した収集〔ファイル〕[1]

リモートインストールマネージャを使用したソフトウェアおよびファイルの配布[1]

リモートインストールマネージャを使用したファイルの収集[1]

リモートコレクト[1]

リモートコントロール（複数接続時）の接続モード[1]

［リモートコントロール］ウィンドウのメニュー一覧[1]

リモートコントロール構成[1]

リモートコントロール時の注意事項[1]

リモートコントロール接続できるコンピュータの検索範囲の指定方法[1]

リモートコントロール接続できるコンピュータの状態[1]

リモートコントロール中（フルスクリーン表示時）のメニュー[1]

リモートコントロール中（フルスクリーン表示時）のメニューバーからの操作[1]

リモートコントロール中の画面を効率良く録画するための設定方法[1]

リモートコントロール中のクリップボードのデータの転送[1]

リモートコントロール中のコンピュータの画面の操作[1]

リモートコントロール中の特殊キーの登録[1]

リモートコントロール中の特殊キーの入力[1]

リモートコントロール中のファイル転送[1]

リモートコントロール中のファイル転送時の注意事項[1]

リモートコントロール中のファイル転送の中断[1]

リモートコントロール中のファイルの転送状況の表示[1]

リモートコントロール中の録画状態の表示[1]

リモートコントロールに関する利用者のコンピュータ側での操作[1]

リモートコントロールの機能[1]

リモートコントロールの再生[1]

リモートコントロールの仕組み[1]

リモートコントロールの接続環境の設定[1]

リモートコントロールの接続先の管理[1]

リモートコントロールの接続状態の表示[1]

リモートコントロールの接続方法の違いによる機能差異[1]

リモートコントロールの接続モードの設定[1]

リモートコントロールの接続履歴[1]

リモートコントロールの前提条件[1]

リモートコントロールの認証情報の設定[1]

リモートコントロールのメニュー一覧[1]

リモートコントロールの録画[1]

リモートコントロール〔DHCP環境〕[1]

リモートコントロール〔NAT環境〕[1]

リモートファイルの一覧の［ファイル転送］ウィンドウのメニュー一覧[1]

［リモコンプレーヤー］ウィンドウのメニュー一覧[1]

利用者がコンピュータを操作する際の注意事項[1]

利用者が再起動の指示を受けた場合の動作[1]

利用者が電源OFFの指示を受けた場合の動作[1]

利用者が入力した情報の収集[1]

利用者がログオフしている場合のタスク実行（ITDM互換配布）[1]

利用者情報の取得[1]

利用者による利用者情報の入力[1]

利用者のコンピュータからリモートコントロールの接続モードを変更する手順[1]

利用者のコンピュータ上での操作[1]

利用者のコンピュータ上のバルーンヒントの表示[1]

利用者のコンピュータでの操作が抑止された場合の動作[1]

利用者のコンピュータに配布が実行された場合の動作[1]

れ

レジストリ情報の取得[1]

レポート画面でできること[1]

レポートの印刷[1]

レポートの削除[1]

レポートの集計スケジュール[1]

レポートの種類[1]

レポートの前提条件[1]

レポートの表示[1]

レポートの保存期間と開始日の設定のパラメーター[1]

レポート〔機器詳細レポート〕[1]

レポート〔資産詳細レポート〕[1]

レポート〔セキュリティ詳細レポート〕[1]

レポート〔セキュリティ診断レポート〕[1]

レポート〔ダイジェストレポート〕[1]

連携〔Active Directory〕[1]

連携〔MDMシステム〕[1]

ろ

ログアウト[1]

録画ファイルの設定[1]

録画〔リモートコントロール〕[1]

わ

割り当て〔セキュリティポリシー〕[1]

割り当て〔ソフトウェアライセンス〕[1]