システム構築時に,監査証跡管理システムで使用するデータベースのサイズを設定します。サイズは運用中に変更できないため,あらかじめ必要なディスク容量を算出し,設定してください。
なお,データベースに関する一部の操作では,一時的に作業用フォルダを使用する場合があります。作業用フォルダで使用するディスク容量も考慮して,必要なディスク容量を算出してください。
(1) システムに必要なディスク容量
システム構築時に選択するデータベースのサイズの種類と,各サイズのシステム規模の目安について,次の表に示します。
表4-6 データベースのサイズの種類
サイズの 種類 | ディスク容量 (単位:ギガバイト) | 監査ログの 格納領域の目安 (単位:ギガバイト) | システム規模の例 |
---|---|---|---|
Sサイズ | 12.0 | 約3.0 |
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Mサイズ | 56.0 | 約15.0 |
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Lサイズ | 190.0 | 約64.0 |
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LLサイズ | 760.0 | 約256.0 |
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また,クラスタ環境で運用する場合には,共有ディスク上とローカルディスク上にそれぞれ次の表に示すディスク容量が必要です。
表4-7 クラスタ環境で運用する場合のディスク容量
サイズの 種類 | 容量の合計 (単位:ギガバイト) | 共有ディスクに必要な容量 (単位:ギガバイト) | ローカルディスクに必要な容量 (単位:ギガバイト) |
---|---|---|---|
Sサイズ | 12.0 | 9.8 | 2.2 |
Mサイズ | 56.0 | 44.0 | 12.0 |
Lサイズ | 190.0 | 137.0 | 53.0 |
LLサイズ | 760.0 | 510.0 | 250.0 |
なお,収集する監査ログの量が運用途中で大幅に増加することを想定して,余裕を持ったデータベースのサイズを設定することをお勧めします。
また,JP1/NETM/Audit - Managerの運用を安定して継続するため,監査ログ管理データベースの使用率を定期的に確認することをお勧めします。ディスク容量の管理については「10.2 データベースのディスク容量の管理」を参照してください。
(2) データベースの操作時に必要なディスク容量
データベースに関する次の操作では,ディスク上に一時的な作業用フォルダが作成されます。このため,作業用フォルダで使用するディスク容量が必要となります。
各操作で必要なディスク容量の目安について,次に説明します。
(a) データベースの再編成で必要なディスク容量
見積もり式を次の表に示します。二つの見積もり式のうち,値が大きい方を必要なディスク容量として見積もってください。
表4-8 データベースの再編成で必要なディスク容量の見積もり式
項番 | 見積もり式(単位:バイト) |
---|---|
1 | 3,876×a+3,376 |
2 | 136×14×b×c+2,512 |
(b) データベースのCSVリストアで必要なディスク容量
見積もり式を次の表に示します。二つの見積もり式のうち,値が大きい方を必要なディスク容量として見積もってください。
表4-9 データベースのCSVリストアで必要なディスク容量の見積もり式
項番 | 見積もり式(単位:バイト) |
---|---|
1 | 2,084×a+1,024 |
2 | 48×14×b×c+1,024 |
(c) データベースのデータ削除で必要なディスク容量(バルク削除モードの場合)
見積もり式を次の表に示します。なお,この見積もりはadmdbdeleteコマンドでバルク削除モードを指定する場合に必要となるディスク容量です。
表4-10 データベースのデータ削除で必要なディスク容量の見積もり式(バルク削除モードの場合)
見積もり式(単位:バイト) |
---|
3,784×a+1,024 |
(d) 監査ログのインポートで必要なディスク容量(バルク挿入モードの場合)
見積もり式を次の表に示します。なお,この見積もりはadmimportコマンドでバルク挿入モードを指定する場合に必要となるディスク容量です。
表4-11 監査ログのインポートで必要なディスク容量の見積もり式(バルク挿入モードの場合)
見積もり式(単位:バイト) |
---|
2,084×(a+b)+1,024 |