同じメッセージでもシステムによって運用監視での重大度が異なるケースもあります。このような場合はそのメッセージの発行元をグループ化して適用先として定義する必要があります。
図3-10 適用先を定義するイメージ
適用先システムとはメッセージフォーマットの変換定義やメッセージテキストの変換定義を適用するシステムのことです。
図の場合,学習機能によって3台のサーバが発行元として定義されます。イベントソースにJP1/AJS3を指定して,すべての適用先を指定した場合,ジョブ管理サーバAとジョブ管理サーバBの両方のサーバから収集したJP1/AJS3のメッセージに変換フォーマットが適用されます。エージェントAからはJP1/AJS3のメッセージが出力されないので適用されません。ジョブ管理サーバAとジョブ管理サーバBで変換内容を分けたい場合,発行元を適用先システムとして定義する必要があります。適用先システムを追加した場合は,追加した適用先システムに対応する新たな変換メッセージ群を作成する必要があります。
適用先システムごとに定義できることを次に示します。
(1) 複数の定義を切り替える
JP1/IM - MOでは,同じイベントソースに対して幾つもの変換内容を定義できます。運用状況に合わせて変換内容を切り替えることで,ビューアーでの監視が容易になります。
切り替えられる定義内容を次に示します。
例えば,定期的なメンテナンスが発生する環境でJP1/IM - MOを運用している場合,メッセージテキストをメンテナンス用の文言に切り替えるとビューアーでの監視を容易にします。さらに,JP1/AJS3を使用して切り替えを自動化することもできます。
(2) 重大度
適用先システムごとのメッセージの重大度を,適用先システム一律で変換できます。
例えば,定期的なメンテナンスが発生する環境でJP1/IM - MOを運用している場合,メンテナンス中のホストを適用先システムとして定義して,メッセージの重大度を一括して下げることで,ビューアーでの監視対象から外せます。
(3) 発行元
JP1/IM - MOでは,発行元として発行元のイベントサーバだけではなく,エージェントホストやプログラム名を指定できます。
(4) 適用先システムの定義方法
適用先システムは,IM構成管理情報やシステム構成定義ファイルを利用して定義したり,学習した発行元を利用してGUIで定義したりできます。JP1/IM - MOを導入しているシステムの規模や構成に応じて定義方法を検討してください。